著者
伊藤 祥江 髙木 聖 小川 優喜 瀧野 皓哉 早藤 亮兵 川出 佳代子 今村 隼 稲垣 潤一 林 由布子 中村 優希 加藤 陽子 森 紀康 鈴木 重行 今村 康宏
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.BbPI1176, 2011 (Released:2011-05-26)

【目的】2000年に回復期リハビリテーション病棟(以下、リハ病棟)制度が創設され、医療施設の機能分化が進められた。急性期病院における在院日数は短縮され、長期の入院を必要とする脳卒中片麻痺患者はリハ病棟を有する病院への転院を余儀なくされる。脳卒中ガイドラインにおいては早期リハを積極的に行うことが強く勧められており、その内容には下肢装具を用いての早期歩行訓練も含まれている。しかし、装具処方から完成までには通常1~2週間を要することなどから、急性期病院における片麻痺患者に対する積極的な早期装具処方は容易ではなく、装具適応患者に対する装具処方のほとんどが、リハ病棟転院後に行われているのが実情であろう。その結果、歩行能力の改善が遅れ、入院期間が長くなっていることが推測される。当院は人口約14万7千人の医療圏における中核病院で、平成18年にリハ病棟を開設した。現在は当院一般病棟からの転棟患者ならびに近隣の救急病院からの転院患者も広く受け入れている。今回われわれは、当院リハ病棟に入院した脳卒中片麻痺患者において、下肢装具作製時期が発症から退院までの日数におよぼす影響について検討したので若干の考察とともに報告する。【方法】平成18年12月から平成22年7月までの間に当院リハ病棟に入院し、理学療法を施行した初回発症の脳卒中片麻痺患者のうち、下肢装具を作製した32例を対象とした。内訳は脳梗塞25例、脳出血7例、男性15例、女性17例、右麻痺13例、左麻痺19例、平均年齢69.5±13.3歳であった。当院の一般病棟からリハ病棟に転棟した群(以下、A群)と他院での急性期治療後に当院リハ病棟に入院した群(以下、B群)の2群に分けた。これら2群について(1)作製した装具の内訳ならびに(2)発症から当院リハ病棟退院までの日数について調査した。また、(2)に含まれる1)発症から装具採型までの日数、2)発症からリハ病棟入院までの日数、3)リハ病棟入院から装具採型までの日数、4)リハ病棟入院から退院までの日数の各項目についても合わせて調査した。2群間の比較は対応のないt検定を用いて行い、5%未満を有意な差と判断した。【説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言をもとに実施し、収集した個人情報は当院の個人情報保護方針をもとに取り扱っている。【結果】(1)A群は長下肢装具(以下、KAFO)3例、金属支柱付短下肢装具(以下、支柱AFO)13例、プラスチック製短下肢装具(以下、P-AFO)1例であった。B群はKAFO2例、支柱AFO6例、P-AFO7例であった。(2)A群で137.2±32.5日、B群では166.8±30.2日でA群の方が有意に短かった。(2)-1)A群で22.5±9.8日、B群では48.2±12.4日でA群の方が有意に短かった。(2)-2)A群で21.9±7.3日、B群では33.8±11.3日でA群の方が有意に短かった。(2)-3)A群で0.65±9.8日、B群では14.5±7.1日でA群の方が有意に短かった。(2)-4)A群で115.2±31.5日、B群では131.5±32.3日でA群の方が短かったが、有意差はみられなかった。【考察】本研究では、装具作製時期ならびにリハ病棟入院時期に着目し、発症からリハ病棟退院までを4つの期間に分けて入院日数との関連について検討した。その結果、リハ病棟入院日数においては両群間に差はなかったが、A群においてはリハ病棟転棟とほぼ同時期に装具の採型がされており、発症からの日数も有意に短かった。このことから、早期の装具処方によりリハ病棟転棟後もリハが途絶えることなく継続することが可能で、早期に歩行が獲得できたものと思われる。その結果、発症から退院までの期間を短縮したと考えられる。一方、B群においてはリハ病棟入院時期のみならず装具作製時期も有意に遅かった。リハ病棟入院日数にはA群と差がなかったことから、作製時期が発症から退院までの日数に影響をおよぼしたものと考えられる。急性期病院においては在院日数の短縮、作製途中での転院の可能性、また義肢装具士の来院頻度など積極的な装具作製を妨げる多くの要因があることが推測される。近年、急性期病院において装具が作製されることは少なく、リハ病院での作製件数が増加傾向にあること、また、リハ病棟が急性期にシフトしてきていることが報告されている。B群では当院リハ病棟転院から装具採型まで約2週間要していたことから、今後は転院後早期から装具処方について検討する必要があろう。2007年から連携パスが運用され始めている。それが単なる情報提供に留まらず、片麻痺患者に対する早期の装具処方、スムーズなリハの継続、そして早期の在宅復帰につながるよう連携することが必要であろう。【理学療法学研究としての意義】脳卒中発症後の早期装具作製は早期歩行獲得、在院日数の短縮に結びつく。それを推進するための地域連携について考えるものである。
著者
藤野 善久 高橋 直樹 横川 智子 茅嶋 康太郎 立石 清一郎 安部 治彦 大久保 靖司 森 晃爾
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.54, no.6, pp.267-275, 2012-12-20 (Released:2012-12-12)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

目的:産業医が実施する就業措置について,適用範囲,内容,判断基準など共通の認識が存在しているとは言えない.本研究では,現在実施されている就業措置の実態から,就業措置の文脈の類型化を試みた.方法:就業措置の文脈を発見するために,インタビューとフォーカスグループディスカッション(FGD)を実施した.インタビューは開業コンサルタントの医師6名に行った.またFGDは計6回,19名の医師が参加した.インタビューおよびFGDのスクリプトをコード化し,就業措置の類型化の原案作成を行った.つづいて,これら類型化の外的妥当性を検証するために,産業医にアンケートを実施し,就業措置事例を収集し,提示した類型への適合性を検証した.結果:インタビューおよびFGDのスクリプト分析から4つの類型が示唆された(類型1:就業が疾病経過に影響を与える場合の配慮,類型2:事故・公衆災害リスクの予防,類型3:健康管理(保健指導・受診勧奨),類型4:企業・職場への注意喚起・コミュニケーション).また,産業医アンケートで収集した48の措置事例はすべて提示した4つの類型のいずれかに分類可能であった.また,この4類型に該当しない事例はなかった.収集した事例から,類型5:適性判断を加え,本研究では最終的に,産業医が実施する就業措置として5類型を提示した.考察:現在,産業医が実施する就業措置は,複数の文脈で実施されていることが明らかとなった.ここで提示した5類型では,医師,労働者,企業が担うリスクの責任や判断の主体が異なる.このように就業措置の文脈を明示的に確認することは,関係者間での合意形成を促すと考えられる.
著者
堀 太郎 板坂 修
出版者
Japan Oil Chemists' Society
雑誌
油化学 (ISSN:18842003)
巻号頁・発行日
vol.20, no.10, pp.612-626, 1971-10-20 (Released:2009-11-10)
参考文献数
66

3 0 0 0 OA 料理の栞

著者
飯野チヱ 著
出版者
飯野チヱ
巻号頁・発行日
1922
著者
田島 明子
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.64-73, 2012-07-20 (Released:2016-11-16)

本稿は、民間研究費獲得の実際として、筆者が獲得した「作業療法ジャーナル研究助成」について紹介するものである。「作業療法ジャーナル研究助成」は、三輪書店の公刊する『作業療法ジャーナル』という雑誌内で行われている。このような出版社による研究助成はめずらしい形態である。出版社、受賞者双方に取材を行ったところ、出版社にとって、本研究助成は作業療法の専門性の発展のために行うという発意があったこと、また受賞者にとっては、資金を得たことで研究に取り組みやすくなったり、他職種からの理解や協力を得られやすくなったり、同業者に自分の研究を知ってもらえたりする等により、研究意欲を掻き立てられる良い機会になっていることが明らかになった。
著者
堀内 雅弘 小田 史郎
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏生涯スポーツ研究センター年報 = Bulletin of the Northern Regions Lifelong Sports Research Center Hokusho University (ISSN:21852049)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.75-80, 2011

The purpose of the present study was to elucidate the relationship between sleep pattern and mental health in young universitystudents. In total, 152 university students participated in this study. Sleep quality index(PSQI), physical fitness, mentalhealth(GHQ 30)and lifestyles were surveyed. Total score of physical fitness was evaluated by hand grip, sit ups, bending forwardwith long sitting position, standing broad jump, repeated side jump and 20 m shuttle run. There was no significant differencein total score of physical fitness between male and female students, whereas, PSQI and GHQ in female subjects were significantlyimpaired compared to male subjects. In contrast, breakfast intake in male subjects was less compared to female subjects.There were significant relationships between total score of PSQI and GHQ in both male and female subjects. Moreover, breakfastintake was related to PSQI in female subjects, whereas no relationship in male subjects. In conclusion, it was suggested thatbreakfast intake might improve mental health irrespective of gender differences. Furthermore, only in females, breakfast intakewas also strongly related to sleep quality index.(Bulletin of the Northern Regions Lifelong Sports Research Center Hokusho Univ. 2011. vo 1. 2: 00)
著者
Sho Kawazoe Masaru Inatsu
出版者
公益社団法人 日本気象学会
雑誌
SOLA (ISSN:13496476)
巻号頁・発行日
pp.2022-024, (Released:2022-06-08)
被引用文献数
2

We investigated the sub-seasonal predictability of heavy snowfall events in Iwamizawa, Hokkaido, using the Japan Meteorological Agency's 1-month ensemble predictions. First, the self-organizing map (SOM) technique was applied to the Japanese 55-year Reanalysis sea-level pressure anomalies to identify weather patterns resulting in heavy snowfall. It revealed that heavy snowfall developed in SOM nodes (weather patterns) with low-pressure centers to the east/northeast of Hokkaido and Siberian high to the west, resulting in westerly to northwesterly monsoon winds traversing the Sea of Japan towards western Hokkaido. Next, ensemble forecasts were projected onto the SOM map to determine the predictability of weather patterns up to a month in advance. For winter 2019, there was relatively low probability of projecting a high number of ensembles in SOM nodes to those observed in the reanalysis. In contrast, much higher probability was seen in 2020 to ∼10 forecast days. When considering multiple SOM nodes that contribute to heavy snowfall in the forecast, both winters saw more ensemble members predicting heavy snowfall to ∼10 forecast days. We also saw a higher probability of heavy snowfall beyond 10-days in 2020. These results highlight the potential benefit of incorporating multiple weather patterns to forecast heavy snowfall.
著者
Inovasita Alifdini Teruhisa Shimada
出版者
公益社団法人 日本気象学会
雑誌
SOLA (ISSN:13496476)
巻号頁・発行日
pp.2022-025, (Released:2022-06-15)
被引用文献数
2

This study investigates the diurnal variation of surface wind divergence in the seas of the Maritime Continent by using satellite scatterometer observations and atmospheric reanalysis data. This is the first study to demonstrate the distribution and seasonal variation of the diurnally varying surface winds in the Maritime Continent in terms of wind divergence. Wind divergence develops from the coasts of the islands toward the center of the seas and dominates during the afternoon and evening hours. Wind convergence dominates over the seas during the nighttime and morning hours. The offshore extensions of the wind divergence and convergence from the coast differ regionally and thus show the asymmetric patterns with respect to the center of the seas. In particular, strong wind divergence develops from the southern coasts of the Java Sea and the Arafura Sea to extend northward beyond the center of the seas. The diurnal amplitudes of wind divergence vary seasonally and reach a peak in September in most of the seas. The switching times between wind divergence and convergence are almost fixed throughout the year regardless of the monsoon reversal.