3 0 0 0 IR 中国の民間金融 : 温州を中心とする東南沿海部における民間金融の実態と地域経済
- 著者
- 陳 玉雄
- 出版者
- 慶應義塾経済学会
- 雑誌
- 三田学会雑誌 (ISSN:00266760)
- 巻号頁・発行日
- vol.96, no.4, pp.611(149)-632(170), 2004-01
小特集 : 移行期・中国における市場形成・制度改革・産業発展 : 「温州モデル」を中心にV 資金供給中国では民間金融が行われているが, 特に温州に代表される東南沿海部において盛んである。民間金融は, 民間貸借, 闇為替市場, 「民間集資」などの諸形態がある。私営・個人企業の発展で有名となる温州における民間金融は, 発生, 発展, 一時的な低調と更なる発展の段階を経て, 成熟段階に入っている。民間金融はこれまで主に, 資金面での地域経済の支援, 金融アクセス手段の提供およびフォーマルな金融機関の改革の促進という役割を果たしてきた。While informal finance is prevalent in China, it is more actively utilized along the southeastern shore in general, represented by Wenzhou in particular. Informal finance takes forms such as private lending/borrowing, black exchange markets, and "private capital market." Informal finance in Wenzhou, wherein the development of privately run/individual firms is well known, has undergone stages such as the rise, development, temporary slump, and further development, and finally now entering the mature stage.Informal finance has thus far played the role of supporting the regional economy with capital, offering services to help access financing, and promoting the reformation of formal financial institutions.
- 著者
- 福田 涼
- 出版者
- 大阪大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2020-09-11
3 0 0 0 OA 「人材養成・活用検討委員会」紹介
- 著者
- 井上 透
- 出版者
- デジタルアーカイブ学会
- 雑誌
- デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, no.3, pp.140b, 2021-07-01 (Released:2021-08-30)
3 0 0 0 OA 2003年衆議院選挙・2004年参議院選挙の分析
- 著者
- 池田 謙一
- 出版者
- JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION
- 雑誌
- 年報政治学 (ISSN:05494192)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, no.1, pp.36-65,349, 2005-11-10 (Released:2010-04-30)
- 参考文献数
- 32
In the years following the huge popularity of the early Koizumi Cabinet, national elections have been held in 2003 (House of Representatives) and in 2004 (House of Councilors). Using survey data from the 2001 House of Councilors Election—which was held in the height of Koizumi's popularity—as a reference point, this paper investigates the role of prospective and retrospective perceptions toward the Koizumi cabinet on voting behavior by analyzing data from the Japan Election Study 3, a nation-wide panel survey conducted from 2001 to 2005. The findings show that the incumbent LDP party lost shares due to a decline in prospective voting, which was insufficiently supplemented by positive retrospective voting. Further analyses reveal that economic perception was the main culprit for this change. Mass media was indirectly influential on this process through its initial perception of hope for reform and warm feelings toward Koizumi.
FCTC第 6 条は,税収の確保ではなく公衆衛生の観点からの喫煙率低下を目指し,たばこ税の値上げを提言している.もっとも,2010年のような大幅値上げの可能性を評価するには,税収と喫煙率双方への影響評価が必要である.コンジョイント分析や価格弾力性を用いた研究では,大幅値上げを実施しても一箱あたりの税収増効果が総需要の減少効果を上回り,総税収は増加することが示唆されている.実際過去の値上げ前後の税収変動を見ると,値上げ後の方が税収は増加している.喫煙率低下を達成するには,たばこ税値上げ以外の禁煙政策を同時に実施することも効果的で,とくに公共空間での喫煙への罰金が有効であることが,コンジョイント分析によって示されている.禁煙治療や禁煙支援のように,総費用が減少してかつ健康アウトカムが改善する "dominant(優位)" 介入は,予防介入に限定しても極めてまれである.今回示したような定量的データは,合理的な政策決定にとっても有用である.
- 著者
- edited by Linda Komaroff
- 出版者
- Brill
- 巻号頁・発行日
- 2006
- 著者
- 西口 真央 鳥海 不二夫 高野 雅典
- 雑誌
- 情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
- 巻号頁・発行日
- vol.61, no.10, pp.1639-1646, 2020-10-15
近年,オンライン空間上において,主に未成年者を対象としたいじめや誘い出しのような犯罪が起こる可能性,いわゆるネットリスクを抑制することが重要な課題となっている.従来の解決アプローチの1つとしては,主に会話コーパスを入力とした,ネットリスクの高いメッセージやユーザを自動検知する取り組みがあげられる.しかしながら,実社会では会話コーパスの利用自体が困難なケースも存在し,かつ,近年は複数人で交流可能なメディアにおけるリスクが顕著に高まっている.本研究では,会話コーパスを用いずに,メタデータのみを利用してネットリスクの高いグループを識別するモデルを構築する.実データを用いた2クラス分類モデル構築実験の結果,Macro-F1値で0.883と高い精度で高リスクグループが検出可能となった.さらにモデルを解釈することで,特定のネットワーク構造を持つユーザが所属するグループはリスクが高まる,などのいくつかの興味深い知見を得た.
3 0 0 0 OA 官報
- 著者
- 大蔵省印刷局 [編]
- 出版者
- 日本マイクロ写真
- 巻号頁・発行日
- vol.1931年08月26日, 1931-08-26
3 0 0 0 OA 征西戦記稿
- 著者
- 参謀本部陸軍部編纂課 編
- 出版者
- 陸軍文庫
- 巻号頁・発行日
- vol.第1−22巻, 1887
- 著者
- 保髙 隆之
- 出版者
- NHK放送文化研究所
- 雑誌
- 放送研究と調査 (ISSN:02880008)
- 巻号頁・発行日
- vol.68, no.12, pp.20-45, 2019
インターネット上の真偽不明な情報「フェイクニュース」の拡散や、検索履歴などから自分の好みに合った情報ばかりに囲まれる「フィルターバブル」など、インターネットやSNSの普及によって、情報の選択的接触が社会の分断を生じさせている可能性が指摘されている。人々はいま、どのように世の中の動きを伝えるニュースや情報に接し、何を重視しているのだろうか。ネット系メディアの利用と、人々の意識や価値観はどのように関係しているのだろうか。また、社会に何らかの「分断」は存在しているのだろうか。2018年6月に実施した「情報とメディア利用」調査の結果では、若年層と高年層の間で、日常的に利用するメディアが大きく異なっており、情報への意識では、「今の社会は情報が多すぎる」という人が、全体で8割を超えていた。一方、「自分が知りたいことだけ知っておけばいい」という人は、全体で3割だが、SNS利用が多い若年層では4割前後と多かった。さらに、関心のある情報のジャンルについて尋ねたところ、若年層では、政治・経済・社会の情報に対する関心が低く、そもそも関心のある情報のジャンルも少なかった。情報過多時代に、人々は、インターネットで「知りたいことだけ」に合理的に接触している一方、そうした選択的接触が、これまでマスメディアが形成してきた情報基盤の「分断」につながっていることが垣間見える結果となった。
3 0 0 0 OA 神と悪疫と人間 : 『疫病年日録』考
- 著者
- 宮崎 孝一
- 出版者
- 成城大学文芸学部
- 雑誌
- 成城文藝 = The Seijo Bungei : the Seijo University arts and literature quarterly (ISSN:02865718)
- 巻号頁・発行日
- no.128, pp.1-15, 1989-11
3 0 0 0 出版から情報分析へ:Scopusがもたらした変化
- 著者
- 高橋 昭治
- 出版者
- 一般社団法人 情報科学技術協会
- 雑誌
- 情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
- 巻号頁・発行日
- vol.71, no.9, pp.398-403, 2021-09-01 (Released:2021-09-01)
エルゼビアは140年以上の歴史を持つ世界最大の学術出版社であるが,近年は情報分析企業の性格を強めてきている。その変化のきっかけは,2004年の抄録・引用文献データベースScopusの発表であった。当初Scopusは研究者と図書館員のための文献検索ツールとして設計されたが,高精度の著者・所属機関プロファイルの実装により,研究力分析のためにも使用されるようになった。本稿では,研究力分析ツールSciValをはじめとする製品・技術面での進展,研究評価者などへの利用者の拡大,そして今後期待される研究支援のデジタル・トランスフォーメーションへの貢献の展望について解説する。
3 0 0 0 OA 男子大学生ラグビー選手における肉離れの疫学調査
- 著者
- 大垣 亮 大竹 源人 中根 聡子 小笹 由希子 菅野 陽介 村上 大記 谷川 聡 竹村 雅裕
- 出版者
- 一般社団法人 日本アスレティックトレーニング学会
- 雑誌
- 日本アスレティックトレーニング学会誌 (ISSN:24326623)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, no.2, pp.123-132, 2020-04-30 (Released:2020-06-05)
- 参考文献数
- 30
本研究は,男子大学生ラグビー選手を対象に,肉離れの発生率,重症度,外傷負担,発生要因について分析することを目的とした.男子大学生ラグビー選手113名を対象に,2017年から2018年の2年間に発生した肉離れを記録した.肉離れの発生率は,練習時(0.66/1000 player hours)よりも試合時(13.38/1000 player hours)で有意に高かった.重症度は試合時と練習時で差はなかったが,外傷負担は試合時が282.5 (日/1000 player hours)で練習時の約15倍であった.肉離れの38.5%はランニングで発生したが,次いでラックが26.9%でコンタクトプレーでも発生していた.また,肉離れの既往歴を有する選手は発生リスクが4.5倍であった.若年層からの肉離れの予防と再発予防は,チームの競技時間損失の軽減に貢献すると考えられた.
- 著者
- Kengo SHIRADO Shota OKUNO Toshihiro YAMASHITA
- 出版者
- Japanese Society of Physical Therapy
- 雑誌
- Physical Therapy Research (ISSN:21898448)
- 巻号頁・発行日
- pp.E10112, (Released:2021-09-03)
- 参考文献数
- 21
- 被引用文献数
- 1
Objectives: Patients with cancer cachexia have poor adherence to treatment, which affects their prognosis. Currently, there are many studies on the effects of rehabilitation on cancer cachexia, but there is a lack of evidence on the effects of nutrition therapy alone or in combination with rehabilitation and nutrition therapy. This article describes a case in which rehabilitation nutrition care process was effective in a patient with lung cancer who developed cancer cachexia. Methods: A 68-year-old woman was hospitalized for treatment of lung adenocarcinoma. The patient had moderate malnutrition, sarcopenia, and cachexia at the time of admission, so the authors intervened according to rehabilitation nutrition care process. The physiotherapist mainly prescribed resistance training and aerobic exercise, 40-60 minutes a day, 5-6 days a week. And the dietitian provided oral nutritional supplements (100 kcal, branched-chain amino acid: 3.0 g) in addition to hospital food and adjusted the patient's energy intake to 26.96-33.05 kcal/kg/day and protein intake to 1.07-1.14 g/kg/day. Outcomes: Comparing the initial evaluation with the discharge, nutritional status, such as body mass index and skeletal muscle mass, and physical functions, such as maximum grip strength, gait speed, and functional independence measure (motor items), were improved. Conclusions: Rehabilitation nutrition care process-based interventions may improve nutritional status and physical functions more than exercise therapy alone in patients with lung cancer cachexia.