著者
雄鹿 賢哉 新山 喜嗣 OGA Kenya NIIYAMA Yoshitsugu
出版者
秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻
雑誌
秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻紀要 (ISSN:18840167)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.129-137, 2015-10-31

統合失調症患者へ音楽活動を提供するにあたり, 「生演奏」と「録音演奏」との間での音楽聴取形態の違いに着目し, 「生演奏」によって, ノンバーバルな水準での治療者と患者の間での相互交流が形成されるか否かを検討した.対象は, 精神科病棟に入院中で, 本研究の目的と方法を説明した上で同意・署名を得られた, 明らかに認知機能障害や精神遅滞を有さない統合失調症患者53名とした.音楽形態における生演奏(セラピストによるエレクトーン演奏) と録音演奏(エレクトーン演奏を同装置から再生)との間の比較を主眼とし, 同じ3曲15分間を, それぞれの音楽形態で聴取した. 評価指標は, 心理状態の測定として気分調査票The Mood Inventory (以下MOOD) を行った.生演奏聴取前後を比較した結果, 生演奏聴取後の「爽快感」と, 「くつろいだ気分だ」の項目に有意な改善が得られた(P<0.01, 0.05). また生演奏では, 対象者が演奏のたびに拍手や声援をセラピストに送る様子が見られた. この結果から, 精神科作業療法における音楽活動を実践する際には, 生演奏はバーバルな水準での関与が困難な患者に対しても有効な, 治療導入時の手段やセラピストと患者間の関係作りとなりえる可能性があり, さらには外部からの感覚入力の手段としても有効であることが推測された.
著者
飯國 芳明
出版者
高知大学経済学会
雑誌
高知論叢. 社会科学 (ISSN:03888886)
巻号頁・発行日
vol.97, pp.19-33, 2010-03-20
著者
加勢田 博
出版者
關西大学經済學會
雑誌
關西大學經済論集 (ISSN:04497554)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3-4, pp.401-419, 2004-11-11

19世紀初頭に始まるアメリカ工業化への助走は、生産組織や技術進歩にみられる多くの革新に加えて、国内市場の拡大に繋がる交通の改良によってはじめて人や物の移動および情報の伝達をスムーズにし、大量生産をその最大の特徴とする工業化時代の到来を可能にした。本稿では、この交通改良において重要な役割を演じた有料道路(Turnpike Road)の建設を北東部を中心に概観する。
著者
鋤田 みすず 辻丸 秀策 大西 良 岩永 直美 大岡 由佳 山口 智哉 福山 裕夫 石田 重信 牧田 潔 内野 俊郎 Misuzu Sukita
出版者
久留米大学文学部
雑誌
久留米大学文学部紀要. 社会福祉学科編 = "Bulletin of Faculty of Literature, Kurume University. Social welfare" (ISSN:13455842)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.57-67, 2005-03-31

精神障害を持つ家族(患者家族)と精神障害者とかかわりのない家族(一般家族)を対象に統合失病症に対するイメージと社会的距離を多面的調査から検討を行った.その結果,患者家族は一般家族よりも社会的距離は低く,精神障害に対する知識も豊富であることがわかった.しかし,病気に対する知識は豊富であるにもかかわらず,統合失調症に対するイメージは一般家族と変わらず危険なイメージであった.一般家族は,精神障害者と触れ合う機会がないのが現状であったため,主体的な関係として接触経験を行うことの必要性と,啓発活動や施設の開放化などの積極的な活動が大切だということが考えられた.また,患者家族に対しては,家族のニーズを踏まえた上で具体的な情報を提供していくことと生活の中で活かしていけるようなサポートの必要性を感じた.
著者
三野 善央 下寺 信次 井上 新平 藤田 博一
出版者
大阪府立大学社会福祉学部
雑誌
社會問題研究
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.41-48, 2005-03

背景:家族心理教育によって統合失調症の再発が予防されることが明らかにされてきた.一方,それにより医療コストが節約されるか否かは明確ではない.研究方法:研究対象は再発リスクの大きい高EE (expressed emotion)の家族と共に生活する統合失調症患者とした.心理教育群は家族が心理教育および集中的家族セッションを受けた者および心理教育とその後のサポートを受けた者,合計30名とし,比較対照群としては過去の著者らのコホート研究での高EE群を選んだ.これら対象者の退院後9ヵ月間の医療コストを比較検討した.このとき身体疾患に関する医療費は除外した.外来医療費,追跡期間中の在院期間,および入院医療費,合計医療費の平均値を,心理教育群と比較対照群との間でt検定を用いて比較した.また,合計医療費の分布を考慮して,全対象者の合計医療費の中央値で二分し,中央値以上の医療費が必要だった患者の割合をカイ二乗検定を用いて比較した.結果:外来医療コストの平均値を比較すると,両群間で有意な差は認められなかった.入院医療コストを比較すると,心理教育群の平均値は27万円で,対照群の47万円よりも小さくなっていたが,その差は有意なレベルには達しなかった.心理教育群の合計コストは平均50万円で,対照群の71万円よりも小さくなっていたが,やはり有意な差は認められなかった.中央値以上の合計医療コストの割合は心理教育群では23%であったが,対照群では54%であり,有意差が認められた.結論:家族心理教育の再入院予防効果によって,心理教育群の医療コストは対照群と比較して軽減される.
著者
董 伊莎
出版者
関西大学大学院東アジア文化研究科
雑誌
文化交渉 : 東アジア文化研究科院生論集 : journal of the Graduate School of East Asian Cultures (ISSN:21874395)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.67-84, 2016-11-30

The first Goryō-e ceremony (a ceremony held to appease evil gods and the spirits of the dead) was held during the Heian period in 863. Subsequent Goryō-e ceremonies underwent significant changes, eventually resulting in the spirit that was the focus of ritual appeasement in the original Goryō-e being replaced by a new spirit known as Ekijin. There has been much previous research looking at the origins of this change. This work looks at a possible link between the Chinese deity known as Karakami, mentioned in the Shunki, and the Japanese deity Ekijin. From this link it can be seen that Ekijin was originally a foreign deity. Also, after an examination of records from the Nara to Heian periods, it can be seen that the concept of plagues introduced during the Tenpyō period from foreign sources deeply influenced Japanese beliefs surrounding plague and the Goryō-e ceremony. The new beliefs imported from China share a common concept with that of the original Goryō-e ceremony, namely the idea of rei. This provided a basis for the acceptance of the new foreign beliefs, which eventually resulted in Ekijin becoming the main subject of appeasement. In conclusion, foreign ideas about plague influenced not only ideas about Ekijin, but were also assimilated into the Goryō-e belief system.
著者
Tobias Bauer
出版者
熊本大学大学院人文社会科学研究部(文学系)
雑誌
人文科学論叢 = Kumamoto journal of humanities (ISSN:24350052)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.81-112, 2022-03-31

The German Sperm Donor Registry Act (Samenspenderregistergesetz SaRegG) came into force in 2018. It de facto banned donor anonymity in AID treatment by introducing a mandatory national sperm donor registry allowing donor-conceived people to retrieve information on the identity of their genetic father. However, since data relating to people conceived before July 2018 or people conceived abroad or in private contexts are not included in the registry, these groups of donor-conceived people continue to face difficulties when trying to exercise their right to know their genetic origins.Therefore, the Verein Spenderkinder ("association of donor-conceived children"), a self-help organization and lobby group of donor-conceived people founded in 2009, continues to highlight the limitations of the current legal situation and the consequences for the possibilities of donor-conceived people to exercise their right to know their origins. By analyzing the positions and demands of the Verein Spenderknder as an influential actor in the ongoing discourse, this article aims to carve out the association's specific understanding of the scope and content of the right to know one's origins.