1 0 0 0 遊びと空間

著者
伊藤 隆道
出版者
美術出版社
雑誌
美術手帖 (ISSN:02872218)
巻号頁・発行日
no.251, pp.46-51, 1965-04
著者
安田 武
出版者
現代評論社
雑誌
現代の眼 (ISSN:0435219X)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.133-141, 1964-01
著者
山本 太郎
出版者
美術出版社
雑誌
美術手帖 (ISSN:02872218)
巻号頁・発行日
no.231, pp.103-109, 1964-01
著者
益田 義信
出版者
文芸春秋新社
雑誌
別冊文芸春秋
巻号頁・発行日
no.21, pp.244-246, 1951-05
著者
かりまた しげひさ Karimata Shigehisa / 狩俣 繁久
出版者
琉球大学国際沖縄研究所
雑誌
国際琉球沖縄論集 = International review of Ryukyuan and Okinawan studies (ISSN:21867933)
巻号頁・発行日
no.5, pp.1-13, 2016-02

琉球列島全域の言語地理学的な調査の資料を使って、構造的比較言語地理学を基礎にしながら、音韻論、文法論、語彙論等の基礎研究と比較言語学、言語類型論、言語接触論等の応用研究を融合させて、言語系統樹の研究を行なえば、琉球列島に人々が渡来、定着した過程を総合的に解明できる。言語史研究の方法として方言系統地理学を確立することを提案する。This paper advocates the establishment of a field of "dialectal phylogenetic geography" as a method of historical linguistics. Linguistic phylogenetic research of Ryukyuan languages and dialects will clarify the historical processes of people's migration and settlement on the Ryukyu Islands more comprehensively. By fusing basic research such as phonology, grammar, and lexicology, with applied research, such as comparative linguistics, linguistic typology, and language contact, utilizing research materials from linguistic geography that is based on structural linguistic geography in the historical and comparative field, can we better understand these processes.
著者
飯田 真紀
出版者
The Chinese Linguistic Society of Japan
雑誌
中国語学 (ISSN:05780969)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.254, pp.143-163, 2007

本稿は広東語の文末モダリティ助詞a3及びwo3の意味機能を主に論じたもので、その際に〈声〉と〈情報〉という対立概念を提出し、その有効性を他の文末助詞の分析においても証明しようというものである。 本稿はまず、a3とwo3の文末助詞体系における位置付け並びに文法的振る舞いから、その意味機能が発話 (utterance) の聞き手への (一方的) 発信伝達であることを導き出し、両者の違いはそれらが発信伝達する発話の種類が、a3は〈声〉、wo3は〈情報〉であると結論付けた。さらに、a3やwo3と音形式が類似する別の文末助詞a4、wo4、a5、wo5の意味機能分析にも〈声〉と〈情報〉の対立が応用できることを論じた。
著者
井口 智之 杉浦 茂樹 松澤 茂 宮寺 庸造 中村 勝一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.632, pp.75-80, 2006-02-25

情報検索は,一度の検索で目的を達成することができるタイプ(専門用語の意味を調べるような検索)と,同じテーマについて継続的に検索を必要のあるタイプ(ある研究トピックについて,その動向を継続的に調査するような検索)に大別することができる.既存の検索エンジンは,前者に対しては有効な場合が多いが,情報検索の継続性を考慮していないため後者に対しては必ずしも有効ではない.そこで本研究では,情報検索の継続性を考慮した情報収集支援システムの提案を行う.具体的には,継続的検索,既知ドキュメントの更新状況追跡,自動アーカイビングの自動化を実現し,検索要求管理や検索結果・アーカイブ管理までを統括的に考慮した支援システムを開発する.アンケート調査の結果から,継続的な情報収集に関する問題点,支援ニーズ,開発した支援システムの特徴について考察する.
著者
谷川 喜美江
出版者
嘉悦大学
雑誌
嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.95-114, 2009-03
被引用文献数
1

昨今、我が国では厳しい財政状況を背景に税と社会保障を一体的に捉え改革することで社会的経費を抑制し、安定的で持続可能な制度創設の要求から給付付税額控除制度が注目されている。しかし、所得税には所得再分配機能の十分な発揮が要求されており、本要求の充足には所得税の控除制度が担うべき重要な役割があると考える。そこで本論文では、まず、我が国で注目されている給付付税額控除制度をすでに所得税に取り入れている米国・英国・オランダにおける制度を整理した。その結果、複雑な税制の中に組み込まれているが故に不正受給を招き、公平を大きく阻害する制度であるという問題を抱えていることが示された。次に、我が国所得税の所得控除制度及び税額控除制度創設の背景と沿革を整理したところ、現行の我が国所得税の控除制度は昭和42年改正で制度簡素化を理由に所得控除制度へと改められたものが多数維持されていることが示された。我が国所得税では累進税率を適用しているため、所得控除制度の税軽減額は所得の大小により異なるのに対し、税額控除制度の税軽減額は変化しない。それゆえ、所得控除制度は低所得者よりも高所得者に有利に働く制度となっている。したがって、所得再分配機能を十分に発揮する所得税構築のための控除制度の確立には、複雑な我が国所得税において公平を大きく阻害し、控除制度が果たすべき機能を阻害する給付付税額控除制度の導入は認めがたく、また、所得控除制度とすべき控除は所得税を負担する者の担税力に配慮して最低生活費にまで所得税の課税が及ぶことを排除するために設けられる控除のみを認め、税額控除制度とすべき控除は制度奨励の意図や政策的意図を達成するための控除とする制度へと見直すべきとの結論に至った。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1597, pp.54-58, 2011-06-27

韓国の首都ソウルから南に約80kmの位置に「サムスンディスプレーシティー」と呼ばれる"町"が存在する。総面積456万m2の広大な敷地に韓国サムスン電子グループの液晶パネル工場や2200世帯が住める従業員向けの高層マンションが立ち並ぶ。サムスン電子の躍進を支えた液晶関連技術の粋を集めた場所だけに、情報流出を恐れ町のあちらこちらで「写真撮影禁止」の標識が目につく。
著者
椎葉 淳 瀧野 一洋
出版者
名古屋商科大学
雑誌
名古屋商科大学論集 (ISSN:13466097)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.89-107, 2010-03

本研究では、ストック・オプションの価値評価に関する問題点について、評価誤差という観点から整理する。ここで本研究における評価誤差とは、評価公式それ自体が取り込むことのできない事由により発生する評価誤差と、評価公式適用者の裁量による評価誤差の2つを意味する。前者については、いくつかの理論研究を概観し、それぞれの評価公式を用いて算出された公正価値にどのくらいの価格差が発生するかを検証する。後者については、これまで米国において行われてきた実証研究にもとづいて、ストック・オプションの評価額の決定に際して、経営者がどのような裁量的行動を行っているかを考察する。
著者
久保 常晴
出版者
立正大学
雑誌
立正大学文学部論叢 (ISSN:0485215X)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.1-4, 1975-09-10
著者
安楽 朋旦 藤井 雅留太 中村 正行
出版者
一般社団法人日本機械学会
雑誌
設計工学・システム部門講演会講演論文集 (ISSN:13480286)
巻号頁・発行日
vol.2015, no.25, pp."2106-1"-"2106-4", 2015-09-23

In this study, we developed a finite element simulation program for a three-dimensional stress analysis of the rim of a road bike wheel. The cross-sectional model of the rim structure is created based on the boundary data of the rim and a three-dimensional model is created by extruding the cross-sectional model. Aluminum alloy, generally used for the rim of the road bike wheel, is assumed as the material of the rim because it is inexpensive and isotropic material.