著者
村上 興正
出版者
日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 = Japanese journal of conservation ecology (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.5, no.2, pp.119-130, 2000-01-15
参考文献数
25
被引用文献数
1

生物多様性条約第8条の外来種の管理には,導入の阻止と現存外来種の管理の2側面が含まれているが,世界的には前者がもっとも重要だとされている.まず,外来種移入防止のためには,輸入と移動,捕獲と飼養,放逐と逃亡の各段階での規制が必要である.また,すでに野生化した外来種の管理には,撲滅や防除などの規制が必要である.この点で,1995年に策定された生物多様性国家戦略で述べられているCITES,種の保存法,植物防疫法など日本に現存する法律が,これらに係わる行為をどの程度規制できるかを具体的に検討した.その結果,日本における現行の法律は各々その目的が異なるために,現在問題視されている生態系に影響を与える外来種の管理という側面では,一部でしか関係しておらず,とくに,外来種の移入の阻止という点で多くの問題が抜け落ちることが明確となった.既存の法律の強化では,現在進行中の国際的な外来種管理のための指針すら満たせないことが明確となり,今後新たな枠組みによる法律が必要であることが明らかとなった.
著者
Shinya Hieda Yuko Kaneko Masato Nakagawa Naohiko Noma
出版者
The Japanese Society for Plant Systematics
雑誌
Acta Phytotaxonomica et Geobotanica (ISSN:13467565)
巻号頁・発行日
vol.71, no.1, pp.65-71, 2020-02-29 (Released:2020-03-17)

Ludwigia grandiflora (Michx.) Greuter & Burdet is an invasive aquatic plant native to an area ranging from the southeastern United States to South America. In previous reports, L. grandiflora in Lake Biwa has been identified as L. grandiflora subsp. grandiflora, a hexaploid subspecies (2n = 48) or L. grandiflora sensu lato. Species of Ludwigia sect. Jussiaea, are morphologically very similar. Morphological characters, especially floral characters and cytology (chromosome number) have been used to identify species and subspecies. In our study, the morphological characteristics of L. grandiflora in Lake Biwa substantially corresponded to those of L. grandiflora subsp. hexapetala (Hook. & Arn.) G. L. Nesom & Kartesz, a decaploid (2n = 80) subspecies. The chromosome number of L. grandiflora in Lake Biwa was 2n = ca. 80, the same as in L. grandiflora subsp. hexapetala (2n = 80). Importantly, L. grandiflora in Lake Biwa is not L. grandiflora subsp. grandiflora, but rather L. grandiflora subsp. hexapetala. This re-identification has implications for management in Lake Biwa, since the life history of L. grandiflora subsp. hexapetala has been studied in Europe.
著者
小野 浩
出版者
社会経済史学会
雑誌
社会経済史学 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.72, no.1, pp.47-67, 2006-05-25 (Released:2017-08-09)
参考文献数
80

This paper aims to clarify the circumstances of the housing problem in Tokyo after Kanto Daishinsai [the Great Kanto Earthquake of 1923] mainly in relation to the supply and demand on the rental housing market. Based on the marked increase in housing demand following the earthquake, excessive housing investments were made in the suburbs of Tokyo city. However, the increase in housing supply in Tokyo city, on the one hand, and the increase in tenants due to intensification of the recession, on the other, widened the gap between supply and demand by area. The focus of the housing problem shifted from an absolute lack of housing into a problem of affordability. By the end of the 1920s, dissatisfaction intensified among low-income tenants who were shut out of the private rental housing market. From 1929 to 1930, rental rates decreased in general under the influence of a decline in prices and a movement for rent reduction.
著者
東 健
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.102, no.3, pp.600-606, 2013 (Released:2014-03-10)
参考文献数
15
被引用文献数
1 1
著者
小野 明日香 藤本 七彩 山本 晃平 大船 稀也 岩本 廣美 河本 大地
出版者
奈良教育大学教育学部社会科教育専修
巻号頁・発行日
2017-02-01

監修: 岩本廣美・河本大地、編集: 小野明日香・藤本七彩・山本晃平・大船稀也、協力: 飛鳥ニューツーリズム協議会 明日香村地域振興公社
著者
上嶋 あぐり 大井 麻莉菜 小野 明日香 鈴木 淳仁 福井 拓夢 古田 晶子 山本 晃平 河本 大地
出版者
奈良教育大学教育学部社会科教育専修
巻号頁・発行日
2017-03-01

監修: 河本大地 、編集: 上嶋あぐり・大井麻莉菜・小野明日香・鈴木淳仁・福井拓夢・古田晶子・山本晃平、協力: 飛鳥地区自治連合会 済美地区自治連合会 椿井地区自治連合会 各町の皆様 (公社)奈良まちづくりセンター 奈良市 奈良町資料館 奈良町にぎわいの家
著者
関口 靜雄 岡本 夏奈 阿部 美香
出版者
光葉会
雑誌
学苑 (ISSN:13480103)
巻号頁・発行日
no.900, pp.60-69, 2015-10

2 0 0 0 OA 国際公法

著者
山田喜之助 述
出版者
北岡保定
巻号頁・発行日
1890

2 0 0 0 OA 刑法要論 完

著者
磯部四郎 述
出版者
報告社
巻号頁・発行日
1882
著者
長岡春一 著
出版者
有斐閣書房
巻号頁・発行日
1901-07-14
著者
山田 奈保子 西尾 信哉 岩崎 聡 工 穣 宇佐美 真一 福島 邦博 笠井 紀夫
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.175-181, 2012 (Released:2012-09-08)
参考文献数
15
被引用文献数
1 1

平成21年から22年の間, 聴覚障害児の日本語言語発達に影響を与える因子と, 発達を保障する方法を考える目的で行われた感覚器障害戦略研究・症例対照研究のデータを元に, 人工内耳手術年齢による言語発達の傾向について検討した。 対象は生下時から聴覚障害を持つ4歳から12歳までの平均聴力レベル70dB以上の638名のうち, 聴覚障害のみを有すると考えられる人工内耳装用児182名を, 補聴器の装用開始年齢, 人工内耳の手術年齢のピークで4群に分け比較した。 結果を語彙, 構文レベルの発達と, 理解系, 産生系課題とに分けてみると, 語彙, 構文共に, 理解系の課題においては, 補聴器装用早期群の成績が良好で, 産生系の課題については, 人工内耳手術年齢早期群の成績が良好であった。 このことから, 早期に音を入れることが言語理解に, 早期に十分弁別可能な補聴をすることが言語産生に影響を与える可能性があるという結果が得られた。
著者
岩崎 聡 西尾 信哉 茂木 英明 工 穣 笠井 紀夫 福島 邦博 宇佐美 真一
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.56-60, 2012 (Released:2012-03-28)
参考文献数
8
被引用文献数
1

感覚器障害戦略研究「聴覚障害児の療育等により言語能力等の発達を確保する手段の研究」事業として平成21年から1年間に調査した症例対照研究のうち, 人工内耳装用児の現状と語音明瞭度・言語発達に関する検討を行った。対象は幼稚園年中から小学校6年までの両耳聴力レベル70dB以上の言語習得期前の聴覚障害児で, 124施設が参加した。言語検査が実施できた638名のうち人工内耳装用児は285名 (44.7%) であり, 言語発達検査の検討はハイリスク児を除外した190名であった。人工内耳+補聴器併用児が69.5%, 片側人工内耳のみが29.8%, 両側人工内耳が0.7%を占めた。難聴発見年齢は平均11.7ヶ月, 人工内耳装用開始年齢は平均3歳6ヶ月であった。人工内耳装用月齢と最高語音明瞭度とは高い相関を認め, 人工内耳装用開始時期が24ヶ月前とその後で言語発達検査を比較するとすべての検査項目で早期人工内耳装用児群で高い値が得られ, 早期人工内耳の有効性を支持する結果となった。