著者

鈴木 豊

出版者

早稲田大学国文学会

雑誌

国文学研究 (ISSN:03898636)

巻号頁・発行日

vol.142, pp.134-124, 2004-03

著者

酒井 順一郎

出版者

長崎外国語大学

雑誌

長崎外大論叢 (ISSN:13464981)

巻号頁・発行日

no.18, pp.121-136, 2014-12-30

著者

片岡 瑠美子

出版者

長崎純心大学・長崎純心大学短期大学部

雑誌

純心人文研究 (ISSN:13412027)

巻号頁・発行日

no.12, pp.71-87, 2006

著者

ATSUO IWASAWA YOSHIMI NIWANO TAKAYUKI MOKUDAI MASAHIRO KOHNO

出版者

The Society for Antibacterial and Antifungal Agents, Japan

雑誌

Biocontrol Science (ISSN:13424815)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.107-111, 2009 (Released:2010-01-26)

参考文献数

29

被引用文献数

18 29

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Proanthocyanidin, which consists of (+) catechin, (-) epicatechin and their gallates (15%), (-) epicatechin gallate-dimers, -trimers, and -tetramers (80%), and (-) epicatechin gallate-pentamers, -hexamers, and -heptamers (5%), was evaluated for its antiviral activity against feline calicivirus F9 strain (FCV/F9), which is thought to be a surrogate for noroviruses, and coxsackievirus A7 strain (Cox.A7), which was selected as a representative enteric virus. To achieve a viral inactivation rate of 99% or greater after contact for 10 sec., at least 1 mg/ml and 10 mg/ml of proanthocyanidin were required against FCV/F9 and Cox.A7, respectively. Although the antiviral mechanism of proanthocyanidin is not clear at present, proanthocyanidin may be an effective disinfectant against enteroviruses such as noroviruses.

著者

箕浦 有希久 成田 健一 Yukihisa Minoura Kenichi Narita

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.129-147, 2013-05-20

著者

南 健悟

出版者

旭川大学

雑誌

旭川大学経済学部紀要 (ISSN:02863863)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.67-82, 2010-12

著者

峪口 有香子 岸江 信介 桐村 喬

出版者

計量国語学会

雑誌

計量国語学 (ISSN:04534611)

巻号頁・発行日

vol.31, no.8, pp.537-554, 2019-03-20 (Released:2020-03-20)

参考文献数

33

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本稿では,Twitterからの方言語形抽出結果と,全国の高年層を対象に実施した方言調査の結果および全国の大学生を対象に実施した方言アンケート調査結果等との比較を行い,どのような違いがみられるかについて検討を行った.その結果,全国の高年層で使用される方言がTwitter上で忠実に反映されているとは言い難いが,Twitterデータの結果と大学生を対象としたアンケート調査結果とは,概ね一致した.この点で,Twitterデータをことばの地域差を見出すための資料として十分活用できる可能性があることが判明した.Twitterから得られた言語資料は,伝統方言の地域差の解明とまでは必ずしもいかないにしても,若者世代を中心に用いられる新しい方言や表現形式の分布のほか,「気づかない方言」などの地域差を知る手がかりとして,今後,有効活用が期待される.

著者

斉藤 制海 梅野 孝治 阿部 健一 桑原 耕治 前川 明寛

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.109, no.2, pp.89-96, 1989-02-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

9

著者

松脇 由典

出版者

社団法人 におい・かおり環境協会

雑誌

におい・かおり環境学会誌 (ISSN:13482904)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.282-286, 2014-07-25 (Released:2018-02-13)

参考文献数

23

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アレルギー性鼻炎を有する患者の54~67%が嗅覚低下(嗅覚脱失,嗅覚低下)を自覚し,21~45%で嗅覚検査の有意な閾値上昇を認める.嗅覚障害の原因疾患別には鼻副鼻腔炎,感冒罹患後,頭部顔面外傷後の次に頻度が多い.アレルギー性鼻炎の嗅覚障害は,鼻粘膜の肥厚や鼻汁過多に伴う鼻閉によるいわゆる呼吸性嗅覚障害がメインで,既存のガイドラインでの治療法の選択は,少なくとも中等症以上の鼻閉型または鼻閉を主とする完全型が適応となる.比較的予後良好とされ,適切な治療により改善しうる病態と考えられている.

著者

松浦 茂樹

出版者

水利科学研究所

雑誌

水利科学 (ISSN:00394858)

巻号頁・発行日

vol.40, no.6, pp.94-119, 1997

著者

正岡 明 今村 暢好

出版者

松山大学総合研究所

雑誌

松山大学論集 (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.307-337, 2018-12

著者

武部 啓 五十棲 泰人 巽 純子 宮越 順二 八木 孝司

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1996

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高圧送電線から放出される電磁場が白血病、脳腫瘍などを誘発するおそれがある、との疫学研究(アメリカ、スウェーデン)を実験的に支持することができるか、を明らかにするのが本研究の目的である。最大出力400ミリテスラ(4000ガウス)、50ミリテスラ(500ガウス)、5ミリテスラ(50ガウス)の3装置を作成し、哺乳動物(ヒト、ハムスター)細胞を用いて、(1)突然変異の誘発、(2)遺伝子発現の促進について調べた。すでに前年度までに、両者とも400ミリテスラでは確実に上昇がみられることを確認しているが、本年度は低出力、長時間ばく露の影響を明らかにすることに重点をおいた。もっとも感度が高いチャイニーズハムスター細胞を5ミリテスラ照射で最大13週間連続ばく露したが、突然変異の上昇はみられなかった。遺伝子発現の上昇はこれまで電磁場単独ではみとめられていなかったが、チャイニーズハムスター細胞では400ミリテスラでNOR-1遺伝子の発現が促進された。その発現は処理時間が5時間のところで高くなり、その後処理を続けると低下した。突然変異の型については、自然に生じる突然変異のDNA塩基配列の変化と電磁場(400ミリテスラ)誘発による突然変異とでは著しく異なっており、電磁場特有の変化がみられた。遺伝子損傷は、DNAへの直接の作用ではなく、DNA複製のエラーを高める間接的な効果であることが、DNA合成阻害実験からわかった。本研究によって、きわめて高密度の電磁場は、遺伝子に損傷を与えることが示されたが、低密度・長時間(マイクロテスラ)では人体に有害であるという証拠はない、とのこれまでの定説を支持する結果である。

著者

RYAN W. SCHMIDT KEN WAKABAYASHI DAISUKE WAKU TAKASHI GAKUHARI KAE KOGANEBUCHI MOTOYUKI OGAWA JORDAN K. KARSTEN MYKHAILO SOKHATSKY HIROKI OOTA

出版者

The Anthropological Society of Nippon

雑誌

Anthropological Science (ISSN:09187960)

巻号頁・発行日

pp.200205, (Released:2020-03-20)

被引用文献数

1

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Verteba Cave (VC) in western Ukraine dates to the Eneolithic period (c. 5500 YBP), and contains the largest collection yet found of human skeletal remains associated with the Cucuteni–Tripolye culture. The subsistence economy of this people was based on agropastoralism, and included some of the largest and densest Middle Neolithic settlement sites in all of Europe. To understand further the evolutionary history of the Tripolye people, we examined population genetics patterns in mitochondrial DNA from ancient human remains excavated from VC chambers. From five commingled and secondary burial sites within the cave, we obtained 368 bp mtDNA HVR1 sequences from 22 individuals assignable to eight haplogroups: H (three haplotypes), HV (two haplotypes), W, K, and T. Overall nucleotide diversity is low (π = 0.00621). The two largest samples, from Chamber G3 and Site 7, were significantly differentiated with respect to haplotype composition: G3 (n = 8) is dominated by haplotype W (π = 0), whereas Site 7 (n = 15) is dominated by H haplotypes (π = 0.00439). Tajima’s D as an indication of population expansion was not significantly negative for the complete sample (D = –1.37) or for sites G3 (D = –0.973) and 7 (D = –1.35), which were analyzed separately. Individuals from the Tripolye culture buried at VC c. 5500 YBP had predominantly haplogroup H and related haplotypes. This contrasts with predominantly haplogroup U individuals in preEneolithic peoples from the same area, which suggests lack of genetic continuity in a site that has been dated to the Mesolithic. Peoples of the Tripolye culture are more closely related to other early European farmers than to Mesolithic hunter-gatherers and/or preEneolithic cultures.

著者

大島 明秀

出版者

熊本県立大学文学部

雑誌

文彩

巻号頁・発行日

no.16, pp.11-13, 2020-03-01

著者

田中 敏生

雑誌

四国大学紀要 = Bulletin of Shikoku Universuty

巻号頁・発行日

no.52, pp.59-68, 2019-06-30

著者

青山 幹雄

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.93-95, 2000-01-15

著者

小林 さやか 高橋 麻耶 菊池 博 岩見 恭子

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.82-89, 2013 (Released:2013-05-28)

参考文献数

23

著者

談洲楼燕枝 著

出版者

金蘭社

巻号頁・発行日

vol.初編, 1890

著者

KUBOTA Shin

出版者

北海道大學

雑誌

北海道大學理學部紀要 (ISSN:03682188)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.122-136, 1979-12

著者

廣嶋 清志

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.163-183, 2001-10-31 (Released:2016-09-30)

参考文献数

18

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近年の合計出生率低下について,夫婦出生率低下が寄与していないという有力な見解が普及しているが,本研究はこの見解を生み出した年齢別有配偶出生率AMFRを用いた要因分解法を批判した。 コーホートの年齢別初婚率と結婚期間別夫婦出生率によって年齢別有配偶出生率AMRFを計算するモデルを基にして,コーホートの年齢別初婚率と結婚期間別夫婦出生率の水準と分布がそれぞれ変化する4つのシミュレーションによって,年次別合計出生率低下を年齢別有配偶率と年齢別有配偶出生率による要因分解の結果を観察した。その結果,初婚率分布の変化(晩婚化または早婚化)が生じていない場合のみ,その要因分解は適切な結果をもたらすが,初婚率分布が遅れると夫婦出生率に変化はないのにもかかわらず,年齢別有配偶率のみが低下をもたらし,年齢別有配偶出生率AMFRは上昇の効果をもつという結果となり,誤った解釈を生むことを明らかにした。 この問題はより一般的に,第1の行動を前提として第2の行動が生じる場合に,第1の行動経験者について第2の行動を年齢によって分析を行う際の注意点として一般化される。