出版者

鹿児島大学

雑誌

奄美ニューズレター (ISSN:13488872)

巻号頁・発行日

no.34, pp.11-39, 2008-03

著者

尾澤 恵

出版者

国立社会保障・人口問題研究所

雑誌

季刊社会保障研究 (ISSN:03873064)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.368-384, 2006

著者

田中 信孝

出版者

地方自治総合研究所

雑誌

自治総研 (ISSN:09102744)

巻号頁・発行日

vol.41, no.7, pp.32-50, 2015-07

著者

プラスティョ ボウォ プラムディオノ イコ 喜連川 優

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.172, pp.49-54, 2005-07-07

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H-mineはスパースなデータセットに対して高性能と知られているメモリベースマイニングアルゴリズムであるが, 動的H-structリンク調整というH-mine特有の処理は並列化を困難にする.本論文ではH-structリンク調整を一切必要としない改善されたアルゴリズムを提案する.提案アルゴリズムは, オリジナルバージョンと匹敵する性能を持ちながら, 並列処理に容易に拡張することが可能となる.

著者

小関 紘明

出版者

日本高専学会

雑誌

日本高専学会誌 : journal of the Japan Association for College of Technology (ISSN:18845444)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.39-42, 2014-01-31

著者

東海林 優 長崎 佳苗 松田 久義 高橋 秀実 前田 理歩 森 智美 齋藤 翔太 木下 直彦 瀧口 徹

出版者

新潟医療福祉学会

雑誌

新潟医療福祉学会誌 (ISSN:13468774)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.8-20, 2015

著者

TSUGEKI R.

雑誌

The Plant J.

巻号頁・発行日

vol.10, pp.479-489, 1996

被引用文献数

3 91

著者

村山 信雄 榊原 一夫 永田 雅彦

出版者

Japanese Society of Veterinary Dermatology

雑誌

獣医臨床皮膚科 (ISSN:13476416)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.239-241, 2006

被引用文献数

1

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6歳齢,避妊雌のメイン・クーンの両耳介と外耳道に暗青色を呈した丘疹と結節を多数認め,耳道は狭窄していた。これら皮疹は幼少よりみられ,徐々に拡大した。病理組織学的検査で耳垢腺の拡張と内腔分泌物の貯留を認めた。全身症状はなく,血液検査の異常も認められなかった。以上よりFeline ceruminous cystomatosisと診断した。0.05%クロルヘキシジン液による洗浄とオフロキサシン・ケトコナゾール・トリアムシノロンアセトニド配合薬の点耳により,1年後に明らかな改善を認めた。<br>

著者

木村 晟

出版者

駒澤大学

雑誌

駒沢大学文学部研究紀要 (ISSN:04523636)

巻号頁・発行日

no.42, pp.p63-117, 1984-03

著者

松谷 実のり

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.95-113, 2015

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<p>国内の雇用再編の中で周縁化された若者の一部には、リスクを取ってチャンスにかける志向が見られる。その一例が、現地採用者として上海で働く若者である。彼らは日本企業の本社が派遣する駐在員とは異なり、人材紹介会社を利用して上海の日系企業と直接雇用契約を結ぶ。本稿ではメゾレベルの移住のメカニズムとミクロな個人の動機の交錯に注目し、現地採用という特殊な雇用制度の仕組みとそれが拡大してきた経緯を明らかにする。その上で、当該雇用制度の特徴と若者がそれを選択する理由との関係に言及する。移住システム論に依拠しながら、制度を整備した人材紹介会社、移住労働者を必要とする日系企業、制度を戦略的に利用しようとする若者の三者の関係に注目する。 人材紹介会社は、日本から若者を送り出す労働力の供給システムを整備した。日系企業は制度の整備を受け、企業内での従業員の再配置(=駐在員の派遣)から外部労働市場を利用した柔軟な労働力の取り込み(=現地採用)へと、雇用を流動化させつつある。この結果、日系企業の需要に合わせた特殊な労働市場が海外に形成された。日系企業の進出と撤退に伴い、この労働市場も短期間で拡大・縮小するが、移住システムの枠組は新たな資本投下先に移植されることで再生産されている。 他方で、若者は予測不可能な環境へ飛び出すことで、日本の労働市場における閉塞感を打破しようとする。彼らは自らの持つ資本と移住のコストやリスクを照らし合わせ、現実的かつ暫定的な戦略として現地採用を選択する。このとき、日系企業への労働力供給システムを貫く資本の論理と、潜在的な可能性に投機しようとする若者の積極性は、一時的に合致する。</p>

著者

呑海 沙織 赤澤 久弥 大西 賢人 野間口 真裕

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.416-423, 2012-03-01

著者

今野 創祐 中込 栞 八木澤 ちひろ

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.8, pp.584-587, 2014

著者

小山 修

出版者

札幌大学

雑誌

産研論集 (ISSN:09169121)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.23-69, 1994-03-30

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1980年代中頃から急速に展開されている日本の高等教育改革問題は,いわゆる「戦後総決算」の最終段階の日本の支配層の戦略であり,直接的には大学改革問題として語られている。とくに大学教育のフレキシビリティの要求は,大学設置基準の大綱化と大学の自己点検・評価システム導入と結びつけられて,大学への競争原理の導入と研究・教育の効率化の要求とワンセットにされている。かかる高等教育改革問題は,他方で20世紀末大不況という資本主義の構造問題の解決策の一環として,1970年代以降の資本主義の成長様式の変化に対応して展開されてきた経済政策,産業政策,科学技術政策,労働力政策,社会政策,地域政策などの政策体系に組み込まれた教育政策の一環として提起されている。それゆえ,とりわけ科学技術政策と高等教育政策との連関を検証することが重要である。1970年代以降,戦後のアメリカ主導の世界経済秩序(Pax-Americana)が破綻し,国際協調体制の再構築(Pax-Consoltis)が行われる中で,資本主義の成長様式の変化と発展にとって科学技術の果たす重要性がますます高まってきた。とりわけ,国際通商体制の再編成,自由貿易体制への一層の推進が図られる中で,ODAなど国際援助体制と国際技術協力と連携してアメリカの要求に対応する国際協調的技術開発(symmetrical access)と共通基盤技術(generic technology)の開発とが重要課題となり,また新自由貿易体制のもとでの国際競争力向上のための対応として,科学技術基礎研究の抜本的強化とそのための科学技術研究体制の抜本的見直しが日本独占資本の要求となった。1985年の『科学技術政策大綱』における「技術立国」論は,以上の要求課題の基本イデオロギーである。かかる基本路線は,1980年代後半以降の政府・財界・自民党による「鉄の三角形」のパワーの中で一連の報告書に見ることができる。とくに1989年の経済企画庁の報告書に提起された「国際科学技術戦略の基本理念」とそれを具体化した1992年の科学技術会議による答申18号『新世紀に向けてとるべき科学技術の総合的基本方策について』とが重要である。この基本路線にもとづき,1992年に経団連,技術同友会,産業技術審議会,自民党により一連の提言がなされ,「テクノグローバリズム」の推進と高機能研究機関としての「センター・オブ・エクセレンス」(COE)の設置・拡大,そのための自民党による「学術・科学技術予算倍増五ケ年計画」が打ち出された。科学研究都市の創出,先端科学技術大学院大学の増設,研究機関・大学の選別育成によるCOEの設置などが科学技術リストラクチャリングの具体像である。かかる方向は,また資本主義の成長の行き詰まりを打開する「21世紀」戦略の一環として,「高齢化」・「情報化」・「国際化」・「地域化」などの資本主義社会の「高度化」という環境変化に対応して,その「持続的な安定成長」のマスタープランを描こうとする。1987年の『経済審議会経済構造調整特別部会報告』,いわゆる「新前川レポート」に始まる一連の臨時行政改革審議会の答申は,政治,経済,軍事,科学技術,教育,文化,産業,労働などあらゆる面で独占資本本位の「危機管理」の体制づくりの青写真を提示している。かかる文脈の中で,国家予算における技術開発費・経済協力費・防衛費の重点化が図られ,他方で社会保障,保育・教育,医療,福祉・高齢者対策,中小企業対策など国民の命と暮らしにかかわる行財政の全面的圧縮と「受益者負担原理」の押し付けが強行されてきた。とくに第三次行革審の諸答申では,「日米運命共同体」や「新自由主義」の路線のもとに,大学等の学術研究教育機関の総動員を図り,そのために政・財・官の連携によって大学等の学術研究教育機関の大規模なスクラップ・アンド・ビルドを進めて、市場開放に対する国際化対応、地球環境破壊への資本主義的対応、「情報化」や「地域化」に対する地域開発対応,「高齢化」や「少子化」への民間活力対応などへの「知識集約化」を推進しようとしている。かかる財界・政府・自民党によるシナリオは,日本の学術科学技術体制の改革プログラムのなかに具体的に表現されている。この意味で,経団連による1989年の『経済・産業構造の新たな展開に対応するための雇用・人材養成問題についての報告』や1992年の提言『西暦2000年に向けて労働力をどう確保してゆくか』は,経済・産業政策,労働力政策,雇用政策,教育政策など多岐にわたる分野を結合する政策提言である。この中で,「先端技術者育成トラスト」の創設や高度情報化に対応する情報処理教育の強化,「座学連携の成果」のさらなる追求,高等教育の目的拡大と理工系教育へのてこ入れなどが強調される。かかる政策提言の財政的裏付けを提供するのが自民党の「基礎研究基盤の整備と国際研究交流活動の強化に開する特別委員会」による『学術・科学技術予算倍増五ケ年計画』である。これは,科学技術政策や高等教育政策のみでなく,『緊急経済対策』やアメリカの対日要求に対応した西暦2001年までの10年間にわたる430兆円の膨大な公共投資の中に位置づけられ,資本主義の成長様式の転換にかかわる経済・産業政策の一環である。今日の高等教育政策の抜本的見直しと大学・研究機関改革問題とは,かかる資本主義の成長様式の転換の中に位置づけられ,資本主義の蓄積体制と調整様式の日本型をめざすものと見てよい。経済同友会による1990年の『これから求められる人材とその育成策』, 1991年の『「選択の教育」を目指して一転換期の教育改革一』,技術同友会による1991年の『「大学における人材養成・研究機能の強化」に間する提言』などに財界の政策方向が明瞭に見られる。冷戦構造の崩壊後,新世界秩序が模索される中で,「不透明な時代」に「新たな目標の模索・構築」のなしうる人材、「物質面だけでなく精神面の豊かさやゆとりを求め,自己実現」のできる人材,世界第二位の「経済大国日本への期待」を背負って世界的視点からリーダーシップを発揮できる人材が求められている。そのためには,「自己責任原則」に基づく「選択の教育」への転換,「画一的単線型教育システム」から「多元的・複線的教育体系」への転換,「多極分散型国土形成」を具体化する「大学のピラミッド型序列の見直し,地方有力大学の育成」が不可欠であるとされる。動脈硬化をきたしている大学・研究機関の抜本的体質改善とそのための競争原理の導入が必要というのである。しかし,「問題発見型の知性の育成に重点を置いた教育への転換」が誰のために必要とされているのか,が問題である。

著者

島津 洋一郎 板原 国幸 西村 健

出版者

Atomic Energy Society of Japan

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.39-42, 1977

被引用文献数

11

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Recently, constant axial offset control method for power distribution control is applied to PWRs (of Westinghouse type). In this mode of operation, Xe induced spatial oscillations which could cause the problem from the power distribution point of view hardly break out. Under special conditions such as tests, however, Xe oscillations can break out. It is required that power distribution can be controlled without any special operational actions.<br>Several control methods for Xe oscillations have been reported through many theoretical studies and operational experiences. Among them is First Overtone Control Method. This requires quite a simple control action but can effectively control Xe oscillations.<br>The authors have shown the effectiveness of First Overtone Control Method in Mihama Unit No.3 Reactor. In this report the detailed procedures are described. The outline of Constant Axial Offset Control Method is described in Appendix.

著者

牛尾 考文

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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改良被覆管等を採用した高燃焼度化ステップ2燃料(A型)の実機本格利用が順次進められており,照射が完了した伊方1号機,2サイクル照射後の美浜3号機におけるステップ2燃料のオンサイト検査結果について纏めた。

著者

許 家晟

出版者

学習院大学国際研究教育機構

雑誌

学習院大学国際研究教育機構研究年報 = The annual bulletin of the Global Exchange Organization for Research and Education, Gakushuin University (ISSN:21890838)

巻号頁・発行日

no.2, pp.22-43, 2016

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This paper analyzes the economic concepts of Ogyū Sorai and Arai Hakuseki. Hakuseki, who has a kind of perception based on money quantity theory, claims that price stability is achieved by adjusting the monetary base, and prioritizes the leveling of prices by remote trade. Sorai, on the other hand, argues that a fluctuation in prices is not due to a monetary phenomenon, but to the demand and supply relationship, emphasizing the enhancement of local production. Furthermore, his awareness of being a samurai and always valuing preparation in the case of an emergency led him to devise the formulation of a self-completion type of social system: samurai indigeneity. It is this concept that is rooted in the land, a commonality it shares with the concept of Adam Smith.

著者

折間 桂子 青木 智子 津久井 亜紀夫

出版者

THE JAPAN ASSOCIATION FOR THE INTEGRATED STUDY OF DIETARY HABITS

雑誌

日本食生活学会誌 = Journal for the integrated study of dietary habits (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.178-184, 2008-09-30

被引用文献数

1 1

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コンビニエンスストア (CVS) の弁当・おにぎり類の利用実態についてインターネットによるアンケート調査を実施し, 次のような結果が得られた。<BR>  CVS弁当・おにぎり類1人あたりの購入回数は「週に1~2回程度」が多く, 女性の方が男性より多く, 特に30~39歳が頻繁に利用していた。<BR>  弁当・おにぎり類の選択重視点について栄養成分の関心度別によるコレスポンデンス分析の結果では, 栄養成分関心度が高い人は, 「添加物」や「栄養バランス」「季節物」を, 中位の人は「量」や「味」を, 低い人は「価格」をあげる傾向にあった。<BR>  弁当・おにぎり類を買うとき, 消費者の約70%が食品表示ラベルを確認しており, 約85%は信頼していた。<BR>  食品表示ラベル記載の「ナトリウム」と「食塩相当量」の相違については, 約80%が「知らなかった」と答えていた。また, 食塩摂取量について「基準があることは知っていたが, 基準が10g未満であることは知らなかった」が最も多く, 「基準があることも, 基準が10g未満であることも知らなかった」人を合わせると, 全体の70%は10g未満という数値を把握していなかった。<BR>  記載されている食品表示以外で必要だと思う項目は「製造日時」が最も多く, 特に40~49歳で高かった。栄養成分の関心度別によるコレスポンデンス分析では, 栄養成分関心度が高い人は栄養成分項目の追加を, 低い人は食材の生産地や原産国表示に関する項目をあげていた。<BR>  この研究は千代田区の補助金の一部で行った。

著者

石川 敬史

出版者

JAPANESE ASSOCIATION FOR AMERICAN STUDIES

雑誌

アメリカ研究 (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.40, pp.139-157, 2006

著者

ZHANIKEEV Marat

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.8, pp.19-24, 2013-04-11

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WiFi Hotspot and WiFi P2P specifications are used by manufacturers of devices with wireless access. WiFi Hotspot is used to provide access to 3G (or LAN) over WiFi, and is better known as wireless hotspot. WiFi P2P is hidden behind the WiFi Direct functionality found in many modern devices. This paper considers these technologies within a practical application scenario where several people are having a meeting in the same room and use Google Drive to share files.

著者

田子 泰彦

出版者

水産増殖談話会

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.225-226, 2003-06-20

被引用文献数

3

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北陸地方で有数のアユ、Plecoglossus altivelis、漁場が存在する庄川では、アユ漁の盛期である夏季のアユ漁場の流量は、合口ダムから分水路を経て多くの水(約60トン/秒)が和田川に流れるため、約10トン/秒と著しく少なくなっている。また、低水護岸の建設や砂利採取などの河川工事の影響も加わり、庄川では20㎞に及ぶ漁場に最大水深2mを越える淵はわずか3個しかなく、瀬は水深の浅い平瀬が多くを占めるようになった。このようにアユの隠れ場や休息場である淵の喪失や瀬の平均水深が浅くなることによって、アユ網漁の漁獲圧力が高まったと推察されている。一方、余暇時間の増大や交通の利便性の向上などに伴い、近年アユ漁を行う人は急激に増加した。庄川では漁獲能力の高い投網とテンカラ網(投げ刺網の一種)の承認件数は、1978年にはそれぞれ145統と678統であったが、1998年には192統(1.3倍)と1364統(2.0倍)に増加し、アユに対する漁獲圧力は以前と比べ著しく高くなった。しかし、庄川では新規申請者では網漁の許可が得にくいことや網漁の解禁日が釣りよりも5日遅いこと(富山県内でアユ網漁が可能な河川に一様に適用)以外に網漁の漁業規制は実施されていない。本研究では、人為的な理由で流量が少なくなった河川(区域)において、流量の増加がアユの資源管理に及ぼす影響の一つを明らかにするために、庄川に放流される湖産アユを用いて、飼育池において水深別にアユの漁獲試験を行い、その漁獲効率の差を明らかにした。