著者
牧田 道夫
出版者
農林水産省農業生物資源研究所
巻号頁・発行日
no.6, pp.103-172, 1994 (Released:2012-09-24)

I部では,まず,新資源植物に対する過去と現在の内外の取り組み及び新資源植物の重要性を調べた.すなわち,今日の主な栽培植物は古代文明の発生時に殆どが出現し,その後,今日まで重要な新栽培植物は出現しなかったのであるが,栽培植物発生地域から他地域への伝播は活発に行われ,特に16世紀以降の大航海時代とそれに続く欧州諸国の植民地統治時代に活発になり,積極的に新資源植物の探索,収集が行われた.その後もこの取り組は地道に継続されてきた.現在,新資源植物に対する関心が内外共に高まっている.それは長期的には人類の将来の食糧,産業資源問題と現代の世界規模の地域開発等による資源の滅失問題,短期的には我が国も含めた先進国の生産者,消費者ニーズへの対応と開発途上国の食糧増産のためである.新資源植物を開発の素材の面から二つに分けることができる.一つは栽培化に必要な栽培型の諸特性が,ある程度獲得されている植物と,他は野生型の特性を強く残している植物である.前者は21世紀内外の比較的短期のニーズを目標とする開発に適した素材であり,後者は21世紀以降の長期的な展望のもとの開発に向いている.次に,我が国における新資源植物の果たすべき役割,確保の方向について述べた.新資源植物は既存の栽培植物にとって換わる立場でなく,住み分けて考えるべきで,用途,機能,物質生産において新しい需要を創出するものである.将来の食糧増産の方策は,先ず第一に既存の主要栽培植物を基本の素材としてその延長上にこれらの遺伝的変異の拡大を計るべきである.一方,新資源植物の役割を次の6項目の分野の面から示した.1)生産物質の面,2)利用形態の面,3)工業用原料の面,4)生体機能の面,5)耕地環境保全の面,6)不良環境地帯の耕地利用の面.II部ではI部で述べた新資源植物の果たすべき役割の考え方を念頭に置いて,内外の単行本,論文,事典,業務資料から107種の新資源植物を選定し,それらの情報を簡潔に示し,考察を加えた.
著者
菊池 山哉
出版者
水利科学研究所
巻号頁・発行日
no.39, pp.12-19, 1964 (Released:2016-07-05)
著者
栗原 浩
出版者
水利科学研究所
巻号頁・発行日
no.42, pp.56-72, 1965 (Released:2016-07-05)
著者
三浦 賢一郎 齋藤 節男 川畑 茂樹
出版者
[東北農業試験研究協議会]
巻号頁・発行日
no.54, pp.117-118, 2001 (Released:2011-03-05)
著者
小野 元治 大久保 裕行 岡崎 真一郎 石松 敏樹 宇留嶋 美奈 吉松 英明 加藤 徳弘
出版者
大分県農林水産研究センター
巻号頁・発行日
no.2, pp.11-39, 2008 (Released:2011-03-07)

イチゴの主要害虫に対し、天敵や微生物農薬および天敵に影響の少ない化学農薬を中心に防除効果を検討するとともに、既存の防除技術を組み入れた防除体系について検討した。1.灰色かび病に対して、サンクリスタル乳剤およびジーファイン水和剤の散布、ボトキラー水和剤のダクト散布が有効であり、うどんこ病に対しては、硫黄くん煙およびボトキラー水和剤のダクト散布に防除効果が認められた。2.主要病害に対して、天敵や微生物農薬を組み入れた防除体系による現地実証試験を行った結果、ボトキラー水和剤のダクト散布により、うどんこ病に対する効果は少発生により判然としなかったが、灰色かび病に対しては散布剤と併用することで十分な防除効果が認められた。3.ハダニ類に対して、チリカブリダニとミヤコカブリダニの4回放飼、ハスモンヨトウに対しては、フェニックス顆粒水和剤、プレオフロアブルおよびトルネードフロアケルの散布が有効であった。4.主要害虫に対して、天敵や微生物農薬を組み入れた防除体系による現地実証試験を行った結果、チリカブリダニとミヤコカブリダニの4回放飼は、ハダニ類の密度が上昇しないように薬剤散布と併用しながら放飼することで十分な防除効果が得られた。ハスモンヨトウ、アブラムシ類に対しても、適期防除を行うことや、防虫ネットの設置により防除可能なことが実証された。5.総合防除体系の確立により、本圃における慣行防除回数30回に比べ9回以上削減が可能となった。
著者
小西 博郷 小河原 孝司 島本 桂介 冨田 恭範
出版者
茨城県農業総合センター園芸研究所
巻号頁・発行日
no.17, pp.43-46, 2010 (Released:2011-07-26)

温湯をイチゴ苗上に散布することによる病害防除の可能性について検討した。炭疽病菌の接種前または接種後に温湯を散布することでイチゴの葉における炭疽病の病斑数は無処理区と比較して共に減少し、灰色かび病についても同様の傾向が認められた。温湯散布条件としては、炭疽病菌および灰色かび病菌接種前後で散布時間を30秒間に設定した場合は40℃以上で、温度を50℃に設定した場合は散布時間10秒間以上で効果があり、温湯散布の効果には温度依存的および時間依存的な傾向が見られた。また、45℃、30秒間の温湯散布ではイチゴ苗に熱害の影響は見られなかった。以上より、温湯散布にはイチゴの炭疽病および灰色かび病に対する予防効果および発病進展抑制効果の両方があると考えられ、イチゴ栽培における温湯散布実用化への可能性が示唆された。
著者
田口 義広 百町 満朗 杖田 浩二 川根 太
出版者
日本植物病理學會
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.94-101, 2003 (Released:2011-12-19)

IK-1080の菌濃度を1.0×10(8)cfu/mlとした懸濁液1.0mlを、トマト果実の着果促進を目的としたホルモン処理と同時に花弁に散布すると、花弁における灰色かび病の発生は著しく抑制された。散布直後の花弁におけるIK-1080の菌量は1.9×10(7)cfu/mgだったが、処理後の花弁の菌量は7.9×10(9)cfu/gとなり約400倍増加していた。無処理区の花弁上にはBotrytis属菌を含む10種類以上の糸状菌が認められたが、IK-1080を散布した花弁では5種類に減少し、Botrytis属菌は出現しなかった。このように菌相の単純化が認められた。トマト栽培では受粉に訪花昆虫のマルハナバチがよく用いられている。そこで、マルハナバチに、灰色かび病菌に拮抗的なIK-1080を運ばせることで花弁の灰色かび病が防除できるかを検討した。はじめに媒介用のアダプターを4種類試作した。箱型のアダプターは出巣したマルハナバチが帰巣しなくなった。箱内に1本の紐を渡した型と円筒の中にパフを敷いた型のアタプターは、帰巣しても巣に入りたがらない行動が認められ、花粉球の落下も多かった。一方、出入口分離型はマルハナバチの出巣個体数が1時間当たり12頭と多く、時間当たりの帰巣率も77.8%と高かった。また、マルハナバチの運んできた花粉球の落下が最も少なく、果実の着果率も96~98%と高かった。この出入口分離型のアダプターを用いるとマルハナバチの身体に1頭当たり6.0×10(4)cfuのIK-1080が付着していた。マルハナバチにIK-1080を運搬させると、訪花20日後の花弁の菌量は10(6)~10(7)cfu/mgと増加した。また、灰色かび病の発生は著しく抑制された。マルハナバチにIK-1080を運搬した花弁でも、ホルモンと同時処理の時と同じようにBotrytis属菌の出現は認められなかった。本法は著しく省力的で、アダプターに入れるIK-1080の量は1回当たり(7日間分)3gと少なかった。
著者
小河原 孝司 冨田 恭範 田中 有子 長塚 久
出版者
茨城県農業総合センター園芸研究所
巻号頁・発行日
no.14, pp.35-42, 2006 (Released:2011-03-05)

茨城県内現地におけるトマト灰色かび病の発生実態と防除対策について調査し、BS剤の防除効果を最大限に発揮させるための温度条件並びにその防除効果の持続期間について検討した。また、BS剤を組み入れた防除体系の有効性について検討した。1.トマト促成栽培における殺菌剤散布は、主に灰色かび病防除が目的であり、本病が主要病害であった。2.トマト灰色かび病に対するBS剤の防除効果は、気温15℃以下では低く、20-25℃において高かった。3.灰色かび病多発生条件下において、BS剤は、メパニピリム水和剤と比較し、薬剤散布18日後までほぼ同等の防除効果が認められた。4.BS剤を防除体系の中に組み入れ、発病葉除去等の耕種的防除を徹底し、化学合成殺菌剤の散布回数を3割程度削減した場合、生育後半の葉における灰色かび病の発生はやや増加したが、果実では十分な防除効果が認められた。
著者
鈴木 啓史 黒田 克利 貴田 健一 松澤 章彦 高垣 真喜一
出版者
日本植物病理學會
巻号頁・発行日
vol.77, pp.1-6, 2011 (Released:2012-12-03)

2002~2006年の5年間に、三重県内のトマト・ナス生産ハウスより977菌株の灰色かび病菌を分離し、アニリノピリミジン系殺菌剤であるメパニピリムに対する感受性を検討した。FGAペーパーディスク法では、974菌株のMIC値が3ppm以下であったが、2005年に1ヶ所から分離した3菌株(M0517、M0518、M0520菌株)のMIC値は3ppmより高かった。これらの菌株について接種試験を行ったところ、100ppmでも防除効果の低下が認められ、その程度がヨーロッパで分離された耐性菌と同様であったことから、メパニピリム耐性菌であることが確認された。アニリノピリミジン系薬剤耐性菌は、ヨーロッパの灰色かび病菌で報告されているが、日本では初報告となる。メパニピリム耐性菌を接種した防除効果試験において、メパニピリム水和剤散布は高い防除効果を示したが、無処理区に比べ耐性菌密度が高まる傾向であった。
著者
竹内 妙子 長井 雄治
出版者
千葉県農業試験場
巻号頁・発行日
no.20, pp.71-78, 1979 (Released:2011-03-05)

1. 1975,'76年に千葉県各地の施設栽培のトマト,キュウリ,ナスなどにベノミルおよびチオファネートメチルに耐性を示す灰色かび病菌が高率に確認された。2. 耐性菌の発生はベノミル剤およびチオファネートメチル剤の散布回数と密接な関係があり,散布回数がおおいほど高率に耐性菌が出現し,使用回数の少ないハウスでは耐性菌は低率であるかまたは確認されなかった。3. 耐性菌と感性菌の混発ハウスでは,両者はハウス内に不規則に分散し,また,1病斑上に耐性菌と感性菌が混在している可能性もみられた。4. 耐性菌に対する有効薬剤としては,薬片法によると,アイプロデオン剤,プロシミドン剤は予防効果,治療効果ともすぐれていた。スルフェン酸系剤は予防効果はかなり認められたが,治療効果は全く認められなかった。ポリオキシン剤,治療効果ともかなり認められたがTPN剤は効果不十分であった。5. 圃場における耐性菌の薬剤効果については,耐性菌の占める割合によって多少異なるが,いずれの場合もアイプロデオン剤,プロシミドン剤はすぐれた防除効果が認められ,スルフェン酸系剤も有効であった。ベノミル剤およびチオファネートメチル剤は耐性菌率の低い圃場では効果が認められたが,耐性菌が高率に発生している圃場ではほとんど効果は認められなかった。
著者
竹内 妙子 長井 雄治
出版者
千葉県農業試験場
巻号頁・発行日
no.22, pp.29-36, 1981 (Released:2011-03-05)

チオファネートメチル耐性菌の発生推移を調査し,その対策試験を行った。1. トマト幼果上に耐性菌と感性菌を同時に接種して継代培養すると,薬剤を散布しない場合は耐性菌率はわずかに低下したが,チオファネートメチル剤を散布すると耐性菌率は急激に増加した。一方,スルフェン酸系剤を散布すると耐性菌率は無散布区よりも速やかに低下した。2. 同一作型内で耐性菌の発生推移と散布薬剤との関係をみたところ,散布前,耐性菌率が低い場合も,チオファネートメチル剤又はべノミル剤を散布すると耐性菌率は急激に増加した。一方,両剤を使用しない場合は耐性菌率は概して低下する傾向がうかがえた。3. 同一のハウスで数年間にわたって耐性菌の発生推移を調査したところ,前年の耐性菌率は翌年に保持されず,概して低下した。4. 耐性菌発生圃場におけるチオファネートメチル剤の効果を検討したところ,耐性菌率が低率のハウスでもチオファネートメチル剤を数回散布すると耐性菌率は急激に増加し,十分な防除効果は認められなかった。5. 耐性菌発生圃場において,ポリオキシン剤とスルフェン酸系剤の交互散布は有効であった。
著者
巽 俊彰 後藤 正和
出版者
日本万国家禽学会
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.8-13, 2010 (Released:2011-05-10)

鶏舎壁面や飼育器材への付着、および鶏舎に浮遊する粉塵等の有機物に付着した病原体による感染症を防除する対策として、器材の浸漬消毒や鶏舎内の噴霧消毒がある。本研究では、次亜塩素酸ナトリウム水溶液を塩酸でpH7.0に調整した中性次亜塩素酸水(以下NAHSと記す)の浸漬および噴霧消毒液としての有用性を4つの試験により検討した。最初に、Salmonella Enteritidis(以下SEと記す)に対するNAHS(残留塩素濃度50、80、200 ppm)の試験管内消毒効果を調べた。対照として既存の消毒剤である[モノ、ビス(塩化トリメチルアンモニウムメチレン)]アルキルトルエン製剤、塩化ジデシルジメチルアンモニウム製剤(以下消毒剤Bと記す)の0.05%液と0.2%液を使用した。その結果、残留塩素濃度50ppm以上のNAHSおよび消毒剤B 0.2%液は、有機物が共存していても10秒でSE菌は検出されなかった。次に、NAHS(残留塩素濃度90ppm)および消毒剤B 0.2%液の噴霧が、ろ紙に付着した黄色ブドウ球菌(以下SAと記す)数・大腸菌(以下ECと記す)数に及ぼす影響を有機物が共存した条件で検討した結果、消毒剤B 0.2%液ではSA数が2.16×10(5)CFU/ml、EC数が2.72×10(5)CFU/mlに対し、NAHSではSA数が2.24×10(4)CFU/ml、EC数が4.40×10(4)CFU/mlであった。また、有機物が共存した条件で飛散したSA数・EC数に及ぼす影響を検討した結果、1分間の感作時間で消毒剤B 0.2%液ではSA数が134CFU、EC数が112CFUに対し、NAHSではSAが検出されず、EC数が10CFUであった。さらに、飛散したSA数に及ぼすNAHSの噴霧による影響を検討した結果、1分間の感作時間で無噴霧の1114CFUに対して、NAHS(残留塩素濃度50ppm)の噴霧量が5mlでは79CFU、10mlでは26CFU、20mlでは6CFUで、噴霧量の増加に伴い菌数の減少する傾向が認められた。以上の結果から、NAHSは浸漬および噴霧による消毒効果が認められた。今後は、養鶏分野におけるNAHSの適正な濃度、浸漬時間および噴霧量などを検討する必要がある。
著者
近藤 君夫 戸井田 仁一 蟻川 幸彦
出版者
長野県工業技術総合センター食品技術部門
巻号頁・発行日
no.33, pp.36-44, 2005 (Released:2011-03-05)

安全・安心こだわり畜産サポート事業の一環として,鶏肉,豚肉,牛肉の遊離アミノ酸を調査した.鶏肉,豚肉及び牛肉の遊離アミノ酸としては,グルタミンが畜種を問わず最も豊富なアミノ酸であった.次にアラニン,グリシン及びセリンなど甘味系のアミノ酸が多く,肉のおいしさの基となっていることが推察された.また,鶏肉はタウリンが203mg/100gと魚介類に準じて豊富に含まれていた.抗酸化力のあるジペプチドであるアンセリンとカルノシンも豊富で,アンセリンは鳥類の鶏肉に多く,カルノシンは哺乳類の豚肉と牛肉に多く含まれていた.鶏肉では,130日頃まで飼育日数が進むに伴い,タウリンは増加し,アスパラギン,グリシン,リジン,アルギニン,アンモニア,アンセリン及びカルノシンは,減少する傾向が認められた.
著者
竹村 洋子 持田 裕司 松本 正江 大沼 昭夫
出版者
大日本蚕糸会
巻号頁・発行日
no.59, pp.21-26, 2011 (Released:2013-10-08)

人工受精においては,雌蛾の交尾嚢内に精包が形成されておらず,交尾嚢内で活性化した精子は直接受精嚢に到達する。交尾嚢を破壊した雌蛾に通常の雄蛾を交尾すると,交尾嚢導管に精包が固定され通常交尾と同様の受精卵を産み, 精包は交尾嚢の代替えとなりえるが,人工受精では受精卵は産下されなかった。精巣を除去した無精子精包は,精子以外の全ての分泌液を含んでいる。未活性精子を人工受精した雌蛾にこの無精子精包雄蛾を交尾させると受精卵が産下され,この方法は人工授精法における精子のトリプシン処理の代替えとなり得ることが明きらかになった。
著者
松浦 元樹 田川 彰男 小川 幸春
出版者
千葉大学園芸学部
巻号頁・発行日
no.65, pp.55-59, 2011 (Released:2012-12-06)

クリープメータによる計測結果および市販のデジタルカメラで取得した画像を利用することで農産物・食品素材のヤング率およびポアソン比を計測した.画像計測は非接触のまま変形量の評価が可能であるため,煮熟された食品素材のように軟弱な試料であってもその変化を精密に解析することが可能であった.本手法を適用して,煮熟時間の経過に伴うダイコンおよびニンジンのポアソン比とヤング率の変化を計測したところ,ヤング率は沸騰水に投入直後から著しく低下するのに対し,ポアソン比の変化は緩慢であることが明らかとなった.またヤング率はダイコン,ニンジンともほぼ同様の値を示したが,ポアソン比はダイコンの方がニンジンよりも大きな値を示した.画像を利用した弾性的特性値の計測,評価法は,例えば食品素材の嚥下特性評価にも有効であると考えられる.
著者
石田 祐子
出版者
長野県環境保全研究所
巻号頁・発行日
no.13, pp.1-12, 2017 (Released:2018-03-23)

希少種の保全対策の1つとして,自生地における保全(生息域内保全)が行われてきた。しかし,急速な環境の変化や,個体数が減少してしまった種への対策のため,希少種を人の管理下で栽培・管理する生息域外保全が注目されるようになってきた。また,近年は気候変動の適応策のひとつの選択肢としても注目されつつある。植物の生息域外保全には栽培技術の確立が必要である。また,種子保存の必要性もある。栽培・増殖・種子保存方法には種ごとに特性があり,目的に合わせた方法の選択と同時に対象種の地道な研究が必要である。また研究を進めるにあたり,情報共有,危険分散,コスト面など課題が浮かび上がってきている。生息域外保全には未だ課題も多いが,今後,保全手法の1つとしてその選択が検討されていくだろう。
著者
北山 敏匡
出版者
養賢堂
巻号頁・発行日
vol.84, no.1, pp.154-158, 2009 (Released:2011-03-05)
著者
河合 英二
出版者
水利科学研究所
巻号頁・発行日
no.326, pp.83-91, 2012 (Released:2013-10-08)