著者

島田 貴仁

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.101-101, 2017-12-25 (Released:2017-12-25)

著者

金子 啓二郎

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, pp.697-706, 1979-06-01

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新生児の胎生年齢評価法中,信頼度の高いDubowitz法を,低出生体重児を含む日本人新生児に応用して,300例につき,彼等の成績と比較し,さらにその簡略化を試み,以下の結果を得た.1)21項目の評価総点Xと胎齢Y間の回帰方程式はY=0.3012X+22.914(相関係数r=0・9298.延評価回数n=720)で,平均95%信頼限界は±1.98週(初回評価のみ)であった.評価得点と胎齢間の相関度では,神経学的得点(10項目)は体表的(11項目)および総点(21項目)に比し,推計学的に有意に低く,体表的得点と総点間には有意差がなく,また評価時期についても有意差を認めなかった.我々とDubowits et al.の相関係数の比較におては,生後24時間未満の総点間で,後者が有意に高かった.3) 個々の評価項目の得点と胎齢間の相関度は,乳頭形成が最高で,乳腺の大きさ,足底のしわの順であり,項目相互間の交又相関は,前記上位の2項目間が最高であった.4) 300例中201例につ得点の生後日数による影響を,300例以外に評価した80例につき検者間の誤差を検討した.5) 以上の結果より,総点法より"腹位懸垂"を除いた20項目と"耳の形+乳腺の大きさ+足底のしわ"の3項目を,2生日以内 (72時間未満) に評価する法を我々の簡便法とした.後者の回帰直線は,Y=1.5150X+26.130 (r=0.8949・n=481) で,rは総点法よりも有意に低く,回帰曲線に対し平均95%信頼限界は±2.07週 (初回評価のみ)であった.6) Newcastle score (1976) に関する我々の結果によると,上凸の放物線状の回帰曲線に対して,平均95%信頼限界は±2.05週であった.7) 未経験者2人と著者間の誤差については,総点法と20項目法では有意差がなく,高度の2簡便法中Newcastle scoreは評価法を調整して一致化をはかった後も,"皮膚のきめ"の影響から有意差を残したが,我々の3項目法では有意差がなくなった.故に,簡便法では精度の低下よりもむしろ検者間の誤差が問題であり,ルーチンの検査としては検者間での評価方式の一致化が重要である.

著者

梶原 篤 仲島 浩紀

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.620-623, 2007-12-20 (Released:2017-06-30)

参考文献数

2

出版者

広島県

巻号頁・発行日

vol.平成16年, no.(6002), 2004-01-19

著者

真木 彩花 東阪 和馬 青山 道彦 西川 雄樹 石坂 拓也 笠原 淳平 長野 一也 吉岡 靖雄 堤 康央

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第43回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.O-35, 2016 (Released:2016-08-08)

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ナノマテリアル(NM)は、粒子の微小化に伴い、化学反応性や組織浸透性などが向上することから、近年多くの分野で普及し、我々の生活において身近なものとなっている。一方で、NMの有用機能が、予期せぬ生体影響をおよぼす可能性が指摘されているものの、そのハザード解析、およびハザード発現機序の解明に向けた検討は殆ど進展していない。本観点から我々は、化学物質による毒性発現において重要な役割を果たすことが示されつつあるエピジェネティック修飾に焦点を当て、NMの安全性評価を進めている。本研究では、最も身近なNMである銀ナノ粒子(nAg)曝露によるエピジェネティック変異、特にDNAメチル化への影響を解析した。まずDNA全体のメチル化率への影響について検討を行った。粒子径10 nmのnAg(nAg10)をヒト肺胞上皮腺癌細胞に添加し、24時間後ゲノムDNAを抽出しメチル化率の変化を評価した。その結果、nAg10曝露によりメチル化率が減少する傾向が認められ、nAg10がDNAメチル化に影響をおよぼす可能性が示された。そこで、代表的なDNAメチル化酵素であるDnmt1への影響について検討した。細胞から核内タンパク質とmRNAを抽出し、ウェスタンブロット法とリアルタイムPCR法によりDnmt1のタンパク質とmRNAの発現量を評価した。その結果、nAg10曝露によってタンパク質発現量が減少する一方で、mRNA発現量には対照群との有意な差は認められなかった。従って、Dnmt1の発現減少は、nAg10曝露によるDnmt1の翻訳阻害または、タンパク質の分解に起因する可能性が見出された。また、nAg10曝露によるDNAメチル化への影響には、Dnmt1発現量の減少が関与する可能性が示された。今後は、他のDNAメチル化酵素への影響などを解析し、nAg10曝露によるDNA低メチル化の誘導機序について解析を進め、NMに係るエピジェネティクス研究推進への貢献を目指す。

著者

Kazue Nakamura

出版者

Yamashina Institute for Ornitology

雑誌

Journal of the Yamashina Institute for Ornithology (ISSN:00440183)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.64-66, 1979-01-30 (Released:2008-11-10)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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1976年9月4日,岩手県岩手郡滝沢村の篠木小学校附近の水田で生きて拾われ,翌日死亡したというシロハラミズナギドリ一種はオオシロハラミズナギドリ(Pterodroma externa)と同定されて報告された(岩手の鳥獣,岩手県環境保健部,1978)。これは単にnominal recordであり,オオシロハラミズナギドリとした根拠が示されていないことから筆者はその同定に疑問を持った。中村茂氏から送付された標本写真をみてこの鳥がPt.externaではなく,Pt.phaeopygiaであろうと考え,宮古国民休暇村のビジターセンターを訪れ保管されている標本を実検したところ,この鳥が本種であることを確かめることができた。大きさと脇羽が暗褐色であることからハワイ産のPt.p.sandwichensisに含まれるものであると思われる。本種の体上面は前額を除いて暗褐色で,とくに頭頂で黒く,体下面が白色の中型のシロハラミズナギドリである。英名をDark-rumped(Gadfly)Petrelと呼び,Pt.externa(2亜種)に近縁であるが,体上面がほぼ一様に暗褐色でM斑がでないこと,翼下面の縁どりが太く顕著である点でこの種との区別は容易である。また太西洋産のPt.hasitata(Black-capped Petrel)にも似るが,上尾筒が白くない点でこの種とも容易に区別できる。これらの特徴は野外識別の際にも重要な区別点になるであろう。和名は原産地でUauと呼ばれ,ハワイ特産であることからハワイシロハラミズナギドリと命名した。日本初記録である。基亜種はガラパゴス産で,ハワイ産亜種より大型である。本種の非繁殖期における渡りについてはほとんど知られていないが,1862年4月17日,インドネシアのモルッカ海で1羽採集されている(Bourne1967)。この1例と今回の記録は本種に北太平洋の西または北西部海域に達する長距離の渡りがあることを示唆するものであろう(cf.King1967)。基亜種の北方への渡りでは少なくとも北緯10度に達し,メキシコ西海岸からの記録もある(Murphy1936)。この鳥が得られたのは,大雨を伴った低気圧が東北地方の太平洋岸を北東進した後である。

著者

山村 周史 青木 孝 安藤寿茂

雑誌

情報処理学会研究報告計算機アーキテクチャ(ARC)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.79(2007-ARC-174), pp.61-66, 2007-08-01

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我々は,ペタスケールシステム向けのプロセッサアーキテクチャの検討を行っている.ペタスケール規模の科学技術計算アプリケーションを高速に実行するためには,大量の浮動小数点演算を高効率で処理できなければならない.これを実現するために,我々は,既存のスカラプロセッサに対して, SIMD 演算ユニットを拡張装備するアーキテクチャを提案する. HPL および PHASE の主要計算ルーチンを対象として,シミュレーションにより本アーキテクチャの性能評価を行い,その有効性について述べる.

著者

松原 耕平 佐藤 寛 髙橋 高人 石川 信一 佐藤 正二

出版者

日本行動医学会編集委員会

雑誌

行動医学研究 = Japanese journal of behavioral medicine : 日本行動医学会誌 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.3-8, 2016-04

著者

貴田 美鈴

雑誌

人間文化研究 (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.83-97, 2007-12-23

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本稿は、里親制度不振をめぐる従来の議論への再考を目的とし、社会福祉の政策展開に着目して、政策主体による里親制度の位置づけとその意図を検討した。1960年代には、政策主体は里親制度の意義を強調するも、その運用方法を図りかね、里親施策はほとんど進展しなかった。一方で、政策主体は養護施設の規模縮小など見直しに対する反対運動を受けるなか、1960年代末には、里親制度重視の方向性を弱めていった。また、1973年に東京都で「養育家庭制度」が開始され、要養護児童サービスにおいてコミュニティケアの具現化が提起されたが、政策主体は里親施策に反映させることはなかった。1974年以降には、社会情勢に即応した里親制度の効果的な運用として短期里親を新設したが、里親委託を全国里親会によって展開させ、公的責任を希薄にしていった。短期里親の運用は養護問題に対する政策主体の表向きの対応を示したに過ぎなかった。1983年以降、社会福祉政策に民間活力やボランティア活動が導入され、社会福祉が拡大されると、里親制度をボランティア活動と明言したのである。また、里親委託促進を全国里親会の役割に位置づけ、公的責任を縮小させている。すなわち、1960年代から1980年代の政策主体による里親制度の位置づけは、養護問題や運動に基づくものとはいいがたく、大筋では社会福祉の政策展開に連動したものであった。

著者

十返舎一九 作

出版者

若狭屋与市

巻号頁・発行日

1811

著者

村田 観弥

出版者

神戸大学

雑誌

神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要 (ISSN:18822851)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.117-134, 2013-09-30

著者

岸本 智典

出版者

作新学院大学 作新学院大学女子短期大学部

雑誌

作大論集 = Sakushin Gakuin University Bulletin (ISSN:21857415)

巻号頁・発行日

no.6, pp.95-106, 2016-03-15

著者

畑 耕一[作詞]

出版者

コロムビア(戦前)

巻号頁・発行日

1930-10

著者

畑 耕一[作詞]

出版者

コロムビア(戦前)

巻号頁・発行日

1930-10

著者

緒方 惟一郎

出版者

東京大学

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.100, pp.1-79, 1925-03-31

著者

佐藤 正彦

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.60, no.476, pp.167-174, 1995

参考文献数

9

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Since 'munafuda's (dedication boards) are usually written at the time of putting up the ridge-beam of holy buildings. 'joto tatematsuru' (we dedicate this building in deep reverence) might be the most appropriate description. In actuality, however, this description constitutes only few percentage. According to these munafudas, these percentages show that the peak of the constructions was under way March and Spring, and August and September. But since the dates were written at the time of dedicating the building, we must assume that the construction works were already under way in spring, or further back in winter and summer, sometime during the off-season on the farm; that is, after the harvest and before the rice-planting time. In this conection, 'Daisho-tekagami' mentions, "January, July, October, November, and December are auspicious months for building a pole of the sate" ; meaning that the three months in winter except January and July correspond to the slack season on the farm when more helping hands are available.

著者

小浜正子編

出版者

勉誠出版

巻号頁・発行日

2015

著者

田澤 薫 タザワ カオル

雑誌

2008-2012年度科学研究費補助金(基盤研究(C))研究成果報告書

巻号頁・発行日

2013-06

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課題番号: 措置は、児童福祉法の制定による児童保護から児童福祉への転換を象徴する制度である。戦前からの施設が措置施設と規定されたが、従来の方法論は踏襲されず現場に混乱を招く例も少なくなかった。特に保育所は従来の方法論と新制度の齟齬が表出しやすく、児童保護の「託児」から児童福祉の「保育」への転換期に措置制度がもたらした混乱が顕著に見られた。保育所の措置は、placing(適切な居場所を見出す事)に原義を求める理念を継受せず、公的責任を担保するGHQ政策への対策とされたにすぎないことが明らかになった。

著者

伊藤 嘉余子 髙田 誠 森戸 和弥 Ito Kayoko Takada Makoto Morito Kazuya

出版者

大阪府立大学人間社会学部社会福祉学科

雑誌

社会問題研究 (ISSN:09124640)

巻号頁・発行日

vol.63, no.143, pp.27-38, 2014-02

著者

横井時冬 著

出版者

六合館

巻号頁・発行日

vol.2, 1894