著者
森 定雄 高山 森 後藤 幸孝 永田 公俊 絹川 明男 宝崎 達也 矢部 政実 高田 かな子 清水 優 大島 伸光 杉谷 初雄 大関 博 中橋 計治 日比 清勝 中村 茂夫 杉浦 健児 田中 鍛 荻原 誠司
出版者
公益社団法人日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.45, no.5, pp.447-453, 1996-05-05
被引用文献数
7 2

較正曲線作成用標準試料の相違が平均分子量計算値にどのような影響を与えるかを比較し検討した.ここではポリスチレン(PS)試料の重量平均分子量(M_w)で, 示差屈折計で得られた値のみについて比較した.較正曲線作成に同一供給会社の標準試料を用いた場合(9測定機関)の第1回ラウンドロビンテスト(RR-1)(分子)と第2回テスト(RR-2)(分母)のM_wの比は平均値で1.03〜1.04となった.このうち最も大きい比は1.17,最も小さい比は0.95であった.高分子領域の標準試料濃度を低くし, 1溶液中の標準試料混合数は3〜4点とし, 同じけた数の分子量領域では標準試料使用数は少なくとも2点用い, 適切なカラム組み合わせのもとで測定することによりこの比は1.01〜1.03とすることができた.較正曲線作成用標準試料の供給元が異なっても, 測定点を通るスムーズな直線ないし三次式が求められる限り, 試料の分子量測定値に大きな差が認められないことが分かった.いいかえると, 同一標準試料を用いても, 測定点をスムーズに通らない較正曲線では分子量測定値に大きな差が認められた.比較検討の結果, 不適切なデータを除いたRR-1とRR-2の全平均値のRSDは約3.9%となり, このときの三つのPS試料のM_wは次のようになった.PS-1 3.98×10^5,PS-2 2.40×10^5,PS-3 1.66×10^5.これらの数値は標準試料の供給元の相違によらず, 現時点における適切な測定条件を考慮して得ることができる平均分子量値とRSDであると結論付けられる.
著者
吉川 諒 中村 尚彦 高橋 直樹 浜 克己
出版者
函館工業高等専門学校
雑誌
函館工業高等専門学校紀要 (ISSN:02865491)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.1-6, 2010

Recently, many researchers have developed rescue robots in order to assist rescue team by searching survivors in need of help. These robots actually can climb obstacles in broken houses or buildings such as stairs, wreckage. However, most of them require manual control for achieving the task. And this manual control requires operators from rescue team the mutual control for the robot. Because of the complicated control of robots, these robots are difficult to success in real fields. The goal of this research is to develop an uneven terrain rover without any manual control for climbing obstacles for searching survivors in need of help in broken houses or buildings. The rover which we are developing does not need any manual control for climbing obstacles such as stairs, wreckages and so on. In this paper, first, we propose an easy control uneven terrain rover. Then, possibilities/suitability of shrimp mechanism and triangle wheels for our rover are discussed, and, validity of shrimp mechanism and triangle wheels are shown by experimental results with small models. Finally, prototype of the rover is designed based on the experimental results and control system of the rover is also designed.
著者
青柳 まゆみ 中村 満紀男
出版者
筑波大学心身障害学系
雑誌
心身障害学研究 (ISSN:02851318)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.89-99, 2001-03

本研究では、政府が視覚障害児・者の教育や処遇問題の改善に取り組み始めた19世紀末のイギリスに焦点を当て、当時の視覚障害者の生活実態と社会の期待との関係を究明することを目的とした。主たる資料として、1889年盲・聾等王命委員会報告書の公聴会議事録を用いた。116回の公聴会における150余名の証言のうち、視覚障害者本人と視覚障害者の教育および救済関係者94名の証言を分析の対象とした。19世紀末イギリスにおいて、「経済的自立」は、人が社会の一員として認められるための基本的な条件であった。王命委員会は、視覚障害者の自活を目指した教育の重要性を指摘した。その新しい政策は、救貧費削減という国の利益につながっただけでなく、視覚障害者の生活改善にも大きな影響を与える可能性を含んでいた。一方、完全な自活が困難あるいは不可能であった視覚障害者に対しても、彼らが一定条件を満たしていれば、関係者たちは必ずしも彼らの救済に否定的ではなかった。
著者
永田 行博 中村 元一 楠田 雅彦
出版者
社団法人日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.34, no.9, pp.1496-1502, 1982-09-01
被引用文献数
2

子宮内膜症で開腹した症例に新しい子宮内膜症の分類法(American Fertility Society Classification of Endometriosis,AFS分類)を適用し,合理的な分類法であるか否かを検討し次の結果を得た.1.AFS分類は点数制であるため比較的客観的に評点でき,しかも簡単に分類できる.2.AFS分類による結果をAcosta et al.の分類のそれと比較すると,AFS分類でModerateと分類されたものがAcosta et al.の分類ではSevereと分類されるものが多かった。このような相違は卵巣にのみ病巣が存在するときに起った。3.卵巣に病巣が存在すると妊孕率は低下し,さらに直径3cm以上のチョコレート嚢胞があると著しく低下した.4.保存的手術後の妊娠率,妊孕率はAcosta et al.の分類ではその進行度とよく相関したが,AFS分類でははっきりした傾向が得られなかった.以上の結果から子宮内膜症の臨床進行期分類法としてのAFS分類の妥当性をさらに検討する必要がある。
著者
中村 宏 近藤 正章 大河原 英喜 朴 泰祐
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌. ハイパフォーマンスコンピューティングシステム (ISSN:03875806)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.15-27, 2000-08-15
被引用文献数
21

近年のプロセッサは, クロック周波数の向上, 命令レベル並列性の活用などにより高性能化が図られているが, 一方で主記憶の性能はプロセッサほど改善されてはいない.特に, ハイパフォーマンスコンピューティングにおいては, このプロセッサと主記憶との性能格差の問題が深刻である.そこで, この問題の解決を目指した新しいプロセッサアーキテクチャSCIMAを提案する.提案するアーキテクチャは, プロセッサチップ上に主記憶の一部を実装するものである.本論文では, そのアーキテクチャの基本構成, およびシミュレータを用いた性能評価を示す.評価結果より, SCIMAは従来のキャッシュ型のアーキテクチャに比べ非常に高い性能を達成することが分かった.
著者
中村敬
雑誌
森田療法室紀要
巻号頁・発行日
vol.20, pp.2-11, 2001
被引用文献数
4
著者
中村 光 岩永 可奈子 境 泉洋 下津 咲絵 井上 敦子 植田 健太 嶋田 洋徳 坂野 雄二 金沢 吉展
出版者
THE JAPANESE ASSOCIATION FOR MENTAL HEALTH
雑誌
こころの健康 : 日本精神衛生学会誌 (ISSN:09126945)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.26-34, 2006-12-30

本研究の目的は, ひきこもり状態にある人を持つ家族の受療行動に影響を及ぼす要因を明らかにすることであった。ひきこもり親の会 (セルフヘルプグループ) に参加している家族153名から自記式質問紙による回答を得た。その結果, 以下のことが明らかにされた。(1) 家族の85.6%がひきこもり状態を改善するために相談機関を必要としている。(2) 精神疾患に対する偏見が家族の受療行動を阻害する可能性がある。(3) 相談機関の存在や所在地を知っていることが, 家族の受療行動を促進する可能性がある。(4) 家族にとって保健所や精神保健福祉センター, 電子メールによる相談は利用しにくく, 反対に電話相談は利用しやすい可能性がある。(5) ひきこもり状態にある本人が相談機関来所を拒否すると, 家族の受療行動を阻害する可能性がある。調査結果の検討を通して, ひきこもり状態にある人を持つ家族の受療行動を促進する方法が議論された。
著者
境 泉洋 中村 光 植田 健太 坂野 雄二
出版者
一般社団法人日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.47, no.10, pp.865-873, 2007-10-01

目的: ひきこもり状態にある人の活動範囲に影響を与える要因を明らかにすることを目的とした.対象・方法: ひきこもり状態にある人の家族473名を対象にひきこもり状態にある人の活動範囲とひきこもり行動チェックリストに回答を求めた.結果: (1)活動範囲をカテゴリカル主成分分析によって「対人交流のある場所」と「利用自由な場所」に分類したところ,「利用自由な場所」への外出頻度が高かった.(2)1日あたりの外出時間が長く抑うつが強いほど「対人交流のある場所」への外出が多い.(3)1カ月あたりの外出日数が多いほど「利用自由な場所」への外出が多く,家族回避行動が強いほど「利用自由な場所」への外出が少ない.(4)攻撃的行動が多いほど1カ月あたりの外出日数が多く,生活が不規則であるほど1カ月あたりの外出日数が少ない.結論: ひきこもり状態にある人と家族の関係や攻撃行動に焦点を当てた介入によって,ひきこもり状態にある入の利用自由な場所への外出が促進される可能性が示唆された.