著者

逢見 憲一 丸井 英二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.58, no.10, pp.867-878, 2011 (Released:2014-06-06)

参考文献数

68

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目的 わが国におけるインフルエンザによる健康被害を定量的に把握し,超過死亡と予防接種制度との関連を考察する。方法 人口動態統計を用い,1952~74年および1975~2009年の総死亡率の季節変動から,インフルエンザによる超過死亡率と死亡数を推計した。結果 1952–53年から2008–09年の超過死亡数の合計は687,279人,年平均12,058人であった。 アジアかぜ,香港かぜ,ソ連かぜを合わせたパンデミック期 6 期分の超過死亡数は95,904人,それ以外の非パンデミック期51期分は591,376人とパンデミック期の約 6 倍であった。超過死亡年あたりの平均超過死亡数は,パンデミック期が23,976人,非パンデミック期が23,655人とほぼ同規模であった。 アジアかぜ,香港かぜパンデミック開始時には,超過死亡に占める65歳未満の割合が増大していた。 わが国の予防接種制度に関する時期別のインフルエンザ年平均年齢調整死亡率(10万人あたり)は,1952–53~61–62年(勧奨接種前)42.47,1962–63~75–76年(勧奨接種期)19.97であったが,1976–77~86–87年(強制接種期)には6.17に低下し,1987–88~93–94年(意向配慮期)は3.10であったが,1994–95~2000–01年(任意接種期)には9.42に急上昇し,2001–02年以降(高齢者接種期)には2.04に急低下していた。5~14歳の学童では,任意接種期の超過死亡率は強制接種期の15倍以上となっていた。また,65歳未満の年齢階層では,強制接種期の方が高齢者接種期よりも超過死亡率が低かった。結論 インフルエンザによる超過死亡は,パンデミックの有無によらず継続的にみられていた。また,インフルエンザとは診断されない超過死亡がインフルエンザ超過死亡全体の 8~9 割を占めていた。 わが国において,1970~80年代の学童への予防接種,および2000年代の高齢者への予防接種がインフルエンザ超過死亡を抑制していたこと,また,学童強制接種による超過死亡抑制の効果が大きかったことが示唆された。 公衆衛生政策上,非パンデミックの時期にも一般的なインフルエンザ対策を継続することが重要である。学童への集団予防接種も含め,“社会防衛”の理念を再評価すべきである。

著者

丸井 英二

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.147-150, 2012-06-25 (Released:2014-01-09)

被引用文献数

1

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公衆衛生(学)はpublic health を日本語に翻訳した用語であるが,日本語と英語の意味するところは必ずしも同一ではない.そこには歴史的背景によるズレがある.わが国の医学教育における公衆衛生学の位置づけは,むしろ基礎医学,臨床医学そして「社会医学(social medicine)」として,医学の一部として位置づけられることが望ましい.Public health としての公衆衛生学は医学と並行したかたちで独立した領域として,医学生のみならず広い対象について教育を行うことが,「公衆衛生大学院」において始まっていることは,今後への期待となる.

著者

丸井 英二

出版者

順天堂大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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戦後占領期間中にGHQ/SCAPが軍政部向けに配布していた週報に添付された、急性感染症ならびに性感染症についての報告事項を抜き出し、データベース化するとともにこの時期に特徴的な問題点を拾い出し、検証した。その結果、1)各種感染症の占領期にわたる消長、ならびに全国都道府県別の感染症流行状況を把握することができた。とくに、わが国の厚生省が感染症月例統計を刊行する以前の流行状況を新たに発掘することができたことは意義が大きい。これにより、従来は資料がなかった終戦直後の流行が明らかになった。また、2)本年度は滋賀県彦根市におけるマラリア撲滅対策に注目した。彦根市では対蚊対策が中心で行政が中心となって対策が進められた。市立マラリア研究所の設立がGHQの指示に触発されたものであり、GHQの衛生工学者たちが彦根を訪れていたことも明らかとなった。しかし、今後の課題として残された問題、あるいは今回の研究の結果、改めて疑問として提示された問題も多い。たとえば、わが国で戦前からマラリア5県として知られていた滋賀、福井、石川、富山、愛知のなかで、戦後なぜ彦根市に多く患者が残ったのか、また彦根における市立マラリア研究所設立など地域独自の試みもあるものの、対策の計画ならびに実施において、台湾や沖縄でのマラリア対策の経験がどのように生かされたのかなど、今回の研究によってむしろ解決すべき問題が出てきた感がある。今回の萌芽研究をもとに今後さらに研究を続けていくことで、再び感染症対策が必要とされる現在、こうした歴史的な事実からわが国ならびに世界的な対策へのひとつの示唆を得ることができると思われる。

著者

河合 祥雄 澤木 啓祐 仲村 明 丸井 英二

出版者

順天堂大学

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, 2005-09-30

著者

杉下 由行 林 邦彦 森 亨 堀口 逸子 丸井 英二

出版者

日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.86, no.2, pp.127-133, 2012-03-20

参考文献数

16

著者

田中 誠二 杉田 聡 丸井 英二

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.3-13, 2009 (Released:2009-02-26)

参考文献数

30

被引用文献数

2 3

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Objectives: The objective of this study was to elucidate the condition of malaria epidemics during the postwar Occupation period in Japan. Methods: The statistical records listed in the appendices of the “Weekly Bulletin”, an official document of the General Headquarters, Supreme Commander for the Allied Powers (GHQ/SCAP) that is currently kept in the National Diet Library Modern Japanese Political History Materials Room, were converted into electronic files. On the basis of these records, the monthly prevalence of malaria was plotted in graphs to analyze the course of epidemics with respect to time and place. Results: The prevalence was high in all regions in the summer of 1946, when the present records were initiated. As a general trend, the prevalence was high in western Japan and low in eastern Japan. In all regions except the Kinki region, the prevalence decreased with time thereafter and virtually no epidemics occurred after 1948. In the Kinki region, epidemics with a prevalence of over 70 cases per 100,000 individuals repeatedly occurred until 1949, but the prevalence rapidly decreased in 1950. By prefecture, Saga Prefecture showed the highest prevalence in the nation in July 1946. While the prevalence in most prefectures decreased with time, Shiga Prefecture was the only prefecture with recurring epidemics with a prevalence of over 800 cases per 100,000 individuals until 1949. Conclusions: Malaria epidemics during the Occupation were classified into epidemics caused by “imported malaria”, which was observed in many prefectures, and those caused by “indigenous malaria”, which was observed only in Shiga Prefecture.

著者

堀川 翔 赤松 利恵 堀口 逸子 丸井 英二

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.129-139, 2012 (Released:2012-04-24)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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【目的】小学校高学年向けの食の安全教育に用いるカードゲーム教材「食のカルテット」のルールや内容,受け入れやすさについて利用可能性を検討すること。【方法】2011年9月から11月に,A県1市1町の小学校計6校の5年生,6年生,教職員を対象に,「食のカルテット」の施行及び自己記入式質問紙調査を実施した。「食のカルテット」は,食の安全の内容を中心とした,食に関する全般的な知識を習得することを目標としたカードゲーム教材である。ゲームの実施前及び実施後に「食のカルテット」の内容を10問質問し,ゲーム実施前後の回答を,各問題の正答率はMcNemar検定,合計得点はWilcoxonの符号付き順位検定によって比較した。また,児童及び教職員にゲームの内容やルールについての評価を質問した。【結果】児童294人,教職員28人が質問紙に回答した。「食のカルテット」の内容の問題は,実施前より実施後で正答率が上がったものと下がったものがみられたが,10問の合計得点は実施後が有意に高かった(Z=-3.657,p<0.001)。91.8%の児童がゲームを「とても楽しかった」と回答しており,自由記述(84.0%が回答)でも「楽しみながら・遊びながら学べた」という記述が回答者の34.0%にみられた。教職員の自由記述(63.3%が回答)でも「食に関する知識が身につく」,「楽しみながら学べる」などの意見が得られた。【結論】児童の回答から,「食のカルテット」のルールは児童に受け入れられ,楽しく学べる教材であることが示された。今後は,教材としての効果を検討する必要がある。

著者

青木 純一郎 澤木 啓祐 仲村 明 丸井 英二 河合 祥雄

出版者

順天堂大学

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, 2004-12-22

著者

丸井 英二

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 = Medical education (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.147-150, 2012-06-25

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&nbsp;&nbsp;公衆衛生(学)はpublic health を日本語に翻訳した用語であるが,日本語と英語の意味するところは必ずしも同一ではない.そこには歴史的背景によるズレがある.わが国の医学教育における公衆衛生学の位置づけは,むしろ基礎医学,臨床医学そして「社会医学(social medicine)」として,医学の一部として位置づけられることが望ましい.Public health としての公衆衛生学は医学と並行したかたちで独立した領域として,医学生のみならず広い対象について教育を行うことが,「公衆衛生大学院」において始まっていることは,今後への期待となる.

著者

松村 康弘 丸井 英二

出版者

日本医史学会

雑誌

日本医史学雑誌 (ISSN:05493323)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.p26-42, 1986-01

著者

石橋 千佳 堀口 逸子 丸井 英二 稲田 英一

出版者

JAPANESE SOCIETY OF HEALTH EDUCATION AND PROMOTION

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.283-293, 2013

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目的:特に性差に焦点をあてて喫煙者のリスク認知構造の特徴を明らかにすること.<br>方法:Web調査により20~50歳代で各世代均等に無作為に2,000人の回収を依頼し,横断研究を実施した.調査期間は2009年3月の5日間である.質問内容は年齢,性別,喫煙の有無,リスク14項目について被害の重大性(11件法),リスク10項目についての本人の主観的な生起確率(4件法)である.リスク14項目について因子分析し,因子得点を算出しMann-Whiteny検定を行った.<br>結果:回答者は1,308人(喫煙者334人,非喫煙者974人)であった.喫煙者についてリスク14項目を因子分析した結果,2つの因子が抽出された.第1因子として因子負荷量の高い項目は順に,SARS,BSE,鳥インフルエンザ,HIV/AIDS,結核,肝炎,放射能であった.第2因子は,電磁波,大気中の発がん性物質,遺伝子組換え食品,食品添加物,魚介類に含まれる水銀,受動喫煙,残留農薬であった.男女の喫煙者で因子得点の平均値を分析した結果,第2因子に有意差がみられた.また喫煙者を男女別に因子分析したところ,男性喫煙者は3つの因子,女性喫煙者は2つの因子が抽出された.<br>結論:喫煙者において,男女間でリスク認知に差異が認められ,かつリスク認知構造が異なっていた.

著者

坪内 暁子 奈良 武司 丸井 英二 内藤 俊夫 加藤 聖子 重松 美加 山崎 浩 FAN Chia-kwung CHANG Nen-chung Chang LEE Yunarn-jang CHANG Yu-sai TSAI Ming-dar JI Dar-der SUKATI Hosea Mlotshwa TU Anthony T.

出版者

順天堂大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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台湾、日本、サントペ・プリンシペでの調査の結果、台湾と日本では医学生であっても感染経路や被害の状況を正確に把握していない、治療に関し最新の正しい情報がないため恐怖心がある、台湾の調査では「対策」の講義の機会のある公衆衛生学科の学生のほうが医学科の学生よりも正確に理解していること等がわかった。HIV/AIDSが日本国内に入って来て約20年が経過したが、新規感染者数は増加傾向にあり低年齢化してきている。日和見感染症や喫煙との関係が深いことは後述する調査で明らかとなった。HIV/AIDSの感染経路となるDrugや喫煙と併せて、正しい基礎知識と予防策を学校教育の中で教えていくことが重要である。

著者

杉下 由行 林 邦彦 森 亨 堀口 逸子 丸井 英二

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.86, no.2, pp.127-133, 2012-03-20 (Released:2013-04-12)

参考文献数

16

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【目的】我が国では,結核予防対策の一環として BCG 接種が実施されている.これは他の予防接種と同様に市町村単位で実施され,その接種体制は各自治体で異なっている.本研究の目的は,BCG 接種体制の違いによるBCG 接種率への影響を明らかにすることである.【対象と方法】対象地域は東京都多摩地区の30 市町村とした.市町村の BCG 接種体制を5 つのグループに分類し,生後6 カ月に達するまでの BCG 累積接種率をグループ間で比較した.解析は,従属変数を生後6 カ月に達するまでの BCG 接種の有無,独立変数をBCG 接種体制とし,BCG 接種体制以外の BCG 接種に関係すると考えられる市町村特性を共変量として独立変数に加え,多変量ロジスティック回帰分析を行った.因子評価はオッズ比を用い 95% 信頼区間で検定した.【結果】調整オッズ比から,5 つのグループにおいて,乳児健診併用で毎月実施の集団接種を基準とした場合,BCG 未接種者の人数は,単独(乳児健診非併用)で毎月実施の集団接種 (adj. OR : 4.01 CI : 2.24~7.11),単独で隔月実施の集団接種 (adj. OR : 15.59 CI : 10.10~24.49),個別接種 (adj. OR : 15.61 CI : 9.05~27.26),単独で隔月未満実施の集団接種 (adj. OR : 48.17 CI : 29.62~79.75) の順に多くなる傾向にあった.【結論】BCG 接種体制が BCG 累積接種率に影響していた.集団接種での乳児健診併用や高い実施頻度の確保が BCG 接種率向上に役立つと考えられた.

著者

丸井 英二

出版者

順天堂医学会

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.13-19, 2002

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医師国家試験の根拠は医師法第9条『医師国家試験は, 臨床上必要な医学および公衆衛生に関して, 医師として具有すべき知識および技能について, これを行なう』にある. すなわち, 基礎医学や臨床医学を含む《医学》という言葉と対置されて《公衆衛生》がある.よい医師の必要条件は, 正しく必要な医学知識をもち, 十分な医療の技術をもつ, さらに医療の技術だけではなく良い態度で患者さんやスタッフに接することができることにある. 知識・技術・態度という習得した成果を適用する場面を考えると, それは必ずしも医療機関には限らない. かかわる対象は病める個人に限らない. そこに《公衆衛生》の役割がある.生物学的問題としては同一であっても, 社会によってその意味は異なる, というのが社会医学の考え方である. 個人の健康を医療が担当するとすれば, 社会に生活する人々の集団の健康を担当するのが《公衆衛生》である. 社会を健全に動かすために, さまざまな領域に働きかけ, 人材や予算を活用・動員して, 結果として人々の健康を改善し, 健康の増進をする.公衆衛生学は〈疫学〉と〈人類学・社会学〉と〈政治経済学〉の良いミックスである. 健康についての量的把握と, 文化と人についての質的理解, 世の中の動きと人間関係を掌握する. それが人々の健康を考え, 研究し, 対策を実践していくための出発点である. このミックスを消化しておくことは, よい医師であるための必要な条件でもあろう.

著者

杉田 聡 田中 誠二 後藤 芳美 丸井 英二

出版者

大分大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究では、1945~1952 年の占領期において、厚生省等の日本の行政機関と、GHQ/SCAP/PHW(連合国最高司令官総司令部 公衆衛生福祉局)との協同や対立と構造を分析した。分析には、国立国会図書館に所蔵されるGHQ 文書、特に占領開始から終了までのGHQ/SCAP/PHWの業務日誌であるDaily Journalを用いた。厚生省とPHWの会合記録を集計分析した結果、占領開始時の厚生省衛生局長である勝俣稔が重用されていることが明らかとなった。また、①日本脳炎対策のための岡山県の野外調査と、②衛生教育のために全国を巡回した公衆衛生列車の立案実施の実態を明らかにした。

著者

田中 誠二 杉田 聡 安藤 敬子 丸井 英二

出版者

日本医史学会

雑誌

日本醫史學雜誌 (ISSN:05493323)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.15-30, 2009-03-20

参考文献数

57

被引用文献数

1

著者

丸井 英二

出版者

日本民族衛生学会

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.57-58, 2016-03-31 (Released:2016-04-25)

著者

馮 巧蓮 堀口 逸子 清水 隆司 羊 利敏 丸井 英二

出版者

The Japanese Society of Health and Human Ecology

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.3-13, 2007-01-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

35

被引用文献数

1

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To date, there have been only few studies which investigated the situation of care for the elderly and caregiver burden in China. We performed a structural interview with 172 frail elderly and their caregivers, in pairs, in Shenyang City, China, after explaining the purpose of our study and obtaining consent. The interview was comprised of the Chinese version of the Zarit Caregiver Burden Inter view (ZBI) questionnaire, Activities of Daily Living (ADL) questionnaire and questions on the char acteristics of the elderly and his/her caregiver. Responses from 150 elderly-caregiver pairs (87%), sufficient for analysis, were collected. Caregivers with high burden were defined as those who scored 51 points or more out of 88 points (66l or higher) on the ZBI. There were significant differences in ADL of frail elderly, caregiver's age, average number of hours of caregiving per day and elderly-caregiver relationship between caregivers with and without high burden from x 2 analysis. Using a multi variate logistic regression, we found that caregiver burden was associated with ADL of frail elderly, caregiver's age and elderly-caregiver relationship. The results of this study showed that ADL of frail elderly, caregiver's age, average daily hours of care provided and relationship between elderly and their caregivers affect burden among caregivers in China.

著者

金子 俊 丸井 英二

出版者

The Japanese Society of Health and Human Ecology

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.147-151, 1985 (Released:2011-02-25)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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It has been considered that the first Japanese recommended dietary allowances announced officially in 1926. But we are introducing another report which can be believed to have been earlier recommendation than the former one . The report appeared in the bulletin of the Institute of Hygiene, Vol.2, published by the Department of Hygiene, Ministry of Home Affairs . In this report, the authors, Ryojun Tahara and Katsusaburo Suda, established?gproper diets for health?h(?gHoken Shokuryo?h), which meant recommended dietary allowances at that time . The?gproper diets for health?hwas established on the basis of the standard of Prof. Voit, Munchen University, with due regard to Japanese own dietary practice and Japanese people's body weights. It advocated that Japanese need 96gm protein , 20gm fat, and 450gm carbohydrate per capita per day. They reported also how to utilize this recommendation as an index for the evaluation of the nutritional survey in various types of work . Furthermore, they made an example of food constitution table, that was named“standard diets”, on the basis of the“proper diets for health”for the purpose of education to laymen. In some occasion, sample foods were shown in the institution as an activity of nutritional education . In the last paragraph of the report, they mentioned that the aim of this establishment of" proper diets for health"has recommended dietary allowances was racial eugenics for the Japanese to follow the western countries.

著者

金子 俊 丸井 英二

出版者

The Japanese Society of Health and Human Ecology

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.156-165, 1984 (Released:2010-06-28)

参考文献数

15

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The authors has introduced a newly found investigation record on the Japanese nutritional status during the war. It was published as a secret document in December, 1948, carried out by the Institute of the Ministry of Health and Walfare. It has never been cited in any historical writings on nutrition after the war. Department of Health Science investigated the physical status and diseases . On the other hand, Department of National Nutrition collected nutritional data with the food consumption survey. The survey staffs were Dr. Koya, Dr. Yamakawa, Dr. Tachikawa, Dr. Kubo, Dr. Nobechi, Dr. Sugimoto and so on. They have been famous as the members of Japanese societies of public health and allied sciences. The report includes as followings: (1) On school children; physical constitution, nutritional status, carrying luncheon and its food items, and the uses of eutrophics. (2) On pregnant women and neonatal children; body weight, morbidity rate, the items, frequency and quantity of the staple food, and the purchase of the food stuffs. (3) On salaries men in urban areas; body weight, morbidity conditions of tuberculosis and beriberi etc., quantity and quality of staple foods, food stuffs of subsidiary foods, items of snacks and the uses of eutrophics. (4) On the workers of several important factories; body weight, intake of protein and energy. As well as this survey was performed nation-widely, it was summed up and appreciated statistically as to yearly trend, region, sex, occupation and so on. This report can be evaluated not only as a basic historical record to prove the condiiton under the war, but also as a precious material to study the later nutritional effects for the people who had spent the under-nutritional period during the after the war time.