著者

後藤 和久 飯嶋 耕崇 和田 浩二 今村 文彦 常 昱

出版者

日本惑星科学会

雑誌

日本惑星科学会誌遊星人 (ISSN:0918273X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.207-213, 2013-12-25 (Released:2017-08-25)

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天体が海洋に衝突した場合,巨大津波の発生が懸念される.本稿では,太平洋への隕石落下頻度を検討し,数値計算に基づき日本への衝突津波リスク評価を予察的に行った.その結果,他の災害に比べれば衝突津波の発生頻度は低いものの,現実的な災害リスクとして認識する必要があることがわかった.衝突津波のリスクは確率的に評価が可能なため,現在の量的津波予報のような形でデータベース化することが可能であると考えられる.将来的には,衝突から津波伝播・遡上までの一連の過程の計算を連続的に行うことが望ましい.数値計算技術の高度化が進めば,火星の古海洋の存在可能性の検討など,惑星科学分野での応用範囲も広いと考えられる.

著者

今村 文彦 佐藤 翔輔 柴山 明寛

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.241-252, 2012-07-01 (Released:2012-07-01)

参考文献数

8

被引用文献数

2 1

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東北大学災害科学国際研究所では,総務省,国立国会図書館,文部科学省,科学技術振興機構,全国および東北企業,海外などの80を超える機関と連携して,東日本大震災に関するあらゆる記憶,記録,事例,知見を収集し,国内外や未来に共有する東日本大震災アーカイブプロジェクト「みちのく震録伝」を展開している。本プロジェクトは,今回の震災の被災地を中心にして,歴史的な災害から東日本大震災について分野横断的な研究を展開し,東日本大震災の実態の解明や復興に資する知見の提供を進めていく。これらの取り組みは,低頻度巨大災害の対策・管理の学問を進展し,今後発生が懸念される東海・東南海・南海地震への対策に活用する。本稿では,産学官民の連携を通した活動の事例について紹介する。

著者

牛山 素行 今村 文彦 片田 敏孝 吉田 健一

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.150-158, 2004 (Released:2004-06-01)

参考文献数

12

被引用文献数

4 8

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近年急速に整備されつつある豪雨防災情報の実災害時における効果を評価する観点から,現地調査を行った.調査は2007年7月に台風6号および前線によって,最近30年で最大規模の被害(浸水家屋約700棟など)を生じた岩手県東山町・川崎村を対象とし,水文データの収集,現地でのヒアリング,アンケート調査(有効回答700)などを行った.災害時に,インターネットなどのリアルタイム雨量・水位情報を参照した回答者は5%程度であり,24%の回答者はシステムの存在を知っていたが利用していなかった.川崎村では74%の回答者が,避難などの判断に際して「雨量・水位などの情報を参考にした」と答えた.同村では防災行政無線を通じて国土交通省観測の水位情報などをリアルタイムに伝達しており,この情報が参考にされたものと思われる.車の移動,畳上げなどの家財保全行動の成功・失敗と,雨量・水位情報の取得成功・失敗の相関を見たところ,情報取得に成功した回答者は,家財保全行動に失敗した率が低いという関係が認められた.リアルタイム情報に対する関心自体は高く,情報が的確に伝われば,避災行動の成功につながる可能性が示唆された.しかし,災害時の情報伝達手段としてインターネット等は一般化しておらず,最新技術に過度な依存をせず,複数の情報伝達手段を活用することが効果的と思われる.

著者

今村文英 著

出版者

越後屋書房

巻号頁・発行日

1943

著者

今村 文彦

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.123-127, 2016-05-01 (Released:2016-05-01)

参考文献数

5

著者

柳澤 英明 越村 俊一 宮城 豊彦 今村 文彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.286-290, 2008-10-10 (Released:2010-06-04)

参考文献数

13

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The fragility function of mangrove forest was proposed based on field surveys and the numerical analysis focusing mangrove forests affected by the 2004 Indian Ocean tsunami. The curve of growth for mangroves (Rhizophora spec.) was also proposed in order to estimate the change of the tsunami reduction effect depending on the age of them. Using these proposed functions, the numerical modeling was carried out to evaluate a tsunami reduction effect. As the results, we found that the mangrove forest with 10-year-old is mostly destroyed and the reduction effect rapidly decreases when the tsunami inundation depth exceeds 4m.

著者

今村 文彦

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.2a-3a, 2022-02-01 (Released:2022-03-22)

著者

黄 國賓 杉浦 康平 赤崎 正一 今村 文彦 荒木 優子 山之内 誠 さくま はな 曽和 英子 Kuo-pin HUANG Kohei SUGIURA Shoichi AKAZAKI Fumihiko IMAMURA Yuko ARAKI Makoto YAMANOUCHI Hana SAKUMA Eiko SOWA

雑誌

芸術工学2014

巻号頁・発行日

2014-11-25

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本研究は中国雲南省の麗江地区を基軸に、トンパ文字とその特異な造形、宗教的背景を明らかにし、トンパ文字の構造原理と新たなビジュアル・コミュニケーションツールを開発するための基盤研究を確立する。本研究はトンパ文字の造字原理の考察をはじめ、現地でのフィールドワーク調査、トンパ文字を再デザインする仕組み、また、先例の視覚言語の表現や漢字の構造をも分析の視野にいれ、トンパ文字の表現の可能性について研究を行った。その結果、以下の結論を得た。すなわち、トンパ文字は象形文字であるため判読がしやすく、時間軸、空間軸、動詞などの記号を組み合わせれば、トンパ文字としての視覚言語のシステムを構築する可能性が高いと示唆した。一方、文字としての記述、伝達の機能が欠け、覚えにくいということが最大の欠点であり、漢字の変遷原理を探究すれば、書きやすく、覚えやすいトンパ文字が作られると考えられる。

著者

Santos Angela 越村 俊一 今村 文彦

出版者

東北大学大学院工学研究科東北地区自然災害資料センター

雑誌

東北地域災害科学研究

巻号頁・発行日

vol.43, pp.121-126, 2007-03

著者

平川 雄太 佐藤 翔輔 鹿島 七洋 今村 文彦

出版者

日本災害情報学会

雑誌

災害情報 (ISSN:13483609)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.128-139, 2016 (Released:2021-04-01)

参考文献数

17

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津波災害を受けて命名された地名は、津波の経験や教訓を後世に伝える媒体となることが期待される。本稿では、東日本大震災の被災地である岩手・宮城・福島の東北3県を対象に、刊行書籍から、「津波由来である」または「津波由来である可能性が高い」と記述されている地名を抽出した。これらをKJ法によって分類し、津波由来地名の空間分布を考察した。本研究の結論は次のとおりである。1)東北3県に存在する110個の地名が、津波に由来する可能性がある。2)津波由来地名は、「津波来襲に関するエピソードに由来する地名」と「津波痕跡を示す音に由来する地名」の大きく2つに分類され、さらに「津波来襲に関するエピソードに由来する地名」は、「モノが流れてきたことに由来する地名」、「津波の挙動に由来する地名」、「念仏を唱えたことに由来する地名」などに分類された。3)「津波来襲に関するエピソードに由来する地名」の多くは石巻市牡鹿半島以北の「リアス部(津波の常襲地域)」に位置しており、過去の大津波の経験が地名に残された可能性を示唆している。4)津波由来地名が存在している町・大字は全て東北地方太平洋沖地震津波の浸水域内に位置しているが、それらは浸水域全体の町・大字の約10%に過ぎず、津波由来地名が災害伝承に寄与しうる範囲は、東日本大震災のような極めて大きな津波に対しては限定的であると言える。

著者

今村 文彦 西山 英彰

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.299-303, 1990-11-05 (Released:2010-03-17)

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

今村 文彦

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.4-6, 2022-02-01 (Released:2022-03-22)

著者

今村 文彦

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1, 2022-02-01 (Released:2022-03-22)

著者

根本 信 横田 崇 高瀬 嗣郎 今村 文彦

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.2_25-2_41, 2019 (Released:2019-05-31)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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2011年東北地方太平洋沖地震の津波断層モデルとしては,これまでに多くのモデルが提案されている.しかし,これらのモデルでは一部の観測データは説明できるものの,GNSSの連続観測データや沿岸の津波痕跡高分布を含めて総合的に評価されていない.本研究では,沖合津波波形データ,陸域・海域測地データ,GNSS連続観測データおよび津波痕跡高データを用いて,これらのデータを説明する津波断層モデルを線形と非線形のインバージョン解析により構築した.その際,断層すべりを与えるプレート境界面として,横田ら(2017)で提案された現実的なプレートモデルを用いた.解析の結果,地震発生から約1分後に宮城県沖で主要な断層すべりが生じるとともに岩手県沖の海溝軸に沿って地震発生から4分後までゆっくりとしたすべりが継続する断層モデルが推定された.

著者

樋渡 康子 佐藤 魂夫 今村 文彦

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.431-440, 2002-04-25 (Released:2010-03-09)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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Three earthquakes and accompanying tsunamis of 1704, 1793 and 1804 hit the coastal area of the Aomori-Akita districts in the northern part of Japan Sea, causing several hundreds of fatalities and serious damages to houses and ships. In this study, we simulate the generation and the propagation of these tsunamis by assuming several fault models, and determine a set of fault parameters for each earthquake that best fits the observed distributions of tsunami heights and crustal uplifts. The fault model previously proposed by Sato (1980) for the 1704 Iwadate earthquake generally explains the observed tsunami heights, but a similar model with the fault length 3km longer towards the north is more consistent with the reported crustal uplift at Henashi peninsula. For the 1793 Ajigasawa earthquake, a fault model lying off the coast of Tsugaru peninsula better explains the observed tsunami heights around Ajigasawa. The tsunami simulation also corroborates the observation that tsunami caused by the event might flush into the Jyusan Lake. Among several fault models tested for the 1804 Kisakata earthquake, a fault model located most offshore shows the best agreement with the observed distribution of tsunami heights. The tsunami simulations for the 1704 Iwadate and 1804 Kisakata earthquakes show that the tsunamis are largely amplified at Oga peninsula. The amplification is ascribed to an energy concentration by the reflection in the 1704 Iwadate tsunami and the edge wave trapped in the shallow sea in the 1804 Kisakata tsunami, respectively. Both are important mechanisms affecting the heights of tsunamis along the Japan Sea coast.

著者

柴山 明寛 北村 美和子 ボレー セバスチャン 今村 文彦

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.282-286, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

参考文献数

10

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東日本大震災関連のデジタルアーカイブは、震災直後から様々な機関や団体により自然発生的に構築が始まり、震災から6年半が経過した現在数十の構築がなされ、数百万点の記録の公開がなされている。本論文では、東日本大震災で様々な機関・団体が構築した震災デジタルアーカイブの事例と変遷についてまとめると共に、自治体における震災デジタルアーカイブの公開内容や構成要素を明らかにする。さらに、東日本大震災の震災デジタルアーカイブの全体を通して課題を明らかにし、今後の震災デジタルアーカイブのあり方について論じる。

著者

松岡 祐也 今村 文彦

出版者

東北大学

雑誌

津波工学研究報告 (ISSN:09167099)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.259-262, 2015-09-30

著者

首藤 伸夫 三浦 哲 今村 文彦

出版者

東北大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1993

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標準的には、津波は海底地震にともなって発生するものとされており、その初期波形を断層パラメーターに基づいて計算するのが現在の一般的な手法である。しかし、断層運動と海底地盤の変動の大小とに一定の関係が存在するという保証はない。(1)2枚の断層からなる1983年の日本海中部地震では、断層運動から推定される津波と現実の津波の間に矛盾があった。その最大の難点は、現実の津波が深浦地点で約2分、能代辺りで約10分早く到達することである北断層では主断層と共役である方向に副断層の存在した可能性があり、これを考慮すると深浦への到達時間は説明できた。南断層では、通常の地震計では記録できない地盤変動が生じたとすると能代周辺の津波到達時間を説明できた。しかし、この時、何故この第1波が能代の検潮記録に記録されなかったかの疑問が残る。当時の写真から第1波のソリトン波列への発達が確認され、検潮所の水理特性により記録されないことが確認された。(2)1992年のニカラグァ津波では、陸地で感じられた地震動が震度2(気象庁震度階)であった。津波発生のメカニズムを検討した結果、地震動を伴ってはいたが、津波地震とするのが適当であることが判った。(3)1993年の北海道南西沖地震で発生した津波の内、北海道西岸を襲った津波第1波は、その襲来が早かった。断層位置から発生した津波は、現実の津波より5分ほど到達が遅い。断層と海岸の間で、地震とは直接関係の無い津波発生機構があった事が強く示唆された。(4)地震動を伴わない津波発生の内、犠牲者3万人を越えると言われている1883年クラカトア島陥没による津波発生を再現した。発生箇所での急激な陥没を不安定を起こさずに計算できる手法を開発した。

著者

⼤⽯ 裕介 広上 新 新出 孝政 ⽥上 直樹 古村 孝志 今村 ⽂彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.24, pp.23-24001, 2023 (Released:2023-12-04)

参考文献数

11

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津波避難時の車使用は原則禁止されているが,東日本大震災では車避難により助かった事例もあり検討課題となっている.本研究では車避難があった場合の被災状況予測と,減災に向けた交通制御の検討を,リアルタイムの交通状況を起点に行う手法を検討した.本手法では,商用車プローブデータと道路監視カメラからの断面交通量データにより交通状況をリアルタイムにシミュレーションする.再現された交通状況を初期値とした避難車両の動きの予測を,津波浸水予測と組合せることで,車両の被災地点と台数を算出する.名古屋市臨海部への想定南海トラフ巨大地震による津波に本手法を適用し,車避難台数の増加に対する被災台数の加速度的な増加傾向を確認し,湾岸部からの交通流を優先させる信号制御や津波浸水域外からの車避難抑制による減災効果を確認した.

著者

鎌田 紘一 門廻 充侍 Anawat SUPPASRI 今村 文彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.I_1075-I_1080, 2021 (Released:2021-11-04)

参考文献数

19

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2011年3月11日に発生した東日本大震災により我が国は甚大な被害を受け,これまで様々な被害実態と低減の先行研究が行われてきた.津波災害時の新たな検討事項として,寒冷下における災害時の低体温症が議論されている.本研究では,同災害における低体温症の被害実態を検討するため,震災データを用いて宮城県の郵便番号地区を対象に,遺体発見場所に基づいた低体温症を検討し,以下の結果を得た.犠牲者の位置情報から,避難先の屋内で低体温症を発症した可能性が示された.低体温症犠牲者が確認された地区の浸水状況から,津波曝露で身体が濡れたことによる低体温症を発症した可能性が示された.新しい低体温症リスク想定として,津波で身体が濡れた人が避難先の屋内で低体温症を発症するケースを提示し,避難先における低体温症対策の重要性を示した.