著者

阿部 郁男 今村 文彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_1705-I_1710, 2015 (Released:2015-11-10)

参考文献数

13

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東日本大震災発生前より,リアルタイム津波予測の研究が行われている.それらの研究では,データベースによる予測とリアルタイムシミュレーションによる予測という2つの方法が検討されていた.そして大震災発生後には,リアルタイム測地データによる地盤変動の即時推定技術を津波予測に取り入れる研究も進められている.そこで,本研究では,これらの技術を併用することにより,PCなどの安価な計算機を利用した場合でも,避難に役立つ精度の高い津波浸水予測を得ることができる手法を検討した.東日本大震災での事例を用いて4つの研究対象地域を選択し,地震発生後10分で得られる浸水予測情報を具体的に示した.さらに,浸水範囲や浸水高の実測値と比較することにより,本研究で提案した予測手法の精度の確認を行うことができた.

著者

杉野 英治 岩渕 洋子 阿部 雄太 今村 文彦

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.4_40-4_61, 2015 (Released:2015-08-24)

参考文献数

28

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2011年東北地方太平洋沖地震津波の発生及び東京電力福島第一原子力発電所の事故を踏まえ、原子力発電所の津波リスク評価のためには、将来発生する津波の規模は既往最大を上回る可能性があることを前提とした、確率論的津波ハザード評価手法の高度化が必要である。同地震津波の発生以後、このような概念に基づく津波想定が提案されている。そこで、千島海溝から日本海溝沿いのプレート間地震に想定される津波波源を対象に具体的な適用方法と事例を示し、既往最大を基本とする従来の津波想定と比較することにより、津波想定に係る不確実さの取扱いが確率論的津波ハザード評価結果に及ぼす影響・効果を示す。

著者

今村 文彦 首藤 伸夫 後藤 智明

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.389-402, 1990-09-24 (Released:2010-03-09)

参考文献数

14

被引用文献数

15

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The linear Boussinesq equation should be used in numerical simulations for distant tsunamis in the Pacific Ocean, because the dispersion effect is not negligible. Its difference equation which can not be expressed by an explicit scheme requires a long CPU time. One of the present authors has introduced a new technique, in which the first term of discretization error in the difference equation of the linear long wave theory was used and controlled to replace the physical dispersion term. This method is applied in the present study. The effect of ocean current on the tsunami propagation is confirmed to be negligible in wave direction and wave height. The 1960 Chilean tsunami is simulated. The Coriolis force has not only the effect on the propagation direction but also the dispersion effect, which is examined by comparing with the computed result without the Coriolis force. Effect of the sea bottom topography is examined in detail in terms of wave energy. About 40% of initial wave energy remains on the continental shelf in the neighborhood of Chile, and the rest is radiated to the Ocean. After scattered and trapped by islands and sea mounts, about 25% of the total energy arrives at Japan. The computed results shows a fairly good agreement with tide records after making correction of the effect of the water depth. For further discussions of the tsunami in shallow seas, simulations should be performed using the shallow-water theory and detailed topography.

著者

箕浦 幸治 今村 文彦 今泉 俊文

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究では,砂の堆積現象が最も広範囲に現われた869年貞観仙台沖地震津波による堆積物運搬の様式を粒度組成及び堆積相から類推し,津波による流れの水理学的実体を理解するための初期条件を求める堆積学的検討を行った。また,静岡県南伊豆町入間において東海地震津波によって形成された丘陵状の集積土砂堆積物も研究対象とし,堆積物運搬過程の検討を行った。申請設備備品であるレーザー回折式流度分析装置による粒子組成解析結果からは,貞観津波堆積層を構成する砂層の明瞭な陸側細粒化現象が検出された。この現象は堆積物の移動と集積を試行する水槽実験装置の再現結果と調和しており,堆積層の細粒化様式が溯上津波のエネルギー散逸を反映する重要な基準として扱い得る可能性が示されるとともに,水理学的結果と堆積作用の理解から,我が国において特に顕著な災害を及ぼした貞観地震津波・東海地震津波による破局的な流れの堆積学的作用が明らかにされた。この基準は,海岸とその後背平野の成り立ちを理論的に理解する自然地理的条件を与え,更に海岸平野に於ける都市・産業基盤整備に不可欠の知識を与えるものと期待される。また,タイ南西部海域において採取した堆積物試料を用いて古生物学的解析を行い,津波前後での底生有孔虫群集の変化を明らかにするとともに,引き波によって生じた混濁流が海底に津波の痕跡を残しうることを示した。したがって,海域における堆積物掘削により,津波発生の履歴を知ることが出来る。平成19年7月にイタリア・Perugiaで開催されたIUGG総会において,これらの結果を津波災害と堆積現象の実例として紹介し,注目を集めた。

著者

佐藤 太一 河野 達仁 越村 俊一 山浦 一保 今村 文彦

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

no.10, pp.393-400, 2008-11

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Many evacuation simulation models have been developed. However, all the models exogenously set the rate of evacuation and the evacuation route which are inherently determined by residents. With the exogenous settings, these models can not follow the change in the residents' behavior according to changes in policies. Therefore, it is necessary to model residents who evacuate based on their individual rationality. And now, it is known in particular that residents will not evacuate by some psychological factors (e.g. cognitive dissonance). This paper, focusing on cognitive dissonance as psychological factors, constructs an evacuation model incorporating individual rationality and cognitive dissonance. As a result, we show the effects of cognitive dissonance on the residents' evacuation.

著者

篠原 雅尚 村井 芳夫 藤本 博己 日野 亮太 佐藤 利典 平田 直 小原 一成 塩原 肇 飯尾 能久 植平 賢司 宮町 宏樹 金田 義行 小平 秀一 松澤 暢 岡田 知己 八木 勇治 纐纈 一起 山中 佳子 平原 和朗 谷岡 勇市郎 今村 文彦 佐竹 健治 田中 淳 高橋 智幸 岡村 眞 安田 進 壁谷澤 寿海 堀 宗朗 平田 賢治 都司 嘉宣 高橋 良和 後藤 浩之 盛川 仁

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

2010

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2011年3月11日、東北地方太平洋沖でM9.0の巨大地震が発生し、地震動・津波被害をもたらした。この地震の詳細を明らかにするために、各種観測研究を行った。海底地震観測と陸域地震観測により、余震活動の時空間変化を明らかにした。海底地殻変動観測及び地震波反射法構造調査から、震源断層の位置・形状を求めた。さらに、各種データを用いて、断層面滑り分布を明らかにした。現地調査により、津波の実態を明らかにし、津波発生様式を解明した。構造物被害や地盤災害の状況を明らかにするとともに、防災対策に資するデータを収集した。

著者

後藤 和久 今村 文彦 松井 孝典 箕浦 幸治

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.112, no.8, pp.XV-XVI, 2006-08-15 (Released:2013-03-23)

著者

永村 美奈 佐藤 翔輔 柴山 明寛 今村 文彦 岩崎 雅宏

出版者

記録管理学会

雑誌

レコード・マネジメント : 記録管理学会誌 (ISSN:09154787)

巻号頁・発行日

no.64, pp.49-66, 2013-03-31

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東日本大震災に関する記録・証言などの収集活動は、今後の防災教育や東日本大震災の記憶を風化させないための重要な活動である。東日本大震災に関する記録・証言などの収集活動は多数存在する。今後、効果的な記録・証言などの収集活動を実施する上での基礎資料を提供し、記録・証言などの収集活動における課題の抽出、活動の空間的な偏りの把握を行なうために本調査を実施した。今回の実態把握は54件の東日本大震災に関する記録・証言などの収集活動を抽出し、抽出した54件の収集活動を収集内容、継続性、空間分布、アクセス性、活動主体、活動形態の6つの着目点ごとに属性を整理し、収集活動における課題をまとめた。属性ごとに整理した結果、東日本大震災に関する記録・証言などの収集活動の地域、継続性に偏りがあることがわかった。

著者

永村 美奈 佐藤 翔輔 柴山 明寛 今村 文彦 岩崎 雅宏

出版者

記録管理学会

雑誌

レコード・マネジメント : 記録管理学会誌 (ISSN:09154787)

巻号頁・発行日

no.64, pp.49-66, 2013-03-31

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東日本大震災に関する記録・証言などの収集活動は、今後の防災教育や東日本大震災の記憶を風化させないための重要な活動である。東日本大震災に関する記録・証言などの収集活動は多数存在する。今後、効果的な記録・証言などの収集活動を実施する上での基礎資料を提供し、記録・証言などの収集活動における課題の抽出、活動の空間的な偏りの把握を行なうために本調査を実施した。今回の実態把握は54件の東日本大震災に関する記録・証言などの収集活動を抽出し、抽出した54件の収集活動を収集内容、継続性、空間分布、アクセス性、活動主体、活動形態の6つの着目点ごとに属性を整理し、収集活動における課題をまとめた。属性ごとに整理した結果、東日本大震災に関する記録・証言などの収集活動の地域、継続性に偏りがあることがわかった。

著者

河田 恵昭 都司 嘉宣 松富 英夫 今村 文彦 松山 昌史 高橋 智幸

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.63-71, 1993-06-30

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On December 12,1992,5 : 29 a.m. UTC (1 : 29 p.m. local time), a magnitude M7.5 (USGS) earthquake struck the eastern region of Flores Island, Indonesia. A highly cooperative international survey team was formed, consisting of twenty scientists and engineers. Our Japanese team visited Indonesia on December 25,1992 to January 10,1993 and managed the field survey on earthquake and tsunami disasters. The first tsunami was reported to reach the shore of Flores Island within five minutes after the earthquake, because it is characterized as an extremely near-source event. About 1,000 people were killed by the tsunami. The maximum runup height measured is 26.2m at Kroko. Through the questionnaire the human behavior at the moment of tsunami attacking was studied. The lessons from the tsunami disaster will be useful for the Tokai tsunami prepardness in Japan.

著者

阿部 邦昭 阿部 勝征 都司 嘉宣 今村 文彦 片尾 浩 飯尾 能久 佐竹 健治 BOURGEOIS J. NOGUERA E. ESTRADA F.

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.23-70, 1993-06-30

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1992年9月2日に中米ニカラグア国太平洋側沖合い海域に発生したニカラグア地震と津波の野外調査を行い,ニカラグアの太平洋海岸での震度と津波浸水高の分布図などを得た.沿岸の各集落での改正メルカリ震度階では震度2または3であって,まったく地震動による被害も生じず,揺れは気がつかない人も多数いるほど小さかった.これに対して,津波の浸水高は,南部海岸で100kmの長さにわたって,平均海水面上6~7mにも達したことが明らかとなり,今回の地震が1896年の明治三陸津波の地震と同様の,地震動が小さかった割に津波規模が異常に大きな「津波地震」であることが判明した.本震発生の直後の余震分布から判断すると,震源の広がりは,ニカラグアの太平洋側海岸線に平行に西北西.東南東に走る海溝軸にそった長さ約200km,幅約100kmの海域と判断される.津波の被害を生じたのもほぼこの震源域と相応した海岸区域であった.また地震波の解析からこの地震は,ココスプレートがニカラグア本土を載せたカリブプレートに沈み込む際の,両プレートの境界面でのずれのよって生じた低角の逆断層型の地震であることが判明しているが,ニカラグアの2ヵ所で得られた検潮記録,および引き波から始まったと各地で証言されている津波初動の傾向はこの地震メカニズムと調和的である.検潮記録,証言,および津波伝播の数値計算結果によると,津波は地震が発生して44~70分後に,まず小さな引き波が来て,その直後に大きな押し波が押し寄せるという形で海岸を襲った.沿岸各地では15分周期で2ないし3波継続したと証言されている.また津波の被害に関しては,浸水高が4mを越すと急激に人的被害が増加すること,津波による建築物の被害の割に死者数が少なかったこと,死者数のうち子どもの占める割合が大きいことが今回の津波被害の特徴であった.

著者

河田 恵昭 岡 二三生 片田 敏孝 福和 伸夫 田村 圭子 鈴木 進吾 今村 文彦 目黒 公郎 牧 紀男 浦川 豪 中林 一樹 永松 伸吾 高橋 智幸

出版者

関西大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2012-05-31

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本研究では、逆転の発想に基づき、加害側の災害の立場から、南海トラフ巨大地震や首都直下地震によって、過酷事象が発生し、未曽有の被害をもたらすにはどのように“人間社会を攻めればよいのか”を考究して、巨大災害が起こった時の現代社会の様々な弱点を見出し、その中で被害が極端に拡大する可能性のある「最悪の被災シナリオ」被害を軽減するためには、新たに縮災を定義し、減災だけでなく、災害による被害が発生することを前提にして、すみやかに回復するという新たな概念が必要であることを示した。そして、これを実現するには、防災省を創設し、国難災害が起こるという前提に立って、日常的に準備する必要があることを明らかにした。

著者

中村 慎一郎 宝来 威 楠 洋子 今村 文生 中山 富雄 瀬戸 貴司 後藤 俊之 船越 俊幹

出版者

日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 : 日本気管支研究会雑誌 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, 1997-06-01

著者

首藤 伸夫 今村 文彦 越村 俊一

出版者

岩手県立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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大洋を伝播して沿岸部に来襲する遠地津波の予報精度向上を目指し,本研究グループは,(1)外洋から大陸棚に入射した遠地津波の多重反射と津波エネルギーの捕捉・減衰特性の解明,(2)リアルタイム観測情報を用いた津波波源域の推定,(3)津波伝播途上における波数分散効果の解明の3点について,研究を行った.(1)では,外洋から陸棚斜面に入射した津波の伝播・減衰特性を理論的に解析した.岸沖方向に有限な陸棚斜面を想定し,沖合からの任意の入射波形に対する斜面上の津波伝播を表す理論解を求め,さまざまな入射条件において得られた理論解を整理し,特に斜面上における津波の多重反射現象に着目し,津波の捕捉・増幅・減衰特性に関する知見を得た.(2)では,従来からの地震波解析から得られる震源過程の情報に加えて,観測される津波の波形から津波波源域の空間的な諸量をリアルタイムで推定する手法を開発した.地震波解析から即時的に得られる震源要素は,震央位置,震源深さ,マグニチュード,メカニズム解である.これらの情報に加え,津波の解析を行うためには断層面の空間的な広がりを知る必要があった.従来までは余震観測により断層面の空間スケールを決定していたが,これでは津波の量的な予報には間に合わない.断層の空間スケールが発生する津波の波形に反映されることに着目し,津波の観測波形から断層面の幅と長さをリアルタイムで推定することにより,最大でも20%以内の誤差で波源推定が可能であることを示した.(3)では,特に遠地津波の予測に重要な波数分散効果を,津波発生域から遡上までのすべての伝播過程において評価できる数値モデルを開発し,日本海中部地震津波の再現を試みた結果,従来では困難であったソリトン分裂による津波増幅を良好に再現できることが分かった.

著者

今村 文彦 片田 敏孝 牛山 素行 越村 俊一

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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人間は知覚機能などを通じて外的な脅威に関する情報と自分の現在の状況を収集し,その相互関係で危険を認識する.さらに,避難行動の際にも経路の状況を判断して,より安全に避難場所へ移動しようとする.このような知覚機能を重点に置き情報と人間行動の関係を検討することを目的とした.研究の中で,過去の災害データ,ハザードマップ,体験型学習,避難訓練を通じて,住民や行政担当者にどのようにして認知されそれが知識化し,どの位の期間まで記憶化されるのかを調査研究を行った.その中で,2003年5月の宮城県沖の地震では,三陸沿岸各地で震度4〜6弱が観測され津波襲来が直ちに懸念されたが,津波を意識して避難した住民は,全体のわずか1.7%であった.この要因を把握するため,住民の避難行動とその意識的背景を分析した結果,避難の意思決定を避難情報や津波警報に過度に依存する姿勢や,正常化の偏見による危険性の楽観視,過去の津波経験による津波イメージの固定化といった住民意識の問題点が明らかとなった.このような現状を踏まえ災害情報の受取側の課題を解決するために,津波災害を対象に地域および学校での2種類の取り組みを実施した.1つは,住民参加型の津波防災サイン検討会における住民参加型防災対策の実施であり,地域住民のみならず観光客も対象とした津波避難サインの設置を目指した.もう1つは,体験・参加型の学校での学習である.いずれも,課題を解決する内容を含んでいるものの,既存の活動や教育プログラムに取り込む方法や継続的な内容にする工夫が必要であることが分かった.

著者

今村 文彦 後藤 和久 松本 秀明 越村 俊一 都司 喜宣 牧 紀男 高橋 智幸 小岩 直人 菅原 大助 都司 嘉宣

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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千年に一度程度発生する低頻度巨大津波災害であるミレニアム津波ハザードの事例を取り挙げ,災害史学から明らかにされる史実に加え,地質学・堆積学・地形学・地震学など科学的な手法に基づいて補完することで,沖縄および東北地方でのミレニアム津波ハザード評価を検討した.まず,八重山諸島において津波で打ち上がったサンゴ化石(津波石)の分布調査および解析により,1771年明和津波に加え,850,1100 yrBPの2期存在する可能性が示された.さらに,仙台平野でも学際的な調査を行い,869年貞観地震津波に加え,1260や2050yrBPされた.2011年東日本大震災で得られた津波被害関数などの検討も実施した.

著者

箕浦 幸治 今村 文彦

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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大規模な砂の堆積・移動現象がみられた2011年東北日本太平洋沖地震津波(以下3.11津波)による堆積物運搬の様式を粒度組成と堆積相および珪藻群集から類推し,津波による上げ波と戻り流れの水理作用を解明するための堆積学的条件を解明した.3.11津波発生直後に仙台湾沖の海浜と沖浜で採取した多くの採砂泥試料の組成解析により,系統的な海側細粒化と淡水汽水珪藻類の沖浜での再堆積が認められた.この現象は堆積物の移動と集積を試行する水槽実験装置の再現結果と調和しており,溯上津波のエネルギー散逸を反映する重要な基準として扱い得る可能性が明らかとなった.

著者

今村 文彦 高橋 智幸 箕浦 幸治

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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本研究では、地滑り津波の発生機構の解明および解析手法の確立を目的とし、非地震性津波の発生する可能性のある地域を評価する手法を提案することを目指している。今年は、現地調査、水理実験、数値モデルの開発を行ったので、異化に実績を報告する。まず、現地調査の対象地域は地中海沿岸であり、ここでは非地震性津波の多くがエーゲ海を中心とし歴史的なイベントが多い。昨年の1999年トルコ・イズミットおよびマーマラ海での調査に引き続き、トルコ共和国エーゲ海沿岸での調査を実施した。ダラマンにおいては、津波の堆積物を発見し、3層構造、各層の中にも2から3の異なる構造を持つことが分かった。これは、地震による液状化、津波の数波の来襲を示唆している。その他の地域では、津波による堆積物を確認することは出来なかった。次に地滑り津波発生モデルの基礎検討として、地滑りが流下し水表面に突入し、津波を発生する状況の水理実験も実施し、既存のモデルとの比較を継続して実施した。斜面角度、底面粗度、乾湿状態などを変化させ、土石流の流下状況と津波の発生過程を観測し、モデル化を行った。実験で明らかになった点として、押し波に続く引き波の存在があり、これは土砂の先端波形勾配に最も関係していることが分かった。さらに2層流のモデルの適用性を検討し、抵抗のモデル化(底面摩擦、拡散項、界面抵抗)をさらに改良した。最後に移動床の水理実験も同時に実施しており、陸上部に堆積する土砂のトラップ条件と水理量との比較検討を行った。津波の遡上後、引き波で砂が戻る前に、トラップ装置を落下させ、砂の移動がないように工夫し、陸上部において、詳細に体積量を測定することが出来た。流速の積分値と堆積量がもっとも関係あることが分かった。

著者

今村 文彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.92, no.3, pp.198-202, 2009-03-01

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我が国では,50年以上も前から地震観測に基づく津波警報システムが稼動し,現在では,地震発生直後に,津波の高さや到達時間を定量的に予測し,その結果はメディアなどを通じて提供されている.これに基づき,適切な避難を実行すれば津波による人的な被害はゼロにすることも可能であるが,実態として,現在の我が国ではわずか1割しか避難できていない.何をどのように改善したらよいであろうか?