著者

伊藤 怜子 清水 恵 佐藤 一樹 加藤 雅志 藤澤 大介 内藤 明美 森田 達也 宮下 光令

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.135-146, 2020

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<p>厚生労働省の受療行動調査におけるQuality of life (QOL)を評価する項目について,全国から無作為抽出した20〜79歳の一般市民2400名に対して郵送法による自記式質問紙調査を実施することにより,その国民標準値を作成することを目的とした.さらに,SF-8^TM, Patient Health Questionnaire-9(PHQ-9), Eastern Cooperative Oncology Group Performance Status(ECOG-PS), Memorial Symptom Assessment Scale(MSAS)などとの関連も検討した.分析対象は978部(41.1%)で,性年齢階級別人口統計によって重み付けした40歳以上のQOL指標の標準値は,「体の苦痛がある」33%,「痛みがある」33%,「気持ちがつらい」23%,「歩くのが大変」15%,「介助が必要」3%であった.本研究結果は,今後,受療行動調査を用いて全国的かつ継続的に患者の療養生活の質を評価し解釈していくにあたり,重要な基礎データとなる.</p>

著者

佐藤一斎 著

出版者

文魁堂

巻号頁・発行日

vol.言志耋録, 1898

著者

佐藤一英 訳

出版者

聚英閣

巻号頁・発行日

1923

著者

佐藤 一郎

出版者

金沢美術工芸大学

雑誌

金沢美術工芸大学紀要 = Bulletin of Kanazawa College of Art (ISSN:09146164)

巻号頁・発行日

no.63, pp.123-131, 2019

著者

小林 正治 原 倫太朗 佐藤 一樹 和田 猛 吉川 真人 味上 達

出版者

公益社団法人 有機合成化学協会

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.79, no.6, pp.595, 2021-06-01 (Released:2021-06-09)

著者

佐藤一斎 [著]

出版者

明治書院

巻号頁・発行日

1936

著者

佐藤 遼次 佐藤 一郎 金子 雅彦 水野 貴之

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回全国大会(2020)

巻号頁・発行日

pp.2E6GS504, 2020 (Released:2020-06-19)

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企業が事故や災害で被災し操業が中断した際に,その経済的ショックがサプライチェーンを介して取引先に波及するかどうかを明らかにするために,本研究では,サプライヤーの売上情報とその顧客企業の売上情報との関係を表現する回帰モデルを構築した.具体的には,主に上場企業に関する財務情報を収録したデータベースから,事故や災害による被災の有無に関わらず,2012年から2016年までの製造企業の売上情報(約7,500件)を整理した.これを企業の取引関係を収録したデータベースと突合することで,各決算年度におけるサプライヤーおよび顧客企業の売上成長率を紐づけたデータセットを作成した.これに,各企業の国籍や業種等の情報を加え,機械学習(LightGBM)を用いることで,サプライヤーの売上前年比を含む情報から,その顧客企業の売上前年比を回帰するモデルを構築した.そのモデルにおける特徴量の重要度を評価することで,企業の売上成長が,サプライチェーンを介した取引先のパフォーマンスによる影響を受けていることを明らかにした.

著者

佐藤 一郎

出版者

城西大学現代政策学部

雑誌

城西現代政策研究 = Josai contemporary policies researches (ISSN:18819001)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.57-72, 2020-12

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2020 年4 月から導入された高等教育の修学支援新制度(いわゆる「高等教育無償化制度」)では、この制度を受け入れる高等教育機関(大学等)に機関要件として、一定の条件を満たした実務家教員(実務経験のある教員)による授業を指定時間数組み入れること等が義務付けられた。実務家教員の採用自体は、従来からも各大学で行われている。今回の制度によって求められる実務家教員の役割には、これまでと異なるところがあるのだろうか。本稿では、若手社員の早期離職が雇用する企業側にも、また退職者自身のキャリア・プランにも大きな問題となっていることに着目する。この改善のために、実務家教員が自らの経験を活かして在学生に働きかけを行い、卒業後の早期離職を減少させる動機付けをすべきことを、人的資源管理(HRM)分野の「Realistic Job Preview (R.J.P.)」という概念を軸に提案する。A new system of tertiary education learning support (so-called free tertiary education) was introduced from April 2020, and tertiary institutions that adopt this system must meet certain conditions.One of them is that it is now obligatory for institutions to offer classes taught by teaching practitioners (teachers with practical experience) for a specific number of hours.Until now, the hiring of practitioner faculty members has been left to each individual university. Will there any difference in the expected role of teaching practitioners under the new system?In this paper, the author focuses on the issue of newly employed graduates having a tendency of quitting soon after beginning work, which presents a major problem for companies, as well for the futures of the graduate themselves.In order to improve this situation, it is proposed that teaching practitioners should use their experiences to reach out to current students and motivate them in order to reduce numbers who quit soon after beginning work, according to the model of Realistic Job Preview (RJP), in the field of human resource management (HRM).研究ノート

著者

豊福 誠 佐藤 一郎 大西 博 滝 次陽 植本 誠一郎 小杉 弘明

出版者

東京芸術大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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ラピス・ラズリ原石の選別と粉砕、粉砕粉から高純度青色顔料の抽出を初年度に行った。同時に始めた粉砕粉による陶磁器素地への焼き付け試験と分析の試験結果を踏まえ、釉薬としての発色維持の可能性を22、23年度にかけて探った。その結果、高火度釉への応用は出来なかったが、低火度釉薬として安定した釉調と発色の釉薬を完成し、最終年度に陶磁器作品への展開と成果報告展として研究を締め括った。

著者

井上 一郎 佐藤 一省

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学 (ISSN:03759253)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.293-298,a1, 1969-03-05 (Released:2010-10-07)

参考文献数

4

被引用文献数

2 1

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翼径, 翼幅の異なるいくつかの平羽根タービンについて実験し, モデルによる解析を行った。循環時間分布の変化は吐出流量および吐出噴流が吸引する流量の違いとして説明できることを示し, さらに混合過程を規格化する因子を見出した。

著者

佐藤 一郎

出版者

城西大学

雑誌

城西現代政策研究 (ISSN:18819001)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.3-14, 2014-02

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The Nikkei Stock Average peaked at 38,915.87yen on December 29, 1989, and steadily fell after the collapse of the Japanese asset price bubble, hitting a low of 7,607.88yen on April 28, 2003. Some argue that the injection of public funds into Resona Bank in these circumstances was a noteworthy and important economic policy measure that helped turn around the Japanese economy; others assert that it had the harmful effect of encouraging moral hazard among financial institution managers and shareholders. Even at present, there is no consensus. Over ten years have passed since the injection of public funds into Resona Bank in 2003. This paper surveys previous research, and through the use of additional material that has since become available, considers from a wide variety of angles the historical significance of the impact the rescue had on the Japanese economy.

著者

森島 淳好 天野 文雄 田坂 完二 安達 公道 宮園 昭八郎 伊藤 太郎 荒木 邦夫 角田 直己 小山内 正夫 植松 邦彦 飯島 敏哲 佐藤 一男 横山 長之 江藤 秀雄 渡辺 偉夫 国井 和郎 高橋 幹二 斯波 正誼 田中 貢 吉川 栄和 川崎 了 服部 禎男 飛岡 利明 黒田 勲

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.26, no.8, pp.686-689, 1984

著者

高橋 仁美 菅原 慶勇 清川 憲孝 笠井 千景 土橋 真由美 敷中 葉月 澤田石 智子 加賀谷 斉 佐藤 一洋 伊藤 伸朗 本間 光信 佐竹 将宏 塩谷 隆信

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.420-423, 2002-03-31 (Released:2018-08-07)

参考文献数

8

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呼吸リハビリテーションを施行して2ヵ月以上経過したCOPD患者に対して,運動耐容能に大きく影響を及ぼす因子について検討するため,一般生体特性(体重,身長など),スパイロメトリー,肺拡散能力,呼吸筋力,大腿四頭筋筋力などを横断的に測定し検討した.測定したデータを正規変換したうえで相関行列を分析し,6分間歩行距離と関連する変数を定量的に探し出して重回帰分析を行った結果,6分間歩行距離には大腿四頭筋の最大筋力を体重で除した体重支持力指数と肺拡散能力が大きく影響を与えることが明らかにされた.

著者

佐藤 一 広川 文彦 江口 久夫 島田 信二

出版者

日本作物学会中国支部

雑誌

日本作物学会中国支部研究集録 (ISSN:09134670)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.53-55, 1985-07-30 (Released:2018-01-30)

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前報と同一の試験において実際の倒伏と倒伏関連形質との関係を調査したので報告する。

著者

斉藤 公夫 佐々木 次郎 佐藤 一良

出版者

[東北農業試験研究協議会]

巻号頁・発行日

no.40, pp.95-96, 1987 (Released:2011-03-05)

著者

アーサー・C・ダントー著 佐藤一進訳

出版者

人文書院

巻号頁・発行日

2018

著者

佐藤一郎著

出版者

慶応通信

巻号頁・発行日

1971

著者

橋本 孝太郎 佐藤 一樹 内海 純子 出水 明 藤本 肇 森井 正智 佐々木 琴美 宮下 光令 鈴木 雅夫

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.153-161, 2015 (Released:2015-03-05)

参考文献数

14

被引用文献数

4 6

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【目的】在宅緩和ケアを受けた終末期がん患者の現状と診療実態を調査すること.【方法】在宅緩和ケアを専門的に提供する6診療所(在宅特化型診療所)から在宅診療を受け,2012年1~6月に死亡または診療中止したがん患者352名を対象として,診療録調査を実施した.【結果】対がん治療終了後に在宅診療を開始した290名の有効回答が得られた.男性165名(57%),年齢は平均72±13歳.訪問看護を238名(98%),訪問介護を95名(39%)が利用し,死亡または診療中止前1カ月間に,輸液療法を72名(30%),強オピオイド鎮痛薬投与を127名(52%)の患者が受けていた.転帰は自宅死亡242名(83%),在宅診療中止48名(17%)であり,中止の理由は,患者の身体的問題と並んで,家族の精神的・身体的な問題が多かった.【結論】在宅特化型診療所における在宅緩和ケアの現状と診療実態が明らかとなった.

著者

石川勲 近澤 芳寛 佐藤 一賢 奥山 宏 今村 秀嗣 羽山 智之 山谷 秀喜 浅香 充宏 友杉 直久 由利 健久 鈴木 孝治 田中 達朗

出版者

金沢医科大学

雑誌

金沢医大誌 (ISSN:03855759)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.522-530, 2005

被引用文献数

1

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金沢医科大学腎移植チームでは,1975年3月より2005年6月30日までの約30年間に,260例の腎移植を行ってきたが,この間における移植成績の向上には隔世の感がある。これには長年にわたる経験の積み重ねに加え,免疫抑制療法や急性拒絶反応に対する治療法の飛躍的な進歩が深く関わっていると思われる。そこで我々が行ってきた腎移植の成績はどのように変化してきたか,また移植腎が生着し,現在も外来に通院中の患者について現状はどうかまとめてみた。腎移植260例の内訳は,生体腎移植212例,死体腎移植48例で,生体腎移植は透析導入直後の例で多く,死体腎移植は長期透析例で多かった。また提供者をみると生体腎移植では親が多く,死体腎移植では若い人から高齢者まで様々であった。30年にわたる移植時期を10年ごとに区切って,その間の移植成績をみると,すなわち,免疫抑制薬としてステロイドとアザチオプリンを使用した最初の10年,それに続き,ステロイド,アザチオプリン,シクロスポリンを使用した次の10年,さらに,ステロイド,ミコフェノール酸モフェチル,シクロスポリンまたはタクロリムスを使用したここ10年に分けて,5年腎生着率を比べてみると,それぞれ68.3%(n=89),73.0%(n=86),93.7%(n=37)と大きく向上してきている。1975年に行われた最初の4例は現在も生着し,腎機能も良好である。またこの間12例の患者が18児を出産した。外来通院中の134例について高血圧の頻度は86.6%で,うちコントロール良好例は86.2%,糖尿病の頻度は18.7%で,うちコントロール良好例は80.0%であった。以上より金沢医科大学における腎移植の成績は良く,生活習慣病関連事項もコントロール良好と言える。近年では,移植数の減少が最大の問題点となってきている。死体腎移植に対するさらなる理解と啓発・提供者の増加,生体腎移植における適応の拡大(ABO不適合移植,夫婦間移植)がなによりも求められるところである。

著者

佐藤 一永 橋田 俊之

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会 : Mechanical Engineering Congress, Japan

巻号頁・発行日

vol.2013, pp."J061023-1"-"J061023-2", 2013-09-08

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The influence of uniaxial compressive stress on the oxygen ion and mixed conductivity of Zr_<0.82>Y_<0.18>O_<1.91>, Ce_<0.9>Gd_<0.1>O_<1.95-δ>,Yba_2Cu_3O_<7-δ>,and La_2NiO_<4+δ> were investigated by using AC 4 probe method under controlled oxygen partial pressure condition. The applied compressive stress was ranged from 0 Mpa to 350 MPa for these specimens in air at 600℃. In order to clarify the reason for the phenomenon of conductivity change, the mixed conductivity of Ce_<0.9>Gd_<0.1>O_<1.95-δ> for the application of stresses were measured under reducing conditions. The experimental result revealed that as the application compressive stress increases, the carrier concentration remain steady, whereas the mobility decreases. The conductivity was decreased with increasing compressive strain, this trend agreed with that of the simulation results. Therefore, the decrease of mobility was considered to be the reason for the decline conductivity under compressive strain/stress conditions.