著者

佐藤 一也

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.649-657, 2008-09-01 (Released:2010-05-31)

参考文献数

13

著者

佐藤 一郎

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

金属表面技術 (ISSN:00260614)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.120-124, 1953-07-31 (Released:2009-10-30)

参考文献数

41

著者

佐藤 一樹 橋本 孝太郎 内海 純子 出水 明 藤本 肇 森井 正智 長沢 譲 宮下 光令 鈴木 雅夫

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.116-123, 2015 (Released:2015-04-17)

参考文献数

16

被引用文献数

3

---

【目的】在宅緩和ケアを受けた終末期がん患者の在宅診療中止の関連要因を明らかにする.【方法】年間看取り数20名以上の在宅療養支援診療所6施設から在宅緩和ケアを受けた終末期がん患者352名の診療録調査を行い,自宅死亡/在宅診療中止の関連要因を分析した.【結果】自宅死亡が289名(82%),在宅診療中止が63名(18%)であった.多変量解析の結果,患者や家族の看取り場所の希望が自宅以外(オッズ比〈OR〉=10[95%信頼区間2.5~41],52[12~227]),不明・明確な希望なし(OR=5.0[1.3~19],11[2.3~51]),家族に不安・抑うつがある(OR=4.1[1.2~14]),主介護者の介護頻度が少ない(OR=6.8[2.0~23]),在宅診療中の入院歴あり(OR=12[4.0~34])が,在宅診療中止に関連した.【結論】在宅緩和ケアを受けた終末期がん患者の在宅診療中止の関連要因が明らかとなった.

著者

佐藤 一誠

出版者

日本シミュレーション学会

雑誌

シミュレーション (ISSN:02859947)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.228-233, 2015-12-15

著者

乾 彰夫 中村 高康 藤田 武志 横井 敏郎 新谷 周平 小林 大祐 本田 由紀 長谷川 裕 佐野 正彦 藤田 武志 横井 敏郎 藤田 英典 長谷川 裕 佐野 正彦 佐藤 一子 本田 由紀 平塚 眞樹 大串 隆吉 関口 昌秀 上間 陽子 芳澤 拓也 木戸口 正宏 杉田 真衣 樋口 明彦 新谷 周平 安宅 仁人 小林 大祐 竹石 聖子 西村 貴之 片山 悠樹 児島 功和 有海 拓巳 相良 武紀

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

---

本研究は、変容する若者の学校から仕事への移行実態を把握するため、調査開始時点で20歳の若者の18歳時点から24歳までの間の就学・就労等をめぐる状態変化と、その過程での諸経験・意識等を、同一対象者を継続的に追跡するパネル方式で調査したものである。このような調査では対象者からの毎回の回答率を維持し続けることが最も重要であるが、本研究では中間段階で予定を上回る回答率を達成できていたため、調査期間を5年間に延長する計画変更をおこない、最終年度を待たず次課題繰り上げ申請を行った。調査は次課題期間にわたって継続する予定である。収集されたデータの中間的分析はおこなっているが、本格的分析は今後の課題である。

著者

佐藤 一誠 中川 裕志

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)

巻号頁・発行日

vol.48, no.19, pp.107-116, 2007-12-15

---

Unigram Mixtureは教師なし文書分類などで幅広く使われている確率的生成モデルである.Unigram Mixtureは,混合モデルであり,実際の適用にはユーザは混合数決定問題をつねにかかえている.近年,このような混合モデルにおいて,Dirichlet Processを用いたノンパラメトリックベイズモデルが注目を集めている.Dirichlet Processを用いることでデータに合わせてモデル構造(混合数)を変化させることができる.本研究では,Dirichlet Processにより拡張したUnigram Mixtureに対して,Collapsed変分ベイズ法を用いてモデル学習する手法を示す.対数尤度とF-scoreによる評価により従来手法に対する有効性を確認した.Unigram Mixture is a probabilistic generative model that is widely used in unsupervised clustering of documents. Unigram Mixture is a mixture model and have a problem of how to determine the number of clusters. Recently, a nonparametric Bayes model using Dirichlet Process has gotten a lot of attention in this problem. Models using Dirichlet Process can determine the number of cluster corresponding to data. In this paper, we expand Unigram Mixture by Dirichlet Process and present a scheme that learns the model by Collapsed Variational Bayes inference.

著者

佐藤 一子

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.143-154, 2017-06-30 (Released:2018-04-27)

---

戦後教育改革期に、新憲法精神の啓蒙的普及と公民館設置を通じて社会教育における「政治的教養」の習得が奨励された。本稿では社会教育法理念における「政治的教養」のもつ意義を明らかにし、国民の学習権思想の生成と主権者意識を育む政治学習の展開をあとづける。今日、社会教育施設で中立性の名目で「学習の自由・表現の自由」を規制する動きがある。公民館での俳句サークルの裁判の事例を通して、社会教育の中立性をめぐる法理と学習権保障の課題を考察する。

著者

佐藤 一博 日下 幸則 柳原 誠 上田 惠一 森 富男 宮越 伸治

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.86-92, 1995-02-28 (Released:2017-02-10)

参考文献数

25

被引用文献数

3

---

医大生156名 (年齢22.7±2.4, 平均±標準偏差, 男性113名, 女性43名)を対象として水銀感作に関連する要因を疫学的に調べた. アレルギー症状・ライフスタイル・家族歴に関する質問票, 水銀・うるし・ニッケル・パラフェニレンジアミン (PPD) のパッチテスト, さらにダニ・スギ花粉抗体測定の血液検査を行った. パッチテストの陽性率は, うるし(11.1%, 8/72)・ニッケル(5.1%, 8/156)・PPD(2.6%, 4/156)に対して, 水銀に感作されている者の頻度は, 156名中20名 (12.8%) であった. アレルゲン特異的抗体陽性及びアレルギー疾患既往歴は水銀感作陽性とは無関係であった(x^2検定). 水銀に感作している者は化粧品, シャンプー, 石鹸, 整髪剤などによって皮膚の症状が現れたことがある者が有意に(p<0.005)多かった. 水銀に感作している者は虫歯を金属を用いて治療している本数が有意に多く, 尿中水銀濃度も有意に高かった (片側t-検定, p<0.05). これらのことから水銀感作に水銀暴露という環境因子が関与していることが示唆された.

著者

樋口 美雄 石井 加代子 佐藤 一磨

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.67-91, 2016-08

---

本稿は, 最近の公的統計や慶應義塾大学パネルデータ設計解析センターが実施した「日本家計パネル調査」を使って, 国際比較・時系列比較を行うことにより, わが国の所得格差の現状とその変化について展望することを目的とする。とくに各世帯における世帯員の就業状態・雇用形態の変化, 賃金の変化によって世帯所得がどう変化するかを追跡調査し, 所得階層の固定化, 恒常的貧困率・一時的貧困率について国際比較を行う。最後に所得格差やその原因, さらには政府の所得再分配機能に関する国民意識の違いやその変化に接近し, わが国の所得格差拡大の背景に潜む課題について考察する。分析の結果, 以下の点が明らかになった。(1)わが国の所得格差はアメリカやイギリス, オーストラリア, カナダのアングロサクソン諸国に比べると大きくないが, 他の多くのOECD諸国と同様, 近年, 拡大する傾向が見られる。(2)等価可処分所得の年齢階層別ジニ係数を見ると, 20歳代, 30歳代において格差拡大が観察されるのに対し, 60歳代後半以降の所得格差はもともと大きいものの, 近年, 年金給付の拡充により縮小する傾向にある。(3)低所得層に焦点を当てた相対的貧困率や高所得層に焦点を当てたトップ1%の人の所得占有率のいずれを見ても, ほとんどのOECD諸国でこれらが上昇する傾向にあり, わが国もその例外ではない。わが国では1997年以降, 全体の所得が低下し, 貧困(所得)線が名目にしろ, 実質にしろ, 低下するようになったが, それにもかかわらず, 貧困線以下の相対的貧困率は上昇している。(4)日仏独米英における労働分配率を見ると, いずれの国でも近年, これが低下する傾向にあるが, 日本においてはとくにその傾向は強く, 付加価値に占める総人件費割合の低下が大きい。(5)世帯主の就業状態・雇用形態別に貧困率を見ると, 世帯主が失業している世帯, 無業の世帯の貧困率は高いが, 日本においては非正規労働者である世帯の貧困率も高い。夫婦2人がそろって働いても, 2人とも非正規労働の場合, 夫だけが正規労働者として働いている世帯よりも貧困に陥っている割合は高い。多くのOECD諸国では無業世帯における貧困割合が高いが, わが国では失業率も低く, 無業世帯も少ないことも反映して, 貧困層に占める無業者世帯は少なく, 2人以上の世帯員が働いていても, それらが非正規雇用である世帯の割合が高い。(6)世帯主所得が低い世帯では, 配偶者の就業率は高く, 個人単位での所得格差よりも, 世帯単位の所得格差は総じて小さい。(7)所得階層間の移動を見ると, 前年, 貧困層にあった世帯の貧困脱出率は全体では39%であるのに対し, 世帯主が前年, 非正規労働者であった世帯, 無業であった世帯の脱出率は27%, 24%と低い。前年, 貧困層になかった世帯が翌年貧困に陥る貧困突入率は全体では3%であるのに対し, 非正規労働者であった世帯では7%, 無業世帯では15%と高い。3年間の所得観察期間中, 1度も貧困層に入らなかった比率は, OECD17か国平均値に比べ, わが国ではやや低く, 3年とも貧困層に入っていた恒常的貧困率は若干高い傾向にあり, 所得階層の固定化が観察される。こうした現象には, 主に長期にわたり非正規労働者にとどまる者が急増していることが影響している。(8)わが国では, ドイツやスウェーデンに比べ, 貧困は個人の怠惰により起こっているというよりも, 不公正な社会の結果として起こっていると考えている人はもともと少なかったが, 近年, 貧困は個人の責任というよりも, 社会の不公正により起こっていると考える人が増えた。所得格差の拡大は人々のインセンティブを高めると考える人は少なく, むしろ政府の所得再分配機能の強化や貧困対策を求める人が多い。This paper analyses income inequality in Japan by international comparison and time-series analysis using official statistics and Japan Household Panel Survey (JHPS) by Keio University Panel Data Research Center. It also achieves the international comparison of income dynamics, such as income mobility and dynamic poverty analysis, focusing on the changes of working conditions and wages. Additionally, it tries to reveal the reason why the income inequality rises, and shows the changes of people's attitudes toward income redistribution policy and poverty. The findings are followings. (1) Although the level of income inequality is not as high as those in the Anglo-Saxons countries like U.S., U.K., Canada, and Australia, as like other OECD countries, it is rising recently. (2) The income inequalities among the age of 20s and 30s are rising, and on the other hand, the inequalities among the elderly are decreasing because of maturation of pension system. (3) The income share of the poor is decreasing and that of the top 1% is increasing among most OECD countries including Japan. In Japan, after 1997, even though overall income level is getting lower and the poverty line is decreasing, the relative poverty rate is rising. (4) The labor shares are decreasing in U.S., U.K., Germany, and France. In Japan, it is sharply decreasing. (5) The poverty rates in households with no workers are high in most countries. This can be seen in Japan, and additionally, among household where heads are non-regular workers the poverty rate is high. Although there are more than two workers in households, if they are not regular employment, the probability of falling into poverty is high. (6) Among households where heads earn less, the employment rate of spouses are high. Therefore, the income disparity among households is smaller than that among individuals. (7) The overall annual exit rate from poverty is 30%, but focused only on households whose heads are non-regular employments, the rate is 27%, and where heads are jobless, the rates is 24%. About annual entry rates, it is 3 % overall. Among the households where heads are non-regular employments, entry rate is 7%, and where heads are jobless, it is 15%. The share of households which are not poor among continuously three years is low in Japan compared with other OECD countries, but the share of households which are poor in continuously three years is relatively high. This reflects the increase of non-regular workers who cannot escape from the same working conditions for long period. (8) In Japan, there are getting more people who think poverty is the way society is unfairly organized rather than it is the result of individual attitudes. Also, in Japan, there are getting more people who expect government to achieve income redistribution and poverty reduction.論文挿図

著者

小出 晃 佐藤 一雄 田中 伸司 加藤 重雄

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.547-551, 1995-04-05

被引用文献数

1 8

---

The use of hemispherical concave specimen is proposed to evaluate orientation-dependent etch rate of single crystal silicon. Etch rate is calculated from dimensional change of the hemisphere during etching. Etch rate distribution to the total orientation has been obtained for the etchant of 40wt%KOH aqua solution. The orientation showing maximum etch rate was [110] at 40°C. It deviates from [110] with an increase of temperature. The maximum point seems to move toward [320]. This fact indicates that the etched profile varies with etching temperature even when the etchant and the initial masking pattern are the same. The effect of temperature on the etch profile is experimentally proved. Variation in etch profile according to the change in temperature is theoretically explained by the etch rate data.

著者

佐藤 一史

出版者

日本手術医学会

雑誌

日本手術医学会誌 (ISSN:13408593)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.214-217, 2015-08

著者

横井 創磨 佐藤 一誠 中川 裕志

雑誌

研究報告数理モデル化と問題解決(MPS) (ISSN:21888833)

巻号頁・発行日

vol.2015-MPS-103, no.5, pp.1-5, 2015-06-16

---

大規模な文書データに対して頻度分布のロングテールに位置する単語は情報量が少ないため,トピックモデルと呼ばれる単語の統計モデルを分布の背後に仮定することで,検索エンジンやオンライン広告などの性能が向上することが知られている.しかし,このような場面において用いられるトピックモデルは,予め仮定する潜在トピック数を高次元に設定する必要があり,計算速度や必要メモリ量が問題になる.トピックモデルの最も基本的なモデルである LDA に対して,大量の文書を扱える SGRLD LDA や高次元のトピックを扱える AliasLDA などの手法が存在するが,大量の文書・高次元のトピックを同時に達成するためには非効率的なアルゴリズムを巨大な計算機リソースを用いて実行しなくてはならない.そこで本研究では,これらの手法をうまく組み合わせることで効率的な計算を可能にする.また,勾配計算において更新の方法を工夫することにより,余分な空間を使わずに期待値計算を行うことができる.実験により,提案手法は大規模データかつ高次元トピックでも実行可能であり,さらに既存手法と比較して速く,特に高次元トピックでは 10 倍以上高速であることを示す.

著者

佐藤 一紀

出版者

日本比較生理生化学会

雑誌

比較生理生化学 (ISSN:09163786)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.189-200, 2000-12-31 (Released:2011-03-14)

参考文献数

60

著者

佐藤 一子

出版者

法政大学キャリアデザイン学部

雑誌

法政大学キャリアデザイン学部紀要 (ISSN:13493043)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.157-180, 2008-03

---

In this paper, I intend to clarify the historical process in which the profile of a new lifelong learning facilitator has been formed within the integrated system of lifelong learning in Italy since the l990s. Facilitators or trainers of lifelong learning were divided by various fields, but now they have come to be considered according to common functions and jobs. In this paper, their profiles are understood based on four groups, which were historically formed separately, namely: staff, operators, facilitators and trainers. The first group consists of staff working in the private or nonprofit sector in the field of adult education and socio-cultural activities. The second group consists of operators from public sector education and cultural facilities, and personnel involved in adult education administration. The third group consists of trainers of private sector vocational training entrepreneurs. The fourth group is personnel and trainers of public vocational training centers. There are people who have various other roles supporting the leaning process, not only lecturers but also such jobs as managers, tutors, programmers, and counselors. These roles and jobs as lifelong learning facilitators are being established with special occupational descriptions. This paper considers the role and function of such lifelong leaning facilitators from the viewpoint of the "competence of competencies," that is to say, their competence in developing learning competencies.

著者

佐藤 一光 徐 一睿 吉弘 憲介

出版者

公益財団法人 地方自治総合研究所

雑誌

自治総研 (ISSN:09102744)

巻号頁・発行日

vol.49, no.532, pp.1-27, 2023 (Released:2023-02-02)

著者

佐藤 一幸

出版者

秋田大学

雑誌

秋大史学 (ISSN:0386894X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.55-68, 1991-02

著者

髙橋 紀子 青山 真帆 佐藤 一樹 清水 陽一 五十嵐 尚子 宮下 光令

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.19-29, 2023 (Released:2023-02-03)

参考文献数

29

---

エビデンスに基づくがん疼痛マネジメントの看護実践を評価する尺度を開発し信頼性・妥当性および関連要因の検討を目的とした.がん疼痛の薬物療法に関するガイドラインに基づき仮尺度を作成し,地域がん診療連携拠点病院1施設の看護師189名に再テストを含む2回の調査を行った.探索的因子分析の結果,一因子50項目のがん疼痛マネジメントの看護実践尺度とその短縮版を開発した.尺度全体のCronbachのα係数は0.98(短縮版0.88)で内的一貫性を,再テストの級内相関係数は0.52(短縮版0.77)で信頼性を,緩和ケアの実践,知識,困難感,自信尺度とのそれぞれの相関で併存妥当性を確認した.がん疼痛マネジメントの看護実践の関連要因は,がん看護の経験年数,卒後教育の回数,卒後教育を十分に受けたと思うかだった.本尺度は,日々の臨床実践の評価やがん疼痛看護研修など教育的な取り組み後の実践評価などに活用できる.

著者

平山 英幸 里見 絵理子 木澤 義之 宮崎 万友子 田上 恵太 関根 龍一 鈴木 梢 余谷 暢之 菅野 康二 安保 博文 坂下 明大 佐藤 一樹 中川 左理 中澤 葉宇子 浜野 淳 宮下 光令

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.171-180, 2022 (Released:2022-12-14)

参考文献数

26

被引用文献数

1

---

【目的】患者報告型アウトカムを用いて緩和ケアの質をアウトカムの視点から評価するための患者登録システムの実施可能性を検証すること.【方法】電子的データ収集による患者登録システムを2021年に8施設で運用した.1カ月間に緩和ケアチームが新規介入依頼を受けた全入院患者を前向きに登録した.症状評価はIPOSまたはESASを介入時,3日後,介入から1週間ごとに取得した.主要評価項目は患者と医療者による症状評価尺度への回答率である.【結果】318人が登録.患者の回答率は介入時59.1%,介入後37.0%で医療者の回答率は介入時98.4%,介入後70.3%だった.緩和ケアチームからは「患者の回答はサポートが必要で,タブレットよりも紙がよい」,「調査日や全体の管理が負担」などの意見が出た.【考察】実施可能性があると考えられる一方で,システムや運用方法の改善点が明らかになり,実装に向けた貴重な情報が得られた.

著者

佐藤一也

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館技術の系統化調査報告

巻号頁・発行日

no.12, 2008-03-28

著者

佐藤 一光 斉藤 崇 吉弘 憲介 徐 一睿 澤田 英司 山川 俊和

出版者

東京経済大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

---

本研究は空間、地域、政策に焦点を当てて「木質バイオマス経済」の持続可能性について検討を行うものである。「木質バイオマス経済」とは林業によって木材を生産し、それを燃焼させることによって発生させる熱を利用して地域の給湯需要や暖房需要、電力需要をまかなう分散型の再生可能エネルギー利用とそれに伴う経済の地域的循環のことである。「木質バイオマス経済」においては燃料となる木材を輸送する距離や熱・電力を供給する距離などの[空間的条件]、林業や地域の木材産業等との綿密な連携を維持するためには人的ネットワークなどの[地域的条件]が、資源・エネルギー・経済の循環を維持させるためには[政策的条件]が重要となる。