著者

清水 竜樹 清田 大悟 柳田 悠太朗 前田 裕成 宮城 あすか 小山 結実 堂上 結衣

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, 2016-03-05

著者

前田 裕子

出版者

経営史学会

雑誌

経営史学 (ISSN:03869113)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.23-49_1, 1998-09-25 (Released:2009-11-06)

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During the decade finishing in 1944, a drastic change of production method occurred in aircraft industry in Japan, as in the U. S.Japan had joined late in the field of modern high-technological industry, then paid a great energy in catching up to develop world-level aircraft engines. Mitsubishi Heavy Industries played a big role for this. After developing some kind of excellent engines, Mitsubishi met a more difficult issue. It was the so-called mass production method (if not used in an accurate terminology), which they had not experienced in the field of such products that consist of so many parts, need long and precise mechanical operation processes.Under a strong leadership of J. Fukao, who was the key man of the engine department of the company, Mitsubishi strove for building a new method. First, they tried to imitate the system of the U.S. aircraft engine factories, and succeeded only a part. The industrial circumstances of Japan were not matured for a company to realize the same system. Mitsubishi ought to seek another way and their method might show the limits of the industrial abilities of a late-coming country. The most outstanding feature of the method could be expressed as the simultaneous capacity building in the total area of the production processes, including those of casting, forging, making special parts or machine tools as well as mechanical operation and assembly.The result was awful. However, this cumulative and self-generating experience formed the basis of production engineering of the next generation.

著者

渡邊 琢美 伊藤 良浩 前田 裕二 高谷 和宏 平澤 徳仁 木村 永寿 宮島 麻美

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2001, 2001-08-29

被引用文献数

4

著者

前田 裕二 安枝 浩 秋山 一男 信太 隆夫 宮本 昭正

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2-1, pp.120-126, 1994-02-28 (Released:2017-02-10)

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特殊カバー(ミクロガード)によるダニアレルゲン暴露からの防止効果を検討した. 敷布団(日本式マットレス)の右あるいは左半分の面から掃除機で吸塵した. 次いでその敷布団を新しい特殊カバーで被った後にもう一方の面から吸塵し1組のサンプルを得た. 約2週後に同様なことを同じ敷布団で旧いカバー(1年半使用)を用いて行った. 7枚の敷布団を用意し, 14組の塵の検体を得た. 塵を秤量し, 次いでコナヒョウヒダニおよびヤケヒョウヒダニに対するモノクロナール抗体を用いてアレルゲン量を測定した. 塵の量は新旧カバーそれぞれ対照(カバーの無い状態)の1.0%, 2.0%であった. Der I濃度は新旧カバーそれぞれ2.5, 3.3μg/g dustであった. Der II濃度は新旧カバーそれぞれ1.6, 2.3μg/g dustであった. Der I総量は新旧ミクロガードそれぞれ対照の0.1%, 0.5%の量であり, Der II総量はそれぞれ0.2%, 0.7%であった. 濃度の測定が可能であった塵についてDer p, f濃度を比較したところDer I, IIともに種類による有意な差はみられなかった. 以上よりミクロガードは濃度および塵総量の減少に伴いダニアレルゲン曝露からの回避に有効な手段であると結論した.

著者

亀崎 華子 伊藤 潤 粒来 崇博 渡井 健太郎 福原 正憲 林 浩昭 南 崇史 三井 千尋 谷本 英則 押方 智也子 釣木澤 尚実 関谷 潔史 福冨 友馬 原田 紀宏 前田 裕二 森 晶夫 長谷川 眞紀 熱田 了 谷口 正実 高橋 和久 秋山 一男

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9-10, pp.1371, 2013-10-25 (Released:2017-02-10)

著者

前田 裕二 安枝 浩 秋山 一男 信太 隆夫 宮本 昭正

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.120-126, 1994

被引用文献数

5

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特殊カバー(ミクロガード)によるダニアレルゲン暴露からの防止効果を検討した. 敷布団(日本式マットレス)の右あるいは左半分の面から掃除機で吸塵した. 次いでその敷布団を新しい特殊カバーで被った後にもう一方の面から吸塵し1組のサンプルを得た. 約2週後に同様なことを同じ敷布団で旧いカバー(1年半使用)を用いて行った. 7枚の敷布団を用意し, 14組の塵の検体を得た. 塵を秤量し, 次いでコナヒョウヒダニおよびヤケヒョウヒダニに対するモノクロナール抗体を用いてアレルゲン量を測定した. 塵の量は新旧カバーそれぞれ対照(カバーの無い状態)の1.0%, 2.0%であった. Der I濃度は新旧カバーそれぞれ2.5, 3.3μg/g dustであった. Der II濃度は新旧カバーそれぞれ1.6, 2.3μg/g dustであった. Der I総量は新旧ミクロガードそれぞれ対照の0.1%, 0.5%の量であり, Der II総量はそれぞれ0.2%, 0.7%であった. 濃度の測定が可能であった塵についてDer p, f濃度を比較したところDer I, IIともに種類による有意な差はみられなかった. 以上よりミクロガードは濃度および塵総量の減少に伴いダニアレルゲン曝露からの回避に有効な手段であると結論した.

著者

前田 裕介

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, 2004-06-30

著者

谷口 正実 東 憲孝 橋本 直方 関根 健太郎 釣木澤 尚実 松崎 剛 森 昌夫 前田 裕二 長谷川 眞紀 秋山 一男 榊原 博樹 末次 勸

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.50, no.9-10, pp.990, 2001-10-01 (Released:2017-02-10)

著者

前田 裕昭 川口 佳久 安田 明生

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

宇宙技術 (ISSN:13473832)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.31-35, 2007 (Released:2007-09-27)

参考文献数

5

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準天頂衛星測位システム(以下QZSSと呼ぶ)では,地上軌跡が東経135度を中心とし8の字を描く軌道(以下QZOと呼ぶ)に衛星(以下準天頂衛星,あるいは,QZSと呼ぶ)を軌道上に打ち上げて,日本を中心とした東アジアやオセアニアに測位サービスを提供する. しかし,軌道は,地球質点重力以外に,Zonal項やNon Zonal項等の非球対称地球重力項の影響や,太陽や月の重力,太陽輻射圧の影響を受ける. そのため,それぞれの影響の大きさがどの程度であって,どれだけの期間でそれらを補正する必要があるか,またその補正に必要な速度増分量がどれくらいかの把握は,QZSS及びQZSの研究開発において主要な課題の一つであった. この研究課題については,既に幾つかの検討がなされているが,いずれも断片的であったり,視点が異なる. 今回我々は,主に,軌道傾斜角=45deg,離心率=0.099,近地点引数=270deg,及び,地上軌跡の中心を東経135deg(これは昇交点経度=146.5degに相当する)とする軌道が受ける摂動を解析し,その特性を評価した. 2.では,Zonal項について,2体問題と対比させて述べる.Zonal項は,主として昇交点赤経,近地点引数,平均近点離角,及び昇交点赤経と平均近点離角の変動に起因して昇交点経度に影響を与える. これらZonal項による昇交点赤経,近地点引数,平均近点離角の変動は,永年摂動項としてよく知られている. ここでは,永年摂動項に関しては,軌道長半径の調整により,昇交点経度がほぼ変動しないようにすることができることを示す. 3.では,地上軌跡変動に主要な影響を与えるNon Zonal項についてその影響が経度に依存することを示す. Non Zonal項は地球の経度に関係するものであって,主として軌道長半径に影響を与え,その影響の様子は静止衛星に対するものと似ている. 適切な頻度での東西制御が必要である. 4.では太陽輻射圧の影響,太陽と月の重力の影響を,昇交点赤経ごとに評価した. 5.では研究・考察の検討をまとめて,むすびとした.まとめとしては,次のようになる.すなわち,まず,永年摂動項による昇交点経度の変動は,軌道長半径の調整により,変動しないようにすることができる.地上軌跡の東西方向の変動は,その軌道保持運用間隔Pを半年とすると,その時の軌道長半径の毎回の制御量は15kmであり,昇交点経度の変動は4.5deg以内である.10年間の軌道傾斜角の変動幅は最大で7deg程度であり,QZSSのサービス仕様次第では,その変動幅が許容して放置することもできることを示唆した. 同様に,これもQZSSサービス仕様によるが,仮に初期の昇交点赤経が135deg~270degであれば,近地点引数でさえもその変動幅は20deg以下であるので放置が可能である. なお,離心率の変動は大きいため,軌道保持運用間隔に実施する軌道長半径の毎回の制御と併せて,保持制御されることが望ましいことも分かった.

著者

奥村 啓介 Eka Sapta Riyana 佐藤 若英 前田 裕文 藤田 学

雑誌

2018年春の年会

巻号頁・発行日

2018-01-31

著者

前田 裕二 村上 恵理子 秋山 一男 長谷川 眞紀 早川 哲夫 金子 富志人 宮本 昭正

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.43, no.10, pp.1248-1255, 1994

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ネコに感作されている40例の成人喘息患者を対象としてネコの喘息における臨床的な意義を検討するために吸入誘発試験を行った. 即時型 (IAR) および遅発型 (LAR) いずれかの反応は40例中29例にみられた. IARのみがみられた例は12例 (30%), LARのみは7例 (17.5%), ニ相性反応 (DAR)は 10例 (25%), 反応がみられなかった例は11例 (27.5%)であった. 各反応群における年齢, 吸入前 FEV_<1.0>%,%MMF, ネコ上皮へのRASTスコアおよびアセチルコリンによる気道過敏性の閾値の常用対数値はいずれの2群間においても統計学的には有意差はみられなかった. ネコとの接触歴がLAR群ではl4%と他の2群 (DARでは78%, 無反応群では70%)よりも有意に低い率であった. ラストスコアが高くかつ気道過敏性が亢進している例は他の二群よりもDAR群に多くみられた. 喘息反応はネコとの接触歴がある患者では15/22 (68.2%)に, 接触歴のない例では10/16 (62.5%)にみられ出現率は同じであった. 以上の成績から小児のみではなく成人においてもネコアレルゲンは重要であると考えた.

著者

宮本 京子 清島 久美 亀井 美沙 小方 由美子 前田 裕亮 前田 高宏

出版者

日本サイトメトリー学会

雑誌

サイトメトリーリサーチ (ISSN:09166920)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.21-27, 2019-11-25 (Released:2019-11-25)

参考文献数

14

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Progress has been made in the treatment of multiple myeloma (MM), and a series of novel therapeutic agents, including antibody-based drugs such as elotuzumab and daratumumab, are available in the clinic. While fl ow cytometry (FCM) is a major method for MM diagnosis and evaluation of therapeutic effects, detecting MM cells after antibodybased therapies is challenging, as antibodies used for FCM sometimes recognize the same epitopes that are targeted by the therapeutic ones. As a result, FCM could fail to detect true MM clones. In this study, we examined the effi cacy and accuracy of the FCM-based diagnostic methods using an antibody targeting multiple epitopes of CD38 (CD38ME) and intracellular p63 as well as those targeting CD138 and CD38high. When we defi ned MM cells using antibodies against CD38ME and intracellular p63, proportions of MM cells were highly correlated with those defined by the conventional FCM methods using anti-CD38high and / or CD138 antibodies (r2 = 0.9967-0.9991). Interestingly, expression levels of CD38high and CD138 were signifi cantly low in MM cells obtained from antibody-treated individuals. In contrast, MM clones were accurately detected using antibodies against CD38ME and intracellular p63. Our data suggest that extra caution should be taken when MM cells obtained from patients treated with antibody-based therapies were evaluated by FCM. We propose that antibodies targeting CD38ME and/or intracellular p63 should be included in the antibody mixture for FCM-based detection of MM cells.

著者

山本 希 三浦 哲 市來 雅啓 青山 裕 筒井 智樹 江本 賢太郎 平原 聡 中山 貴史 鳥本 達矢 大湊 隆雄 渡邉 篤志 安藤 美和子 前田 裕太 松島 健 中元 真美 宮町 凛太郎 大倉 敬宏 吉川 慎 宮町 宏樹 柳澤 宏彰 長門 信也

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

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蔵王山は,東北日本弧中央部に位置し宮城県と山形県にまたがる第四紀火山であり,現在の蔵王山の火山活動の中心となる中央蔵王においては,火口湖・御釜周辺での火山泥流を伴う水蒸気噴火など多くの噴火記録が残されている.一方,蔵王山直下では,2011年東北地方太平洋沖地震以後,深部低周波地震の活発化や浅部における長周期地震や火山性微動の発生が認められ,今後の活動に注視が必要であると考えられる.そのため,地震波速度構造や減衰域分布といった将来の火山活動推移予測につながる基礎情報を得るために,「災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画」の一環として,人工地震を用いた構造探査実験を実施した.本人工地震探査は,全国の大学・気象庁あわせて9機関から21名が参加して2015年10月に行われ,2箇所のダイナマイト地中発破 (薬量200kgおよび300kg) によって生じた地震波を132点の臨時観測点 (2Hz地震計・500Hzサンプリング記録) および定常観測点において観測した.測線は,屈折法解析による火山体構造の基礎データの取得およびファン・シューティング法的解析による御釜周辺の地下熱水系の解明を目指し,配置設定を行った.また、地中発破に加え、砕石場における発破も活用し、表面波解析による浅部構造推定の精度向上も目指した.得られた発破記録から,解析の第一段階として,初動到達時刻を手動検測して得られた走時曲線のtime term法解析を行った結果,P波速度5.2~5.5 km/sの基盤が地表下約0.5kmの浅部にまで存在することが明らかとなった.また,本人工地震探査時および2014年に予備観測として行った直線状アレイを用いた表面波の分散性解析の結果も,ごく浅部まで高速度の基盤が存在することを示し,これらの結果は調和的である.一方,ファン状に配置した観測点における発破記録の初動部および後続相のエネルギーを発破点からの方位角毎に求め,御釜・噴気地帯を通過する前後の振幅比から波線に沿った減衰を推定した結果,御釜やや北東の深さ約1km前後に減衰の大きな領域が存在することが示された.中央蔵王においては,これまで主に地質学的手法により山体構造の議論が行われてきており,標高1100m以上の地点においても基盤露出が見られることなどから表層構造が薄い可能性が示唆されてきたが,本人工地震探査の結果はこの地質断面構造とも整合的である.一方で,得られた速度構造は,これまで蔵王山の火山性地震の震源決定に用いられてきた一次元速度構造よりも有意に高速度であり,今後震源分布の再検討が必要である.また,御釜やや北東の噴気地帯直下の減衰域は,長周期地震の震源領域や全磁力繰り返し観測から推定される熱消磁域とほぼ一致し,破砕帯およびそこに介在する熱水等の流体の存在を示唆する.今後のさらなる解析により,震源推定の高精度化など,火山活動および地下流体系の理解向上が期待される.

著者

栗山 敏秀 青井 利一 前田 裕司 伊東 隆喜 上野 吉史 中家 利幸 松井 信近 奥村 浩行

出版者

近畿大学生物理工学部

雑誌

Memoirs of the Faculty of Biology-Oriented Science and Technology of Kinki University = 近畿大学 生物理工学部 紀要 (ISSN:13427202)

巻号頁・発行日

no.27, pp.39-46, 2011-03-01

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[要旨] 冬季に、自動車のドアや玄関の金属製ノブに手が触れた瞬間、「パチッ」と火花が飛んで痛みを感じた、という事はよく経験する。これは、身体にたまった静電気が金属との間で放電したためで、この時、身体の電圧は10,000ボルト以上になっている。カミナリも、よく知られているように、雲が帯電(静電気を帯びること)し、雲と雲、雲と地面などの間で放電する現象である。 我々は、医療、福祉、そして生活の向上に貢献したいと願い、人体の帯電を含め、さまざまな静電気を測定する技術を開発している。とくに、最近のLSI(集積回路)や液晶パネルにおいて、静電気により壊れるという現象が頻繁に起こっており、人体だけではなくモノ同士の接触、剥離による静電気の発生にも取り組んでいる。静電気は目に見えないので対策が困難であるが、これを見ることができる装置ができれば、それを防ぐ設計や対策に役立つと考えられる。今回、シリコン・マイクロマシーニング技術(半導体製造技術などによりシリコンを微細加工する技術)を用いシリコン製マイクロミラーを製作し、これを光学的な手段と組み合わせて静電気を測定する装置を開発し、摩擦帯電装置を用いた人体の帯電モデルについて適用した。 [Abstract] A silicon micro-mirror array fabricated by MEMS (Micro Electro-Mechanical Systems) process has been made for an electrostatic field distribution measurement system. Each silicon micro-mirror is suspended by two thin torsion bars, which is made by semiconductor process. Deflection of each micro-mirror is measured optically by using an optical scanner and PSD(Position Sensitive Detector). The electrostatic field distribution measurement system is applied to a human body model.

著者

柳田 悠太朗 小山 結実 前田 裕成 宮城 あすか 堂上 結衣 成松 紀佳 小佐井 彩花

出版者

サイエンスキャッスル

雑誌

サイエンスキャッスル2016

巻号頁・発行日

2016-12-01

著者

西岡 謙二 飯倉 洋治 斉藤 博久 海老澤 元宏 中村 弘典 前田 裕二 安枝 浩 秋山 一男 浅沼 直美 佐藤 博士

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, 1996

著者

前田 裕弘 松田 光弘 森田 恵 正木 秀幸 白川 親 堀内 房成 小山 敦子 濱崎 浩之 藤本 卓也 入交 清博 堀内 篤

出版者

The Japan Society for Clinical Immunology

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.118-125, 1993-04-30 (Released:2009-01-22)

参考文献数

17

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成人T細胞白血病(ATL)患者の血清を健常人の末梢血単核細胞(PBMC)に添加し,そのPBMCのCD 3抗原の発現を観察した. CD 3抗原の発現が低下している急性型ATL患者の血清を添加したときのみ健常人PBMCのCD 3抗原の発現が低下した.しかし, CD 3抗原の発現が正常の慢性型ATL血清では,この現象はみられなかった.同様の結果が細胞培養上清添加時にもみられた.細胞培養上清をSephacryl S-200を用いて分画し,健常人PBMCのCD 3抗原を低下させる活性を分子量40-60 kDの分画に認めた.各種抗サイトカイン抗体を用いた中和実験および各種サイトカイン添加実験より,この可溶性因子が既知のサイトカインとは異なる因子と考えられた.この因子が臨床的に急性型ATLに認められ,くすぶり型および慢性型ATLに認められないことより, crisisに関与している可能性も考えられた.

著者

佐藤 英司 前田 裕伸 本田 一典 伊藤 高史 月岡 恵 柴崎 浩一 吉益 均 市田 文弘

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.674-681, 1984-05-25 (Released:2009-07-09)

参考文献数

14

被引用文献数

4 3

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内痔核治療の目的で,市販漢方製剤(金鵄丸)を服用し,薬剤性肝障害をきたした2症例について報告する.第1例は51歳,女性.ドック健診にてGOT, GPTの軽度上昇を指摘され,精査のため第1回目の入院.その後経過良好で勤務していたが,全身倦怠感とともに,再びGOT, GPTの上昇がみられ第2回目の入院.入院加療後順調に回復.その後3回目のGOT,GPTの上昇がみられ,その際患者自身より,上記薬剤の服用後,全身倦怠感と肝機能の異常を指摘されるとの申し出があった.LMTは陰性,LSTは弱陽性を示したが,チャレンジテストにて確診した.第2例は46歳,女性.全身倦怠感にて来院.肝機能障害がみられ,その際,上記薬剤を服用したとのことで,LMT, LSTを施行したが,共に陰性.チャレンジテストによって確診した.

著者

前田 裕晤 山口 功二 渡辺 武達

出版者

同志社大学メディア・コミュニケーション研究センター

雑誌

同志社メディア・コミュニケーション研究 (ISSN:18801811)

巻号頁・発行日

no.3, pp.294-304, 2006-03

著者

清水 雅史 楢林 勇 上杉 康夫 難波 隆一郎 小倉 康晴 田渕 耕次郎 中田 和伸 芦名 謙介 前田 裕子 末吉 公三 シミズ タダフミ ナラバヤシ イサム ウエスギ ヤスオ ナンバ リュウイチロウ オグラ ヤスハル タブチ コウジロウ ナカタ ヤスノブ アシナ ケンスケ マエダ ヒロコ スエヨシ コウゾウ Shimizu Tadafumi Narabayashi Isamu Uesugi Yasuo Namba Ryuuichirou Ogura Yasuharu Tabuchi Koujirou Nakata Yasunobu Ashina Kensuke Maeda Hiroko Sueyoshi Kozo

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.54, no.7, pp.583-591, 1994-06-25