著者

森脇 恵太 大野 瞬 杉山 弘晃 酒造 正樹 前田 英作

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第36回 (2022)

巻号頁・発行日

pp.2L1GS204, 2022 (Released:2022-07-11)

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本研究では,事実不整合検出の為の分類モデルと事実不整合修正の為の生成モデルとを組み合わせて,文章に含まれる事実不整合の修正を行い,ニューラルネットを用いた文章生成モデルの出力に事実不整合が含まれることを防ぐことを目的とする. 検出,修正モデルの学習には文章生成を行うモデルの学習データセットを改変した人工的なデータセットを用いる. 修正モデルのみを用いた場合と比較を行った結果,検出モデルを入れることで修正モデルによる整合文から不整合文への書き換えを防ぎつつ,事実不整合を含む文章の書き換えを行うことができることが示された. しかし,二つのモデルの解決可能,不可能な問題に同様の傾向が見られた. より性能を上げるために,それぞれのモデルが相補的に働くことができるような学習データを用意する必要があると考える.

著者

金田 龍平 芳賀 大地 杉山 弘晃 酒造 正樹 前田 英作

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第36回 (2022)

巻号頁・発行日

pp.2L1GS203, 2022 (Released:2022-07-11)

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ニューラル言語生成技術の進展により, 雑談などの非タスク指向型対話においてより自然な発話生成が可能になりつつある. そして,自然且つ多様な発話生成を実現するためには,それまでの発話履歴を参照するだけでなく 適切な外部知識を参照して,発話文生成を行うことが必要となる. このとき外部知識として, タスク指向型対話で用いられる構造化された情報(例えば旅行案内対話における料金・アクセス等)に加え BlogやWikipediaに代表される非構造化情報(同口コミテキスト等)の活用が期待される. しかしながら,構造化/非構造化情報の混在下において 文脈に応じて適切な外部知識を選択することは必ずしも容易ではない. そこで本研究では,BERTを利用した発話生成のための知識選択手法について検討を行い, 旅行案内ドメインを事例としてとりあげ, 適切な知識選択のための入力情報について検討を行った

著者

田端 洋太 前田 昇三

出版者

北関東医学会

雑誌

北関東医学 (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.97-100, 2022-02-01 (Released:2022-03-18)

参考文献数

9

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母乳栄養児における難治性湿疹で,食物アレルギーの疑いで紹介されるケースの中に亜鉛欠乏症が存在する.今回我々は亜鉛欠乏症の3兄弟例を経験した.第1子は生後4カ月時に低亜鉛母乳による亜鉛欠乏症と診断治療し,第2子は早期に対応できた.しかし,第3子は家族歴の申告についての指導不足により食物アレルギーの疑いで紹介となった.亜鉛欠乏による皮疹の存在を周知する必要性と兄弟例に対する指導の大切さを痛感させられた.

著者

宇野 隆夫 前川 要 櫛木 謙周

出版者

富山大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1990

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日本で唯一確認されている古代塩田遺跡(石川県羽咋市滝・柴垣海岸E・F遺跡)の発掘調査を実施した。その結果,土器製塩炉6基に加えて,鉄釜製塩炉1基を発見した。鉄釜製塩炉は,日本ではじめて確認されたものであり,8世紀初めの頃に塩田築造と同時に設置されたものであった。土器製塩炉も,周縁を石と粘土で固めたものと,石敷炉とがあり,石敷炉若狭より東でははじめての発見である。塩を煮る製塩土器も層位的に調査できたため,その年代的な変化が明らかとなった。海水を濃縮する塩田部分と,塩を煮つめてとる釜場の位置関係からも興味深いことがらが判明した。民俗調査例では,塩田と釜場は相接していることが普通であるが,調査結度では,塩田面より5m以上高い,標高約9mの地点に釜場があったのである。またその土木量が1万m^3を越えるように,あらゆる点において,古代塩田式製塩は大規模なものであることが判明した。以上は考古学調査の成果であるが,文献資料の調査から,古代塩田式製塩が,国府機構を軸に成立することがあることが明らかとなり,本事例も,西暦718年に立国された能登国の国家的な手工業政策との関係で理解できるようになった。東アジアの資料では,中国において戦国時代中期に塩鉄政策が,前漢代に国家的な生産体制の編成が,唐代に大土木工事をともなう塩田の築造がなされ専売制度も整うことが判明した。以上から,古代塩田式製塩という先端技術の成立は,東アジア古代世界における,日本律令国家の成立の中で可能となった重要な出来事であり,現在の塩専売制度の源流となったと位置づけた。

著者

前原忠行

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:13477951)

巻号頁・発行日

vol.48, no.11, 1988-11-25

著者

前野 権一 山田 大空 志水 友哉 川﨑 大輝 末吉 健志 久本 秀明 遠藤 達郎

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理学会学術講演会講演予稿集 第66回応用物理学会春季学術講演会 (ISSN:24367613)

巻号頁・発行日

pp.336, 2019-02-25 (Released:2022-08-26)

著者

モーリス・ベジャール著 前田允訳

出版者

劇書房

巻号頁・発行日

1982

著者

前島 伸一郎 大沢 愛子

出版者

日本神経心理学会

雑誌

神経心理学 (ISSN:09111085)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.222-228, 2017-12-25 (Released:2018-01-11)

参考文献数

13

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大脳内側面や底部(眼窩部)の障害を理解するために,その構造・機能とネットワークについて,臨床医の立場から概説した.その中でも,特に臨床的に重要と思われる,上前頭回や帯状回,楔前部,眼窩面などに関して解説を加えた.これらの部位は,その領域内で局在的に重要な役割を担っていること多いが,線維連絡による他の部位とのネットワークの形成によって,より多くの行動や情動,認知機能とも関連している.これらの解剖的関連を知っておくことは,臨床においても研究においても極めて重要なことである.

著者

前川佐美雄 著

出版者

ぐろりあ・そさえて

巻号頁・発行日

1941

著者

三木 隆裕 寺田 努 前田 俊幸 唐澤 鵬翔 安達 淳 塚本 昌彦

雑誌

研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI) (ISSN:21888698)

巻号頁・発行日

vol.2018-UBI-57, no.3, pp.1-8, 2018-02-19

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オフィスワーカにとって,適切なタイミングで効果的な休憩をとることは作業効率上望ましい.しかし,個人差や作業環境により個人ごとの適切な休憩時間の過ごし方は異なる.ここで,休憩状態を定量的に評価できれば,個人ごとの適切な休憩時間の過ごし方を知ることができると考えられる.また,作業中の些細な行動によって効果的な休憩ができていることを認識できると考えられる.その結果,オフィスワーカは正しい休憩をとることができ,高いパフォーマンスを維持しながら作業を行い,より質の高い結果を出すことに繋がる.そこで本研究では,休憩状態を定量的に評価する手法を検討するために,休憩時間の過ごし方の違いが作業パフォーマンスに与える影響についてストレス状態の指標である LF / HF 値と瞬きの回数に着目して調査した.その結果,LF / HF 値により推定されたストレス状態である時,作業パフォーマンスが高いことがわかった.また,「寝る」,「スマートフォンを見る」,「タバコを吸う」 の 3 種類の休憩時間の過ごし方で作業パフォーマンスの向上がみられた.

著者

前田 豊

出版者

一般社団法人 エネルギー・資源学会

雑誌

エネルギー・資源学会論文誌 (ISSN:24330531)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.9-14, 2012 (Released:2019-06-06)

参考文献数

12

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The ways of using solar energy for human being are to use solar cells for direct solar ray, or to warm up object by using radiant heat of the sun. However, most of the solar energy which is showered upon the earth is used for the heat-reserve in seawater and the earth. There seems not to have existed in the past that the ways of thinking to utilize heat energy near the normal temperature as the effective work, exergy, which was directly stored up in the earth. This paper presents a new energy source, which is got from room temperature heat source. There exist a new heat cycle that creates exergy from room temperature materials. This is composed of a unique heat cycle of CO2 gas as a heat medium. The mechanism is shown through exergy analysis as to the heat cycle which creates valid work. Proper systems are discussed on generation of electricity, and warm or cold heat, using this cycle.

著者

前田 富士男

出版者

ゲーテ自然科学の集い

雑誌

モルフォロギア: ゲーテと自然科学 (ISSN:0286133X)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.27, pp.2-21, 2005-10-31 (Released:2010-02-26)

参考文献数

27

著者

前田 富士男

出版者

ゲーテ自然科学の集い

雑誌

モルフォロギア: ゲーテと自然科学 (ISSN:0286133X)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.26, pp.26-42, 2004-10-30 (Released:2010-02-26)

参考文献数

26

著者

前田 富士男

出版者

ゲーテ自然科学の集い

雑誌

モルフォロギア: ゲーテと自然科学 (ISSN:0286133X)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.15, pp.20-35, 1993-11-03 (Released:2010-02-26)

参考文献数

44

著者

前田 富士男

出版者

ゲーテ自然科学の集い

雑誌

モルフォロギア: ゲーテと自然科学 (ISSN:0286133X)

巻号頁・発行日

vol.1988, no.10, pp.70-93, 1988-12-27 (Released:2010-02-26)

参考文献数

36

著者

前田 奎 鈴木 楓太 束原 文郎 成相 美紀 吉中 康子 松木 優也 池川 哲史

出版者

公益社団法人 全国大学体育連合

雑誌

大学体育スポーツ学研究 (ISSN:24347957)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.62-72, 2022 (Released:2022-09-28)

参考文献数

21

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<目的>本研究の目的は,コロナ禍における遠隔による大学スポーツ授業を通じて,受講者の「社会人基礎力」(経済産業省(METI)が提唱)がどのように変化するのかを記述し,その変化の背景を検討することである.本研究で対象としたSLS(スポーツ・ライフスキル)という大学スポーツ授業は,「社会人基礎力」の育成を目指したものである.<方法>新型コロナウイルスの影響を受け,第5回目(Pre:実技授業開始時点)および第15回目(Post:実技授業終了時点)において,受講生を対象に「社会人基礎力」の12の能力要素に関して,自己評価による調査を実施した.1598名の大学スポーツ授業の受講者のうち,PreおよびPostの両方の調査に回答した188名(学年:1年生123名,2年生65名,性別:男子120名,女子65名,回答しない3名)が本研究の分析対象であった.各項目の値のPreとPostの比較には,Wilcoxon符号付順位和検定を用いた.<結果および考察>本研究の主な結果は次の通りである:12の構成要素のうち,「働きかけ力」(z = -2.26,p < 0.05),「課題発見力」(z = -2.48,p < 0.05),「計画力」(z = -2.62,p < 0.01),「創造力」(z = -3.99,p < 0.01),「発信力」(z = -3.95,p < 0.01)および「傾聴力」(z = -2.49,p < 0.05)について,授業後が授業前よりも有意に高値を示した.また,「社会人基礎力」を構成する3つの力をみると,「考え抜く力(シンキング)」(z = -3.85,p < 0.01)および「チームで働く力(チームワーク)」(z = -2.25,p < 0.05)について,授業後が授業前よりも有意に高値を示した.これらのことから,「働きかけ力」,「課題発見力」,「計画力」,「創造力」,「発信力」および「傾聴力」は遠隔による大学スポーツ授業でも育成可能であることが示唆された.本研究の結果は,コロナ禍あるいはアフターコロナにおける効果的な遠隔による大学スポーツ授業の一助となる.一方,対面授業を実施することによって育成できる能力要素が多く存在する可能性もある.したがって,今後はそれらの能力を育成するための授業についても研究を進める必要がある.

著者

前田 良三

出版者

日本独文学会

雑誌

Neue Beiträge zur Germanistik (ISSN:24330906)

巻号頁・発行日

vol.110, pp.276-278, 2003 (Released:2018-03-31)

著者

久保田 弥生 森山 恵美 前川 昌子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.57, no.10, pp.687-691, 2006 (Released:2007-10-12)

参考文献数

22

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In order to clarify anti-deposition effects of mukuroji pericarps, deposition of carbon black onto cotton and polyester fabrics has been studied in aqueous solutions of mukuroji pericarps. The rates of deposition were evaluated from the reflectivity of stained fabrics. It was revealed that the rate of deposition of carbon black onto the fabrics in an aqueous solution of mukuroji pericarps was lower than that in an aqueous solution of sodium dodecyl sulfate as well as in polyvinyl alcohol, which is a known anti-redeposition agent. In addition, it was revealed that theses effects were not introduced by the saponin component alone, but by the whole mukuroji pericarp which contains the non-saponin component.

著者

前川 聡子

出版者

日本財政学会

雑誌

財政研究 (ISSN:24363421)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.267-282, 2013 (Released:2021-10-26)

参考文献数

32

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本稿では,研究開発支援政策として,試験研究費に係る税額控除拡大と法人税率引き下げのどちらの方が効果的なのかについて,1980~2009年の資本金階級別のデータを用いて実証分析を行った。その結果,税額控除は期待されるような効果を持たず,税率引き下げの方が研究開発増加に対して有意に影響を及ぼすことが明らかとなった。ただし,資本金100億円以上の巨大企業については,税率も税額控除も研究開発費に対して有意な影響を与えず,むしろ負債比率が研究開発に有意な影響を持っていることが示唆された。

著者

倉前 盛通

出版者

THE JAPANESE ASSOCIATION FOR RUSSIAN AND EAST EUROPEAN STUDIES

雑誌

ソ連・東欧学会年報 (ISSN:03867226)

巻号頁・発行日

vol.1980, no.9, pp.79-99, 1980 (Released:2010-03-16)

被引用文献数

1