著者
葦原 恭子 小野塚 若菜
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.157, pp.1-16, 2014 (Released:2017-03-21)
参考文献数
17

経済のグローバル化を背景に,日本企業に就職を希望する高度外国人材に対する就職支援事業が実施されている。一方で,企業における高度外国人材の活用があまり進んでいない要因として,採用時の能力判定が難しいことが挙げられている。また,高度外国人材のビジネスコミュニケーション能力を伸ばす教育の必要性が指摘されている。そこで,本研究では,ビジネス日本語能力を評価するシステムとして,また,ビジネス日本語教育の現場における到達目標レベルの設定に活用することを目的としてビジネス日本語Can-do statementsを開発した。開発にあたっては,BJTビジネス日本語能力テストの測定対象能力を参考に項目を構築した。そして,予備調査に基づいて再検証を行った結果,ビジネス日本語Can-do statementsの妥当性が高まった。しかし,一部の項目には問題点が残っていることから,今後の更なる検証の必要性を指摘した。
著者
平井 松午 鳴海 邦匡 藤田 裕嗣 礒永 和貴 渡邊 秀一 田中 耕市 出田 和久 山村 亜希 小田 匡保 土平 博 天野 太郎 上杉 和央 南出 眞助 川口 洋 堀 健彦 小野寺 淳 塚本 章宏 渡辺 理絵 阿部 俊夫 角屋 由美子 永井 博 渡部 浩二 野積 正吉 額田 雅裕 宮崎 良美 来見田 博基 大矢 幸雄 根津 寿夫 平井 義人 岡村 一幸 富田 紘次 安里 進 崎原 恭子 長谷川 奨悟
出版者
徳島大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-10-21

本研究では、城下町絵図や居住者である侍・町人の歴史資料をもとに、近世城下町のGIS図を作成し、城下町の土地利用や居住者の変化を分析した。研究対象としたのは米沢、水戸、新発田、徳島、松江、佐賀など日本の約10ヵ所の城下町である。その結果、侍屋敷や町屋地区の居住者を個別に確定し地図化することで、居住者の異動や土地利用の変化を把握することが可能となった。その点で、GISを用いた本研究は城下町研究に新たな研究手法を提示することができた。
著者
手塚 和彰 村山 真維 岩間 昭道 中窪 裕也 木村 琢麿 金原 恭子 野村 芳正 柿原 和夫
出版者
千葉大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2002

経済の国際化(グローバル化)は、日本を含む先進国の経済構造と雇用構造を根本的に変えることとなった。第一は、使用者と労働者の関係が、両者のほかに、派遣業者や職業紹介業者などが介在し、二面構造から、三面構造へと変化した。この構造をどのように法的に整備するのかに関しては、労働法的規制の少ない英米と、規制を、労使関係(労使の交渉、協約)により強めて来たドイツ、フランスなど大陸諸国も欧州のグローバル化により規制緩和を進めている。我が国も、いわゆるバブル経済の崩壊後、製造業をはじめとして、リストラを進め、正社員の減、従来の年功序列による賃金体系を業績評価による体系に変更した。他方、パートタイマーや派遣労働者はますます比重を高めてきている。第二に、このような雇用構造変化は、日本の先端技術・技能における我が国の国際競争力を低下させている。従前の研究開発システムは、従業員発明制度の不備もあって、新規開発に遅れ、付加価値をつけることのできない企業を低迷、倒産の危機に追い込んでいるが、この点でも本研究は学界に先鞭をつけた問題提起を行なうこととなった。第三に、本研究は、人口、雇用の将来予測を独自に行い、このような少子高齢化の中での、労働市場、雇用の将来でのあり方を探った。とりわけ、高齢者の雇用と年金のあり方を探り、今後の我が国の雇用のあり方とそれを支える法制につき具体的な展望を行なった。さらに、WTO体制の元に進捗する経済のグローバル化と、人口減少にともない、外国人労働者の導入が現実的な課題となってきている。実際に、現在200万人の外国人が日本で就労しているが、その社会的な受け入れの体制や、法制度上の問題は極めて多い。この点に関しても本研究は先端的な分析と方向付けをすることができた。
著者
木原 里香 山添 有美 浅井 泰行 足立 佳也 桒原 恭子 藤野 雅彦 佐部利 了 小田切 拓也 綿本 浩一 渡邊 紘章
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.199-204, 2020 (Released:2020-07-21)
参考文献数
15

【緒言】血管内大細胞型B細胞リンパ腫が疑われた患者が過活動型せん妄を呈し,ステロイド投与が過活動型せん妄に有効であった1例を経験したので報告する.【症例】67歳男性.発熱と貧血,高LDH血症を認め,精査中に,過活動型せん妄をきたした.抗精神病薬のみでは症状緩和が困難であった.血管内大細胞型B細胞リンパ腫による微小血管閉塞がせん妄の直接因子となっていることが強く疑われたため,骨髄検査と皮膚生検を施行したうえで,プレドニゾロンを増量したところ,速やかに症状が改善した.【考察】血管内大細胞型B細胞リンパ腫の症例においては,微小血管梗塞や中枢神経病変といった原病によるせん妄に対し,ステロイド投与が症状緩和に寄与する可能性がある.
著者
鈴木 康秋 伊藤 啓太 上原 聡人 上原 恭子 久野木 健仁 藤林 周吾 芹川 真哉
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.107, no.5, pp.923-930, 2018-05-10 (Released:2019-05-10)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

68歳,男性.肝障害精査にて当科受診.トランスフェリン飽和度,血清フェリチンが高値のため,鉄過剰症が疑われた.肝MRI(magnetic resonance imaging)IDEAL(Iterative Decomposition of water and fat with Echo Asymmetry and Least-squares estimation)IQのR2*MapによるR2*値が著明に高く,高度の肝内鉄沈着所見を呈した.肝組織生検の鉄染色では,肝実質細胞内に高度の鉄沈着をびまん性に認め,肝ヘモクロマトーシスの診断となった.MRI IDEAL IQによる新たな鉄測定法は,ヘモクロマトーシスの非侵襲的検査法として有用である.
著者
山中 章義 鞠 錦 笠原 恭子 山本 嘉昭 吉田 彌太郎
出版者
近畿産科婦人科学会
雑誌
産婦人科の進歩 (ISSN:03708446)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.112-120, 2011 (Released:2011-06-27)
参考文献数
50

骨髄異形成症候群 myelodysplastic syndorme (MDS)は,造血幹細胞の異常クローン増殖により汎血球減少と無効造血をきたし,進行性・治療抵抗性のため予後不良な疾患である.MDSは妊娠中に増悪することもあり,子宮内胎児発育遅延や胎児機能不全等の合併症の発生リスクが高くなるとされている.今回われわれはMDS合併妊娠で,分娩周辺期の血小板輸血により母児を安全に管理し得た.本邦での過去の症例51例と合わせて報告する.症例は29歳,初産婦.2年前よりMDSに対し血液内科にて経過観察中であった.白血球や赤血球の著明な減少は認めなかったが,血小板減少を認めていた.近医にて妊娠判明し,妊娠12週で当科紹介受診となった.徐々に血小板が減少したため,妊娠29週より入院管理とした.妊娠中出血傾向を認めなかったため,血小板輸血は行わなかった.妊娠37週1日に選択的帝王切開術施行したが,術直前および術直後に血小板輸血を行い,術中および術後に出血傾向はなかった.母児ともに経過観察中であるが,MDSの増悪や新生児への影響は現在のところ認められていない.これまでのMDS合併妊娠の報告では,治療抵抗性の貧血を認め,妊娠中に初めてMDSと診断された症例が53%(28/52)であった.合併症として妊娠高血圧症候群や胎児機能不全が多い傾向にあった.妊娠時や分娩時に出血傾向はそれほど認められなかったが,ほとんどの症例で血小板輸血を行った.十分な血液製剤が確保できるのであれば,産科的禁忌がない限り経腟分娩は可能と考えるが,高次医療施設での妊娠・分娩管理が必要と考える.妊娠中に治療抵抗性の貧血や血球減少を認めた場合は,血液内科医と連携し速やかに骨髄穿刺にて診断を行い,MDSと診断されれば慎重な妊娠・管理が必要である.〔産婦の進歩63(2):112-120,2011(平成23年5月)〕
著者
葦原 恭子 Ashihara Kyoko
出版者
琉球大学留学生センター
雑誌
留学生教育 (ISSN:13488368)
巻号頁・発行日
no.7, pp.17-32, 2010-03

動詞の「わかる」と「知る」は,「わかる」と「知る」が共に認識行為を表す類義語であり,その意味が重なり合う部分と重ならない部分の区別が複雑なことから,日本語学習者には使い分けが困難で,日本語教育の現場で,しばしば,指導上の問題となる。本稿では,日本語教育の現場で「わかる」と「知る」の使い分けを学習者にわかりやすく解説することを目的として,日常生活の中で実際に交わされた談話をデータとして収集し,その話し言葉資料の分析を通して,「わかる」と「知る」の使い分けについて考察し,二つの動詞が置き換え可能な場合と不可能な場合の使い分け,及びその意味分類を明らかにした。It has been one of the issues to be solved how to teach the similarities, and the differences between 'wakaru', and 'shiru in many of Japanese language classrooms. These two verbs are synonyms, and they both imply recognition. It is rather complicated for Japanese language learners to choose the right verb according to the context in daily conversation. The purpose of this paper is to describe how to use 'wakaru' , and 'shiru' for learners though analyzing actual discourse data collected in daily conversations. The collected data for this paper are up to 430, and they are classified into three groups. One appears in the situations that only 'wakaru' are used another appears in the situations that 'shiru' are used and the last one appears in the situations that both 'wakaru' and 'shiru' could be used The classification and the analysis done in this paper should be useful for Japanese language instructors to clarify the difference between 'wakaru' and 'shiru' in Japanese language classrooms, when they try to explain the difference to their learners. It also could be a great help for Japanese language learners to reduce their misapplications of these two verbs.
著者
小林 正弥 金原 恭子 一ノ瀬 佳也
出版者
千葉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

本研究においては、ハーバード大学のマイケル・サンデル(Michael Sandel)教授のDemocracy's Discontents-America in search of a Public Philosophy(Belknap Press, 1996)の翻訳プロジェクトを進めると共に、マイケル・サンデル教授を招聘した国際シンポジウムを開催し、「憲政政治」についての世界的な水準での理論的検討を行なった。
著者
小笠原 恭子
出版者
武蔵大学
雑誌
武蔵大学人文学会雑誌 (ISSN:02865696)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.131-171, 2005