著者

小笠原 祐子

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.165-181, 2005-06-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1 3

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家事・育児・介護分担に関する研究が多数報告される中で, 生計維持分担に関する調査は十分になされてきたとは言えない.従来の研究では, 雇用と生計維持は必ずしも区別されず, 働く行為の意味が看過されてきた.本調査では, 同じようにフルタイムで継続就業する共働き夫婦といえども生計維持分担意識はさまざまであり, 分担意識の低い夫婦と高い夫婦が存在することが明らかになった.分担意識の低い夫婦においては, 生計維持者たる夫の仕事が妻の仕事より優先され, 家庭と仕事の両立が問題となるのはもっぱら妻の方であった.これに対し, 生計維持分担意識の高い夫婦は, 2人がともに生計維持者として就業を継続できるよう働き方を調整していた.これは, 夫婦両者の就業に一定の制約をもたらす一方で, 生計維持責任を1人で負担しなくてもよいことからくる自由度も与えていた.前者の夫婦は, どちらかと言えば旧来型の企業中心の生活を送る傾向が見られたのに対し, 後者の夫婦は, 脱企業中心のライフスタイルを希求するケースが多く, 働き方やライフスタイルが一部の階層で夫婦の選択となってきていることが示唆された.

著者

小笠原 祐子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.165-181, 2005-06-30

被引用文献数

1

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家事・育児・介護分担に関する研究が多数報告される中で, 生計維持分担に関する調査は十分になされてきたとは言えない.従来の研究では, 雇用と生計維持は必ずしも区別されず, 働く行為の意味が看過されてきた.本調査では, 同じようにフルタイムで継続就業する共働き夫婦といえども生計維持分担意識はさまざまであり, 分担意識の低い夫婦と高い夫婦が存在することが明らかになった.分担意識の低い夫婦においては, 生計維持者たる夫の仕事が妻の仕事より優先され, 家庭と仕事の両立が問題となるのはもっぱら妻の方であった.これに対し, 生計維持分担意識の高い夫婦は, 2人がともに生計維持者として就業を継続できるよう働き方を調整していた.これは, 夫婦両者の就業に一定の制約をもたらす一方で, 生計維持責任を1人で負担しなくてもよいことからくる自由度も与えていた.前者の夫婦は, どちらかと言えば旧来型の企業中心の生活を送る傾向が見られたのに対し, 後者の夫婦は, 脱企業中心のライフスタイルを希求するケースが多く, 働き方やライフスタイルが一部の階層で夫婦の選択となってきていることが示唆された.

著者

木村 圭一 岩崎 哲也 山田 拓哉 岩崎 竜一朗 榊原 祐子 中水流 正一 石田 永 山口 真二郎 尾下 正秀 三田 英治

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.58, no.9, pp.1420-1425, 2016 (Released:2016-09-20)

参考文献数

13

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89歳,女性.腹痛,嘔吐の精査加療目的で入院となった.CT検査で小腸異物による食餌性イレウスが疑われた.イレウス管挿入を行い減圧を図ったが異物の自然排出は認めず,ダブルバルーン小腸内視鏡検査を施行し異物(梅の種子)を回収した.その後,偶発症なく退院となった.イレウス管併用ダブルバルーン小腸内視鏡検査はトリプルバルーンメソッドとして報告されている.今回,トリプルバルーンメソッドにて食餌性イレウスを加療し得た症例を経験した.

著者

栗原 祐子

出版者

筑波大学

巻号頁・発行日

2003

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Includes bibliographical references

著者

森田 栄伸 高橋 仁 金子 栄 千貫 祐子 東儀 君子 髙垣 謙二 辻野 佳雄 三原 祐子 石飛 朋子 福代 新治 山田 義貴

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.76, no.6, pp.607-615, 2014-12-01 (Released:2015-04-16)

参考文献数

11

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島根県下 5 医療施設を受診した慢性蕁麻疹患者のうち,フェキソフェナジン塩酸塩の通常量 (120 mg/day) の服用にて効果不十分であった 24 例の患者を対象に,フェキソフェナジン塩酸塩の増量 (240 mg/day) 群 (フェキソフェナジン増量群:12 例) あるいはオロパタジン塩酸塩の通常量 (10 mg/day) への変更群 (オロパタジン変更群:12 例) の 2 群に無作為に割付,その後 4 週間の臨床症状を蕁麻疹重症度スコア,蕁麻疹活動性スコア,改変した蕁麻疹活動性スコア (modified Urticaria Activity Score : mUAS) により解析した。蕁麻疹重症度スコアは,フェキソフェナジン増量群では最終評価時に有意なスコア低下を認め,オロパタジン変更群では割付 4 週後および最終評価時に有意な低下を認めた。mUAS は,フェキソフェナジン増量群で 0∼1 週,2∼3 週,3∼4 週,最終評価時において有意な低下を認め,オロパタジン変更群で 1∼2 週においてのみ有意な低下を認めた。以上の結果からフェキソフェナジン通常量投与で効果不十分な慢性蕁麻疹に対してフェキソフェナジン倍量の増量投与は症状の改善に有効であり,さらにオロパタジン通常量への変更も効果はやや劣るものの有効であると結論した。フェキソフェナジンの倍量投与に要する費用の観点からは,抗ヒスタミン作用の高いオロパタジンへの変更も選択肢となり得ることが示唆される。(本論文は第 76巻4号〔2014年8月号〕p.p.372-380 に掲載されたものを一部訂正し,再掲載したものである。訂正箇所は下線にて表示している。)

著者

俊野 敦子 岡本 茂樹 島村 一郎 宮本 二美 原 祐子 児玉 俊夫 大橋 裕一

雑誌

日本眼科學会雜誌 (ISSN:00290203)

巻号頁・発行日

vol.102, no.2, pp.101-105, 1998-02-10

被引用文献数

20

著者

小笠原 祐子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.62-63, 2019 (Released:2020-07-31)

参考文献数

1

著者

小笠原 祐子

出版者

一般社団法人 日本フットケア学会

雑誌

日本フットケア学会雑誌 (ISSN:21877505)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.43-45, 2019-03-30 (Released:2019-03-30)

参考文献数

5

著者

桑原 祐子

出版者

佛教大学国語国文学会

雑誌

京都語文 (ISSN:13424254)

巻号頁・発行日

no.28, pp.29-44, 2020-11-28

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正倉院文書に残る「待遇改善要求草稿」に、休暇に関する要望がある。「毎月、一度にまとめて五日間の休暇をもらいたい」という要望である。この要望は、その後叶えられて、「例・法例」という規定のなかに生かされた。そのことを「請暇解(休暇願)」の分析・検討から明らかにした。また、この規定を最大限に生かすために、写経生等は請暇解に、様々な表現の工夫を凝らしていたことを検討した。さらに、工夫の甲斐あって、一回に一〇日間の休暇を獲得した安宿廣成の請暇解や解文に焦点を当て、どのように文書の定型を外しながら、表現の工夫をしていたのかということも分析した。 正倉院文書は、いつ・誰が・誰に対して・どのような場で・どのような目的で・何を・どのように書き記したかが明確な一次資料である。これらの文書を作成した実務官人の言語生活の実態を記述することは、八世紀の日常普段の日本語を解明することに資することになるのである。

著者

平尾 由美子 小笠原 祐子

出版者

一般社団法人 日本フットケア学会

雑誌

日本フットケア学会雑誌 (ISSN:21877505)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.175-180, 2019-12-25 (Released:2019-12-25)

参考文献数

14

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【要旨】フットケア実施率向上への示唆を得ることを目的とし,訪問看護師による在宅療養高齢者へのフットケアに関する実態調査(2016年9月)の質問項目の1つである「在宅療養高齢者のフットケアについて感じていること」の自由記述回答を分析した.全国750か所の訪問看護事業所に対して郵送法により245施設(32.7%)から返送され,上記質問には122人から回答があった(回答率49.8%).質的記述的に分析し,319コードが得られ,【重要性・必要性】(88コード),【困難】(231コード)の2つのコアカテゴリーに分けられた.コード数が7割を占めた【困難】は,《療養者の要因》,《看護師の要因》,《環境の要因》のカテゴリーで構成された.《療養者の要因》から,在宅療養高齢者の医療処置を含むフットケアニーズの高まりが明らかとなった.在宅において,予防的フットケアの推進と同時に,医療的フットケアが実施可能な環境の整備の必要性が示唆された.

著者

大沢 真理 小笠原 祐子 ロバーツ グレンダ 田中 和子 合場 敬子

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究は、経済グローバル化のもとで、「ニュー・エコノミー」として生じているとされる産業構造や労働組織など変化について、英、独、米および日本について、ジェンダー関係との関連を比較分析するもの。たとえば、産業や労働の組織の「フラット化」や「柔軟化」が語られながら、じつは社会的格差の拡大が懸念されること、また、近年の規制改革や福祉国家改革のベクトルでも、規制緩和や民営化ばかりではなく、再規制化やセーフティネット強化の要素が見逃せないこと、これらの事象のいずれもジェンダー関係と交差していること、が指摘される。対象4国は、今日の世界経済で大きな比重をもち、かつ相互に意味ある好対照をなしている。なにより4つの国は、異なる性格のジェンダー・レジームを持っている。アメリカは女性の就業を促進する方向に最も進んでおり、日本は女性の世帯内役割を最優先するジェンダー・レジームであるように見える。福祉と産業労働、家庭を横断するジェンダー・レジームは、収斂しているのか、あるいは強い経路依存性のもとで分岐しているのかなどの論点が、本研究で解明され発表されてきた。すなわち、2002年9月3日には東京大学において、公開シンポジウム「グローバル時代の「ニュー・エコノミー」-日米欧の比較ジェンダー分析」を開催し、本研究のコンセプトについて研究グループの外部から意見等を得た。その内容は、雑誌『現代思想』31巻1号(2003年1月号)の特集「トランスナショナル・フェミニズム」として発表された。2003年9月末にはブレーメン大学、2004年3月初めには日本国内で、海外共同研究者との研究会を集中的に開催した。研究の成果を広く社会に還元するべく、2004年3月4日に東京大学において、公開シンポジウム「グローバル時代の「ニュー・エコノミー」-日米欧の比較ジェンダー分析II」を開催(第18回東大社研シンポジウム)。

著者

田島 美幸 佐渡 充洋 藤澤 大介 堀越 勝 大野 裕 横井 優磨 吉原 美沙紀 原 祐子 藤里 紘子 岩元 健一郎 石川 博康 岡田 佳詠

出版者

国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究では、認知行動療法を活用した認知症の家族介護者向けの2つのプログラム(①集団CBT、②訪問看護師による個人CBT)を開発し有効性を検討した。【集団CBT】集団CBTプログラム(月1回90分、計5回)を実施したところ、75歳以下の介護者では、介護負担感、介護に対する否定的な感情において主効果が認められた(p<0.05)。【訪問看護師によるCBT】 訪問看護時に訪問看護師が実施できる個人CBTプログラム(1回30分、計11回)を開発した。また、介入の質を担保するために訪問看護師に対するCBTの教育体制(集団研修およびスーパービジョン)を整備した。現在、症例登録を継続中である。

著者

司会:高村 悦子 演者:原 祐子

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.122, no.4, pp.565, 2019-04-20 (Released:2019-05-22)

著者

栗原 祐子 徳増 征二

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.205-209, 2000

著者

大森 玲子 山崎 久子 飯田 有美 岩原 祐子 永山 ケヱ子

出版者

宇都宮大学

雑誌

宇都宮大学教育学部教育実践総合センター紀要 (ISSN:13452495)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.361-368, 2007-07-01

被引用文献数

4

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近年、子どもを取り巻く食環境が変化し、食をめぐる問題が顕在化している。児童生徒の食の問題には乳幼児期からの食習慣が深く関連することから、食の自立能力の基礎を形成する乳幼児期の食育を推進し、望ましい食習慣を体得させることが大切である。本研究では、乳幼児期の食育を実践する上での基礎資料とすべく、保育園児を対象とした食生活等実態調査を行った。調査の分析結果から、「朝食を毎日必ず食べる」子どもは89%であった。朝食メニューをみると、主食が米飯である場合、74%が副食(主菜and/or副菜)を添えるのに対し、パンである場合28%であった。朝食を「ひとりで食べる」子どもも16%おり、このうち78%が祖父母と日常的に食事をする機会のない子どもであった。降園後夕食までの間に46%がおやつを食べ、その内容は「スナック菓子」(55%)、「果物」(30%)の順であった。また、行事食に関して、「しもつかれ」を作る家庭の80%が祖父母と-緒に食事をしていることがわかった。本研究より、子どもの食生活の実態が、子どもを取り巻く家庭の食事環境にも影響を受けていることが明らかとなった。よって、子どもに対し食育を実践するだけでなく、親への啓発活動も必要であることが示唆された。

著者

岩田 香織 松原 祐子 齋藤 輝幸 久野 覚

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.185, pp.1-9, 2012-08-05

参考文献数

14

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オフィスでは夏期の冷房設定温度28℃及びCOOL BIZが推奨されているが、28℃はやや暑く、屋外から入室した者は不満を生じやすい。そこでKunoは採涼空間の利用を提案した。採涼空間利用時の効果と適切な利用条件を検証するために3段階の被験者実験を行った。被験者は屋外空間に椅座安静状態で30分滞在した後、28℃の執務空間に10分(実験IIIは5分)滞在した。その後、24℃または26℃の採涼空間に所定の時間滞在し、再び28℃の執務空間に30分(実験IIIは60分)滞在した。本報では採涼空間利用時の発汗抑制効果等を示し、外気温33℃以上で24℃20分以上、外気温33℃以下で24℃5分の採涼空間滞在が適切であることを明らかにした。