著者
太田 明子 (中川 明子)
出版者
熊本大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2002

平成17年11月に全国の全自治体を対象として、以下に示す歴史的建造物保存活用に関するアンケート調査を実施した。すなわち、1.歴史的建造物の保護を担う担当部署、2.歴史的建造物の保護に携わる専任職員の設置状況、専任職員の専門領域、3.市民団体との協働の度合い、4&5.歴史的建造物保存活用のメリット、6.自治体自身の歴史的建造物保存活用への取組に対する自己評価について質問した。その結果、全体の約6割の自治体からの回答を得た。特に都道府県レベルでは8割の自治体から回答を得、現在、これらの調査結果を集計しつつあるところである。故に、正確な結果はまだ得られていないが、データ入力の過程で、歴史的建造物に専門的に関わっている自治体職員は京都府、奈良県などのごく一部の自治体を除き、殆ど存在しないことは既に判明している。1997年、「建築文化財専門職の設置」の要望書が日本建築学会から各都道府県及び政令指定都市宛に出されているにもかかわらず、状況が殆ど改善されていない様子が明らかになったことは大変残念なことであり、再度、何らかの提言を行う必要があると考える。一方、自治体が、地域住民やNPO等と協働することによる、歴史的建造物の継承に踏み出し始めていることも判明し、この分野でも地方が自らの知恵を出し、活動する時代になっていることが明らかになっている。また、この作業と平行し、全国の自治体のHPから歴史的建造物に関する情報をどれだけ得られるか検証しつつあるが、市町村合併が振興している最中であるため、確認に時間がかかっている。今後、速やかの上記の結果をまとめ、HP上で公開する必要がある。また、これまでまとめた、フランスの歴史的建造物に関わる人材育成の様子、保存理念に関する研究と合わせ、今後の日本の文化財行政に対する提案を行う予定である。
著者
村岡 一信 千葉 則茂 太田原 功
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.49, no.10, pp.1252-1258, 1995-10-20
被引用文献数
11

コンピュータグラフィックスによるリアルな自然景観のシミュレーションのためには, 季節感の表現法の開発が重要である.本論文では, 冬季の近接景観, すなわち庭園の石や灯籠などの積雪景観シミュレーションのための積雪モデルを提案する.本手法では, 少数のパラメタを指定することで, 冠雪などの代表的な積雪形状を生成することができる.
著者
中田 昌 太田 健一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会総合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1996, no.2, 1996-03-11

最近,日本の都市の夜空がとても明るく,人工光が夜空を明るくする「光害」の存在が知られてきた.天文観測の障害となるほか,作物の異常成長や動物の行動異常の原因となるとの指摘もある.夜空の光量の絶対値を測定することは,この新たな光害のレベルを知る上で重要で,特に簡単で高精度の測定手法の開発が求められている.ここでは,冷却CCDにカメラレンズを結合して,夜空の光学画像を得て夜空の明るさを計測する手法を提案する.
著者
富永 誠 佐野 裕昭 太田 順一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1996, no.2, 1996-09-18

近年、大規模なユーザビルにおいて、パイプケープルの垂直布設を主としたABF配線システムが盛んに導入されつつある。このシステムを経済的かつ効率的に構築するために我々はパイプケーブル、圧送用光コード、キャビネットを含めたトータルシステムとしての開発を行っている。本稿では、光ファイバ余長収納部の構造およびその配列法を工夫することにより、小型化を図ったABF用キャビネットの構造について報告する。
著者
服部 範子 名須川 知子 岩崎 雅美 角田 万里子 黒川 衣代 加納 光子 畑野 裕子 黒川 衣代 加納 光子 畑野 裕子 角田 万里子 太田 まさこ
出版者
兵庫教育大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

南アジアは世界的にみて最貧地域とされ、ジェンダー差が著しいことが指摘されている。本研究は南アジア女性の現状を現地調査に基づき明らかにした。第一に、南アジア諸国では最近、女子教育施策(女児の就学促進策や成人女性への識字教室など)が積極的に推進されていること、第二に、南アジアのジェンダーに関して、女性の日常生活の実態やライフコースの多様性や問題点を、国別、地域別、宗教別などにより明らかにした。
著者
太田 隆英
出版者
金沢医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

Rhoファミリータンパク質の制御分子であるRhoGDIβ(Rho GDP-dissociation inhibitor β)は癌の悪性進展に関わることが知られているが、その役割は依然として不明である。本研究では、免疫蛍光染色法やGFP 標識RhoGDIβを用いてRhoGDIβの細胞内局在を明らかにするとともに、RNAiによりRhoGDIβをノックダウンした時の影響を詳細に観察し、RhoGDIβがcentrosomeの機能の制御や細胞極性の制御を通じて癌悪性伸展に関与することを示した。
著者
紫藤 一裕 太田 聡
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IA, インターネットアーキテクチャ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.275, pp.1-6, 2008-10-29

WWW(World Wide Web)はインターネット上の重要なサービスである.WWWの問題はネットワークやWWWサーバの負荷が過大なとき応答時間が増加することである.この問題を解決するため,ネットワーク内にキャッシュサーバを配置することが行なわれている.キャッシュサーバのキャッシュ領域は有限であり,空きがなくなった場合には保持しているページオブジェクトの削除が必要になる.そのため,削除するオブジェクトを選び出すキャッシュ管理法が,キャッシュサーバの効果を左右する.従来のキャッシュ管理法は,アクセス頻度やオブジェクトサイズを基準として削除するオブジェクトを選択していたが,必ずしも応答時間の点では最適ではなかった.そこで本論文では,WWWサーバ毎の性能を,トラヒックのパッシブ測定により見積もり,その結果に基づいて削除対象のオブジェクトを選択するキャッシュ管理法を提案する.提案方法は,応答の遅いサーバが提供するオブジェクトを優先してキャッシュに記憶するので,応答時間の改善が期待できる.パッシブ測定可能なWWWサーバ負荷指標を示し,提案方法を計算機シミュレーションで評価し,従来手法と比べて応答時間が改善されることを確認した.
著者
成田 宏和 太田 学 片山 薫 石川 博
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.102, no.209, pp.1-6, 2002-07-12
被引用文献数
1

Web上で必要な情報へのアクセス手段として、中心的な役割を担っているのがgoogle,goo,Lycosなどに代表されるロボット型Web検索エンジンである。これらの検索エンジンが日々変化し続けるWebに対応していく為には、新しいページの収集、更新チェックなど多大なメンテナンスを必要とする。一方で、検索結果があまりに膨大すぎて必要な情報を探すのに困難を伴う場合もあるし、全ての検索エンジンが同一の情報を収集しているわけではないので、或る検索エンジンでは存在しなかった情報も別の検索エンジンを利用すると発見できる場合もある。本稿では、検索能力の強化と発見しにくい情報へのアクセス支援を目的に、複数の検索エンジンを併用し、検索結果を階層的にクラスタリングしてユーザに提供するシステムであるMETALを提案する。
著者
"品川 佳満 岸本 俊夫 太田 茂"
出版者
川崎医療福祉大学
雑誌
川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.553-563, 2006
被引用文献数
2

"赤外線センサを利用した高齢者見守りシステムに応用可能な自動緊急通報を行うためのアルゴリズムを開発した.本研究で考案した自動緊急通報アルゴリズムは,センサの無応答(全センサがOFF状態)時間をリアルタイムにモニタするものである.クラスタ分析により求めた過去の行動パターン別センサ応答分布と現時刻の無応答時間とを比較し,平素よりセンサの無応答時間が長いと判断した場合,通報を行う.独居高齢者4名の長期計測データを用いてシミュレーションを行った結果,1ヶ月あたり1〜3回程度の通報が認められた.また,無応答状態になってから通報に至るまでの時間は,日中では平均120〜240分程度要することが分かった.シミュレーションで検知した異常は,必ずしも被験者の健康の異常を示してはいなかったが,本研究は,動けなくなるなどの事態発生から,平均2〜4時間程度で異常検出ができることを明らかにした."
著者
太田 浩一 菊池 孝信
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

マイクロアレイ法による炎症関連遺伝子の検索1)ラットの足底にリポポリサッカリド(LPS)を投与し、投与後2,6,12,24時間めに、虹彩・毛様体組織(各時間8匹16眼)を切り出し、total RNAを抽出した。2)total RNA中のpoly(A)+mRNAより、2本鎖cDNAを合成し、gel matrix上のDNAオリゴヌクレオチドプローブ(UniSet Rat I Expression Bioarray chip ; Motorola Life Sciences)をハイブリダイズさせ、洗浄、streptavidin-Cy5による染色を行う。Axon GenePix Scannerでスキャン後、発現量を解析(CodeLink ; Motorola社)解析した。3)9,911遺伝子中、1,930遺伝子(約20%)の発現 がいずれかの時間において2倍以上に増加、または0.5倍以下に減少した。4)いずれかの時間において3、5、10倍以上の増減した遺伝子数はそれぞれ、(991,748),(402,327),(140,95)であった。5)増減遺伝子数は6時間、24時間後に多く、経時的な発現変化のクラスター解析中である。6)既報同様、その遺伝子発現が確認されている炎症性サイトカイン(interleukin(IL)-1beta, IL-6)ケモカイン(RANTES)、iNOS等に関しては、別個体のmRNAを抽出し、リアルタイムRT-PCRを行い、マイクロアレイの結果と同様、2ないし6時間後の発現の著増(正常眼に比し、20から500倍)が確認された。新たにimmediate early genes(Jun B,c-Fos,and c-Jun)の発現が明らかとなり、特にJunBの発現は免疫組織化学染色にて確認された。
著者
熊谷 孝三 天内 廣 太田原 美郎 西村 健司 森田 立美
出版者
公益社団法人日本放射線技術学会
雑誌
日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)
巻号頁・発行日
vol.60, no.7, pp.927-938, 2004-07-20
被引用文献数
3

日本の医療をとりまく環境が大きく変わりつつあるなか,医療の高度化・専門化などに伴い医療事故の発生要因そのものが増えている.またそうした事故がこれまでになく紛争,訴訟につながっていくという事実を認識しておく必要が出てきた.医療現場にはさまざまな事故発生につながる要因が潜んでいる.しかし,ニアミスなど「ヒヤリ」としたり「ハット」することは比較的よくあっても,通常は事故には至らないものである.たとえエラーをおかしても,誰かが見つけてくれたとか,寸前で気がついたとか,幸運にもなんらかの防御のメカニズムが働いてくれたからである.つまりニアミスやたいしたことでないと見過ごすような些細な出来事を通して,潜在的な危険因子に気づいて対応しておくことや,防御の機能を確実にすることが重要である.つまり,その事例自体が事故防止の方策を教えてくれるということを知るべきなのである.これらのことを受け,本報ではアンケート調査を実施し,放射線業務において発生しているリスク事例について,CT検査,MRI検査,核医学検査,および放射線治療のモダリティについて,その内容と発生原因を事例集としてまとめたので報告する.
著者
駒野 雄一 山崎 太郎 太田 和夫
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.102, no.744, pp.75-80, 2003-03-20

OAEPよりも緊密な安全性を持つ改良方式として,Shoupは2001年にOAEP+を,古原・今井は2002年にOAEP++を提案した.本研究ではOAEPのPadding情報(冗長度)の構成法とそれをつける位置,暗号化関数への入力範囲を変更することで構成される(OAEP+, OAEP++を含む)72通りの変形方式を考え,各方式がどのレベルの安全性を実現するのかを網羅的に考察する.さらに,安全ではない方式に対しては安全性証明が破綻する要因を特定し,具体的な攻撃方法を与える.
著者
駒野 雄一 太田 和夫 新保 淳 川村 信一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.51, pp.9-16, 2005-05-11

本稿では, 文献[10]で構成した署名者以外のエンティティによる否認機能をもつリング署名方式をグループ署名方式とみなして再考する.文献[10]で構成した方式は, 署名者が署名生成時に動的にグループを決定できる点, グループの管理者が不要である点でグループ署名方式とは異なるため, 以下ではこの方式をDGS方式(Democratic Group Signature方式)とよぶ.本稿ではDGS方式の安全性モデルを構築し, ランダムオラクルモデルの下で文献[10]の改良方式の安全性を証明する.