著者
石塚 晴通 小野 芳彦 池田 証寿 白井 純
出版者
日本語学会
雑誌
國語學 (ISSN:04913337)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.86-87, 2001-03-31

「日下部表」と称する資料は,JIS漢字第1次規格(JIS C 6226-1978)の原典の一つである「標準コード用漢字表(試案)」(情報処理学会漢字コード委員会,1971年)の土台となった漢字表であり,日下部重太郎の著した『現代国語思潮続編』(中文館書店,1933年)に附録「現代日本の実用漢字と別体漢字との調査及び「常用漢字」の価値の研究」として掲げられている。この研究では,(1)JIS漢字の字種の選定に果たした日下部表の位置,(2)日下部表の「別体漢字」とJIS漢字における異体字の扱いとの関係,(3)日下部表に反映した現代日本語の漢字の使用実態,の3点について日下部表の内容を検証し,次の結論を得た。(1)日下部表掲載の漢字6473字のうち,JIS X 0208:1997で符号化可能なのは約90%,JIS X 0213:2000で符号化可能なのは約97%である。(2)日下部表の「別体漢字」796字のうち,JIS X 0208:1997で符号化可能なのは約68%,JIS X 0213:2000で符号化可能なのは約84%である。日下部表の「別体漢字」の枠組みと,JIS X 0208:1997及びJIS X 0213:2000のそれはおおむね合致している。枠組みの精度は同程度である。(3)JIS X 0208:1997に不採録の漢字667字のうち,461字がJIS X 0213:2000に採録されており,これらは現在でも使用の実績が確認できるものである。また,研究・調査のために文字を符号化し電子化テキストとする際に問題となるのは・JISの包摂規準の適用方法である。特に問題となるのは,「互換規準」に該当する29組の漢字,人名許容字体別表・常用漢字康煕別掲字の漢字104字,及び包摂規準の変更・追加に該当する漢字であり,これらに留意し,適用した包摂規準を明示すれば操作可能なかたちで情報交換が可能である。
著者
堀端 廣直 郭 哲次 坂口 守男 小野 善郎 百渓 陽三 吉益 文夫 東 雄司
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.297-302, 1995-03-15

【抄録】夫婦の間で約5年間持続した二人組精神病について報告した。二人で鍼灸治療所を開いていたが,妻が宇宙からの通信を受け始め,被害妄想も生じた。1か月後には,夫も宇宙からの通信を受け始め同様の妄想を持った。 夫婦は,鍼灸業は停止し,近隣から孤立していった。約2年後に夫は“宇宙語”と称する言葉をしゃべり始め,その半年後には妻も同調し,“宇宙語”による夫婦間の交話が約2年間続いた。二人は不穏行為などで,トラブルを頻繁に起こしていたが,夫の父親が近所の人々からの苦情などに対応し,当人たちに経済的援助もしていた。夫婦の精神科治療への導入は困難であったが,通行人への暴力行為を契機として,妻が措置入院となり約4か月後,軽快退院した。夫は妻との分離後,約3週間目には妄想をなくしていた。感応の成立過程とその方向,“宇宙語”での交話によって夫婦の共生的関係が強くなり,父の庇護により二人の感応精神病が持続したことについて考察した。
著者
小野 義典
出版者
関西法政治学研究会
雑誌
憲法論叢 (ISSN:24330795)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.69-86, 2004-12-20 (Released:2018-01-10)

This paper which is written at view of International law reviews some issues that conflict between domestic applicability of International Law and Constitutional Order. The issues have been understood in the Confrontation with the Monism or the Dualism. After the World War II, the issues have not consisted only on the Monism or the Dualism but also new theory -the Theory of Coordination. This new theory is supported by many Scholars of International Law today. I think it is noteworthy that the theory offers the key to understanding of the relation between International law order and Domestic law order.
著者
田中 実 小野 滉貴 山本 康裕 高橋 義朗
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.77, no.6, pp.355-360, 2022-06-05 (Released:2022-06-05)
参考文献数
15
被引用文献数
1

素粒子物理学には,いくつかのフロンティアがある.一つは高エネルギーフロンティアで,高エネルギーの状態から新たな素粒子を発見することが主な目的である.CERNの大型ハドロン衝突型加速器(LHC)が現在の最高エネルギーの実験装置であり,LHCにおける2012年のヒッグス粒子の発見により,素粒子標準模型に登場するすべての粒子が既知のものとなった.もう一つのフロンティアは高輝度(あるいは高強度)フロンティアで,特定の素粒子を大量に生成し,その性質を詳しく調べることで素粒子の相互作用について解明することを主眼とするものである.日本ではKEKのスーパーBファクトリー実験やJ-PARCにおけるK中間子,ミュー粒子,ニュートリノの実験等がこれにあたる.宇宙も素粒子物理のフロンティアであり,インフレーション理論の検証等が行われ,コスミックフロンティアと呼ばれている.これらに加えて,高精度フロンティアと呼ぶべき研究が近年重要さを増している.例えば,標準模型を越える新しい素粒子模型の多くが予言する,電子の永久電気双極子能率の探索が,原子や分子を対象とした高精度の測定に基づいて行われている.このフロンティアは,原子物理学の発展と密接に関連している.かつてはマクロな数の原子集団の測定によって個々の原子の性質が決定されてきたが,実験技術の進歩とともに,少数の原子を対象とした実験が可能になり,1個の原子やイオンをトラップし,単独原子の孤立状態を実現できるようになった.また,多数の原子の低温の孤立集団も実現されるようになり,ボーズ・アインシュタイン凝縮といった量子的なマクロ状態も観測されている.私たちは,原子スペクトルの同位体シフトを精密に測定することで,標準模型を越える新しい物理の探索を行っている.もし,電子と中性子に結合する新粒子が存在すれば,この粒子が電子・中性子間で交換されることでも同位体シフトが起こる.同位体シフトの実験値と標準模型での理論値を比較すれば,原理的には,この効果を検出できる.しかし,同位体シフトの系統的精密測定が行われているカルシウムやイッテルビウムのような電子多体系のスペクトル計算の不定性は,実験精度に比べてかなり大きい.このため,同位体シフト自体の実験値と理論値の直接的な比較による新物理探索は,単純な原子を除いて現実的ではない.そこで,複数の遷移の同位体シフトが満たす線形関係に注目し,新粒子の効果でこの線形関係が破れることを利用して,新物理探索を行った.具体的には,魔法波長の光格子に中性イッテルビウム原子をトラップし,578 nmの狭線幅光学遷移(時計遷移)について,数Hzの不確かさで系統的に同位体シフトの測定を行った.この結果と先行研究のイッテルビウムイオンの411 nmおよび436 nmの遷移の同位体シフトの測定結果を合わせることで,世界初の3遷移間の線形性検証を行った.その結果,線形性が有意に破れていることが分かったが,同時に,この線形性の破れは標準模型で説明されるべきものであることも明らかにした.新物理に由来する非線形性には上限が得られ,これに基づいて新粒子の結合定数に対する制限を与えた.現状では得られた制限は既存の実験のものよりも弱いが,今後の実験精度の向上によりこれを上回ることが期待される.
著者
小野瀬 剛志
出版者
一般社団法人 日本環境教育学会
雑誌
環境教育 (ISSN:09172866)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.3_2-11, 2020 (Released:2020-04-15)
参考文献数
48

When handling issues of ESD, or Kogai education as it is referred to in Japanese, it is unavoidable to deal with capitalism. When it comes to environmental education, capitalism has been criticized, but much of the discussion has focused on individual ideas and ideologies rather than on the social structure itself. From an eco-Marxist point of view, however, ethical solutions do not make much sense without understanding and changing the capitalistic modes of production. The purpose of this paper is to examine environmental issues and the social structure of capitalism from the viewpoint of K. Marx's theory of value, and to draw out the issues of critical environmental education theory rooted in the criticism of capitalism.  In capitalism based on the fundamental distinction between nature (means of production) and human beings, people depend on the exchange of means of life in the market. In doing so, various goods are exchanged based on value assessed by the socially necessary labor-time spent on individual goods. As a result, value controls the production and distribution of labor products in society. Capitalists follow this law of value, not only wasting nature that is not directly involved in value formation, but also using technology to exploit nature to gain more surplus value.  Based on this theoretical consideration, the issue of critical environmental education as a critique of capitalism is to understand environmental issues as those rooted in the economic system of capitalism itself, and to place the object of educational change not in people's ideas, but in the actions of people governed by the laws of value.
著者
小野寺 崇良
出版者
皇學館大學人文學會
雑誌
皇學館論叢 = KOGAKKAN RONSO (ISSN:02870347)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.98-117, 2022-04-10
著者
杉原 直樹 高柳 篤史 石塚 洋一 佐藤 涼一 鈴木 誠太郎 小野瀬 祐紀 今井 光枝 江口 貴子
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.66-72, 2020 (Released:2020-05-15)
参考文献数
26

顆粒配合歯磨剤の市販が開始されて,30年以上が経過しているが,その効果をランダム化比較試験を用いて調べた報告はほとんどなく,現状でその効果が明らかになっているとはいえない.本研究の目的は,顆粒配合歯磨剤の歯垢除去効果および歯周組織への影響を検討することである.対象者は歯周病メインテナンスのために歯科医院に通院している患者であり,研究デザインはランダム化二重盲検クロスオーバー試験である.顆粒配合歯磨剤と顆粒非配合歯磨剤を1か月のウォッシュアウト期間をはさんでそれぞれ3か月間使用し,各歯磨剤の使用開始時と終了時に,同一の歯科医師による検診を行った.PCR値と隣接部位のQHI値の変化は,顆粒配合歯磨剤を使用した場合に有意な改善が認められた.歯周組織の状態,歯肉出血の状況,および歯周ポケットの深さについては有意な差は認められなかったが,顆粒配合歯磨剤を使用した後すべての検診項目の値の改善が認められた.また,クロスオーバー試験における持ち越し効果は認められなかった.なお,顆粒配合歯磨剤使用後に顆粒状物質が残存したのは1名1歯であり,特に炎症,悪化などは認められなかった.顆粒配合歯磨剤は顆粒非配合歯磨剤よりも歯口清掃効果が高かった.しかしながら,歯周組織に対する影響においては顆粒非配合歯磨剤との差は認められなかった.
著者
小野広一 山本秀也 木原康樹
出版者
一般社団法人 日本不整脈心電学会
雑誌
心電図 (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.33-38, 2019-03-20 (Released:2019-04-10)
参考文献数
11

【背景】我が国では年間約5万人が新たに植込み型心臓デバイス(CID)植込み治療を受けているが,死後,火葬時の取り扱いについては一定の見解がない.CIDを取り出さずに火葬可能であれば,安心してCID植込み患者を自宅で看取ることができる.【目的および方法】火葬時のCIDの取り扱いについて,中国地方の現状を調べるため,中国地方5県(鳥取・島根・岡山・広島・山口)の162火葬場の管理者(76事業所)に,火葬時の取り扱いについて電子メール・ファックス・電話で調査した.【結果】摘出なしでは火葬不可が8事業所9ヵ所(5.6%),病院で亡くなる場合などでは可能な限り摘出を希望するが,事前の申請があれば摘出なしでも火葬可が42事業所93ヵ所(57.4%),事前の申請があれば摘出なしでも火葬可が27事業所60ヵ所(37.0%)であった.【結論】火葬時の事前申請は必要であるが,中国地方では94.4%の火葬場でCIDを摘出しなくとも火葬が可能であった.(心電図,2019;39:33~38)
著者
小野 武年 西条 寿夫
出版者
日本失語症学会 (現 一般社団法人 日本高次脳機能障害学会)
雑誌
失語症研究 (ISSN:02859513)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.87-100, 2001 (Released:2006-04-25)
参考文献数
36
被引用文献数
1

大脳辺縁系 (辺縁系) は,脳の内側部に位置し,認知,情動発現,および記憶形成のすべての過程に関与している。特に側頭葉内側部に存在する扁桃体および海馬体は,すべての大脳皮質感覚連合野からの情報が収束している領域であり,大脳皮質由来の高次処理情報 (認知情報) に基づいて情動発現ならびに記憶形成に重要な役割を果たしている。すなわち,扁桃体および海馬体は,それぞれ情動および記憶システムの key structure としてヒトの高次精神機能に重要な役割を果たしている。本稿では,解剖学,臨床神経心理学,行動神経科学的研究に基づき, (1) 辺縁系の扁桃体と海馬体を中心とする神経回路, (2) 情動と記憶のメカニズム,および (3) 情動と記憶の相互干渉作用について紹介したい。
著者
山田 太雅 棟方 渚 小野 哲雄
雑誌
エンタテインメントコンピューティングシンポジウム2015論文集
巻号頁・発行日
vol.2015, pp.574-579, 2015-09-18

絵の制作支援を行う研究は盛んに行われている.一方,ユーザが描いた絵がどの程度「上手」であるかという,評価 に関する研究は数が少ない.そこで,ユーザが模写した絵に対して点数を算出するシステムを提案する.対象とする 絵は人物キャラクタの顔とし,システムは顔を構成する目などのパーツの特徴量を抽出する.そして,模写の対象と なる絵と,ユーザが描いた絵がそれぞれ持つ特徴量を比較することで絵の評価を行う.
著者
多川 晴美 小野 幸子 平岡 葉子
出版者
滋賀医科大学雑誌編集委員会
雑誌
滋賀医科大学雑誌 (ISSN:09123016)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.13-16, 2017-07-04

在宅療養支援のための多職種連携人材育成研修受講者の多職種間のつながりや連携の現状を明らかにし、今後の研修プログラムの検討資料を得ることを目的に調査した。研究方法は、平成26年度研修受講者125名を対象に、信頼性・妥当性が確認された「在宅医療介護従事者における顔の見える関係評価尺度」「在宅医療介護従事者における連携行動評価尺度」を使用し、受講前に測定した。経験年数の多いグループと少ないグループ、多職種連携会議へ参加しているグループと参加していないグループについて、得点の有意差をMann-Whitney 検定を行った。有効回答97名(77%)で、職種の内訳は看護師74名(77%)、薬剤師8名(8%)、介護福祉士5名(5%)、その他10名(10%)であった。 経験年数の多いグループと少ないグループの比較では、「顔の見える関係評価尺度」は7因子中、1因子のみ経験の多いグループが、有意に得点が高かった。「連携行動評価尺度」では、5因子中、2因子で経験の多いグループが、有意に得点が高かった(p<0.05)。多職種会議に参加しているグループとしていないグループの比較では、「顔の見える関係評価尺度」は7因子全ての項目で会議に参加しているグループが、有意に得点が高かった。「連携行動評価尺度」では、3因子で会議に参加しているグループが、有意に得点が高かった(p<0.05)。
著者
三河 佳紀 小野 真嗣 渡辺 暁央 小薮 栄太郎 三上 拓哉
出版者
一般社団法人 CIEC
雑誌
コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.98-103, 2015-06-01 (Released:2015-12-01)

日本における鉄軌道事業者は車両老朽,自然災害及び人為的過誤による様々な不具合や事故に直面している。昨今においては,そのような不具合や事故は発生直後即座に各種報道機関を通して大きく取り上げられる傾向にある。各鉄軌道事業者は乗客の安全確保のため最大限の対策を講じているものの,今後も全ての不具合や事故を完全に除去することは不可能であろう。本研究では,北海道における鉄軌道事故データを収集しデータベースを構築した。このデータベースを用い,事故現場を可視化することで事故傾向を調べたところ幾つかの特徴があった。本研究を通じ,著者等は鉄軌道事業者に対して取組可能な改善努力計画の提案を行う予定である。具体的には,不具合や事故の発生を極力避けるために,鉄道運営の高専版教育プログラムを提供する。本稿では,著者等が行った鉄軌道事故の記録収集やそのデータベース構築に関する手法について中間報告を述べる。