著者

山本 淳一

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.60-67, 2022-12-07 (Released:2023-12-07)

参考文献数

9

---

本論文の目的は、精神科臨床領域での事例を、一般論文や実践報告論文として「行動分析学研究」に掲載する意義と方略を明示し、その成果物としての論文の機能を討議することである。まず、臨床現場で経験する事例を論文にする意義について、融合領域の創出、系統的追実践・追研究という点から論述した。次に、論文の機能について、読み手行動への強化、書き手行動への強化、著者と読者との相互作用をどのように増やすかを検討した。その後、論文の構造について、以下のように論述の枠組みをテンプレートにすることで、執筆、通読、査読の効率化を図ることを提案した。疾患・症状・行動、生活歴と環境、行動の機能アセスメント、環境の生態学的アセスメント、支援方法、倫理、従属変数、研究計画、結果、考察。最後に、特集号で掲載される、5件の論文へのコメントを加えた。論文執筆こそが、様々なところで行われている事例検討によって得た経験を読者と共有し、行動ウェルネスを実現する道筋であることを主張した。

著者

直井 望 横山 久美子 山本 淳一

出版者

The Japanese Association of Special Education

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.505-518, 2006-03-31 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

7 7

---

The present study examined the effectiveness of matrix training procedures for establishing adjective-object two-word utterances in children with autism. The procedure included training both receptive and expressive responses in one trial. Participants were 3 children with autism who were at the one-word production stage. A multiple baseline design across participants was employed. Participants were taught 3 of 9 receptive and expressive responses. The results showed that generalization to the untrained stimuli of the matrix was achieved by all the children. Furthermore, all the children demonstrated generalization to the matrix, including untrained objects. The intervention strategy, including both expressive and receptive training in one trial, facilitated both expressive and receptive responses to the untrained stimuli in these lower-functioning children with autism.

著者

安生 祐治 山本 淳一

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.3-22, 1991-09-30 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

4

---

本実験の目的は、4名の公立高校硬式野球部選手のスローイング技能の指導に、通常のコーチングと行動的コーチングを適用し、これらが反応遂行としてのスローイング技能と適切なゾーンに当てるという反応所産に及ぼす効果を分析することだった。ターゲット行動であるスローイング技能は、10の下位技能に分類された。対象選手は27.4m離れた3つのゾーンに向けて送球し、その際のスローイングの反応遂行と、どのゾーンに命中したかという反応所産が測定の対象となった。同部におけるこれまでの指導法によって構成された通常のコーチングと、シェイピング、チェックリストの説明、賞賛、示範、教示、ロールプレイの諸変数を含む行動的コーチングの効果を、選手間多層ベースライン法によって分析した。実験1において、通常のコーチングは反応遂行と反応所産のいずれにも改善をもたらさなかった。一方、行動的コーチングはスローイング技能の改善をもたらしたが、反応所産には一様の正の結果をもたらさなかった。そこで、実験IIにおいて、行動的コーチングの変数であるチェックリストを一部修正し、目標を見るという行動を形成するための変数を新たに導入することによって、スローイング技能だけでなく、反応所産にも正の結果が示された。その結果を行動的コーチングと反応遂行、及び反応所産の測度の関連で考察した。

著者

平澤 紀子 藤原 義博 山本 淳一 佐囲東 彰 織田 智志

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.108-119, 2004-06-30 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

1

---

近年の応用行動分析学では、発達障害児者の行動問題を解決するために、積極的行動支援(PositiveBehavioral Support)に代表されるように、行動問題を減らすだけでなく、QOLの向上を積極的に目指していこうという動きがある。そのために、日常場面においては、行動分析学を提供する人と対象者に直接支援を行う人々との協働を前提としているが、その成果は関与する個人や環境の対応能力に委ねられているという指摘にとどまっている。そこで、本論文では、教育・福祉現場において積極的行動支援に基づく実践が行動問題の減少だけでなく、適応行動の増加を実現し、それを継続し拡大するためには何が必要かを明らかにすることにした。そのために、積極的行動支援の2つの基準とともに、実践上の課題を提示している2つの事例を検討し、そのことを通して、どのように積極的行動支援を進めることが有効か、また、その際の課題は何かについて考察した。

著者

野田 航 石塚 祐香 石川 菜津美 宮崎 優 山本 淳一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-019, (Released:2021-06-21)

参考文献数

17

---

本研究の目的は、発達障害のある児童2名の漢字の読みに対して刺激ペアリング手続きによる遠隔地学習支援を実施し、その効果と社会的妥当性について検討することであった。事例Iにおいてはタブレット端末による刺激ペアリング手続きの教材を用いた自律的な学習をビデオ通話およびメールで遠隔地学習支援を行い、事例IIにおいてはビデオ通話を用いて教材提示から評価までをすべて遠隔で実施した。両事例とも、課題間多層プローブデザインを用いて介入効果を検証した結果、漢字単語の読みの正答率が向上した。また、対象児と保護者を対象に実施した社会的妥当性のインタビューから、本研究の遠隔地学習支援は高く評価されていた。一方で、事例Iにおいては介入効果の維持に一部課題が残った。介入効果を維持させるための介入手続きの改善、介入効果の般化の検討、介入実行度の検討など、今後の課題について考察した。

著者

青木 美和 山本 淳一

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.106-117, 1997-03-20

被引用文献数

1 7

---

4名の発達障害生徒が、家庭生活スキル(学校の持ち物の準備、登校前の身じたく、帰宅後の手洗い・うがい、家庭学習)を写真カードを用いて自発的に遂行できることを目的とした。研究は全て対象生徒の家庭で実施された。対象生徒が写真カード冊子を1枚ずつめくりながら、行動連鎖を遂行してゆくことが標的とされた。ベースライン期において4名の対象生徒とも、家庭生活スキルの自発的反応の生起率は安定しなかった。家庭介入期において母親に写真カードの呈示方法と、一定時間経過後に適切な反応が出現しなかったら言語指示・身体的介助を与えることなどを教示し、それを家庭で毎日実施してもらった。その結果、家庭介入期において家庭生活スキルの自発的反応の生起率が上昇した。また、これらの介入では効果がみられなかった生徒には、写真カードや強化刺激の変更といった操作を行うことによって自発的反応が安定して生起するようになった。これらの結果について、家庭生活スキルの形成に及ぼす視覚的プロンプトと親指導の効果の点から考察した。

著者

坂上 貴之 山本 淳一 実森 正子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.395-411, 1994-12-20 (Released:2010-07-16)

参考文献数

145

被引用文献数

1

---

As the opportunity to contact with related areas has increased, the study of the experimental analysis of behavior has experienced revolutionary changes. Some of the most active and important areas-studies of choice, comparative cognition, and human language-are reviewed to acquaint readers. Studies of CHOICE have linked to the molar theories of behavioral economics and behavioral ecology, which promoted research of choice by animals under uncertainty conditions. Further approach has been made to integrate the molar and molecular analyses on the basis of the ideas of behavior dynamics. COMPARATIVE COGNITION is a part of a larger field including cognitive science, behavioral neuroscience, and biological science. Recent developments, aided with a comparative perspective, made significant contributions to our understanding of the phylogeny and ontogeny of cognition. Advances in analysis of human behavior provided tools to study behavioral aspects of semantics, syntax, and pragmatics of HUMAN LANGUAGE. Using the paradigm of stimulus equivalence, the emergence of stimulus relations, stimulus-stimulus networks, hierarchical structure of verbal behavior, and other language-related behaviors have been investigated.

著者

石塚 祐香 山本 淳一

出版者

慶應義塾大学大学院社会学研究科

雑誌

慶應義塾大学大学院社会学研究科紀要 : 社会学・心理学・教育学 : 人間と社会の探究 (ISSN:0912456X)

巻号頁・発行日

no.78, pp.1-15, 2014

---

論文

著者

清水 裕文 山本 淳一

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.22-43, 1998

被引用文献数

1

---

本研究では4名の発達障害児を対象に、授与動詞や助詞を含む文の獲得に及ぼす条件の検討をおこなった。まず、高次条件性弁別の枠組みを用いて文法を分析した。実験Iでは2人の他者が物を受け渡ししている動画を提示し、"わたす""もらう"といった授与動詞を使用した文の構成を訓練した。文構成のために助詞選択条件と動詞選択条件を設定した。その結果、すべての対象児において適切な文構成が成立しなかった。実験IIでは対象児に実際動作を行ってもらい、それに対応する"わたしました""もらいました"という授与動詞を含む文を構成する反応の出現を分析した。動詞選択条件、名詞選択条件、助詞選択条件といった3つの条件性弁別場面を設定した。ベースラインでは動詞選択条件の正反応率が高く、他の条件の値はチャンスレベルであった。助詞選択条件の2つの事例を訓練することで、他の未訓練の文や名詞選択条件の正反応率も上昇した。実験IIIでは、対象児の実際動作に対応して、"あげました""くれました"という授与動詞を含む文を構成する反応を分析した。構成のために、実験IIと同じ条件性弁別手続きを設定した。その結果、ベースラインでは動詞選択条件の正反応率が高く、他の条件はチャンスレベルであった。助詞選択条件を訓練することで、名詞選択条件の正反応率も上昇した。本研究の結果から、自分自身の実際の行為を見本刺激とすることで、少数事例の訓練によって、発達障害児が適切な授与動詞や助詞を含む文を表出することが、可能となることが示された。また、授与動詞の獲得の困難さは、条件性弁別の階層性の高さに対応することが示唆された。

著者

山本 淳一 柘植 雅義 作田 亮一 野田 航

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.236-247, 2019-03-30 (Released:2019-09-09)

参考文献数

36

著者

松田 壮一郎 山本 淳一

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 = Japanese journal of behavior analysis (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.92-101, 2019

著者

奥田 健次 井上 雅彦 山本 淳一

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.7-22, 1999-03-31

---

本研究では、文章中の登場人物の情緒状態の原因を推論する行動について高次条件性弁別の枠組みから分析を行った。そして、中度精神遅滞を持っ発達障害児2名を対象に、文章課題において登場人物が表出している情緒状態に対して、その原因について適切な感情表出語を用いて応答する行動を形成した。そのために、課題文に対して感情表出語カードを選択する条件性弁別訓練が行われ、さらに文中の感情を引き起こした出来事と感情表出語を組み合わせて応答するための条件性弁別訓練が行われた。その結果、課題文の登場人物の情緒状態にっいて、原因となる出来事と感情表出語を組み合わせて応答することが可能となり、未訓練の課題文に対しても適切な応答が可能となった。これらの結果から、発達障害児に対する文章理解の指導において条件性弁別訓練の有効性が示され、さらに文章理解を促進するために文中の文脈刺激への反応を強化することの重要性が示唆された。

著者

松崎 敦子 山本 淳一

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.359-368, 2015 (Released:2015-11-19)

参考文献数

19

被引用文献数

1

---

児童発達支援事業所に勤務する保育士2名を対象に、応用行動分析の知識と技術に関する研修プログラムを実施した。研修は、講義、オンザジョブトレーニング(OJT)、ビデオフィードバックで構成した。保育士の支援技術は、本研究用に作成した40項目の支援技術リストを用いて評価し、参加児の評価は、介入前後に標準化テストと行動観察を実施した。その結果、保育士の支援技術が向上し、介入終了から2か月後の事後評価においても維持されたことが示された。また、参加児の発達も複数の評価指標において示された。本研究において、保育士の支援技術を向上させるには、フィードバックが必要であること、フィードバックの手続きとして、OJTとビデオフィードバックを並行して実施することが有効であること、技術の向上が認められても安定するまでは介入を継続する必要があること、などの条件が示唆された。

著者

原 由子 竹内 康二 熊 仁美 竹内 弓乃 原口 英之 菅佐原 洋 山本 淳一

出版者

日本行動分析学会

雑誌

日本行動分析学会年次大会プログラム・発表論文集

巻号頁・発行日

no.26, 2008-07

著者

中川 浩子 菅佐原 洋 山本 淳一

出版者

日本行動分析学会

雑誌

日本行動分析学会年次大会プログラム・発表論文集

巻号頁・発行日

no.29, 2011-09-10

著者

浅野 俊夫 山本 淳一 平澤 紀子 井上 雅彦

出版者

日本行動分析学会

雑誌

日本行動分析学会年次大会プログラム・発表論文集

巻号頁・発行日

no.25, 2007-07-19

---

エビデンスすなわち効果があることの科学的実証に基づいた治療や支援を重視するという医療分野での国際的な大きなうねりは、教育や福祉にも広がり国際標準となりつつあり、ヒューマンサービスの前提条件であるといっても過言ではなくなった。このような動向を踏まえて、本学会は、いちはやく国際標準の支援方法のとりまとめに着手した。そのとりまとめを行った方々を中心に、世界の中で日本の置かれている現状を広く学会員および関連分野の方と共に議論していただき、関連する分野での研究や実践の促進を図ることを目的としてこのシンポジウムを企画した。

著者

熊 仁美 竹内 弓乃 原 由子 直井 望 山本 淳一 高橋 甲介 飯島 啓太 齊藤 宇開 渡邊 倫 服巻 繁 ボンディ アンディ

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.85-105, 2010-01-30

---

本論文は、2008年7月12日に法政大学で行われた公開講座『自閉症とコミュニケーション』におけるシンポジウムを収録したものである。慶應義塾大学における自閉症児のコミュニケーションをのばす包括的支援プログラム、筑波大学におけるPECSを日常的に使うための家庭支援プログラム、民間療育機関たすくにおける機能的コミュニケーション指導が紹介され、ボンディ博士による指定討論が行われた。

著者

山本 淳一

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.2-21, 1987-03-31

被引用文献数

3

---

本実験の結果, 一対構成課題による忽意的見本合わせを訓練することで, 自閉児においても, 視覚刺激間の対称性および等価性が成立し, それは5つのメンバーを持つ刺激クラスにまで拡張しうることが明らかになった。Sidman et al(1982)が定義した, 対称性を含む推移性も, 3名中2名の自閉児において, 訓練後即座に成立した。等価性テストの成績が低下した場合でも, テスト試行そのものは操作しなくとも, その成立の必要条件を構成する訓練手続きを操作するだけで, 成績が上昇することがわかった。特に, 等価性の成立を促進するには, (1)同一のテスト・ブロックをくり返し施行する, (2)各刺激セットについて, 設置刺激または移動刺激のいずれか一方に固定した訓練だけでなく, 双方の役割を持たせるよう訓練すること, などが有効であることが示唆された。すべての被験児について, テスト施行中においても, 終了後においても, 成立した各刺激クラスに共通の名づけ反応はなされなかった。このことから, 外的な音声反応は, 等価性成立のための必要条件ではないことが示唆された。特定刺激セットの3種の刺激のうち2種のみが, 各試行においてランダムな組み合わせで, 設置刺激として呈示された場合でも, 3種のメンバーを持つ刺激クラスが成立することが示された。

著者

清水 裕文 山本 淳一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声

巻号頁・発行日

vol.98, no.639, pp.55-62, 1999-03-05

被引用文献数

2

---

「わ」と「ば」、「だ」と「ら」の音声弁別に困難を示す発達障害児を対象に、見本合わせ法に基づいた刺激シェイピング手続きが、それぞれの音声弁別の成立に有効であるかを検討した。弁別性を高めるために、コンピュータを使用して音声刺激を加工し、徐々に目標とする刺激へと変化させてゆく訓練を実施した。その結果、試行ブロック化手続きとの併用によって、誤反応を最小限にしながら音声弁別が獲得された。このことは、聴覚刺激を用いた場合にも刺激シェイピングが有効であることを示し、発達障害児の音声弁別を 改善するための指導法として利用可能であることを示した。

著者

山本 淳一 小嶋 祥三

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

---

次の6つのステップからなる療育プログラムを構成し,3歳から7歳の13名の重度自閉症幼児に適用した効果を詳細に分析した.(1)「基本的社会的相互作用」対人刺激の過敏性をとり、遊びを中心にした社会的相互作用を安定させることが、支援プログラムの初期段階においては最も重要であった。(2)「共同注意」応答型共同注意は、指さしから視線に手がかりを移行させることで、全ての子どもで成立した。始発型共同注意は,相手がその刺激を見ることができない場面設定をし、参加児の興味を引く刺激を用いることで促進された.(3)「模倣」以下の摸倣を系統的に評価し、運動、知覚、自己他者認知の障害のあり方を分析した。粗大・微細,動作・音声,対称・非対称,他者方向・自己方向。(4)「音声言語理解」聞き取り理解の学習と前頭葉の活動との相関関係が見られた。(5)「言語表出(哺語,単音,単語,文)」視覚的枠組み使って,文法にあった文を成立させていく指導ステップを構築した。(6)「機能的言語」叙述言語に関して、自分の経験した事象を報告する指導によって、獲得と般化がなされた。子どもの注意を十分引く必要があり試行回数が学習効果を決定する課題は「離散試行型指導法」を用い,社会的相互作用を目的とした課題と般化促進のために「ピボタル行動指導法」を用いた.基本的には週1回、大学での子どもへの指導,親面接,家庭でのかかわり方と指導のアドバイスを実施した.その結果、9名の自閉症児の社会言語領域、認知領域の発達年齢に大きな向上が見られた.また,適応行動尺度では,全員について向上が見られた.このような指導だけでは,音声言語の獲得と拡張、機能化がなされなかった4名の自閉症児については,絵カードの交換によるPECS(Picture Exchange Communication System)を導入し,3名について音声模倣の獲得がなされた.