著者

藤本 眞一 加藤 巳佐子 石川 貴美子 原岡 智子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.59, no.8, pp.544-556, 2012 (Released:2014-04-24)

参考文献数

12

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目的 保健所は,公衆衛生活動の中心的機関として地域住民の生活と健康に極めて重要な役割をもっている。平成 5(1993)年度に広島県において,全国で初めて保健所と福祉事務所が統合され「総合福祉保健センター」が設置されて以降,「平成の大合併」などにより都道府県立統合組織が構築されてきた。そこで,その組織と権限の実態を明らかにした上で,今後のあり方を考察することを目的とした。方法 インターネットにより都道府県ポータル•サイト等から平成23(2011)年度当初の保健所や福祉事務所の組織実態を都道府県保健所単位で抽出•分類し主な保健•衛生に関する権限について調査した。さらに町村部において,保健所と福祉事務所から提供されるサービスが,いずれの機関から提供されているかを調査した。結果 全国373都道府県立保健所が存在し,単独組織はその僅か 1/4 であった。統合形態としては,福祉事務所と保健所が一旦結び付いた上で総合事務所に統合される形態が約 4 割を占め,中には 3 つの保健所がひとつの総合事務所に統合されている例もあった。統合組織を構築しても,権限をその長に委任し直したところは約 1/4 であった。法令上福祉事務所ではないのに「保健福祉事務所」等の名称である統合組織は,保健所の統合組織の 1/3 を占めていた。福祉事務所に関しては中国地方を中心に町村自らの設置が進んでおり,道府県において福祉事務所と統合する理由がなくなってきている。また福祉事務所の社会福祉法上•名目上の位置付けと,実質上の福祉事務部門との位置付けの差異が目だった。結論 保健所を含めた組織統合理由は行政改革として組織数を減少させるためと推測された。道府県が,福祉事務所ではないのに,福祉事務所を想像させる紛らわしい名称の統合組織を作ったり,本来の福祉事務所でない場所にある統合組織そのものを法令上,福祉事務所と位置付けることは,住民に無用の混乱を生じさせる恐れのある対応であると考えられた。組織統合しても権限が保健所長に放置されたままであることは,保健•福祉サービスの一体的提供を理念としていない証拠であり,権限委任の見直しができないような統合組織の構築は無意味である。今後は,健康危機に関係する生活衛生関係業務などにも着目して統合を実施すべきである。

著者

早坂 信哉 原岡 智子 尾島 俊之

出版者

一般社団法人 日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.112-118, 2016 (Released:2016-07-04)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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【背景・目的】介護保険によって入浴サービスが提供されているが,現在,高齢者にとって安全な入浴が可能か否かの具体的な判断基準・指針がなく,介護現場の入浴担当者は判断に困難を感じている.特に入浴前の体調確認は主に血圧測定,体温測定によって実施されていることから,本研究は,入浴前の血圧や体温と,入浴に関連した体調不良や事故の発生との関連について明らかにすることを目的とした.【方法】1.研究デザイン:症例対照研究(前向き調査による症例登録方式).2.調査対象:訪問入浴事業所として登録がある2,330か所の全事業所.3.調査方法:症例は入浴に関連した体調不良・事故の症例(以下,異常例と言う).対照は各事業所2例無作為抽出.調査期間は2012年6月~2013年5月までの1年間.4.解析方法:年齢,性別,障害高齢者の日常生活自立度(寝たきり度),要介護度,modified Rankin Scale,意識レベル,認知症高齢者の日常生活自立度,入浴前の血圧,入浴前の体温を単純比較した.その後,ロジスティック回帰分析を用いて,すべての体調不良・事故発生及び発熱,血圧上昇・低下を除いた体調不良・事故発生を目的変数に,その他の測定項目を説明変数とした単変量・多変量解析を実施した.【結果】異常例596件,対照1,511件を解析した.単純比較では異常例で体温が高かった.発熱,血圧上昇・低下を除いた体調不良・事故発生での多変量解析では,収縮期血圧は160~179mmHgでオッズ比(95%信頼区間)3.63(1.39-9.50),拡張期血圧は100~109mmHgで同14.71(1.31-165.77),体温は37.5~37.9℃で同16.47(3.30-82.40),38.0℃以上で同6.57(1.40-30.81)と有意な関連があった.【結論】高齢者における160/100mmHg以上の血圧,37.5℃以上の体温は入浴関連の体調不良・事故の危険因子である可能性がある.

著者

松岡 智子

出版者

加計学園倉敷芸術科学大学

雑誌

倉敷芸術科学大学紀要 = The bulletin of Kurashiki University of Science and the Arts (ISSN:13443623)

巻号頁・発行日

no.23, pp.15-26, 2018-03-01

著者

高岡 智子

出版者

早稲田大学演劇博物館グローバルCOEプログラム「演劇・映像の国際的教育研究拠点」

雑誌

演劇映像学 : 演劇博物館グローバルCOE紀要

巻号頁・発行日

vol.2011, no.2, pp.21-40, 2011-02

著者

松岡 智子

出版者

加計学園倉敷芸術科学大学

雑誌

倉敷芸術科学大学紀要 = The bulletin of Kurashiki University of Science and the Arts (ISSN:13443623)

巻号頁・発行日

no.20, pp.23-36, 2015-03-01

著者

桐谷 乃宇奈 岡 智子 木村 直人 伊藤 孝 大西 徳明

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.42, 1991-09-10

著者

松岡 智子

出版者

加計学園倉敷芸術科学大学

雑誌

倉敷芸術科学大学紀要 = The bulletin of Kurashiki University of Science and the Arts (ISSN:13443623)

巻号頁・発行日

no.1, pp.3-14, 1996-03-01

著者

早坂 信哉 原岡 智子 尾島 俊之

出版者

一般社団法人 日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

pp.2294, (Released:2016-02-22)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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【背景・目的】介護保険によって入浴サービスが提供されているが,現在,高齢者にとって安全な入浴が可能か否かの具体的な判断基準・指針がなく,介護現場の入浴担当者は判断に困難を感じている.特に入浴前の体調確認は主に血圧測定,体温測定によって実施されていることから,本研究は,入浴前の血圧や体温と,入浴に関連した体調不良や事故の発生との関連について明らかにすることを目的とした.【方法】1.研究デザイン:症例対照研究(前向き調査による症例登録方式).2.調査対象:訪問入浴事業所として登録がある2,330か所の全事業所.3.調査方法:症例は入浴に関連した体調不良・事故の症例(以下,異常例と言う).対照は各事業所2例無作為抽出.調査期間は2012年6月~2013年5月までの1年間.4.解析方法:年齢,性別,障害高齢者の日常生活自立度(寝たきり度),要介護度,modified Rankin Scale,意識レベル,認知症高齢者の日常生活自立度,入浴前の血圧,入浴前の体温を単純比較した.その後,ロジスティック回帰分析を用いて,すべての体調不良・事故発生及び発熱,血圧上昇・低下を除いた体調不良・事故発生を目的変数に,その他の測定項目を説明変数とした単変量・多変量解析を実施した.【結果】異常例596件,対照1,511件を解析した.単純比較では異常例で体温が高かった.発熱,血圧上昇・低下を除いた体調不良・事故発生での多変量解析では,収縮期血圧は160~179mmHgでオッズ比(95%信頼区間)3.63(1.39-9.50),拡張期血圧は100~109mmHgで同14.71(1.31-165.77),体温は37.5~37.9°Cで同16.47(3.30-82.40),38.0°C以上で同6.57(1.40-30.81)と有意な関連があった.【結論】高齢者における160/100mmHg以上の血圧,37.5°C以上の体温は入浴関連の体調不良・事故の危険因子である可能性がある.

著者

高西 敏正 木村 直人 岡 智子 伊藤 孝

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号 第42回(1991) (ISSN:24330183)

巻号頁・発行日

pp.742, 1991-09-10 (Released:2017-08-25)

著者

松岡 智子

出版者

加計学園倉敷芸術科学大学

雑誌

倉敷芸術科学大学紀要 = The bulletin of Kurashiki University of Science and the Arts (ISSN:13443623)

巻号頁・発行日

no.18, pp.15-26, 2013-03-01

著者

末岡 智子 大串 健吾 田口 友康

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.333-340, 1996-05-01 (Released:2017-06-02)

被引用文献数

4

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8人のピアニストがショパンの「別れのワルツ」を3種類の演奏意図で演奏した。27人の聴取者が各演奏を聴きSD法によって評価した。実験結果は多大元尺度法と重回帰分析を用いて分析した。これらの結果によれば, 演奏者の演奏意図はここでは十分に評定者に伝達されており, また中庸のテンポでアゴーギク (テンポのゆらぎ) の比較的大きい演奏が好まれていることが示された。演奏の聴取印象評価とその物理的対応を調べたところ, 聴取印象に最も影響を与える物理量はテンポ及びアゴーギクであった。ダイナミクスとペダリングはそれらに比べれば, 聴取印象への全体的な影響力は弱いことが示された。

著者

佐藤 枝里 渡邉 素子 北岡 智子 鈴木 雅子 谷口 洋子 和合 香織 和田 浩平 稲山 かおり 願興寺 礼子

出版者

中部大学, 大学企画室高等教育推進部

雑誌

中部大学教育研究 (ISSN:13497316)

巻号頁・発行日

no.21, pp.41-49, 2021-12

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新型コロナウイルスの蔓延により、学生達の生活様式は大きな影響を受けた。大学生活が従来包摂してきたフェース・トゥ・フェースで対面することの豊かさ、直接性や身体性が有していた価値、身体移動に伴う距離や時間が封印されることとなった。これまで学生相談・学生支援は、対面相談を基本とした個人カウンセリングと予防的心理教育を行ってきたが、コロナ禍を機に、対面と遠隔のハイブリッドによる支援が必要とされるようになった。本論文では、パンデミック発生後18か月間の取組を主に予防的心理教育の視点から概観し、今後の学生支援の可能性と留意点について取り上げた。初年次科目の出前授業では、授業形態の切換えに関わる適応支援や学部・学科への帰属意識を高める工夫が望ましいこと、新入生アンケートは、宿泊研修中のウェブ実施が学生への迅速な支援につながること、心理教育的グループ活動については対象学生により開催方法を選択することが重要であることが考察された。

著者

松岡 智子

出版者

加計学園倉敷芸術科学大学

雑誌

倉敷芸術科学大学紀要 (ISSN:13443623)

巻号頁・発行日

no.20, pp.23-36, 2015

著者

重松ロカテッリ 万里恵 河野 崇 山中 大樹 立岩 浩規 北岡 智子 横山 正尚

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.29-32, 2017

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<p>鎮痛薬の有効性はプラセボ・ノセボ効果の影響を強く受ける.特に,鎮痛薬への期待と不安は,それらの発現に重要と考えられる.今回,臨床実習前の医学生を対象として新規に説明を受けた鎮痛薬の期待と不安の関係についてアンケートを用いた予備調査を行った.医学部4年生(108名)に対し,弱オピオイド鎮痛薬のトラマドールの説明を通常臨床と同様に行った.その後,トラマドールの鎮痛効果への期待と副作用の不安について11段階で評価した.その結果,トラマドールの鎮痛効果への期待度と副作用の不安度には有意な正の相関が見られた(Spearmanの順位相関係数:0.392).鎮痛薬のプラセボ効果を最大限にして,ノセボ効果を最小限にすることは医療従事者にとって永遠の課題といえるが,その達成のため今後もさらなる検討が必要と考えられる.</p>

著者

山下 広美 金行 孝雄 西江 知子 辻岡 智子 伊月 あい 木本 眞順美 比江森 美樹 辻 英明

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.55, pp.155, 2003

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[目的] 持続的運動の最中、肝臓では脂肪酸の&beta;-酸化が盛んに行われ、著量のケトン体が生成される。ケトン体は血中に放出されると筋肉組織に取り込まれ、ミトコンドリア内で酸化分解を受けてエネルギーに変換される。持続的な運動を継続すると持久性は向上するが、演者らは、肝外組織のケトン体利用活性増大にその一因があると考えた。本研究では約1ヶ月の持久性トレーニングをラットに施し、その筋肉のケトン体利用活性について調べた。[方法] 4週齢の雄ラットに電動回転カゴを用いて速度17.7m/min での運動を毎日1時間課し、約1ヶ月間継続した。実験期間中の体重および摂食量を記録した。運動群および運動をさせなかった対照群のラット3匹ずつを解剖し、肝臓、心臓および骨格筋からミトコンドリアを単離した。単離したミトコンドリアについて、&beta;-ヒドロキシ酪酸を基質とした呼吸活性および&beta;-ヒドロキシ酪酸脱水素酵素(HBD)活性を測定した。さらにHBD遺伝子の発現を調べるために各組織からRNAを抽出しノザンブロットを行った。[結果] 運動群ラットにおける心臓ミトコンドリアの呼吸活性は、対照群と比較して有意に増加していた。肝臓、心臓および骨格筋ミトコンドリアの HBD活性を比較すると、心臓および骨格筋における本酵素活性は運動群で増加していたのに対して肝臓では変化していなかった。心臓および骨格筋ではケトン体利用活性が上昇していることが示唆された。各組織におけるノザンブロット解析の結果、心臓において本酵素遺伝子の発現が有意に増加していた。

著者

上岡 清乃 北岡 智子 鈴木 恵太

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education (ISSN:21899185)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.77-78, 2018 (Released:2018-08-30)

参考文献数

8

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本研究は、英語学習に特異的な弱さを示した高校生2名(A児、B児)を対象として認知特性に応じた効果的な英単語書字指導法を検討した。両名とも全般的知的発達水準は平均から平均の上の領域で、視覚的情報処理の速度と正確性に認知的短所が考えられた一方、A児は視覚情報をもとに推理し思考する力が、B児は聴覚言語系情報処理が認知的長所として考えられた。指導では、英単語の綴りにおける効率的な学習と確実な定着を意図し、PC画面上に提示したスライドを用いて綴りを諳んじる視覚系列化法や語呂合わせを介して綴りを音韻に乗せて覚える言語イメージ法などを行った。その結果、指導開始前に比して指導終了後に書字成績の向上がみられた。また、一定期間後も高い正答率が維持されたことより確実な定着が窺えた。ここから、聴覚優位/視覚優位といった個々の認知特性に応じた英単語の書字指導方法について考察した。

著者

飯岡 智子 瀬川 真砂子 古川 宇一〔他〕

出版者

北海道教育大学

雑誌

情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.51-56, 1996-03-15

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旭川市愛育センターみどり学園では,TEACCHプログラムを導入して4年目となった。飯岡は自閉症児T君とコミュニケーションを深めることを試みた。学園での関わりの初期は,T君に嫌な存在・邪魔な人という印象を与えないよう,まるで腫れ物に触るかの様な関わり方しかできなかった。関わりの回数を重ね,さらに大学のプレイルームという構造化された環境での抽出指導を通して,手をつなぐこと,愛着行動がみられ,学園でも歯を磨かせるなどの関係の深まりが見られた。自由遊び場面(ラポートを形成する段階)と,プレイルームでの個別学習への取り組み場面の記録から,その変容を,飯岡自身をも対象化しながら報告する。

著者

高岡 智子

出版者

日本ドイツ学会 ; 1990-

雑誌

ドイツ研究 = Deutschstudien (ISSN:13441035)

巻号頁・発行日

no.51, pp.117-127, 2017

著者

中島 誠 三浦 ひとみ 上野 陽子 岡 智子 奥 麻理 福島 綾子 寺師 守彦 大迫 政彦 林 秀樹 杉山 正

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.11, pp.799-810, 2015-11-10 (Released:2016-11-10)

参考文献数

28

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The package insert of notandum, a narcotic drug, states that patients who take this drug must not drive a car, or should drive a car carefully. Many drugs used in supportive cancer chemotherapy and palliative therapy contain warnings regarding driving a car. Twenty-one of 127 outpatients in our hospital who received cancer chemotherapy were prescribed drugs that affect car driving. Sixteen patients drove a car on a daily basis. Although patients would receive a warning from their physician or pharmacist regarding driving when prescribed narcotic drugs, repeated warnings should be given, and driving status should be checked. Fourteen patients stated that refraining from driving was difficult. Therefore, pharmacists proposed prescribing drugs that do not affect driving to these patients. By changing their therapeutics to anti-emetics and supplementary analgesics, the patients could drive without worsening their condition. When selecting drugs, the necessity of driving should be checked to maintain quality-of-life. Nevertheless, as all patients who take opioid analgesics in palliative therapy must refrain from driving, and as opioid analgesics cannot be replaced with other drugs, it is necessary to check the validity of the descriptions in the package insert in future.

著者

高岡 智子

出版者

神戸大学表現文化研究会

雑誌

表現文化研究 (ISSN:13468103)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.185-197, 2011-03-14