著者

大塚 柳太郎 渡辺 知保 宮崎 香織 門野 岳史 牛島 佳代 稲岡 司 永野 恵 中村 哲 村山 伸子

出版者

日本職業・災害医学会

雑誌

日本職業・災害医学会会誌 = Japanese journal of occupational medicine and traumatology (ISSN:13452592)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.198-202, 2001-05-01

参考文献数

8

著者

村山雅美谷口善也木村義昌著

出版者

産報

巻号頁・発行日

1976

著者

村山雅美著

出版者

東京新聞出版局

巻号頁・発行日

2005

著者

サイヤー・ウィルス著 村山雅美訳

出版者

集英社

巻号頁・発行日

1975

著者

村山雅美著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1966

著者

村山雅美著

出版者

偕成社

巻号頁・発行日

1970

著者

村山雅美著

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1969

著者

村山雅美著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1966

著者

村山雅美著

出版者

さ・え・ら書房

巻号頁・発行日

1965

著者

原田 謙 小林 江里香 深谷 太郎 村山 陽 高橋 知也 藤原 佳典

出版者

日本老年社会科学会

雑誌

老年社会科学 (ISSN:03882446)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.28-37, 2019-04-20 (Released:2020-04-20)

参考文献数

31

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高齢者に対するエイジズム研究は,国内外において蓄積されてきた.しかし「もうひとつのエイジズム」とよぶべき,若年者に対する否定的態度に関する研究は乏しい.本研究は,地域と職場における世代間関係に着目して,高齢者の若年者に対する否定的態度に関連する要因を検討することを目的とした.データは,無作為抽出された首都圏の60〜69歳の男女813人から得た.分析の結果,以下の知見が得られた. ①若年者との接触頻度が低い者ほど,若年者を嫌悪・回避する傾向がみられた. ②高齢者の生活満足度は若年者に対する否定的態度と関連していなかった.ただし職場満足度が低い者ほど若年者を嫌悪・回避する傾向がみられた. ③世代性の得点が低い者ほど若年者を嫌悪・回避する傾向がみられた.一方,世代性の得点が高い者ほど若年者を誹謗するという,アンビバレントな態度が示された. ④職場でエイジズムを経験している者ほど,若年者を誹謗していた.

著者

村山 修一

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1961

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博士論文

著者

村山 泰啓 菊池 崇 野崎 憲朗 五十嵐 喜良 増子 治信 板部 敏和 ロジャーW. スミス マーク・ コンデ ブレントンJ. ワトキンス リチャードL. コリンズ ハンスC ニールセン 森 弘隆 ウィリアムR. シンプソン バージニア・ ベッドフォード ジェフ・ ハリスン フランク・ ウィリアムズ 赤祖父 俊一 石井 守 久保田 実 大山 伸一郎 山本 真行 関 浩二 水谷 耕平 落合 啓

出版者

国立研究開発法人 情報通信研究機構

雑誌

情報通信研究機構研究報告 (ISSN:2187767X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.127-135, 2002

著者

城戸 竜太 桑野 亮一 日野 実 村山 敬祐 黒坂 成吾 小田 幸典 堀川 敬太郎 金谷 輝人

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会誌 (ISSN:00214876)

巻号頁・発行日

vol.84, no.3, pp.74-79, 2020-03-01 (Released:2020-02-25)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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In this study, the effect of anodization and electroless Ni-P plating on the fatigue strength of commercial A5052-H14 and A2017-T4 aluminum alloys was investigated. The coated aluminum alloys were tested using a rotary bending fatigue testing machine. Anodization led to a slight increase in the fatigue strength of the A2017-T4 alloy of approximately 10% because of the suppression of the generation of fatigue crack, and anodization with a 5-µm thickness for A5052-H14 also led to a slight increase in the fatigue strength. However, anodization with a 20-µm thickness for A5052-H14 led to reduced fatigue strength because of the pits that formed in the film. In addition, electroless Ni-P plating drastically improved the fatigue strength of the A5052-H14 alloy by suppressing the generation of fatigue crack.It also improved the fatigue strength of the A2017-T4 alloy in the high-stress region. However, the fatigue strength in the low-stress region was the same as that of the non-coated specimens.This fatigue strength should have originated from the hydrogen embrittlement by the hydrogen introduced into the specimen during the plating.

著者

高橋 聡明 新谷 結衣 村山 陵子 野口 博史 阿部 麻里 Koudounas Sofoklis 仲上 豪二朗 森 武俊 真田 弘美

出版者

Japanese Society of Wound, Ostomy and Continense Management

雑誌

日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌 (ISSN:1884233X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.576-584, 2021 (Released:2021-11-10)

参考文献数

28

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背景:末梢静脈点滴の合併症は、時には潰瘍化にいたる重要な問題である。血流の多い血管を使用することにより、合併症予防の可能性が示されてきたが、末梢静脈の血流測定方法は確立されていない。そこで本研究では健常者における超音波検査装置による上肢静脈血流量測定の信頼性妥当性検証を行い、血流量測定を行うこととした。 方法:対象は健常成人8人、上肢12本とした。上肢主要静脈である上腕尺側静脈、前腕橈側皮静脈、前腕尺側皮静脈、前腕正中皮静脈を測定部位とし、訓練を受けた看護師が測定を行った。並存妥当性の検証を行うため、従来手技である手動による測定とAuto Volume Flow(AVF)機能を用いて測定を行い、ピアソンの相関係数を計算した。評価者内信頼性検証として級内相関係数(ICC)を、既知集団妥当性として豊富な血流量が予測される上腕尺側静脈と前腕に位置する静脈を比較した。 結果:測定者内信頼性について、従来手技では、すべての測定の平均は25.5 ml/minで、ICC(1,1)(1,3)はそれぞれ0.91 (p<0.01)、0.97(p<0.01)であった。並存妥当性については、従来手技、AVF による測定との相関はr = 0.96(p<0.01)であった。既知集団妥当性として、前腕の主要静脈の血流量はいずれも上腕尺側静脈と有意な差を示した(p<0.01)。 結論:上肢末梢静脈の超音波検査装置による血流測定の信頼性および妥当性が示された。

著者

濱本 実花 村山 恭朗

出版者

神戸学院大学心理学部

雑誌

神戸学院大学心理学研究 = Kobe Gakuin University of Psychology

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.73-80, 2021-03-26

著者

木村 達之 真鍋 陸太郎 村山 顕人

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.311-316, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

14

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近年、都市における農住混在に対する評価が高まっており、農地が都市計画上に位置付けられるなど法制度の枠組みも大きく変化しつつある。しかし従来スプロール市街地として問題視されてきた農住混在を肯定的なものに転換するための具体的な空間像は不明瞭である。そこで本研究では様々な農住混在の実態に即した空間像を検討するため、東京都内の複数地区・自治体を対象にGIS分析・登記簿調査・聞き取り調査を行い、農住混在空間の実態と形成プロセスを敷地・地区スケールで分析する。分析にあたっては、日本において主要な農地所有主体である農家個々の土地運用の集積による市街地形成と、土地区画整理事業や都市計画道路整備などの都市基盤整備による面的な市街地整備の2つの観点を設定し、都市計画・まちづくりで農地を扱う上での要件について考察を行う。

著者

畦地 啓太 堀 周太郎 錦澤 滋雄 村山 武彦

出版者

一般社団法人 エネルギー・資源学会

雑誌

エネルギー・資源学会論文誌 (ISSN:24330531)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.11-22, 2014 (Released:2019-02-15)

参考文献数

34

被引用文献数

2

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This paper aimed to clarify factors influencing environmental conflict occurrence during the planning stage for wind farm projects in Japan. After studying conflict occurrence situations and the main conflict issues for 155 large-scale projects across Japan, we focused on both physical and social factors as explanatory variables and applied a quantitative method using binary logistic regression analysis. The main findings were: (1) environmental conflicts had occurred in 59 projects as of May 2012 and the main issues could be classified as noise/infrasound, sediment- related disaster/hydrology, landscape, nature destruction and birds (esp. raptors); (2) turbine number and size were influential factors as structural aspects, while there was no significant association between proximity to turbines and conflict occurrence; (3) sites located within natural parks, national protection forests, sediment-related disaster hazardous areas and wildlife protection areas designated by relevant acts and ordinances showed higher conflict occurrence, and proximity to such areas could be influential as well; (4) habitats for Golden Eagle, Mountain Hawk Eagle, White-tailed Eagle and Steller's Sea Eagle significantly encouraged conflict; (5) in terms of social aspects at both the national and prefectural level, conflict occurrence was strongly associated with the existence of past conflict experiences and complaints about noise and/or infrasound generated by operating wind farms.

著者

村山 良之 小田 隆史

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2021, 2021

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<p>1 東日本大震災における大川小学校の被災</p><p></p><p> 2004年3月,宮城県第三次地震被害想定報告書が公表された。同報告書内の宮城県沖地震(連動)「津波浸水予測図」(https://www.pref.miyagi.jp/uploaded/attachment/95893.pdf)によれば,石巻市立大川小学校(当時)や付近の集落(釜谷)までは津波浸水が及ばないと予測され,同校は地区の避難所に指定されていた。1933年昭和三陸津波もここには到達せず,1960年チリ地震津波についても不明と,この地図には記されている。しかし,想定地震よりもはるかに大規模な東北地方太平洋沖地震による津波は,大川小校舎2階の屋根に達し,釜谷を壊滅させた。全校児童108名のうち74名(津波襲来時在校の76[MOユ1] 名のうち72名),教職員13名のうち10名(同11名のうち10名)が,死亡または行方不明となった(大川小事故検証報告書,2014による)。東日本大震災では,引き渡し後の児童生徒が多く犠牲になった(115名,毎日新聞2011年8月12日)が,ここは学校管理下で児童生徒が亡くなった(ほぼ唯一の)事例であった。</p><p></p><p>2 大川小学校津波訴訟判決の骨子</p><p></p><p> 2014年,第三者委員会による「大川小学校事故検証報告書」発表の後,一部の児童のご遺族によって国家賠償訴訟が起こされた。2016年の第1審判決では,原告側が勝訴したが,マニュアルの不備等の事前防災の過失は免責された。しかし,第2審判決では事前の備えの不備が厳しく認定され,原告側の全面勝訴となり,2019年最高裁が上告を棄却し,この判決が確定した。</p><p></p><p> 同判決における学校防災上の指摘は,以下の通りである(宮城県学校防災体制在り方検討会議報告書,2020を一部改変)。</p><p></p><p>① 学校が安全確保義務を遺漏なく履行するために必要とされる知識及び経験は,地域住民が有している平均的な知識及び経験よりも,遙かに高いレベルのものでなければならない(校長等は、かかる知見を収集・蓄積できる立場にあった)。</p><p></p><p>② 学校が津波によって被災する可能性があるかどうかを検討するに際しては, 津波浸水域予測を概略の想定結果と捉えた上で, 実際の立地条件に照らしたより詳細な検討をすべき 。</p><p></p><p>③ 学校は,独自の立場から津波ハザードマップ及び地域防災計画の信頼性等について批判的に検討すべき。</p><p></p><p>④ 学校は,危機管理マニュアルに,児童を安全に避難させるのに適した避難場所を定め,かつ避難経路及び避難方法を記載すべき。</p><p></p><p>⑤ 教育委員会は学校に対し, 学校の実情に応じて,危機等発生時に教職員が取るべき措置の具体的内容及び手順を定めた 危機管理マニュアルの作成を指導し,地域の実情や在校児童の実態を踏まえた内容となっているかを確認し,不備がある時にはその是正を指示・指導すべき。</p><p></p><p> 災害のメカニズムの理解と,ハザードマップの想定外を含むリスクを踏まえ,自校化された防災を,学校に求めるものである。</p><p></p><p>3 大川小学校判決と地理学が果たすべき役割</p><p></p><p> 大川小判決確定を受けて,「在り方検討会」は,2020年12月「宮城県学校防災体制在り方検討会議報告書」を発表し,判決の指摘や従前の取組を踏まえて,以下の基本方針を提示した。</p><p></p><p>① 教職員の様々な状況下における災害対応力の強化</p><p></p><p>② 児童生徒等の自らの命を守り他者を助ける力の育成</p><p></p><p>③ 地域の災害特性等を踏まえた実効性のある学校防災体制の整備</p><p></p><p>④ 地域や関係機関等との連携による地域ぐるみの学校防災体制の構築</p><p></p><p> ここにある③だけでなく,4つの全てにおいて,学校や学区の災害特性について学校教員が適切に把握できることが前提となり,専門家や地域住民との連携が求められる。そのためには,災害に対する土地条件として指標性が高い「地形」の理解が有効かつ不可欠である。このことは,地理学界では常識と言えるが,学校現場(および一般)には浸透していない(小田ほか, 2020)。ハザードマップの想定外をも把握できるよう,たとえば「地形を踏まえたハザードマップ3段階読図法」(村山,2019)等の教育が求められよう。</p><p></p><p> 大川小判決は,教員研修や教員養成課程において,地理学や地理教育が果たすべき役割が大きいことを示している。2019年度からの教職課程で必修化された学校安全に関する授業や免許更新講習等において,また,高校で必修化される「地理総合」において,地理学および地理教育は,最低限必要な地形理解や地図読図力の向上に貢献し,もって学校防災を支える担い手を増やしていく必要があると発表者らは考える。</p>

著者

村山 徹 長谷川 浩 宮沢 佳恵 武田 容枝 村山 秀樹

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.7, pp.314-318, 2010-07-15 (Released:2010-09-01)

参考文献数

28

被引用文献数

3 2

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夏秋作における有機および慣行栽培ミニトマトの品質成分の実態を明らかにするため,有機および慣行栽培ミニトマトを各16圃場から試料を得,果実特性とアスコルビン酸,リコペン,β-カロテン,糖類,遊離アミノ酸,クエン酸含量およびエチレン生成量を調査した.有機栽培ミニトマトでは,慣行栽培のものと比較して,果実硬度が小さく,アスコルビン酸とリコペン含量が有意に高かった.また,エチレン生成量が有意に低かった.これらの差違の原因として,実際に流通している有機と慣行栽培ミニトマトには熟度に差がある可能性が推察された.

著者

松村 優 真鍋 陸太郎 村山 顕人

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.24-31, 2021-04-25 (Released:2021-04-25)

参考文献数

9

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外出は高齢者が自立して生活していく上で重要な要素である。本研究では徒歩による外出に関わる街路や施設配置などの市街地環境に着目し、外出の阻害要因および促進要因を明らかにすることを目的とした。高齢化が進む郊外計画住宅地である小金原地域において市街地環境の客観的調査・アンケート調査・ヒアリング調査を行ったところ、主に「坂道・公共交通不便という阻害要因があること」、「いつでも立ち寄れる行き先という促進要因が無いこと」が外出を妨げていることが明らかになった。よって、外出しやすい環境の実現には、坂道でも歩けるような休憩場所の整備・コミュニティバスの導入・行き先となる集い場の整備の優先度が高い。また、身体状況に不安がある高齢者は阻害要因を、健常高齢者は促進要因を重視するという傾向が見られた。身体状況により意向が異なることを考慮し、阻害要因の解消・促進要因の創出の両面からアプローチすることが望ましい。