- 著者
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村山 良之
- 出版者
- 公益社団法人 日本地理学会
- 雑誌
- 日本地理学会発表要旨集 2016年度日本地理学会秋季学術大会
- 巻号頁・発行日
- pp.100135, 2016 (Released:2016-11-09)
自然災害の構造自然災害は,自然現象が暴力的に人間に関与することによって発現する現象である。しかし,自然災害の原因は自然現象のみではなく,個人や社会を含めて重層的にこれを捉えることが,古くから地理学を含む諸科学によって提示されてきた。論者によって違いはあるが,以下のような基本的構造を持つことにおいてほぼ共通している。すなわち,自然災害のきっかけとなる(異常な)自然現象を「誘因」とし,それが発災前からのもともとの条件である「素因」とあいまって初めて災害が発生するというものである。気象学者の高橋(1977)は,このような考え方が古く中村(1934)や小出(1955)によって既に示されてきたことを明らかにした。経済学者,気象学者,河川工学者による共著である佐藤他(1964)は,用語法は独自だが,同様に災害の原因を重層的に捉えることを提唱している。そして佐藤らは,とくに社会的条件を重視している。地理学者の門村(1972)は,上記の素因に地域的要因の語をあて,その内容として土地的条件(地形,地質,地盤,水,植生など)および被害主体の社会経済的条件等を提示している。松田(1977)は,地形,地質(もしくは地盤),土地利用などそこに存在する各種の自然的,人為的要素が形成している複合体を指す術語として,土地条件を挙げ,これと被害主体を合わせて素因としている。さらに,水谷(1987)は,素因を自然素因(地形,地盤,海水)と2段階の社会素因(人間・資産・施設および社会・経済システム)に分けて示した。水谷は,自然災害の主要なものは,誘因が自然素因に働きかけて生ずる洪水,山崩れ,津波などの二次的自然現象が直接の加害力となって,被害が引き起こされるとして,防災はこれらの要因群の連鎖を断つことであると捉える。これら日本の地理学者はいずれも地形学をバックグランドに持ち,被害主体を含む地域を想定し,発災前からの素因を重視し,なかでも地形,地質など物理的条件を土地条件(または自然素因)と呼び,社会的条件とともに取り上げているところに特徴がある。英語圏では,脆弱性vulnerabilityを中心とする分析枠組みが地理学者によって提示されている(Blaikie et al.,1994;Cannon,1994;Hewitt,1997)。自然のインパクトが個人や集団に被害をもたらし災害となるかどうかは,インパクトに対する個人や集団の脆弱性によって決まるとし,その脆弱性は,生計(収入や財産)や準備状況(個人や社会による備え)等によって規定され,さらにその背景にある社会・経済・政治的要因がこれに影響するというものである。インパクトをもたらす洪水や地震等は(Natural)Hazardとされ,これが脆弱性との兼ね合いでDisasterを発生させると捉える。Hazardは誘因に相当し,脆弱性は素因なかでもその社会的側面を指すといえる。佐藤他(1964)と同様に社会的条件をとくに重視した枠組みといえよう。そして土地条件に関連することとしては,人間の関与によってHazardのインパクトを増大/縮小させるとしている。防災教育 -とくに学校教育における防災教育-自然災害はきわめて地域的な現象であるので,学校の防災教育においては,当該地域で想定すべきハザードや土地条件と社会的条件を踏まえることが必要であり,地元の災害史は教材として重要である。災害というまれなことを現実感を持って理解できるという教育的効果も期待できる。当該地域の誘因と素因および災害史の把握は,学校の防災管理や防災教育における「自校化」に必須であり,東日本大震災の教訓の1つである児童生徒による「臨機応変の判断」の土台でもある。しかし,この点がまさに学校防災の展開を妨げているとされてきた。地理学(関係者)が貢献すべきポイントの1つであると考える。当該地域の(自然災害のメカニズムの)理解が,防災行動の必要性の理解ひいては適切な防災行動に繋がると考える。発表者は「防災に関する教育」の課題がまだまだ大きいと考える。自然災害が多い日本で教育を受ける子どもたちは,自然災害に関する知識や防災のスキルを,学校教育(および社会生活)のなかで特段意識することなく身につけられること,これを目指したい。地理教育はこれに寄与できると考える。防災教育が意識されなくなるほどに学校教育に定着することを目標とすべきである。矢守氏の「防災と言わない防災」は目標とも捉えられよう。そして,世界における日本の防災教育の位置と,さらにそのなかで地理学が果たすべき役割を自覚しなければならない。桜井氏の指摘は,「当該地域の理解」に務める地理屋の視線を広く世界にも向けることの重要性を強く示唆している。