著者

伊藤 直子 山崎 貴子 岩森 大 堀田 康雄 村山 篤子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 創立40周年日本調理科学会平成19年度大会

巻号頁・発行日

pp.106, 2007 (Released:2007-08-30)

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【目的】 食肉を軟化させるためには、熱帯植物であるパイナップルやパパイヤ、キウイフルーツなどを利用することが知られている。これらの植物の持つプロテアーゼは比較的熱安定性が高く、調理中に食肉のタンパク質に作用するため、食肉が軟らかくなる。しかし、これらの食材は独特の香りがあり、メニューが限定される。一方、プロテアーゼ活性が高いものの中にはキノコがある。キノコは食肉とも相性の良い食材であり、食物繊維などが豊富で旨味成分も多く含まれ、健康志向の高い食品である。そこで、まず我々は、様々なキノコを用いてプロテアーゼの検索を行い、さらに高いプロテアーゼ活性を有するキノコのプロテアーゼの特徴について基礎的な検討を行った。 【方法】 キノコは市販のエノキタケ、ヒラタケ、エリンギ、シイタケ、ナメコ、ブナシメジ、マイタケを用いた。キノコの重量の2倍量の水を加え、ホモジェネート後、ろ過して得られた抽出液を試料とした。この抽出液のカゼイン分解活性及び牛肉抽出液分解活性を調べた。これらの中より分解活性の高かったものを選び、最適温度、最適pH、熱安定性などを検討した。さらにプロテアーゼの性質を調べるため、部分精製を試みた。 【結果および考察】 35℃でプロテアーゼ活性を測定すると、最も活性が高かったのは、ヒラタケであった。しかしながら、50-60℃ではマイタケのほうが活性が高くなった。さらに、熱安定性をみると、最も安定であったものはマイタケであり、ヒラタケのプロテアーゼ活性が70℃1時間の保温で失活するのに対し、マイタケは70℃8時間でも活性が残存していた。また、最適pHは6-7であった。このことより、マイタケは肉軟化のために有効な食材であると推察された。

著者

島弧深部構造研究グループ 赤松 陽 原田 郁夫 飯川 健勝 川北 敏章 小林 和宏 小林 雅弘 小泉 潔 久保田 喜裕 宮川 武史 村山 敬真 小田 孝二 小河 靖男 佐々木 拓郎 鈴木 尉元 鈴木 義浩 山崎 興輔

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科学 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.9-27, 2009

参考文献数

11

被引用文献数

2

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島弧深部構造研究グループは,気象庁2006年刊行の地震年報によって,日本列島とその周辺地域で1983年から2005年までに発生した地震の震源分布を検討した.そのうち100km未満の地震はM4.5以上,100km以深の地震についてはM3以上のものを取り上げ,陸上は400mごとの等高線,海域は400mごとの等深線で示された地形図上にプロットして検討資料とした.震源の空間的な分布を明らかにするために,地震の分布する空間の下底の等深線を描いた.等深線は,北海道から千島列島に沿う地域では千島・カムチャツカ海溝付近から北西方に,本州に沿う地域では日本海溝付近から西方に,伊豆・小笠原諸島に沿う地域では伊豆・小笠原海溝付近から南西方に,九州ないし南西諸島とその周辺地域では,琉球海溝付近から北西方に次第に深くなるような傾向を示す.より細かく検討すると,等深線は単純ではない.等深線中に,直線状ないし弧状に走り,隣の単元に数10kmあるいはそれ以上に不連続的に変位する単元を識別できる.このような不連続部は,北海道・千島列島地域では北西-南東方向に走り,各深さのこのような不連続部は雁行状に並ぶ.これらの不連続変位部に境された一つの単元の拡がりは100ないし400kmである.より大きな不連続線として国後島の東縁付近と北海道中央を通るものが識別される.千島海盆付近で等深線は南東方に張り出しているが,これは千島海盆付近で震源分布域が下方に膨らんでいることを示す.本州東北部と,日本海の東北部および中央部では,直線状あるいは弧状に走る等深線を北西-南東と東西方向の不連続線が切る.これらによって境された単元の拡がりは100ないし200kmである.より大きな不連続線として,日本海南西部から本州の中央部を走る線が識別される.伊豆・小笠原諸島地域では,直線状あるいは弧状の等深線を切る不連続部は東北東-西南西方向をとる.これら不連続変位部に境された単元の拡がりは数10ないし200kmである.より大きな不連続線として伊豆・小笠原諸島北部と中央部を走るものが識別される.九州・南西諸島とその周辺地域では,直線状あるいは弧状の等深線を切る不連続部は東北東-西南西方向に走る.これら不連続部に境された単元の拡がりは80ないし250kmである.より大きな不連続線として大隈諸島と奄美大島間を走る線が識別される.このように,和達・ベニオフ面とよばれるものは地塊構造を暗示させる垂直に近い線によって境された,より小さな分節にわかれることが明らかになった.

著者

伊藤 大幸 浜田 恵 村山 恭朗 髙柳 伸哉 野村 和代 明翫 光宜 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.451-465, 2017 (Released:2018-02-21)

参考文献数

37

被引用文献数

5 9

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クラスサイズ(学級の人数)が学業成績および情緒的・行動的問題に及ぼす影響について,要因の交絡とデータの階層性という2つの方法論的問題に対処した上で検証した。第1に,学年ごとの人数によってのみクラスサイズが決定されている学校を調査対象とする自然実験デザインにより,学校の裁量に起因する要因の交絡や逆方向の影響の発生を防いだ。第2に,マルチレベルモデルの一種である交差分類(cross-classified)モデルを用いて,データの特殊な階層性を適切にモデル化した。第3に,学校内中心化によって学校間変動を除外することで,クラスサイズの純粋な学校内効果を検証するとともに,学校規模との交絡を回避した。9回の縦断調査で得られた小学4年生から中学3年生のデータ(11,702名,のべ45,694名,1,308クラス)に基づく分析の結果,クラスサイズの拡大は,(a)学業成績を低下させること,(b)教師からのサポートを減少させること,(c)友人からのサポートや向社会的行動の減少をもたらすこと,(d)抑うつを高めることが示された。こうした影響の広さから,クラスサイズは学級運営上,重大な意味を持つ変数であることが示された。

著者

村山 綾 三浦 麻子

出版者

The Japanese Psychological Association

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.86.13069, (Released:2015-01-15)

参考文献数

35

被引用文献数

2 5

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This study defined Belief in Just World (BJW) multidimensionally and investigated the effects of Belief in Immanent Justice (BIJ) and Belief in Ultimate Justice (BUJ) on victim derogation and draconian punishment of perpetrators. Study 1 tested the validity of the multidimensional structure of BJW and demonstrated relationships between BJW and other psychological variables. In Study 2, we measured the reactions to the victim and perpetrator in an injury case reported in a news article, and evaluated the relationships of these reactions to BIJ and BUJ. The results revealed that BIJ was associated with a preference in draconian punishment of the perpetrator, while BUJ was associated with dissociation from the victim (a type of victim derogation). In addition, as hypothesized, we found that dehumanization of the perpetrator partially mediated the relationship between BIJ and victim derogation. We discussed relationships between the two types of BJW and just-world maintenance strategies in the situation where a victim and a perpetrator are both recognized.

著者

村山 航

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.118-130, 2012 (Released:2013-01-16)

参考文献数

50

被引用文献数

33 17

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妥当性とは曖昧な構成概念を扱う心理学にとって, もっとも重要な概念の1つである。妥当性というと「基準連関妥当性」「構成概念妥当性」「内容的妥当性」という3つのタイプがあると一般に説明されることが多い(妥当性の三位一体観)。しかし, 1980年代以降の妥当性研究では, こうした妥当性のタイプ分けは適切ではなく, 「構成概念妥当性」という考え方にすべての妥当性は収斂するという考え方が主流である(単一的な妥当性概念)。本稿の前半では, こうした妥当性概念の歴史的変遷について, 思想的な背景や近年の議論などを踏まえた解説を行った。本稿の後半では, 妥当性に関するより実践的なトピックを取り上げ, 心理測定学的な観点から議論を行った。具体的には, 1. 「内容の幅の広い項目群を用いた尺度作成」というアイディアと伝統的な心理測定学的モデルの矛盾, 2. 「個人間相関」と「個人内相関」を区別することの重要性とその関係, そして3. 心理学における「尺度の不定性」が結果の解釈などに与える影響などについて議論を行った。

著者

大内 祥平 荻山 秀治 筒井 秀作 那須 文香 瀬戸 華世 堀木 優志 佐野村 珠奈 今中 和穗 村山 洋子 飯石 浩康

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.116, no.4, pp.330-335, 2019-04-10 (Released:2019-04-10)

参考文献数

10

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44歳男性.大腸内視鏡の前処置薬ニフレックⓇの内服直後にアナフィラキシーショックを発症,エピネフリン投与を行い症状は改善した.ニフレックⓇとニフレックⓇに含まれるマクロゴール4000を用いたプリックテストを行い,陽性反応を得たためマクロゴール4000によるアナフィラキシーショックと診断した.マクロゴールを含有する経口腸管洗浄剤によるアナフィラキシーショックは非常にまれであるが,認識しておく必要がある.

著者

村山 大騎 土方 祥平 横地 康太 田中 翔麻 上村 知也 佐野 明人

雑誌

2023年度 人工知能学会全国大会(第37回)

巻号頁・発行日

2023-04-06

著者

村山 貢司 馬場 廣太郎 大久保 公裕

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.47-54, 2010-01-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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【目的】我が国におけるスギ花粉症の有病率は馬場の2008年の調査により,平均26.5%とされているが各地域の有病率には大きな差が存在する.これまで,中村,Okudaらによって全国のスギ花粉症有病率の調査が行われてきたが,主に抗体陽性率や発症率との観点から分析が行われており,わずかにOkudaによって飛散花粉数と有病率の関係が述べられているにとどまっている.大気汚染との関連では特定地域における調査はあるが全国的な解析はほとんどないのが現状である.本研究では花粉数,大気汚染,気象条件など外部条件が,地域間の有病率にどの程度影響を与えているかについて検討を行った.【方法】馬場の調査による各都道府県のスギ花粉症有病率と各地域の平均花粉数,花粉の飛散期間,2月および3月の湿度,SPM,NOx,Oxなどについて相関を求め,有病率の差に関与する因子を検討した.花粉数についてはスギおよびヒノキ科花粉の合計値とスギ,ヒノキ科に分けた場合についても検討した.相関の高い因子については1998年と2008年の有病率の差について同様の結果になるかを検討した.【結果】有病率と最も相関が高くなったのは花粉の飛散期間で,次いで花粉数,湿度の順であった.1998年と2008年の有病率の増加に関与したと考えられる因子は同様に花粉飛散期間,花粉数,湿度の結果であった.SPMなどの大気汚染に関しては有意な関係は見られなかった.湿度に関しては森らの調査による高湿度におけるダニ増殖の影響とは異なる結果になった.

著者

村山 綾

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.121, 2020-03-31 (Released:2020-03-31)

著者

村山鎮 著

出版者

有隣堂

巻号頁・発行日

1900

著者

村山 達也

出版者

日本感情心理学会

雑誌

エモーション・スタディーズ (ISSN:21897425)

巻号頁・発行日

vol.6, no.Si, pp.22-30, 2021-03-22 (Released:2021-03-25)

参考文献数

27

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Although being loved by someone we love is generally acknowledged as having special value, what that value is and from whence it derives remain unclear. As described herein, the author suggests two constituents of the special value of mutual love: the very nature of love, i.e., becoming happy by the happiness of one’s beloved; and a mutual recognition between lovers of this becoming happy by the happiness of one another.After posing the question of the value of mutual love, the love–emotion relation is examined and defined in terms of relevant emotions. From this definition, the author examines a Union View of Love, inferring that this view clarifies neither the specificity nor origin of the value of mutual love. Finally, the author proposes the Echo View, explaining mutual love’s value by the nature of love and by lovers’ mutual recognition of their happiness, with some additional remarks about relevant issues.

著者

村山 綾 三浦 麻子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.1-9, 2015 (Released:2015-04-25)

参考文献数

35

被引用文献数

2 5

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This study defined Belief in Just World (BJW) multidimensionally and investigated the effects of Belief in Immanent Justice (BIJ) and Belief in Ultimate Justice (BUJ) on victim derogation and draconian punishment of perpetrators. Study 1 tested the validity of the multidimensional structure of BJW and demonstrated relationships between BJW and other psychological variables. In Study 2, we measured the reactions to the victim and perpetrator in an injury case reported in a news article, and evaluated the relationships of these reactions to BIJ and BUJ. The results revealed that BIJ was associated with a preference in draconian punishment of the perpetrator, while BUJ was associated with dissociation from the victim (a type of victim derogation). In addition, as hypothesized, we found that dehumanization of the perpetrator partially mediated the relationship between BIJ and victim derogation. We discussed relationships between the two types of BJW and just-world maintenance strategies in the situation where a victim and a perpetrator are both recognized.

著者

村山 泰啓

出版者

日本エアロゾル学会

雑誌

エアロゾル研究 (ISSN:09122834)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.211-218, 2010 (Released:2010-10-20)

参考文献数

35

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Noctilucent (night-shining) cloud (NLC), which is often called polar mesospheric cloud (PMC) also, consists of water-ice particles with approximate radii of 10–50nm, usually being formed in the polar summer mesopause region (82–85km altitude). Ground-based visual, lidar, and radar observations and space missions as well as model/theoretical research have been carried out to clarify the NLC/PMC's climatology, characteristics, and formation mechanisms, extending the observations to mid latitudes in both hemispheres. The influence to global warming is controversial to some extent, while a significant correlation between 11-year solar cycle to NLC variation is suggested. Through the radar studies of “polar summer mesosphere echo (PMSE)”, the NLC particles' important role has been recently stressed, leading to new “dusty plasma” sciences in the weakly-ionized upper atmosphere.

著者

山田 哲夫 船橋 亮 村山 鐵郎

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.96, no.5, pp.554-559, 2005-07-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

14

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(目的) 線維筋痛症 (FM) は米国において間質性膀胱炎 (IC) の約10%に合併するとされているが本邦ではほとんど知られていない. 我々も米国とほぼ同様な割合で合併例を経験した. 合併例の実情と意義について報告する.(患者と方法) 患者はICに関する1987年 National Institute of Diabetes, Digestive and Kidney Diseases (NIDDK) とFMに関する American College of Rheumatology (ACR) の診断基準を満たした過去4年間における30例で, これらの臨床所見の検討を行った.(結果) ICの symptom index と problem index の平均は各々14.9と14.6で, ACRの診断基準における圧痛点の平均は16ヵ所であった. 患者全体で9ヵ所の診療科を受診し, 患者の38%が精神病でないにも関わらず精神科受診を余儀無くされていた. 両疾患は疹痛閾値の低下やび漫性の痛み, 症状の増悪因子, 治療法などに類似点が認められた.(結論) ICの約11%がFMを合併し, 合併例は病状を理解されず全身の激しい痛みに耐えていた. ICとFM患者の臨床所見において共通点が多く認められた.

著者

村山 綾 三浦 麻子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.17234, (Released:2019-05-20)

参考文献数

32

被引用文献数

1 12

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The purpose of this study was to investigate the validity of the Japanese version (Kanai, 2013) of the Moral Foundation Questionnaire (MFQ; Graham, Nosek, Haidt, Iyer, Koleva, & Ditto, 2011). In Study 1, we tested the internal validity of the MFQ using data collected from 855 participants, following the procedure by Graham et al. (2011). Analyses revealed that the five-factor model showed the best fit among any other model. In addition, a higher score in In-group, Authority, and Purity was related weakly but significantly to conservative political identity. In Study 2, we tested test-retest reliability as well as the relationships between the MFQ and ideologies, using data collected from 470 participants. The test-retest reliability was relatively low, compared to Graham et al. (2011). The relationships between the MFQ and ideologies were consistent overall with the Moral Foundations Theory. However, we also found several inconsistent results such as a higher score in Purity resulting in agreeing more with a liberal opinion. Usage of the Japanese version of the MFQ in empirical studies was discussed.

著者

舟木 貴久 村山 明生

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.303-312, 2004-10-29 (Released:2007-12-21)

参考文献数

11

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大規模システムをめぐる事故への法的対応を論じるにあたっては, 原因究明に基づく適切な対策の実施と法的責任追及による制裁のバランスをどのように図っていくかが重要な論点となる.本論文ではフランスの航空事故調査の法システムを取り上げ, 原因究明を行うBEA, 責任追及を行うGTA, 行政処分を行うDGACの任務・権限, 組織, 調査件数, 人員, 調査の流れ等を調査整理した. フランスの航空事故調査システムはBEAにおける専門性を確保した調査体制, GTAという航空機事故に特化した警察組織の存在, GTAとBTAとの証拠の融通, 調査の連携, 証拠や調査結果の流用などの点で特徴的である.最後に, 日米仏の比較整理を行うことにより, 航空事故をめぐる安全確保の法システムのオプションの抽出とその選択の考え方の例を提示した.

著者

Rob OGDEN 福田 智一 布野 隆之 小松 守 前田 琢 Anna MEREDITH 三浦 匡哉 夏川 遼生 大沼 学 長船 裕紀 齊藤 慶輔 佐藤 悠 Des THOMPSON 村山 美穂

出版者

Japanese Society of Zoo and Wildlife Medicine

雑誌

日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.9-28, 2020-03-31 (Released:2020-05-31)

参考文献数

68

被引用文献数

2 1

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イヌワシの一亜種であるニホンイヌワシ(Aquila chrysaetos japonica)は,個体数と繁殖状況の現状調査に基づいて,環境省版レッドリストの絶滅危惧種に指定されている。現在,国による保全活動が行われているものの,個体数減少の原因とその改善方法に関する知見は,十分とはいえない。この数十年の間に,日本を含む世界各地において,イヌワシの種の回復に関する多分野にわたる科学的な研究が行われ,本種の保全計画に必要な情報が集められつつある。しかしながら,これらの研究は個別に進められており,学際的なアプローチが充分になされていない。本稿では,生態学,遺伝学,獣医学的健康管理,生息地管理などの,ニホンイヌワシの保全に関する諸研究を総合して概観した。野生および飼育下個体群の現状と傾向を分析し,現在および将来の保全管理の活動を報告し,ニホンイヌワシの生息域内保全および生息域外保全に向けた対策について,統合的な見地から議論した。この総説では,イヌワシの生物学や健康科学に関する国内および海外の専門家グループが,学術的な情報と実用的な解決策の両方を提示した。本稿によって,ニホンイヌワシの数の減少をくいとめるのに必要な情報と技術を提供し,日本における長期的な本種の保全に応用するための枠組みを示すことを目指す。

著者

山根 信二 村山 優子

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.1975-1982, 2001-08-15

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1990年代の暗号技術規制論は,キーエスクローシステムを中心とする枠組みで論じられた.だが当時の議論はもはや有効ではない.今後の暗号技術の進路策定について議論する際には,1990年代の議論とは異なる枠組みが必要である.現在,議論のための枠組みの形成が急がれている新たな暗号技術問題として,暗号解析をめぐる係争があげられる.暗号技術の開発評価において暗号解析は重要な役割を担ってきたが,暗号解析の公表やその再配布については議論が分かれている.日本では,1999年から著作権の「技術的保護手段」の回避を行うプログラムを公表しようとする者は処罰されることになった.本論文では,この法制による暗号解析への影響を,2000年にアメリカで起こったDVDプロテクト破り訴訟を参考にしながら検証する.コピープロテクトに対する暗号解析の公表を法的に規制することは,コンピュータ専門家がかかえる技術的および法的リスクを増大させる.また,その影響はコピープロテクト技術のみにとどまらず,暗号技術の開発評価全般に及ぶ可能性がある.このような問題に対処するためには,暗号解析を含む暗号技術開発の進路策定を決める枠組みを刷新することが必要である.最後に,今後の専門家に要求される新たな役割についても検討を行う.

著者

武田 英明 村山 泰啓 中島 律子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.10, pp.763-770, 2016-01-01 (Released:2016-01-01)

参考文献数

4

被引用文献数

2

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科学のオープン化,研究情報流通,さらには研究情報における識別子は,近年科学全体の大きなトピックスとなっている。分野を越えて研究データをより広く流通,公開させようとするとき,データの中身がわかるようにメタデータを登録し,データに識別子(ID)を付ける必要がある。DOI登録機関であるジャパンリンクセンターは,研究データへのDOI登録を開始するにあたり,国内研究機関等の参加による実験プロジェクトを行い,参加機関はDOIのテスト登録・本登録を実施した。機関内でのシステム構築や運用フロー整備を通じて課題の抽出・共有を行い,その議論の結果を「研究データに関するDOI登録ガイドライン」として取りまとめた。プロジェクトによって形成されたコミュニティーは,今後のオープンサイエンスの取り組みに寄与することが期待される。

著者

村山籌子 作

出版者

ニューフレンド

巻号頁・発行日

1948