著者

谷口 洋幸

出版者

エイデル研究所

雑誌

セクシュアリティ

巻号頁・発行日

no.53, pp.68-73, 2011-10

著者

加藤 順一 来栖 昌朗 宮地 条治 逢坂 悟郎 原 泰久 谷口 洋

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.71-74, 1996 (Released:2007-03-29)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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肥満患者を対象に運動および全身温熱(サウナ)負荷テストによる呼気ガス分析を実施し,呼吸循環器面より両負荷の生理学的影響について比較検討した。また運動強度からエネルギー需要量を推測できることから,両負荷による非蛋白呼吸商から負荷方法の違いによる糖および脂肪のエネルギー消費の関与について検討した。その結果,(1)自転車エルゴメーターによる運動負荷で最大酸素摂取量(VO2 max)および最大心拍数(HR max)は著しく増加したのに対し,サウナ負荷ではVO2 maxは軽度の増加とHR maxは, 中等度の増加にとどまった。(2)サウナ負荷で呼吸商(RQ)は,運動負荷時と比較して有意に低値を示した。(3)サウナ負荷時の最大心拍数を運動負荷テストより得られた心拍数と酸素摂取量(VO2)の回帰式より酸素摂取量を計算した期待値すなわちサウナ負荷時の予想VO2 max値は,実際のサウナ負荷時の実測VO2 max値より有意に高値を示した。これらの結果より,運動強度および非蛋白呼吸商から糖および脂肪のエネルギー消費の関与する割合を推測すると,運動負荷ではRQとVO2が高く,糖質の燃焼の割合が高いのに対して,サウナ負荷ではRQとVO2が低く,脂肪燃焼の割合が高いと考えられる。すなわち運動負荷では主にグルコース代謝によるエネルギー消費が,またサウナ負荷ではグルコース代謝のみならず脂肪代謝が関与することが示唆された。

著者

建石 真公子 谷口 洋幸 宮園 久栄

出版者

日本評論社

雑誌

法律時報 (ISSN:03873420)

巻号頁・発行日

vol.84, no.13, pp.333-340, 2012-12

著者

江尻 一成 谷口 洋 村上 啓治 石原 健造 玉川 正博 傳 秋光 吉岡 正子 馬場 茂明

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.9, pp.1007-1010, 1982-09-30 (Released:2011-08-10)

参考文献数

9

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Tris (hydroxymethyl) aminomethane (Tris) has been shown to inhibit selectively the Golgi apparatus and Golgi-endoplasmic reticulum-lysosomal system (GERL system) of several kinds of cells including pancreatic B cells. The present study was undertaken to assess the effect of Tris on insulin release and synthesis in pancreatic B cells.Islets isolated from male Wistar rats by the collagenase method were incubated for 60 min at 37°C under 95% O2-5% CO2. In the presence of 8.3 mM glucose, the insulin secretion was 3.45±0.19 neislet·60 min. However, addition of 1 and 10 mM Tris reduced the insulin release to 2.33±0.31 and 1.27±0.19 neislet·60 min, respectively. Furthermore, the incorporation of 3H-leucine into the immunoreactive proinsulin and insulin fraction was lowered in the presence of 10 mM Tris compared to that in its absence in 2-hr incubation studies. The ratio of the radioactivity of the immunoreactive insulin fraction to the sum of that of the immunoreactive proinsulin and insulin fraction was reduced by 10 mM Tris.Thus, Tris inhibited not only insulin secretion but also the conversion from proinsulin to insulin. The present study suggests that the Golgi apparatus and GERL system may play a role in insulin secretion and biosynthesis in pancreatic B cells, and that Tris may represent a useful agent for investigating the mechanism of conversion from proinsulin to insulin.

著者

南出 竜典 和田 将弥 谷口 洋平 福島 政司 森田 周子 占野 尚人 井上 聡子 鄭 浩柄 杉之下 与志樹 今井 幸弘 猪熊 哲朗

出版者

一般社団法人 日本膵臓学会

雑誌

膵臓 (ISSN:09130071)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.150-157, 2016-04-25 (Released:2016-04-29)

参考文献数

13

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症例は19歳女性.発汗過多,高血圧を主訴に当院を受診し,精査の結果両側副腎褐色細胞腫だけでなく多発する膵神経内分泌腫瘍(pancreatic neuroendocrine tumor;PNET)を認めた.多臓器腫瘍,家族歴を踏まえてvon Hippel-Lindau病(VHL病)の診断に至った.膵病変に対しては,膵機能温存の観点から膵全摘を回避し,膵体尾部切除術,膵頭部腫瘍核出術を施行した.病理組織学的検討では,切除標本内に術前に指摘しえたPNETに加えて複数のPNETが認められたが,これらは病変サイズが小さいことからも診断困難であったと考えられる.VHL病においては,膵病変を含めて同時性・異時性に腫瘍が多発しうることに留意し,慎重な術式選択,経過観察が重要である.

著者

谷口 洋志

出版者

中央大学経済研究所

雑誌

経済研究所 Discussion Paper = IERCU Discussion Paper

巻号頁・発行日

vol.250, 2015-03-01

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アベノミクスにおける経済政策の目標は、短期的にはデフレ脱却、中長期的には持続的経済成長であり、それを実現するための政策手段が、大胆な金融緩和政策、機動的な財政政策、民間投資を喚起する成長戦略から構成される「3つの矢」である。アベノミクスの経済政策は、表面的には名目総需要拡大の供給サイドの強化を目指す伝統的な経済安定・成長政策に見えるが、実際には長期国債買入等を通じてのマネタリーベースの拡大、巨額の債務制約下での予算編成、制度やルールの変更に伴う新たな規制の導入といった点で非伝統的な政策と理解される。 アベノミクスの成果として、株価、経済成長率、企業業績、雇用等における改善が指摘されることが多いが、経済指標を注意深く観察すると、アベノミクスの成果の幾つかは疑わしく、また、別の幾つかはアベノミクスの成果とは言いがたい。GDP水準やその成長率は最盛期の水準になく、景気や雇用は2009年後半から回復基調にあり、税収増の大部分は2014年4月の消費税増税によるところが大きい。株価上昇や円安の進展についても、2014年4月の量的・質的金融緩和の導入以前に大部分が実現し、大胆な金融緩和導入の影響はほとんどない。欧米の経済・金融・財政動向や、日米欧の金融政策スタンスの違いが株価や円安の動向に影響していると見られる。 アベノミクスの「第3の矢」である成長戦略はまだ実践されておらず、「第2の矢」である機動的財政政策の「拡張性」は著しく弱く、「第1の矢」である金融緩和政策はインフレ目標をまだ達成しておらず、実現の見通しも立っていない。特に、2%のインフレ目標の実現は、デフレ脱却から持続的な経済成長を実現するための最初の一歩と位置付けられていたので、アベノミクスは失敗したとは言えないまでも、約束を果たしていないと批判されざるを得ない。

著者

河口 和也 釜野 さおり 鈴木 秀洋 石田 仁 風間 孝 堀江 有里 谷口 洋幸

出版者

広島修道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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本研究チームは、SOGI意識調査グループとSOGI施策調査グループからなる。計画としては、二つの調査グループが並行して調査実施を行う予定であったが、2019年度においては、SOGI意識調査の全国大規模意識調査を中心に実施していくこととした。施策チームのメンバーの在外派遣研究などにより人的資源の確保が難しくなったこと、さらに意識調査の調査費用を再試算した結果、回答の回収数を確保するためには当初の調査予算では実施することが難しいことが明らかになった。(大きな要因としては調査実施時期の年度内に消費増税が実施されたこと。)したがって、2019年度には、施策調査の実施を縮小することにした。2019年度においては、SOGI意識調査グループでは、全国規模の意識調査に向けて、調査票の最終確定を行い、前年度までに候補が挙げられていたなかから、依頼する調査委託業者を選定した。その後、調査実施に向けた諸手続きに関して、調査委託業者と科研研究チームおよび大学所管事務のあいだで進めた。本調査は、全国市町村区に在住する20歳~79歳の男女5500名(国籍は問わない)に対して、住民基本台帳を用いた層化2段無作為抽出(全国275地点)方法を用いてサンプリングを行い、2019年6月から7月(6月27日~7月15日:予備期間~7月22日)にかけての調査時期をもうけて行った。質問数は、120も程度でA4版16頁の質問票を対象に配布し、調査員による訪問留置訪問回収法(郵送回収、ウェブ併用)で回収した。回収数は2,703名で、回収率は49.1%となった。回収方法の内訳は次の通りである。訪問回収2,231、郵送返送305、WEB回答167。(回収数には30の代理回答を含んでいる)。意識調査は、予定通り遂行され、分析のためのデータクリーニングなどの作業を行った。

著者

風間 孝 菅沼 勝彦 河口 和也 堀江 有里 清水 晶子 谷口 洋幸 釜野 さおり 石田 仁

出版者

中京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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本研究では、セクシュアリティおよびジェンダーの軸と、階層・階級、人種・民族、地域、国籍といった軸とを交差させるなかで、日本においてクィア・スタディーズを展開していくことを目的とした。その結果、法制度や社会調査、社会制度設計において、理論研究と実証研究の問題意識とが交流のないままに研究が進められている現状が明らかとなり、研究成果を他の学問分野および(市民)社会領域と交流させていくことの意義と緊要性が確認された。

著者

谷口 洋志

出版者

公共選択学会

雑誌

公共選択の研究 (ISSN:02869624)

巻号頁・発行日

vol.1987, no.9, pp.46-54, 1987-05-20 (Released:2010-10-14)

参考文献数

18

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In his book The Limits of Liberty, Professor Buchanan argued that the state has two roles, that is, “protective” and “productive” ones, which are derived from the viewpoint of gains-from-trade among individuals. The purpose of this paper is to elucidate the characteristics of his view of the state described in this book and his essays.Professor Buchanan's theory of the state is characterized by (methodological) individualism, contractarianism, constitutionalism, libertarianism, subjectivism and democracy. All these elements are important and closedly linked each other. It should be emphasized, however, that contractarianism and constitutionalism, along with individualism, are specially important elements. And it should be pointed out that his libertarianism substantially means the constitutionalist-contractarian position based on individualism. Indeed, his own peculiar libertarianism distinguishes him from the libertarian anarchists, Hayek, Rawls and others. In this paper, we consider the difference between these modern thinkers and Buchanan in more detail.

著者

谷口 洋幸

出版者

日本弁護士連合会

雑誌

自由と正義 (ISSN:04477480)

巻号頁・発行日

vol.67, no.8, pp.15-19, 2016-08

著者

楊 川 野間口 隆郎 高 鶴 谷口 洋志

出版者

経済研究所

雑誌

経済研究所年報 (ISSN:02859718)

巻号頁・発行日

no.53, pp.333-354, 2021-10-05

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本稿では,コロナ禍における日本と中国の大学でのオンライン授業の比較を通じて,政府の支援策,オンライン授業のためのインフラ,オンライン授業の方式,オンライン授業の教育効果について考察した。 コロナ禍前には,日本の大学生は,他国の大学生と比べると勉強意欲が低いとされる一方,教師による学生評価は不透明で,学生同士の競争も少ないといわれてきた。コロナ禍発生後は,オンライン授業の導入により,教師と学生の間での情報共有が進展し,学生の学習意欲や姿勢も情報として把握されるようになったことから,学習への意欲や姿勢が強まった。こうした教育過程の可視化は学生間の競争を促し,教育効果の向上につながることが期待される。 以上の考察を通じて,本稿では,オンライン教育を通じて日本の大学の教育効果が上がっているという仮説を提示した。今後は,対面授業とオンライン授業を組み合わせたハイブリッド型授業とオンラインだけの授業との比較考察,とくに教育効果の違いについて検討する必要がある。

著者

佐藤 枝里 渡邉 素子 北岡 智子 鈴木 雅子 谷口 洋子 和合 香織 和田 浩平 稲山 かおり 願興寺 礼子

出版者

中部大学, 大学企画室高等教育推進部

雑誌

中部大学教育研究 (ISSN:13497316)

巻号頁・発行日

no.21, pp.41-49, 2021-12

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新型コロナウイルスの蔓延により、学生達の生活様式は大きな影響を受けた。大学生活が従来包摂してきたフェース・トゥ・フェースで対面することの豊かさ、直接性や身体性が有していた価値、身体移動に伴う距離や時間が封印されることとなった。これまで学生相談・学生支援は、対面相談を基本とした個人カウンセリングと予防的心理教育を行ってきたが、コロナ禍を機に、対面と遠隔のハイブリッドによる支援が必要とされるようになった。本論文では、パンデミック発生後18か月間の取組を主に予防的心理教育の視点から概観し、今後の学生支援の可能性と留意点について取り上げた。初年次科目の出前授業では、授業形態の切換えに関わる適応支援や学部・学科への帰属意識を高める工夫が望ましいこと、新入生アンケートは、宿泊研修中のウェブ実施が学生への迅速な支援につながること、心理教育的グループ活動については対象学生により開催方法を選択することが重要であることが考察された。

著者

谷口 洋斗

出版者

経営史学会

雑誌

経営史学 (ISSN:03869113)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.3-28, 2018 (Released:2020-12-30)

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This thesis examines the case of the Shimizu Port Lumber Industries Cooperative (SLC). This study looks at SLC's (1) background, (2) financing, and (3) activities of purchasing materials and merchandising, since 1952 (when the union was established) through to 1974 (when business declined after the first oil shock). The study relied on the analysis of historical documents held by SLC and a hearing survey.The management executives of the organizations in Shimizu before and during wartime established SLC in 1952. SLC comprised many small-sized firms with commonalities such as facilities and products.Small-sized firms found great benefits in strengthening their nexus with SLC and as such, increased their financial contributions toward the cooperative, significantly improving its capital adequacy ratio.Two noteworthy things occurred: First, SLC - members visited North America multiple times to inspect the forests and sawmills. Second, Tenryu Seizai Co., Ltd., one of the executive firms of the SLC, shared its sales channel with members.SLC played an important role in the import of lumber from North America to Japan. This provided a platform for small-sized firms to conduct business at the start of Japan's high economic growth period.However, at the end of Japan's period of high economic growth, the need for a cooperative for small-sized firms decreased due to their improved marketing capabilities. Further, the sustainability of cooperation was limited under the leadership of management executives.

著者

谷口 洋志 高 鶴

出版者

中央大学経済学研究会

雑誌

経済学論纂 = The Journal of Economics (ISSN:04534778)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5-6, pp.395-416, 2020-03-25

著者

谷口 洋

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.407-412, 2010-09-30 (Released:2011-10-01)

参考文献数

25

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嚥下障害は脳梗塞急性期の20~50%に認められる。嚥下障害を呈した症例の一部は窒息や嚥下性肺炎で不幸な転帰を辿ったり,経管栄養の継続を必要としたりするが,その多くは改善する。嚥下造影検査等で嚥下障害を経時的に評価することは治療の上で有効だが,病巣部位による嚥下障害の予測が可能であれば,それは大きな意味を持つ。本稿ではテント上,テント下における嚥下の機能解剖を概説し,また脳梗塞の病巣部位と嚥下障害との関連について文献的検討を行う。

著者

谷口 洋志

出版者

中央大学経済学研究会

雑誌

經濟學論纂 = The journal of economics (ISSN:04534778)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.293-311, 2018-03

著者

佐藤 崇範 中井 達郎 谷口 洋基 渡邊 剛 中地 シュウ

出版者

日本サンゴ礁学会

雑誌

日本サンゴ礁学会誌 (ISSN:13451421)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.13-23, 2019

著者

谷口 洋幸

出版者

比較法学会

雑誌

比較法研究 (ISSN:04391365)

巻号頁・発行日

no.78, pp.223-229, 2016

著者

谷口 洋幸

出版者

部落解放・人権研究所

雑誌

部落解放研究 : 部落解放・人権研究所紀要 (ISSN:02891387)

巻号頁・発行日

no.206, pp.43-66, 2017-03

著者

谷口 洋志

雑誌

IERCU Discussion Paper

巻号頁・発行日

no.252, 2015-05

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中国首相の李克強氏は、遼寧省党書記時代の2007年に、GDP統計よりも電力消費量、鉄道貨物輸送量、銀行融資の3指標のほうが信用できるという趣旨のことを述べたとされる。本稿では、3指標のうちの電力消費量を取り上げ、実質GDPと電力消費量の関係、電力消費量の全国および地区別の動向などから、李克強氏の発言は支持できないことを論じる。