著者

北村 泰佑 後藤 聖司 髙木 勇人 喜友名 扶弥 吉村 壮平 藤井 健一郎

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

2016

被引用文献数

4

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患者は86歳女性である.入院1年前より認知機能低下を指摘され,入院2週間前より食思不振,幻視が出現し,意識障害をきたしたため入院した.四肢に舞踏病様の不随意運動を生じ,頭部MRI拡散強調画像で両側基底核は左右対称性に高信号を呈していた.血液検査ではビタミンB12値は測定下限(50 pg/ml)以下,総ホモシステイン値は著明に上昇,抗内因子抗体と抗胃壁細胞抗体はともに陽性であった.上部消化管内視鏡検査で萎縮性胃炎を認めたため,吸収障害によるビタミンB12欠乏性脳症と診断した.ビタミンB12欠乏症の成人例で,両側基底核病変をきたし,不随意運動を呈することはまれであり,貴重な症例と考え報告する.

著者

髙橋 あい

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.21-33, 2017-03-31

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近年,保育士が保護者対応や同僚との連携において困難を抱えているとする報告が多くされており、それら対人場面の困難を軽減する具体的な支援が必要とされている。そこで本研究では,保育士への支援の具体的な方策に関する示唆を得ることを目的として,保育士のソーシャルスキルの経験年数による違いと,保護者対応や職員同士の連携におけるソーシャルスキルの教育ニーズについて明らかにした。現職の保育士83名を対象に質問紙調査を行い,その結果、経験の浅い保育土はベテランの保育士と比較して【解決行動スキル】,【会話スキル】,【感情処理スキル】が未熟であることが明らかとなった。また,経験年数5年未満の保育士は,ソーシャルスキルについての研修を受けたいというニーズが特に高いが,保護者対応や同僚との連携に必要なスキルについては,経験年数の長さにかかわらず,学びたいとする一定のニーズがあることが確認された。

著者

髙水 伸子 タカミズ ノブコ

出版者

日本女子大学大学院家政学研究科通信教育課程家政学専攻

雑誌

樹下道 : 家政学専攻研究

巻号頁・発行日

no.4, pp.23-30, 2012-03

著者

髙橋 史子

出版者

東京大学大学院教育学研究科 大桃研究室

雑誌

『ガバナンス改革と教育の質保証に関する理論的実証的研究 : 平成28年度報告書』 Working Papers

巻号頁・発行日

vol.3, pp.116-122, 2017-02-28

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科学研究費補助金基盤研究(A) 「ガバナンス改革と教育の質保証に関する理論的実証的研究」(研究代表者:大桃敏行, 課題番号:26245075)

著者

日髙 杏子

出版者

アサヒビール学術振興財団

雑誌

食生活科学・文化及び環境に関する研究助成研究紀要 (ISSN:21862338)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.109-120, 2013

著者

水野 毅 石野 裕二 髙﨑 正也

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.849, pp.16-00558-16-00558, 2017 (Released:2017-05-25)

参考文献数

6

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A new over-flow prevention valve with a trigger mechanism is designed, fabricated and studied experimentally to evaluate its performances. Loading arms are used to transfer combustible fluid such as oil between tankers and tanks. A loading arm is equipped with an over-flow prevention valve for safety. This valve stops the fluid flow when the fluid exceeds a threshold level in a tank. It must be composed of mechanical elements solely because electric components may induce combustion. Therefore, it uses a pneumatic circuit to detect the fluid level and close the valve. The fabricated valve utilizes positive pressure caused by the height difference of fluid level between the tank and the sensor probe instead of negative pressure that was used in a conventional valve. However, the positive pressure is insufficient to close the valve directly. Therefore, a trigger mechanism is introduced between a piston pushed by the positive pressure and a locking mechanism keeping the valve open. This mechanism generates sufficient force to release the lock and close the main valve from the force pushing the piston. The concept, operation principles and the pneumatic circuit design are presented. Experiments simulating actual operation are carried out with the fabricated valve. The sensor probe is inserted into the water with a constant speed by a single-axis robot instead of flowing oil into the tank. The relation between the velocity and the depth when the valve closes are studied experimentally.

著者

水野 毅 酒井 康博 髙﨑 正也 石野 裕二

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.849, pp.16-00482-16-00482, 2017 (Released:2017-05-25)

参考文献数

23

被引用文献数

2

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A wind-tunnel system for spinning body has been proposed to measure hydrodynamic forces acting on the body. In the proposed system, the body is suspended and rotated by electromagnets. The forces are measured from the control signal for suspension. In the previously fabricated apparatus, eight electromagnets were placed around a wind-tunnel. An optical displacement sensor was used to detect the three-dimensional positions of the body. Stable suspension and three-dimensional positioning of the body were achieved. However, it had several problems; the test section area was rather small and vibration was induced by flowing wind to the floator. To solve such problems, a new wind-tunnel using magnetic suspension is developed. It has two and a quarter times test section area. The position sensor is improved to operate in a differential mode in all the directions. Stable suspension and rotation of the floator are achieved. The floator is kept stably without vibration even in the face of wind. The hydrodynamic forces acting on the spinning floator are measured.

著者

石橋 尚宜 水野 毅 石野 裕二 髙﨑 正也 山口 大介 原 正之 渡邊 怜

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.849, pp.16-00404-16-00404, 2017 (Released:2017-05-25)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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This paper treats a relay-feedback mass measurement system that uses a relay with hysteresis and feeds back the velocity of the object. The measurement system has an on-off relay with hysteresis and switches force acting on the object in relation to its velocity. Such nonlinear control induces a limit cycle. The mass of the object is determined from the period of this cycle. In previous study, the actual trajectory of the limit cycle was different in shape from the theoretical one so that the prerequisites of the estimation formula were not satisfied. The delay of the velocity sensor is a main factor of such degradation. In this paper, the effect of the delay on mass estimation is investigated experimentally and analytically. In addition, an estimating equation including this effect is derived. Experimental result supports the validity of the derived estimating equation.

著者

髙山 仁子 竹谷 剛生 月足 亜佐美

出版者

日本医療企画

雑誌

ヒューマンニュートリション : 人間栄養

巻号頁・発行日

vol.7, no.5, pp.40-45, 2015-09

著者

髙木 聡司

出版者

立命館大学大学院先端総合学術研究科

雑誌

Core ethics : コア・エシックス

巻号頁・発行日

vol.7, pp.385-392, 2011

著者

鈴木 久米男 髙橋 和夫 SUZUKI Kumeo TAKAHASHI Kazuo

出版者

岩手大学大学院教育学研究科

雑誌

岩手大学大学院教育学研究科研究年報 = Research Journal of the Iwate University Professional School for Teacher Education (ISSN:2432924X)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.69-81, 2017-03-31

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教職大学院設置の動きは、平成29年4月に8つの教職大学院が開設され、ひとまず一段落することになる。次の段階として各教職大学院における教育の質の向上及び修了生へのフォローが課題となってきている。このことも踏まえ、教職大学院での学修における理論と実践の往還・融合としての教育実践研究への取り組みが重要視されてきている。本研究では、各教職大学院における教育実践研究のカリキュラムへの位置づけや、研究内容としての研究テーマと研究アプローチ等に注目した。研究の成果として、教職大学院で取り組まれている教育実践研究の位置づけや指導のためのカリキュラム編成の実態を明らかにすることができた。さらに、教育実践研究の内容に関して抽出した教職大学院の実践例から、教科指導が主に取り組まれていること、学卒院生と現職院生では、個々の取り組みによるものと組織的な取り組みを対象にするなどの違いがみられることが明らかになった。

著者

髙橋 英幸

出版者

総合文化研究科広域科学専攻

巻号頁・発行日

2015-03-24

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学位の種別: 課程博士

著者

成田 香織 田髙 悦子 金川 克子 宮下 陽江 立浦 紀代子 天津 栄子 松平 裕佳 臺 有桂 河原 智江 田口 理恵 酒井 郁子

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.16-22, 2011-03-18 (Released:2017-04-20)

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目的:農村部における認知症予防に向けた介護予防事業への参加者と不参加者の特徴の相違を明らかにし,不参加者における適切な支援を含めた今後の介護予防のあり方を検討することである.方法:対象はA県在住の地域高齢者における認知症予防に向けた介護予防事業対象者(特定高齢者)94名(参加者47名,不参加者47名)である.方法は質問紙調査であり,基本属性,身体的特性(認知機能,生活機能),心理的特性(健康度自己評価),社会的特性(ソーシャルサポート)等を検討した.結果:参加群は平均年齢79.5(SD=5.8)歳,不参加群は82.0(SD=6.2)歳であり,基本属性に有意な差はみられなかった.不参加群は参加群に比して,認知機能の低い者の割合が有意に高く(p=0.03),手段的自立(p=0.02),知的能動性(p<0.001),社会的役割(p=0.07)が有意に低いもしくは低い傾向があった.また不参加群は参加群に比して,手段的サポートが低く(p=0.09),サポートが乏しい傾向があった.なお参加群の事業参加の動機は,孤独感の緩和や人とのつながりが最も多く,次いで,物忘れの重大さの自覚や将来の認知症への懸念などとなっていた.結論:農村部の認知症予防に向けた介護予防事業不参加者は参加者に比較して,生活習慣や対人交流の脆弱性があり,今後は,高齢者一人ひとりの特性やニーズに応じた参加への意欲や動機づけの支援が必要である.

著者

髙梨 健司

出版者

専修大学社会科学研究所

雑誌

社会科学年報 (ISSN:03899519)

巻号頁・発行日

no.47, pp.99-132, 2013

著者

大髙 政宏

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア : 医療・介護の経営情報 (ISSN:18815707)

巻号頁・発行日

no.319, pp.87-89, 2016-05

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SCENE1 300床クラスの急性期病院に加えて、複数の介護老人保健施設を持つ医療法人A会。5月の決算総会前に開かれた経営会議で、仮決定した前期の決算書が経営会議メンバーに示された(図1)。 A会の急性期病院は、2期前に新築移転したばかりで、今期ようやく黒字…

著者

佐藤 髙司

出版者

共愛学園前橋国際大学

雑誌

共愛学園前橋国際大学論集 = Maebashi Kyoai Gakuen College ronshu (ISSN:2187333X)

巻号頁・発行日

no.15, pp.115-122, 2015

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本稿では、母語を日本語とする児童生徒への方言教育には、方言の保存継承を目的とするもの、共通語教育を目的とするもの、言語教育の基礎づくりを目的とするものの三つがあることを述べ、そのうちの言語教育の基礎づくりを目的とする方言教育の小学校における具体的指導案例(単元例)を提示する。国立国語研究所主催の学術国際フォーラム「日本の方言の多様性を守るために」は、平成22(2010)年12月18日(土)に開催された。このフォーラムでは、4人のパネリストが各言語・方言が置かれている現状を報告し、ことばの多様性を守ることの重要性について、パネルディスカッションが行われた。本稿はこのパネルディスカッションから多くの示唆を得た。本稿では、母語を日本語とする児童生徒への方言教育のうち、言語教育の基礎づくりを目的とする方言教育について論じる。言語教育の基礎とは、様々な言語を様々な言語体系としてとらえることができる感覚やセンスのことである。言語教育の基礎づくりとは、その感覚やセンスを磨くことである。この言語教育の基礎づくりを目的とする方言教育には、日常使用している日本語を用いて行うことができるために、低年齢の子どもから対象に行うことができるという最大の利点がある。本稿で示す指導モデルは、小学校の低・中・高学年の3学年からなる。低学年では、方言かるた遊びを通して、自分自身が使用している言語が一つの言語体系であり、その他にも異なる言語体系が存在することを無意識のうちに感覚として意識させるねらいがある。中学年では、低学年において無意識的に感じた異言語体系を作為的にその存在を意識させるねらいがある。高学年では、地元の方言かるたをつくる活動を通して、自方言を一つの言語体系として明確に意識させるねらいがある。研究ノート

著者

髙谷 幸

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.440-442, 2015 (Released:2017-03-08)

著者

伊藤 祥江 髙木 聖 小川 優喜 瀧野 皓哉 早藤 亮兵 川出 佳代子 今村 隼 稲垣 潤一 林 由布子 中村 優希 加藤 陽子 森 紀康 鈴木 重行 今村 康宏

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.BbPI1176-BbPI1176, 2011

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【目的】2000年に回復期リハビリテーション病棟(以下、リハ病棟)制度が創設され、医療施設の機能分化が進められた。急性期病院における在院日数は短縮され、長期の入院を必要とする脳卒中片麻痺患者はリハ病棟を有する病院への転院を余儀なくされる。脳卒中ガイドラインにおいては早期リハを積極的に行うことが強く勧められており、その内容には下肢装具を用いての早期歩行訓練も含まれている。しかし、装具処方から完成までには通常1~2週間を要することなどから、急性期病院における片麻痺患者に対する積極的な早期装具処方は容易ではなく、装具適応患者に対する装具処方のほとんどが、リハ病棟転院後に行われているのが実情であろう。その結果、歩行能力の改善が遅れ、入院期間が長くなっていることが推測される。当院は人口約14万7千人の医療圏における中核病院で、平成18年にリハ病棟を開設した。現在は当院一般病棟からの転棟患者ならびに近隣の救急病院からの転院患者も広く受け入れている。今回われわれは、当院リハ病棟に入院した脳卒中片麻痺患者において、下肢装具作製時期が発症から退院までの日数におよぼす影響について検討したので若干の考察とともに報告する。<BR>【方法】平成18年12月から平成22年7月までの間に当院リハ病棟に入院し、理学療法を施行した初回発症の脳卒中片麻痺患者のうち、下肢装具を作製した32例を対象とした。内訳は脳梗塞25例、脳出血7例、男性15例、女性17例、右麻痺13例、左麻痺19例、平均年齢69.5±13.3歳であった。当院の一般病棟からリハ病棟に転棟した群(以下、A群)と他院での急性期治療後に当院リハ病棟に入院した群(以下、B群)の2群に分けた。これら2群について(1)作製した装具の内訳ならびに(2)発症から当院リハ病棟退院までの日数について調査した。また、(2)に含まれる1)発症から装具採型までの日数、2)発症からリハ病棟入院までの日数、3)リハ病棟入院から装具採型までの日数、4)リハ病棟入院から退院までの日数の各項目についても合わせて調査した。2群間の比較は対応のないt検定を用いて行い、5%未満を有意な差と判断した。<BR>【説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言をもとに実施し、収集した個人情報は当院の個人情報保護方針をもとに取り扱っている。<BR>【結果】(1)A群は長下肢装具(以下、KAFO)3例、金属支柱付短下肢装具(以下、支柱AFO)13例、プラスチック製短下肢装具(以下、P-AFO)1例であった。B群はKAFO2例、支柱AFO6例、P-AFO7例であった。(2)A群で137.2±32.5日、B群では166.8±30.2日でA群の方が有意に短かった。(2)-1)A群で22.5±9.8日、B群では48.2±12.4日でA群の方が有意に短かった。(2)-2)A群で21.9±7.3日、B群では33.8±11.3日でA群の方が有意に短かった。(2)-3)A群で0.65±9.8日、B群では14.5±7.1日でA群の方が有意に短かった。(2)-4)A群で115.2±31.5日、B群では131.5±32.3日でA群の方が短かったが、有意差はみられなかった。<BR>【考察】本研究では、装具作製時期ならびにリハ病棟入院時期に着目し、発症からリハ病棟退院までを4つの期間に分けて入院日数との関連について検討した。その結果、リハ病棟入院日数においては両群間に差はなかったが、A群においてはリハ病棟転棟とほぼ同時期に装具の採型がされており、発症からの日数も有意に短かった。このことから、早期の装具処方によりリハ病棟転棟後もリハが途絶えることなく継続することが可能で、早期に歩行が獲得できたものと思われる。その結果、発症から退院までの期間を短縮したと考えられる。一方、B群においてはリハ病棟入院時期のみならず装具作製時期も有意に遅かった。リハ病棟入院日数にはA群と差がなかったことから、作製時期が発症から退院までの日数に影響をおよぼしたものと考えられる。急性期病院においては在院日数の短縮、作製途中での転院の可能性、また義肢装具士の来院頻度など積極的な装具作製を妨げる多くの要因があることが推測される。近年、急性期病院において装具が作製されることは少なく、リハ病院での作製件数が増加傾向にあること、また、リハ病棟が急性期にシフトしてきていることが報告されている。B群では当院リハ病棟転院から装具採型まで約2週間要していたことから、今後は転院後早期から装具処方について検討する必要があろう。2007年から連携パスが運用され始めている。それが単なる情報提供に留まらず、片麻痺患者に対する早期の装具処方、スムーズなリハの継続、そして早期の在宅復帰につながるよう連携することが必要であろう。<BR>【理学療法学研究としての意義】脳卒中発症後の早期装具作製は早期歩行獲得、在院日数の短縮に結びつく。それを推進するための地域連携について考えるものである。

著者

二村 悟 後藤 治 髙岡 茂樹 松藤 種好 菅澤 茂

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.21, no.47, pp.351-354, 2015

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Matsui Construction Co., Ltd. is keeping the architectural historical records which the founded Matsui possessed. The historical records of Tsukiji Honganji Hondo's of the CHUTA ITO design are also included. Until now, the historical record of the Matsui family was not open to the public. Tsukiji Honganji Hondo's historical records were open to the public when performing restoration construction. Hondo's construction historical records are A. design original drawings 483 sheet, C. color figure 25 sheet, and D. photo albums three books. The photograph of 95, the photograph of 93, and the photograph of 130 are on three albums, respectively. Moreover, it became clear that existence of the drawing of another proposal exists. Furthermore, all the persons involved in construction work also became clear. Therefore, the construction historical record of Hondo's became the research with discovery of useful new data.

著者

髙瀬 顕功 タカセ アキノリ Takase Akinori

出版者

「宗教と社会貢献」研究会

雑誌

宗教と社会貢献 (ISSN:21856869)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.1-25, 2015-10

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本稿では、Faith-Based Organization(FBO)の社会参加を分析する視角として、「独立性モデル」と名付けた類型化モデルを提示する。独立性モデルは、母体となる宗教組織からの独立性を概念化したものであり、「人的資源の独立性」、「経済的資源の独立性」という2 つの変数を用い、FBO を「自主自立型」、「人員動員型」「資金依存型」「組織内在型」の4 つのパターンに類型する。本モデルはFBO の組織構造に焦点を当てた分析視角であるため、査定しがたい「宗教性」に惑わされることなく宗教組織の社会参加の様相をとらえることができる。また、共時的な諸団体の比較だけでなく、同一FBO の通時的な比較を行うことで、活動団体のダイナミズムを観察することも可能になる。/This paper applies an analytical perspective, called the Independence Model, to study faith-based organizations (FBOs). Focusing on the structure of FBOs, this model conceptualizes the level of independence of an FBO from its religious organization. The Independence Model consists of two variables: "human resource independence" and "financial resource independence". Using these two variables, the model can categorize various FBOs into four types: self-standing type, mobilized type, sponsored type, and internal group type. Since the model is based on organizational structures, it is possible to analyze FBOs without being confused by the ambiguous term "religiosity". Using this model, we can compare various FBOs and observe their structural changes over decades as well.