著者

坂 真智子 飯島 和昭 西田 真由美 狛 由紀子 長谷川 直美 佐藤 清 加藤 保博

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.141-149, 2008-06-30 (Released:2008-07-17)

参考文献数

20

被引用文献数

14 13

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米の加工および調理による計11種の農薬の残留濃度変化に伴う調理加工品への移行率(玄米に残留する農薬量に対する生成試料中の残留農薬量の比率,%)について,プレハーベスト処理試料(Pre, 9薬剤)とポストハーベスト処理試料(Post, 4薬剤)を調製して調査した.また,玄米に残留する農薬の濃度に対する生成試料中の残留農薬濃度の比(以下,本報告では加工係数と称する)も求めた.Preの結果は以下のとおりであった.精米工程において,玄米に残留していた農薬のうち40~106%が糠とともに除去され,白米に残っていたのは10~65%の範囲であった.白米の加工係数は0.11~0.73を示した.これらの数値は,薬剤間の差が大きかった.加水分解性,水溶解性,蒸気圧,log Powなど各農薬の物理化学的性状の一要因と移行率との間に相関は認められなかった.調理加工における農薬の残留濃度変化を調査することは,基準値設定に役立つばかりでなく,食品における農薬の残留実態を認識する上で重要である.

著者

山田 利治 長田 幸郎 中岡 正吉 伊藤 和敏

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.340-343, 1983-06-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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市販のめん類, 皮類及び菓子類など11種, 280検体を試料とし, それらに使用されているPGの含有量をGC, 確認をGC-MSを用いて測定した. その結果はPGがそば, ぎょうざの皮などから高率で検出され, 含有量にはかなりの差異が見られることなど, その使用実態を把握することができた.

著者

堤 将和 今村 寛司 波多野 昌二 渡辺 忠雄

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.443-447, 1973-10-05 (Released:2010-03-01)

参考文献数

11

被引用文献数

2 4

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1) 一般の殺菌剤と同様過酢酸の殺菌力もまた薬剤の濃度のみに依存するのではなく, 胞子濃度にも関係することが明らかとなった.2) 過酢酸はカビに対しても強い殺菌力を示した. またこの殺菌力はカビの生活史に関係なくどの生育時点でも作用した.3) 過酢酸はタンパク質分解酵素やグルコース-6-リン酸脱水素酵素の作用を阻害した. この酵素阻害は酵素タンパク質, とくにタンパク質の構成アミノ酸に対する作用であると推定した. したがって過酢酸の酵素阻害は特異的なものではなく, 他の一般酵素に対しても同様の阻害が推定された.4) 過酢酸はタンパク質の他, 核酸とも反応した. この核酸に対する作用は核酸塩基に対する作用であることが明らかとなった. このことから核酸塩基関連物質など生理的に重要な細胞成分との反応も示唆された. また過酢酸は補酵素の構成成分であるビタミン類に対しても顕著に作用し, 過酢酸の作用の複雑さが示唆された.5) 以上のことから過酢酸の殺菌機構は特定の作用機作に基づくものではなく, 細胞の不特定成分との広い反応に基づくものと推定した.

著者

松岡 猛 川島 よしみ 穐山 浩 三浦 裕仁 合田 幸広 瀬畑 環 一色 賢司 豊田 正武 日野 明寛

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.149-157_1, 1999-04-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

10

被引用文献数

30 38

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PCR法を用いて, 遺伝子組換えダイズ (GMSダイズ), 非組換えダイズ (non-GMSダイズ) 及びそれらのダイズを用いた加工食品から組換え遺伝子の検知を行った. DNA溶液の調製は, CTABを用いる方法が有効であった. 検知感度は, ダイズ種子において0.05%のGMSダイズの混入したものまで, 豆腐においては0.5%のGMSダイズを含有した豆腐までであった. 市販豆腐41試料に本法を適用し, 27試料の豆腐から組換え遺伝子を検知した. 納豆では, 本法による組換え遺伝子の検知は困難であった. しかし, 挽割り納豆において, nested PCR 法によりダイズに内在的に含まれるレクチン遺伝子を検知できた.

著者

山浦 由郎 前沢 久 高畠 英伍 橋本 隆

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.203-208_1, 1981-06-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

27

被引用文献数

2 2

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毒キノコを生化学的作用によって分類し, 食中毒発生時の原因キノコの判定および中毒治療の参考となる基礎資料をつくることを目的として, まず致死性の強いドクツルタケについて検討した. キノコの熱水抽出物をマウスに腹腔内投与した時の生化学的影響は投与6時間後最も顕著に現れ, 肝グリコーゲン, 血糖値がそれぞれ対象の約1/10, 1/2に減少, 血清GOT, GPTは逆に上昇し24時間経過後も低下しなかった. 肝重量は有意に増加し, ミクロゾームタンパク, トリグリセライドは変化しなかったが, グルタチオンは有意に減少した. また脂肪酸-β酸化酵素活性は対照の約1/10に低下した.

著者

鈴木 穂高

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.31-33, 2020-02-25 (Released:2020-04-24)

参考文献数

10

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フグ毒のマウス試験では,ddY系統のマウスを用いることが定められている.ddY系統のマウスは,国立予防衛生研究所を起源とし,3社より供給されていたが,3社のddY系統コロニーは分離してから30年以上が経過している.本研究では,3社のddY系統マウスを用いて,テトロドトキシンに対する感受性の違いについて調べた.実験は参考法に従い,テトロドトキシン試験溶液をマウスの腹腔内に投与し,致死時間を測定した.その結果,ブリーダー間でマウスのテトロドトキシン感受性に有意な差は見られなかった.しかし,平均値に対するデータのばらつきを示すCV値にはブリーダー間で差異が見られ,試験結果の安定性に対するブリーダーの影響が示唆された.

著者

山下 梓 篠原 雄治 坂井 浩晃 宮本 靖久 鈴木 康司 永富 康司

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.41-46, 2020-02-25 (Released:2020-04-24)

参考文献数

9

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レトルト殺菌を受けた人毛DNAは,湯せんや電子レンジ加熱と比較して著しく断片化することから,この断片化をPCRで検出することでレトルト殺菌履歴の判別,すなわち人毛が工程内で混入したか否かを判断できると考えた.ヒトDNA特異的検出プライマーとして,レトルト殺菌判別には増幅産物長約500 bp,DNA抽出確認用に増幅産物長約200 bpとなるプライマーセットをそれぞれ設計し,微小な人毛でも評価できるようにした.増幅産物はアガロースゲル電気泳動後,蛍光染色で可視化した.混入モデル試験として,人毛をレトルト殺菌し,その抽出DNAを鋳型にレトルト殺菌判別用プライマーセットでPCRを行った結果,DNA増幅は認められず,非加熱,湯せん,電子レンジ加熱では増幅が認められた.また,DNA抽出確認用プライマーセットではいずれの加熱条件においてもDNA増幅が認められた.一方,人毛以外の混入も想定して,脊椎動物共通プライマーも同様に設計し,9種のペットや家畜由来DNAを検出できることを確認した.本手法はレトルト殺菌を受けた人毛DNAの熱分解を特異的に検出でき,レトルト食品中に発見された毛様異物の混入時期推定に有用な分析手法であると考えられた.

著者

山内 啓正 向坂 友里 原田 雅己

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.22-30, 2020-02-25 (Released:2020-04-24)

参考文献数

16

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種々の野菜や果物(同じ科や属のものを含む計70品目)を用いて,飲料や乳製品への混入を想定した識別法について検討した.大きさ1~数mm程度の植物片からDNAを抽出し,色素体rpl16–rpl14リンカー配列(約550塩基対)をPCRで増幅した後DNA塩基配列を決定し,相同性解析およびSNP (一塩基多型)解析を実施したところ,供試植物は,近縁種間での識別が困難なものがあったが,属レベルあるいは種レベルで,38グループに分けることができた.本法は,一部の近縁種間での識別精度や酸性下でのDNA安定性に課題は残るものの,製品や原料などに混入した植物片異物の特定とさらにその混入原因究明への寄与が期待されるものと考える.

著者

大久保 祥嗣 八木 正博

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.47-52, 2020-02-25 (Released:2020-04-24)

参考文献数

12

被引用文献数

3

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農産物中に含まれる農薬の試験法として,STQ法(Solid Phase Extraction Technique with QuEChERS method)により試料の前処理を行い,胃袋型インサート・大量注入口装置搭載GC-MS/MSにより大量注入して測定する方法についての検証を行った.6種類の農産物を用いて添加回収試験を実施したところ,238~282成分が,真度70~120%,併行精度25%未満の目標基準に適合した.

著者

渡邉 敬浩 片岡 洋平 荒川 史博 松田 りえ子 畝山 智香子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.7-16, 2020-02-25 (Released:2020-04-24)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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トータルダイエットスタディ(TDS)は,食事を介した化学物質の摂取量推定に有効な方法論であり,有害物質の摂取量推定にも用いられる.TDSにおける試料の分析には,摂取量推定の目的に合致した方法を選択すると同時に,その妥当性を確認することが勧告されている.しかし,妥当性確認に必要な具体的な考え方や方法論は示されていない.そこで本研究では,まず摂取量推定の目的で使用される分析法の性能を評価可能な試料(Samples to estimate methods performance; SEMPs)を開発した.次いでヒ素やカドミウム,鉛を含む元素類の摂取量推定の目的で使用する一斉分析法の妥当性を確認するために,SEMPsにおける各元素濃度を明らかにした.さらに,明らかにした各元素濃度を考慮した添加量を決定し,添加試料と未添加試料のそれぞれを5併行分析した結果から真度と併行精度を推定する,分析法の性能評価方法を確立した.性能評価によって推定した真度と併行精度をCodex委員会のProcedural Manualに収載されているガイドラインに基づき設定した性能規準と比較した結果,検討した一斉分析法が対象とする14元素と14食品群の組合せの多くで性能規準の値を満たしたことから妥当性を確認した.

著者

清田 恭平 吉光 真人 梶村 計志 山野 哲夫

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.17-21, 2020-02-25 (Released:2020-04-24)

参考文献数

16

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オレンジは,健康に有益な栄養成分を含む一方で,アレルギーの発症原因となるアレルゲンも含んでいる.オレンジアレルギーの発症を予防するためには,アレルゲンの摂取リスクを抑えることが重要である.そこで本研究では,果物ミックスジュースにおいて,オレンジとの組合せで嗜好性のよいパイナップルに含まれるタンパク質分解酵素ブロメラインの利用に着目した.パイナップル由来酵素を利用して,オレンジの主要アレルゲンであるCit s 2の濃度減少が可能かどうか,Cit s 2定量ELISAにより評価を行った.生鮮オレンジ果汁に対して生鮮パイナップル果汁を添加したところ,Cit s 2濃度は反応の時間や温度に依存して減少する傾向が見られた.特に,オレンジ果汁に対し1/40量のパイナップル果汁を添加して37℃30分間処理した場合,Cit s 2濃度が15%未満(定量下限値未満)に減少した.今後,慎重な臨床的検証が必要であるものの,オレンジアレルゲン低含有量の果物ミックスジュースの調理・製造方法として,本研究の応用が期待される.

著者

近藤 雅雄 藤田 昌彦

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.624-629_1, 1985-12-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

22

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緑青(塩基性炭酸銅) を0, 70, 220, 670, 2000ppm, それぞれ飼料中に混ぜ, 3, 6, 12か月間飼育したラットの骨髄及び末梢血液中のヘム生合成系諸酵素活性を測定した. その結果, 雄の12か月間, 670及び2000ppmを投与した群で明らかにヘム合成系の酵素障害が確認され, その程度は2,000ppm投与群でより強いことがわかった. しかしながら, 雌においてはほとんど影響がなく, 性差があることがわかった.

著者

堤 将和 今村 寛司 波多野 昌二 渡辺 忠雄

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.116-120, 1974-04-05 (Released:2010-03-01)

参考文献数

10

被引用文献数

4 8

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1) 過酢酸は核酸塩基ならびにヌクレオシド単独に作用し, その作用はpHに大きく影響され, アデニン, シチジンを除く他の塩基類はpHが高くなるに従って分解されやすくなった.2) 過酢酸は核酸 (DNA) に対しても作用した. DNAに対する作用の一つはDNA塩基に対する作用であることが塩基分析の結果明らかとなった. このDNA塩基に対する作用は塩基単独の場合とは異なり酸性域で強く作用した. 中性, アルカリ性域では酸性に比べ塩基の分解は小さく, 高濃度過酢酸に対しても比較的安定であった.3) 過酢酸をDNAに作用させると粘度の低下がみられた. この粘度の低下は二本鎖DNAが一本鎖DNAになることによって起こる粘度低下よりも大きいことから, DNAの切断などの, より大きな変化がDNAに起こっていることを示唆した.

著者

片岡 洋平 渡邉 敬浩 林 恭子 穐山 浩

出版者

[日本食品衛生学会]

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.269-274, 2018 (Released:2019-05-27)

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チョコレートとココアは,カカオ豆から作られる主な製品である。これらの製品は,土壌などの環境に由来するカドミウム(Cd)を含むことが知られている。Cd濃度を調査するために,国内流通していたダークチョコレート,ミルクチョコレート,ホワイトチョコレート,ココア粉末製品を購入した。分析には誘導結合プラズマ質量分析計による妥当性確認された分析法を用いた。チョコレートおよびココア粉末中のCd濃度は,それぞれ0.00021~2.3および0.015~1.8mg/kgの範囲であった。各製品のCd濃度を製品のラベルに記載されているココア固形分の含有量に基づき評価した結果からは,Cd濃度とココア固形分の含有量との間に弱い正の相関があることが示された。調査した180種類のチョコレート製品のうち8製品,140種類のココア粉末製品のうち26製品中のCd濃度は,EUが設定した基準値を超過していた。

著者

河端 俊治 慶田 雅洋 鈴木 昭

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.451-458, 1971-12-05 (Released:2010-03-01)

参考文献数

29

被引用文献数

1

著者

近本 武次 米谷 武士

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.530-533_1, 1984-12-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

8

被引用文献数

3 4

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豆類に含まれるシアン化合物をFID-ガスクロマトグラフィー (GC) により簡便に定量する方法を確立した. 酵素分解により青酸配糖体から遊離したシアン化水素を水蒸気蒸留し, アルカリ性溶液中に捕集した. 蒸留液の一定量をとり減圧濃縮した後, 1Mギ酸を加えて酸性とし, この溶液をFID-GCに供しシアン化水素の定量を行った. 豆類に由来する揮発性有機化合物の妨害を受けることなく, 2μg/g以上のシアン化合物 (シアン化水素として) を検出することが可能であった. 本法による定量値は, 吸光光度法 (ピリジン-ピラゾロン法) による定量値とよく一致した.

著者

生沢 万寿夫

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.243-252, 1969-08-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

22

著者

高橋 強

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.469-473, 1970-12-05 (Released:2010-02-22)

参考文献数

5

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硫酸第一鉄にピロリン酸ナトリウムを反応させてコロイド状のピロリン酸第一鉄塩を生成させる際に, 硫酸第一鉄に添加するピロリン酸ナトリウム量を種々に変えたときの可溶性鉄量を調べた. ピロリン酸ナトリウム添加量が反応当量点付近のときに, 可溶性鉄量は最も少ない. 反応当量点付近で得られたピロリン酸第一鉄液は, コロイド状であり, 熱およびpHの変化に安定であり, かつまた可溶性鉄量が少ないからタンニンに対する反応性が少なく, 油脂に対する酸化触媒として作用することが少ないことを示唆するものと考えられる. しかしこのコロイド状ピロリン酸第一鉄液をろ過風乾すると, コロイド性がまったく失われ, しかも大部分の鉄が第二鉄に酸化されてしまう.このコロイド状ピロリン酸第一鉄液をそのコロイド性を失わせることのないように粉末化させるために, デンプンの酸分解または酵素分解によって調製した溶性多糖類溶液に添加して, 熱風噴霧乾燥を行なうことによって, 粉末状のピロリン酸第一鉄塩を得た. このものは水に溶かしたとき, コロイド状に復元し, かつ第一鉄の形を保持している. この粉末状ピロリン酸第一鉄塩がコロイド性を保持しているのは, 噴霧乾燥時にコロイド状鉄塩が一部含水の形で微粉化されると共に, デンプン分解物の粘度と還元力が一部関与しているものと考えられる.この粉末状ピロリン酸第一鉄塩を粉乳ならびにホットケーキに強化したときの影響について調べたが, これら食品に悪影響を与えなかった.

著者

胡 建恩 久留主 泰朗 宮口 右二 堤 将和

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.297-302, 2000-10-25 (Released:2008-01-11)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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大腸菌の菌体膜に対するグリシンとエタノールの併用作用について検討した. 大腸菌はグリシンやエタノール及びこれらの試薬の併用処理によって紫外吸収物質の漏洩が抑えられた. また, 薬剤処理ではナトリウムの漏洩は認められなかったものの, カリウムの漏洩は認められた. 薬剤処理によってタンパク質の漏洩が認められたが, 漏洩したタンパク質は表在性タンパク質であろうと推定した. 更に, 表在性タンパク質が除去された大腸菌の呼吸能回復はクロラムフェニコールによって抑制された. コハク酸脱水素酵素に対する薬剤の影響を測定したところ, 菌体では活性が増大し, 膜画分では阻害された. 以上の結果からの薬剤は主に大腸菌の外膜層に作用し, 膜の透過性の増大や物質の漏洩, 代謝機能など膜の重要な機能を阻害したものと思われる.

著者

大島 千尋 佐藤 史奈 高橋 肇 久田 孝 木村 凡

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.168-175, 2019-12-25 (Released:2020-01-23)

参考文献数

15

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ヒスタミンが多量に蓄積した食物を喫食すると,潮紅,頭痛,蕁麻疹などの症状を示すヒスタミン食中毒を発症する.本食中毒の防止および原因究明には,原因菌の特定が必須であるが,塩基配列決定による同定は操作が煩雑で解析に時間がかかるため,より簡便な手法が求められている.本研究では,ヒスタミン脱炭酸酵素をコードするhdcA遺伝子を対象として,高度融解曲線解析(High-Resolution Melting Analysis; HRMA)を用いた主要ヒスタミン生成菌の迅速同定法を開発した.はじめに,グラム陰性ヒスタミン生成菌のhdc遺伝子の配列から,種ごとに多様性が確認された配列部分にHRMA用のプライマーを設計し,HRMAを行った.まずTm Callingと呼ばれるPCR産物のTm値を測定するモードにより,Tm値の差からヒスタミン生成菌はA,B,Cの3グループに分類された.Aには陸生細菌であるMorganellaやEnterobacter, Raoutellaが属し,BおよびCには海洋性細菌であるVibrio属細菌やPhotobacterium属の細菌が属した.次に,グループAに分類された菌株についてのHRMAにより得られた融解プロファイルから,グループAに属するRaoultella属,M. morganiiおよびE. aerogenesは識別された.このことから,HRMAにより主要なグラム陰性のヒスタミン生成菌を簡易に同定することが可能であると示された.本法は,従来の塩基配列決定法と比べ,迅速かつ簡易にヒスタミン生成菌の種判別が可能である.