著者

小川 麻萌 岩越 景子 中嶋 順一 髙橋 夏生 坂牧 成恵 小林 千種

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.51-55, 2021-04-25 (Released:2021-04-22)

参考文献数

12

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臭素化植物油(Brominated Vegetable Oil:以下BVOとする)の分析において,前処理として知られるメチル化について,その反応効率を算出する場合に有用と考えられた1H-NMRの適用性について検証した.検討の結果,BVOをメチル化した際,未反応物の構造に由来するメチン基と生成物の構造に特徴的なメチル基,およびおのおののプロトン数とそのシグナル積分比を用いて1H-NMRにより簡便にBVOのメチル化効率を算出することができた.また,1H-NMRのシグナルおよびGC上のピーク面積の経時変化から,計算により得られた結果とGCで定量した結果は相対的にほぼ一致していた.したがって,BVOのメチル化効率を算出する際に1H-NMRを適用することは有効であることが判明した.

著者

Hiroshi Fujikawa

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.37-43, 2021-04-25 (Released:2021-04-22)

参考文献数

29

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Microbial risk assessment in food safety is a valuable tool to reduce the risks of infection by pathogens. The dose-response relation is aimed to establish the relationship between the dose of a pathogen that populations are exposed to and the probability of the adverse health effect by the pathogen. Among many dose–response models ever proposed, the exponential and beta-Poisson models have been internationally applied, but the decision on which model is selected between them solely depends on the goodness of fit to specific data sets. On the other hands, the log-logistic model, one of the alternative models, has been little studied on the dose–response relation. In the present study, thus, the application of the log-logistic model to dose–response relation was studied with hypothetical and experimental data sets of infection (or death), comparing to the above two models. Here the experimental data sets were for pathogenic organisms such as pathogenic Escherichia coli, Listeria monocytogenes, and Cryptosporidium pavrum. Consequently, this model successfully fit to those data sets in comparison to the two models. These results suggested that log-logistic model would have the potential to apply to the dose–response relation, similar to the exponential and beta-Poisson models.

著者

遠藤 明仁 加登 麻子 柳澤 成江 田中 寿一 市川 真里 柴崎 鮎美 川井 泰 増田 哲也

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.44-50, 2021-04-25 (Released:2021-04-22)

参考文献数

20

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わが国は乳・乳製品のうち生乳のみを動物検疫の対象としていたが,2017年11月から新たに乳・乳製品の輸入検疫を開始した.口蹄疫発生地域から輸入する場合,ウイルス不活化のため72℃ 15秒の加熱処理等が求められ,輸入検査では一部の現物で加熱履歴を確認する.乳の加熱履歴確認は,IDF63等に準拠したアルカリホスファターゼ(ALP)活性測定法が有効だが,手順が煩雑で時間を要す.そこで,ALPの反応により生成された蛍光物質量を簡易迅速に測定する手法を基に測定を試みた.種々の条件で加熱したウシ,ヒツジ,ヤギの乳と各種乳製品を供試し,各動物種乳において72℃ 15秒とほぼ同等の加熱でALPが失活することを確認した.今回確立した方法は,IDF63等より簡易で,少量かつ短時間での測定が可能であった.また,材料を懸濁することで各乳製品の加熱履歴確認も可能であった.

著者

井上 薫 重田 善之 梅村 隆志 西浦 博 広瀬 明彦

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.56-64, 2021-04-25 (Released:2021-04-22)

参考文献数

19

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本研究では,5種の毒性試験事例から得たさまざまな病理組織学的所見の発生頻度データに実際にベンチマークドーズ(BMD)法を適用し,本法を発生頻度データに適用する際の留意点をまとめた.事例検討の結果,重要な所見について,毒性学的意義や用量相関性等が担保できれば,病変の程度毎に発生頻度データがある場合はある程度以上の発生頻度に対して,あるいは重症度が高い続発性病変ではなく,より毒性学的意義があると判断された前段階の病変の発生頻度データに対して,BMD法を適用することは妥当であることが確認された.また,BMD法を適用する必要性が高く,入手した個別所見の発生頻度データでは毒性学的にも統計学的にも妥当な計算結果を得られない場合は,可能であれば個体別の病理組織学的検査データまで遡り,新たに求めた総括的な所見名(診断名)に対する発生頻度データに基づきBMD法適用を試みることを提言した.BMD法適用の際は,必ず毒性病理学,毒性学,統計学の専門家が本法適用の対象となる所見やその発生頻度と計算結果を分析し,可能な限り統計学的にも毒性学的にも妥当な適用となるよう議論する必要がある.

著者

山中 英明 久能 昌朗 塩見 一雄 菊池 武昭

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.454-458_1, 1983-10-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

13

被引用文献数

6 7

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シュウ酸に基質特異性があり, 感度のよい酵素法の適用を検討し, さらに各種食品中の含量を測定した. 定量はシュウ酸に oxalate decarboxylase を作用させてギ酸にし, 次いで nicotinamide-adenine dinucleotide (NAD) とともに formate dehydrogenase を作用させ, NADHの生成に伴う340nmの吸光度の増加量から算出した. 植物性食品61種, 動物性食品30種のシュウ酸を測定したところ, 高含量のものは植物性食品に限られ, ホウレンソウの1,760mg/100gを最高に, ツルナ894mg/100g, 緑茶426mg/100gなどが高く, 水産物ではアオノリ193mg/100g, テングサ165mg/100gなど海藻にかなり高いものがあった. 動物性食品はいずれも低含量であり, 魚肉0.3~3.7mg/100g, 牛肉8.0mg/100gであった. ホウレンソウの生長に伴いシュウ酸含量が増加すること本認めた.

著者

神谷 智恵子 小川 美江子 大川 博徳

出版者

[日本食品衛生学会]

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.291-300, 1991 (Released:2011-03-05)

著者

菅野 三郎 和田 裕 川名 清子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.10, no.6, pp.371-375_1, 1969

被引用文献数

1

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食パン中のプロピオン酸は水蒸気蒸留で分離後, 熱検出液体クロマトグラフィーにより定量可能である.<br>食パン中にプロピオン酸を添加した場合回収率は90%以上であるが, パン製造時に添加した場合回収率は約70%に低下した. このような回収率の低下は焼き上げ時の加熱によるプロピオン酸の揮散によるものであることがわかった. またカビの発生とともにパン中のプロピオン酸は急速に減少した.

著者

新藤 哲也 牛山 博文 観 公子 安田 和男

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.29-35, 1999-02-05

参考文献数

19

被引用文献数

1 3

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市販及び野生キノコ合計54種85検体のシアン含有量を調査した結果, 18種44検体からシアンが検出された. 市販キノコではニオウシメジが最も多く86~283μg/g (<i>n</i>=11) のシアンが検出された. 次いでマイタケで1.8~46μg/g (<i>n</i>=6) 及びシロアワビタケで1.1~26μg/g (<i>n</i>=7) と高い値であった. 採取した野生のキノコでは1.0μg/g以上のシアンを検出したものはみられなかった. また, キノコ中のシアンは遊離型で存在していると推察した. ニオウシメジを網焼きした場合, やや焼きすぎの6分間加熱でも加熱前の65%のシアンが残存した. また, 水煮した場合でも, キノコ中に27%が残存し, 煮汁に19%が溶出した.

著者

杉山 広

出版者

[日本食品衛生学会]

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.285-291, 2010 (Released:2012-12-03)

著者

佐々木 英人

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.34-43, 1978-02-05 (Released:2010-03-01)

参考文献数

4

被引用文献数

1 1

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Absorption coefficients at characteristic wavelengths on absorption and derivative spectra (1st and 2nd order) were obtained for 11 kinds of food colors and 2 kinds of similar dyes on the 0.02N ammonium acetate solutions ranging in concentration of these dyes from 0 to 20μg/ml. The time derivative method for 1st and 2nd derivative spectrophotometry was introduced and facilitate more the detection of each component in dye mixture for food from the shape of standard derivative spectrum (especially, the spectrum of 2nd-order derivative) than the ordinary derivative method with duochrometer, and also facilitate more accurately the determination of the component even in the case of turbid solution.Several kinds of synthetic two-components mixture (each: 0-10μg/ml) were simply and rapidly identified and determined with the recoveries of 98-133% by 1st deravative spectrophotometry and of 99-106% by 2nd derivative method. For eight kinds of threecomponents mixture containing equal amounts of dyes (each: 33.3%), each component dye was also identified and determined with the recoveries of 86-112% by 2nd derivative spectra. This method was satisfactorily applied to the rapid analysis of food colors in seven kinds of commercial three-components mixture.

著者

八巻 ゆみこ 富澤 早苗 増渕 珠子 上條 恭子 中島 崇行 吉川 聡一 長谷川 恵美 小鍛 治好恵 渡邊 趣衣 橋本 常生 大塚 健治

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.33-36, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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ライムのLC-MS/MSを用いた191成分の残留農薬を対象とした一斉分析法を開発し,妥当性評価を行った.試料から農薬をアセトニトリルで抽出し,無水硫酸マグネシウム,炭酸ナトリウムおよび塩化ナトリウムを加え塩析・脱水処理を行った.遠心分離を行い,上層を分取しアセトニトリルで定容した.続いて一定量をC18/GC/PSA固相カラムに負荷して精製を行い,LC-MS/MSにて測定した.従来の農産物対象の検査方法ではライムからの回収率が低かったチアベンダゾールについても回収率が向上した.厚生労働省の妥当性評価ガイドラインに従い2濃度で実施した妥当性評価では191成分中175成分がガイドラインの基準を満たした.また,都内で流通しているライム19試料についても実態調査を行い,18試料から残留農薬を検出した.本法はライムを対象とした残留農薬一斉分析に有用な分析法であると考えられる.

著者

辰野 竜平 梅枝 真人 宮田 祐実 出口 梨々子 福田 翼 古下 学 井野 靖子 吉川 廣幸 髙橋 洋 長島 裕二

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.28-32, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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トラフグ属魚類の小型種であるムシフグは,毒性に関する情報が乏しく食用として認められていない.そこでムシフグの毒性を明らかにするため,熊野灘で漁獲した10個体(雄9個体,雌1個体)を試料とし,各個体の皮,筋肉,肝臓,生殖腺(卵巣もしくは精巣)をマウス試験とHPLC蛍光検出法に供した.各部位から試験液を調製し,前述の2つの方法により毒力とテトロドトキシン(TTX)濃度を算出した.マウス試験の結果,皮,肝臓,および卵巣で毒性が認められたが,精巣と筋肉は無毒(<10 MU/g)であった.一方,HPLC蛍光検出法で10個体中2個体の筋肉から1.4~1.5 MU/gのTTXが検出されたことから,ムシフグの食用可否を検討するため,引き続き毒性の調査を行う必要があると考えられた.

著者

大城 直雅 富川 拓海 國吉 杏子 木村 圭介 小島 尚 安元 健 朝倉 宏

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.8-13, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

18

被引用文献数

10

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世界最大規模の自然毒食中毒シガテラの未然防止のために,地方自治体では可能性のある魚種を指定して販売自粛を指導している.水産卸売市場で販売が自粛された魚類7種18試料についてLC-MS/MSによりシガトキシン類(CTXs)を分析した結果,5試料(バラフエダイ4試料およびバラハタ1試料)からCTXsが検出された.含量の高かった2試料(No. 5: 0.348 μg/kg, No. 8: 0.362 μg/kg)は200 g程度の摂食で発症すると推定され,販売自粛がCFPを未然に防止したことが示唆された.産地不明のバラフエダイ(1試料)からはCTX1B系列(CTX1B, 52-epi-54-deoxyCTX1Bおよび54-deoxyCTX1B)のみが検出され,沖縄・奄美産バラフエダイと組成が類似していることから沖縄・奄美海域で漁獲された可能性が示唆される.一方,和歌山産バラフエダイ(2試料)からはCTX1B系列とCTX3C系列(2,3-dihydroxyCTX3C, 2,3,51-tri­hydroxyCTX3C, 2-hydroxyCTX3C)の両方が検出された.なお,本州沿岸産魚類からCTXsを検出したのは初めての例である.

著者

西島 千陽 佐藤 薫 千葉 剛

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.20-27, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

7

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消費者がセルフケアの一環として機能性表示食品を適切に利用するには専門家のサポートが必要であり,管理栄養士・栄養士の役割が重要である.そこで,管理栄養士・栄養士を対象に制度施行1年後と4年後に機能性表示食品の理解と利用状況,指導時の対応についてインターネット調査した.その結果,制度施行4年後において機能性表示食品の利用経験は56.4%であったが,正しく理解していたのは41.7%にとどまった.機能性表示食品の利用相談を受けた者は22.2%あり,その対応は管理栄養士・栄養士自身の利用経験により異なっていた.機能性表示食品の利用を含めた消費者のセルフケアへの支援には,管理栄養士・栄養士が機能性表示食品の特徴を正しく理解し,適切な指導につなげるための教育の場が必要と考えられた.

著者

小林 麻紀 酒井 奈穂子 大町 勇貴 森田 有香 根本 了 大塚 健治

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.1-7, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

6

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畜産物中のアシュラム分析法について検討を行った.アシュラムは試料からアセトンで抽出し,アセトニトリル-ヘキサン分配で脱脂後,エチレンジアミン-N-プロピルシリル化シリカゲル(PSA)およびオクタデシルシリル化シリカゲルミニカラム(C18)で精製し,LC-MS/MSで測定を行い,絶対検量線法で定量した.4品目の畜産物(牛の筋肉,牛の脂肪,牛の肝臓,牛乳)を対象に残留基準値濃度または一律基準値濃度(0.01 ppm)における添加回収試験を行った結果,真度(n=5)は92.7~98.7%,併行精度は3.1~11.6%と良好であり,定量限界は0.01 mg/kgであった.

著者

大久保 祥嗣 八木 正博

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.14-19, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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農産物中に含まれる農薬の分析を,セルフクリーニングイオン源搭載GC-MS/MSにより行うことについて検証を行った.セルフクリーニングイオン源は,測定終了後または測定中常時,イオン源内に水素を一定圧で注入することにより,イオン源の汚染を防ぐ機能を有したイオン源である.セルフクリーニングイオン源搭載GC-MS/MSにより,農産物中の農薬分析を行ったところ,明瞭なイオン源の汚染防止効果がみられた.251種類の農薬成分において良好なピーク感度が得られ,253成分について決定係数(R2) 0.990以上の検量線が得られた.6作物による添加回収試験では180~221成分が,真度70~120%,併行精度25%未満の目標基準に適合した.

著者

赤木 浩一

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.197-200, 2004-08-25 (Released:2009-01-21)

参考文献数

7

被引用文献数

2 2

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LC/MS/MSを用いたぶどう,ワイン,ジュース中のメピコートクロリドの迅速定量法を検討し,残留実態について調査した.試料の前処理は,抽出に水-メタノール (1 : 1) を,クリーンアップにはSDVBカートリッジを採用した.エレクトロスプレーイオン化ポジティブモードにより,プレカーサーイオンm/z 114 [N(CH3)2(CH2)5]+, プロダクトイオンm/z 98 [NCH3CH(CH2)4]+ により測定した. LC条件は,カラムにC18カラム (50 mm×2 mm i.d.), 移動相には,0.1% IPCC-MS7溶液-メタノール (60 : 40) を用いた.本法における添加回収率は5および50 μg/kgの添加で84.5~96.1%, 定量下限は1 μg/kgであった.ぶどう14検体のうち5検体,白ワイン14検体のうち3検体,赤ワイン36検体のうち1検体からメピコートクロリドが検出された.

著者

辻 澄子 柴田 正 江崎 真澄 伊藤 勝彦 佐瀬 勝利 伊藤 誉志男

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.161-167_1, 1993

被引用文献数

4

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野菜, 牛肉及びそれらの加工食品中の硝酸根 (NO₃^-) 及び亜硝酸根 (NO₂^-) を紫外部吸収検出器付きサップレッサー型イオンクロマトグラフィー (IC) 並びにジアゾ化反応に基づく比色法により定量するための試料溶液の同時調製法を検討した. NO₃^-及びNO₂^-は80°のホウ酸ナトリウム溶液で同時抽出し, 冷却した後, モルカットIIで限外ろ過した. NO₃^-はIC, NO₂^-は比色法により測定した. 3%以上の塩化ナトリウムを含む食品中のNO₃^-はオンガードAgカートリッジにて処理した. 種々の食品にNO₃^-を5~1,000μg/g及びNO₂^-を5~50μg/g添加したときの回収率は84.2%~102.0%であった.

著者

坂 真智子 飯島 和昭 西田 真由美 狛 由紀子 長谷川 直美 佐藤 清 加藤 保博

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.160-167, 2008-06-30 (Released:2008-07-17)

参考文献数

6

被引用文献数

5 4

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乾燥大豆 (大豆) の加工および調理による計14種の農薬の残留濃度変化に伴う調理加工品への移行率(大豆に残留する農薬量に対する生成試料中の残留農薬量の比率,%)について,圃場で大豆試料を調製して調査した.また,大豆中に残留する農薬の濃度に対する生成試料中の残留農薬濃度の比(以下,加工係数と称する)も求めた.水浸漬工程において,調査したほとんどの薬剤で大豆中の残留農薬量の約60%以上が水浸漬大豆に残っていた.豆乳および豆腐製造工程においては,薬剤間での差が大きかった.豆乳への移行率は37~92%,豆腐には7~63%であった.豆腐の加工係数は0.026~0.28であった.各農薬の豆腐への移行率とlog Powとの間に相関が認められた.本報告で実施したモデル試験は,農産物に残留する農薬が調理工程で食品に移行する量の把握をする上で重要な手段であると考える.

著者

川田 十三夫 宅見 賢二 佐藤 成美 山下 彦王

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.9, no.5, pp.364-368, 1968-10-05 (Released:2010-03-01)

参考文献数

15

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Most of the cells of Clostridium botulinum type A strain 190 harvested at logarithmic growth phase in GYPT medium were converted autolytically to spheroplasts in 0.5M sucrose-phosphate buffer within 2-3 hours at 37°C. Electron microscopic observations on the formation of spheroplasts demonstrated that the cytoplasmic contents were extruded through partly dissolved walls at the end of the organism and formed spherical bodies.Crude wall fraction, isolated from logarithmic phase cultures by sonication and fraction-ation, rapidly autolysed in phosphate buffer. The wall fraction isolated from the large colony type of the strain lysed more rapidly than those from the small one as reported on the whole cells. Reducing sugars and amino sugars being main constituents of the wall were released from the wall fraction as wall-autolysis occurred. Electron micorscopic study showed that the rigid structure of the wall was completely lost and only fragile membranous or amorphous components remained as residues. Heated wall preparations digested with trypsin and nagarse were dissolved by a soluble wall-autolysate, but not by a soluble cytoplasmic fraction. It seems likely that autolytic enzyme system may exist at or near the cell wall.