著者

鍋嶋 晋次 佐藤 武司 山師 走 織田 英昭 横山 雅好 岩田 英信 竹内 正文

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.101-102, 1993-01-20

著者

馬場 正次 柏川 良三

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, 1960

著者

原科 孝雄 柴山 太郎

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.78, no.2, 1987

著者

原 靖 郡 健二郎 高田 昌彦 児玉 光正 石川 泰章 栗田 孝

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.83, no.7, pp.1124-1129, 1992-07-20

被引用文献数

4

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近畿大学医学部泌尿器科において,1988年9月から1990年10月までに950例の上部尿路結石に対してESWL治療を施行した.2回以上ESWLを要した症例(以下難渋群と記す)は110例であった.また,1回のみのESWL治療で完全排石を見た症例のうち無作為に抽出した97症例を対照群とし,2群間を比較し2回以上ESWLを要した原因を統計学的に検討した. その結果,難渋群で有意を持って高かったものは,ESWL以前の自然排石歴(3回以上),水腎症の程度の違い,サンゴ状結石の頻度,中下部尿管結石の頻度であった.また,有意差がないものの両群間において差がみられたものは,難渋群においての結石介在期問が長くPNLの既往が多いことであった. 以上のことより,上記のような状態にある結石で,1回目のESWL治療で砕石が不良であった症例に対しては,ESWL単独治療には限界があると思われ,併用処置や,他の治療法も適時行う治療方針が必要であると考えられた.

著者

兼松 稔

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.74, no.7, pp.1140-1160, 1983-07-20

被引用文献数

1

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尿路における難治性感染症の問題のひとつに混合感染症の存在があり, また最近とくに臨床上使用頻度が高いβ-lactam系薬剤の不活化の問題として, β-lactamaseの存在がある.著者は尿路混合感染症におけるβ-lactamase産生菌の重要性に着目し, まず混合感染の臨床的特徴を把握するために, 全国的規模で行われた well controlled studyの複雑性尿路感染症2218例について種々の臨床統計学的検討を加え, 次に2種の細菌の組合せによる試験管内混合培養実験を施行し, 以下の結論を得た.1) 総合臨床効果は単独感染例に比べて混合感染例で有意に低く, その理由は細菌尿効果が低いためであった.この傾向は penicillin系薬剤やβ-lactamaseに比較的不安定な cephem系薬剤投与例に顕著であった.2) 投与薬剤別に細菌消失率を検討したところ, penicillin投与例では感受性菌の消失率が単独感染例に比べて混合感染例に有意に低かった.

著者

河村 毅 大谷 幹伸 保坂 義雄 東海林 文夫 福谷 恵子 横山 正夫

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.288-295, 1981

被引用文献数

1

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昭和40年から昭和54年までの15年間に東大分院泌尿器科であつかった15歳以下の小児尿路結石症は17名で,この間の全結石症例の1.6%に相当した.性別は男12,女5で男女比は2.4:1であった.年齢は最年少が8カ月,8例が5歳以下で最年長に15歳であった.結石部位は上部結石13例(腎結石9,尿管結石4),下部結石2例(膀胱結石2),上部と下部結石合併2例(尿管と膀胱結石1,尿管と尿道結石1)であった.臨床症状は肉眼的血尿6例,発熱3例,側腹痛3例,膀胱刺激症状3例,尿閉1例,尿失禁1例とさまざまであった.上部結石13例のうち観血的治療をおこなったのは11例,13回で,このうち腎摘例が2例で腎保存出来たものは9例であった. 10例に結石成分の分析をおこない燐酸塩系結石4,蓚醗塩系3,シスチン2,キサンチン1例であった.原因疾患の判明したしのは9例,52.9%で,その内訳はシスチン尿症2,キサンチン尿症1,尿路奇形と感染3,長期臥床1,薬剤の副作用2例であった.結石 freeの状態となった12例の平均追跡期間は9.6年で,この間の再発は1例のみで再発率は8.3%であった.小児尿路結石症は結石の早期診断と原因疾患の検索が必要であり,このためには前もってたてたスケジュールにしたがって原因疾患の検索をおこなう必要がある.またX線陰性結石の疑いのある場合には腹部 CTが診断上有用である.

著者

趙 順規 小西 登 仲川 嘉紀 日浅 義雄 植村 天受 平尾 佳彦

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.88, no.2, 1997-02-20

著者

藤井 達郎 豊島 淑

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, 1960

著者

児玉 正道 松永 武三

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, 1960

著者

大久保 雄平 福井 巌 坂野 祐司 吉村 耕治 前田 浩 米瀬 淳二 山内 民男 河合 恒雄 石川 雄一 山本 智理子

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.87, no.9, pp.1138-1141, 1996-09-20

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44歳,家婦。1年3ヵ月来の肉眼的血尿,排尿困難を主訴に1994年6月初診。経膣的な触診にて膣前壁に柔らかい腫瘤を触れ尿道腫瘍を疑った。尿細胞診では腺癌を疑わせる多数の悪性細胞集塊を認めた。尿道膀胱造影にて尿道憩室を2つ認め,尿道鏡にて尿道括約筋の近位と遠位の2カ所にそれぞれの憩室口を認めた。膣からの圧迫により近位の憩室から表面平滑な小豆大の腫瘍が突出したのでこれを切除したところ,病理学的には低分化型の移行上皮癌が疑われた。尿道憩室癌の診断にて8月9日前方骨盤内臓器全摘術,インディアナパウチ造設術施行。近位憩室内に認められた腫瘍は病理学的に管状,乳頭状および嚢胞状など多彩な腺様構造を呈し,核が上皮細胞の表面に突出した,いわゆるhobnail(鋲くぎ)パターンを認め,mesonerphric adenocarcinomaと診断した。術後,局所に放射線照射を追加し退院。術後1年4ヵ月の現在再発,転移を認めていない。女子尿道mesonephric aenocarcinomaはその組織発生に関していまだ統一された見解はなく,自験例は文献上44例目と思われる。

著者

柳沢 良三 井上 滋彦 板倉 宏尚 岸 洋一 藤丸 純一 和田 順子

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.83, no.5, pp.690-693, 1992-05-20

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症例は70歳女で,1990年1月26日,排尿困難と頻尿を主訴に当院を受診.コリン作動薬を投与するも効果なく,4月6日に尿閉をきたした.膀胱鏡にて尿道および膀胱頚部の挙上を認め,導尿後も下腹部に小児頭大の腫瘤を触知した.排泄性尿路撮影では膀胱後部腫瘤を認め,鎖尿道膀胱造影で膀胱頚部と近位尿道の前方への偏位を示した.CTスキャンとMRIにて膣上方に位置し,膀胱を前方に圧排する内容液状の骨盤内腫瘤を認めた.1990年8月6日,子宮全摘除術を施行.病理診断は結核性子宮内膜炎であった.術後は排尿障害は消失し,鎖尿道膀胱造影上,膀胱頚部と尿道の偏位は消失した.本邦34例,欧米110例の婦人科疾患による尿閉を集計し,婦人科疾患による尿閉の機序を検討した.妊娠後屈子宮,子宮脱,子宮筋腫,卵巣嚢腫,処女膜閉鎖,膣閉鎖等の頻度が高かった.結核性子宮留膿腫による尿閉症例は,これまでに報告をみない.

著者

田中 吉則 舛森 直哉 塚本 泰司 古屋 亮兒 小椋 啓 古屋 聖兒

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.101, no.3, pp.554-557, 2010-03-20

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(緒言) 経尿道的前立腺切除術(transurethral resection of the prostate:TURP)後の排尿後尿滴下(post micturition dribble:PMD)の実態を調査した.<br> (対象と方法) TURPを施行した388例に対して術後1年目に尿失禁の有無,頻度,程度,および種類(腹圧性尿失禁,切迫性尿失禁,PMD)を問うアンケート調査を行った.<br> (結果) 有効回答270例中,78例(29%)が尿失禁ありと回答した.60例(77%)は週に1回か2回の尿失禁,72例(92%)はパンツにしみがつく程度の軽度の尿失禁であったが,毎日あるいはズボンを汚すとの重症例も少数に存在した.尿失禁の種類はPMDが48例(62%)と半数以上を占めていた.<br> (結論) TURP後の尿失禁の半数以上にPMDが関与していた.<br>

著者

丸岡 正幸 安藤 研 野積 邦義 安田 耕作 伊藤 晴夫 島崎 淳 松〓 理 村上 信乃

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.432-437, 1982-04

被引用文献数

1

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千葉大学医学部泌尿器科と旭中央病院泌尿器科において治療を受けた前立腺癌284例の予後調査を行ない,内分泌療法を中心に集計した。各stage別の5年実測生存率は,stage A77%,B73%,C47%,D31%であった。初回治療として内分泌療法施行例は205例(stage A6例,B9例,C43例,D147例)であった。stage C・D施行例の5年生存率は各々50%,39%であり,stageDを,(1)ホルモン剤と去勢(103例),(2)ホルモン剤単独(24例),(3)去勢単独(20例),(4)内分泌療法未施行(21例)に分け,5年生存率を比較すると,各々,52%,29%,19%,8%と(1)群が最も良好な成績であった。さらに,ホルモン剤投与率の比較では, stageDの高投与率群(81例)と低投与率群(46例)の5年生存率は各々,41%,37%であった。予後に影響する因子として,(1)血清酸性フォスファターゼ,(2)組織型,(3)初回治療としてのTURを考えた。(1)は治療により1度でも正常化すること。(2)は高分化型になるほど予後は良く,(3)はstage Cは前立腺癌を悪化させるが,stage B,Dは予後に影響しないと現時点では考えた。死因は,stage D内分泌療法施行例で,前立腺癌死が第1位(75%),心血管障害死は全例4年稲井に起き,頻度も11パーセントにとどまり,内分泌療法施行時の障害にはならないと考えた。

著者

野々村 祝夫 永原 啓 中井 康友 中山 雅志 高山 仁志 辻村 晃 西村 和郎 ネット ジョージス エプスタイン ジョナサン ネルソン ウィリアム デマルゾ アンジェロ 奥山 明彦

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, 2009-02-20

著者

岡村 菊夫 小澤 秀夫 絹川 常郎 今村 正明 斉藤 史郎 寺井 章人 武井 実根雄 長谷川 友紀

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.95, no.7, pp.792-799, 2004-11-20

被引用文献数

6 1

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(目的)経尿道的前立腺切除術(TURP)の共通クリニカルパスの意義を明らかとする.(対象と方法)7つの病院においてTURPを受けた平成13年度の310症例と平成14年度の298例を対象とした.平成13年度は各病院個別の方法で周術期管理を行い,平成14年度は共通パスを用いて管理した.(結果)共通パス施行により,術前・術後入院期間,ベッド上安静期間,抗生剤投与期間,カテーテル留置期間が短縮し,標準偏差も縮小した.入院費総額は515,439円から491,935円に減少した.7つの病院におけるアウトカムにはかなりの差が認められた.多変量解析を用いた検討から,1)TURP以外の検査,手術が同入院時に必要な症例,2)ADL障害,認知障害,既往歴,合併症が術後の回復に影響があると考えられる症例,3)術直前にカテーテル留置を受けている症例,4)術前に尿路感染症がある症例を除外基準と定めた.平成13,14年度のデータから除外条件を満たす122例,129例を除くことにより,術前・術後入院期間の短縮,入院費総額の減少と標準偏差の縮小が認められた.(結論)共通クリニカルパスは複数病院の術前・術後入院期間を短縮するのに有用である.一般病院にも一部出来高払いを含む日本式定額支払い制度(DPC)が導入されようとしている状況下では,泌尿器科専門医の立場から標準的な周術期管理を確立していくことが急務である.

著者

西岡 伯 石井 徳味 植村 匡志 国方 聖司 神田 英憲 金子 茂男 松浦 健 秋山 隆弘 栗田 孝

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.78, no.5, pp.907-911, 1987-05-20

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前報において確立された超音波Bモード・パルスドップラー複合装置を用いた移植腎血流測定法の臨床応用を目的とし,腎移植31症例において,本法を施行した.その際,移植腎血流の良否を判定する為に,拡張期血流を重視した,IからIV型のパターンに分類した.その結果,血流パターンのみでは,その病態を正確に把握することは困難であるが,同一症例の同一部位における血流パターンの推移は,有用な情報をもたらす事が判明した.また,本法は腎移植後無尿期に発生する急性拒絶反応をも診断可能であった.他方,腎機能との対比においては,腎実質部血流パターンが,腎門部血流パターンに比し良好な相関が得られた.本法による血流測定は,腎移植の術後管理に簡便でかつ有用な方法である事を報告した.

著者

諸角 誠人 小川 由英 田中 徹 山口 千美 北川 龍一

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.78, no.6, pp.1025-1031, 1987-06-20

被引用文献数

2

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尿中蓚酸の大部分はグリシンおよびアスコルビン酸からの内因性由来とされている.これに対し,グリコール酸やグリオキシル酸は,尿中蓚酸にとって重要な前駆体とはされていない.そこでウィスター系雄性ラットを用い,上記のグリシン,アスコルビン酸,蓚酸,グリコール酸およびグリオキシル酸をそれぞれ3%の濃度で食餌に添加したものを投与する5群と無添加のものを投与する対照群との計6群に分け,どの物質が過蓚酸尿症とそれに伴う尿路結石症を誘発するか実験を行なった.実験食開始より4週目ではグリシン投与群,アスコルビン酸投与群,蓚酸投与群および対照群において尿路結石症を認めなかった.しかし,グリコール酸投与群およびグリオキシル酸投与群において尿路結石症の作製に成功した.結石は赤外線分析にて蓚酸カルシウムより成っていることが同定された.蓚酸投与群,グリコール酸投与群およびグリオキシル酸投与群において尿中蓚酸濃度および1日排推量は他群に比し有意に上昇し,逆に尿中カルシウム濃度および1日排推量は他群に比し有意に低下した.3%グリコール酸添加食または3%グリオキシル酸添加食により,ラットに過蓚酸尿症が起こり,その結果蓚酸カルシウム結石症が発症し得た.一方,3%蓚酸添加食では尿路結石症を認めず,3%グリシン添加食および3%アスコルビン酸添加食では過蓚酸尿症も尿路結石症も認められなかった.

著者

高尾 彰 中山 恭樹 市川 孝治 三枝 道尚 浅野 聰平 荒巻 謙二

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.92, no.4, pp.530-533, 2001-05-20

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結石性膿腎症から敗血症,播種性血管内凝固症候群(以下DIC)を合併し,最終的に多臓器不全(以下MOF)へ至った症例を経験したので報告する.症例は69歳女性.高熱と意識混濁を主訴に当院に搬入された.膿尿強く,KUBにて左尿管結石を認め,搬入2日目に当科紹介となった.理学的所見および血液検査より,敗血症,DICとMOFの状態であった.腹部超音波検査にて,左水腎症と腎周囲膿瘍と思われる嚢胞状腫瘤を認め,経皮的ドレナージでは不十分と考え同日緊急で左腎摘除術を施行した.術後はエンドトキシン吸着療法と持続的血液濾過透析を行い,全身状態安定したため一般病棟へ転棟,現在は病状改善し経過観察中である.今日の救命医療レベルの向上により,DICやMOFの状態をもたらしていても,感染源の完全な除去を目的とした腎摘除術は,治療法の良き選択肢と考えられる.

著者

増栄 成泰 斉藤 昭弘 河田 幸道

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.93, no.4, pp.588-591, 2002-05-20

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患者は28歳,男性.1998年6月24日,両下肢の皮膚潰瘍を主訴に当院整形外科を受診.下肢の血流障害が疑われたため同6月30日両下肢の動脈造影を施行したところ,左背側趾動脈の先細り像を認め,Buerger病と診断された.以降,禁煙およびプロスタグランディンI_2(PGI_2略す),血小板凝集抑制剤にて潰瘍は消失したが,同年11月に施行した腹部CTで,両側水腎症を認めたため12月9日当科を紹介された.点滴腎盂造影(DIP),逆行性腎盂造影(RP)等の所見から原因は後腹膜線維症と考えらた.プレドニゾロン(PSLと略す)を投与したが水腎症は改善しないため,両側尿管にステントを留置した.

著者

青沼 佳代 矢内原 仁 上野 宗久 出口 修宏

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.98, no.6, pp.745-751, 2007-09-20

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(目的) PlasmaKinetic (PK) system^® は生理食塩水で灌流を行う TUR system である. そのため術中に低ナトリウム血症を発症しないという従来の monopolar 電気メスでは解決できなかった大きな利点がある. PK system^® を用いてTUR-Pを行った46例における1年間の臨床経過を報告する.<br>(対象と方法) 2004年6月22日から2005年11月17日までの間に PK system^® を用いてTUR-Pを行った前立腺肥大症を有する46症例について安全性, 有用性を検討した. 麻酔は腰椎麻酔40例, 仙骨部硬膜外麻酔6例に施行した. 臨床成績として国際前立腺症状スコア (IPSS), QOLスコア, 最大尿流量率 (Qmax), 残尿量 (RUV) の各項目を評価し, 術前, 術後1ヵ月, 3ヵ月, 1年のデータを比較した. れ性機能につき国際勃起機能スコア (IIEF5) で術前と術後1年を比較した. また, PK system^® の切除凝固能について従来の monopolar TUR と比較し, 組織学的検討を加えた.<br>(結果) すべての症例で術中低ナトリウム血症などの合併症を認めず安全に手術が施行でき, 術後経過においても良好な臨床経過を得られた. 手術時間は99.0±43.2分, 灌流液使用量は28.2±16.3L, 前立腺切除重量は35.3±19.4gであった. 尿道カテーテル抜去までの日数は1.7±1.0日, 術後入院日数は4.3±2.4日であった.<br>術前と術後1ヵ月, 3ヵ月及び1年の時点におけるIPSSは28.2±7.4から6.1±5.9, 2.7±3.5, 6.6±5.3, QOLスコアは5.4±1.0から0.9±1.2, 0.6±0.9, 1.3±1.1と有意に低下した. また最大尿流量率 (ml/s) は3.7±4.0ml/sから19.5±9.6, 17.9±7.3, 18.7±9.9ml/sと有意に増加した. 排尿後残尿量は104.8±83.6mlから19.4±25.0, 11.1±247, 17.9±28.5mlと有意に減少した.<br>性機能についてはIIEF5による術前, 術後1年の統計を調査し, それぞれ6.2±5.2, 6.0±5.3であった. 術後勃起障害を訴えたのは2例であった.<br>組織学的検討ではPK system^® の切開面は出力を上げても切開面における炭化組織の付着は認められなかった.<br>(結論) PK system^® は従来の monopolar TURに匹敵する切除, 凝固能を有しており安全にTUR-P行うことが可能であると考えられた. 一年間の経過観察において, 良好な結果を得られたことからも, 今後広く普及するものと考えられた.