著者

阿部 隼太 三浦 徹也 彌永 拓也 岡 高史 高瀬 真衣 井石 和磨 土井 篤

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.252, 2016

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<p>【目的】</p><p>平成27年度の本学会において、我々は脳卒中片麻痺入院患者に対するペダリング運動施行中の麻痺側前脛骨筋(TA)へのIntegrated Volitional control electrical Stimulator(IVES)療法が、ペダリング単独療法に比べて、歩行速度がより改善されることを報告した。今回、同様の介入プロトコールを用い、外来患者に対して同様の結果が得られるかどうかを検討したので報告する。</p><p>【対象と方法】</p><p>当院の外来リハを利用している脳卒中片麻痺患者で、(1)独歩または杖・装具を使用して10m以上の自力歩行が可能である。(2)発症から6ヵ月以降経過している。(3)研究内容の説明理解が可能である。(4)研究に同意が得られる。という4つの条件を満たす49歳と62歳の男性2名(症例1と2)、69歳の女性1名(症例3)の計3名とした。介入間隔が異なるこれら3症例(症例1:平均介入間隔5.6日、症例2:同11.6日、症例3:同4.5日)に対して、ペダリング運動とIVESを併用した期間(併用期)、ペダリングを単独に使用した期間(単独期)を交互に3日ずつ(1クール)、連続計12日間、通常の理学療法の直前に10分間実施した。ペダリング運動はリカンベント(OG技研 Cateye ergociser EC-3500)を使用した。リカンベントのシート位置は最大下肢伸展位膝屈曲10°以上で、対象者が容易にペダリング操作できる位置とした。運動様式は負荷シフトレバー1に設定し、正回転で任意のペダル回転速度で10分間施行した。電気刺激にはIVESのパワーアシストモードを使用した。介入前後の評価として10m歩行(最速歩行時間、歩数)を2回計測し、即時効果としての歩行速度改善率と歩行速度改善度、1クール単位での歩行速度改善度、10m歩行における歩数の前後比較を分析した。</p><p>【結果】</p><p>歩行速度改善率:症例1において併用期と単独期共に歩行速度の改善率は介入日数の約83%(5回/6回)、症例2と3ではそれぞれ約83%(5回/6回)と100%(6回/6回)であった。10m歩行速度の改善度(即時):症例1では併用期、単独期共に平均0.68秒、症例2ではそれぞれ平均0.21秒と0.77秒、症例3ではそれぞれ平均0.27秒と0.39秒と、併用期よりも単独期のほうが歩行速度に改善があった。10m歩行速度の改善度(1クール単位):症例1では併用期と単独期それぞれ平均1.44秒と0.62秒、症例2ではそれぞれ平均0.28秒と0.47秒、症例3ではそれぞれ平均0.66秒と0.4秒とやや併用期の方が単独期に比べ歩行速度が改善していた。10m歩行における歩数の前後比較:症例1では併用期前後で20.9歩と20.3歩、単独期前後で21.0歩と20.9歩、症例2は併用期前後共に17.3歩、単独期前後で17.6歩と17.4歩、症例3においては併用期前後で18.3歩と18.7歩、単独期前後で18.4歩と18.5歩と、全3症例において併用期と単独期で差が無かった。以上のように、リカンベントにIVESを加えた併用療法はリカンベント単独療法に比し、10m歩行の明らかな改善を示せなかった。</p><p>【考察】</p><p>単独期に比し併用期で効果が見られなかった理由として、入院患者は毎日継続して実施できるが外来患者では介入間隔が空いてしまうためではないかと推察された。</p><p>【結論】</p><p>外来患者3例に対して、低頻度であってもペダリング運動単独の効果は認められたが、ペダリング単独運動に同頻度のIVESを加えても、歩行能力改善効果は変わらなかった。今後外来の症例を増やすと共に、低頻度介入の場合に長期的な介入期間によって併用療法に効果があるのか検討することも必要であろう。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究は当院の研究倫理委員会の承認を受け、対象者から書面による同意を取得後に実施した。</p>

著者

江藤 優子

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.277, 2016

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<p>【はじめに】</p><p>臨床現場では、主疾患とは別に認知機能面の低下や認知症を有した患者が多くみられる。高齢者が増加する中で、当院では簡便な認知機能の判定評価としてHDS-Rを使用している。今回は、HDS-Rを使用し軽度~中等度の認知症状を認める患者に対し、「日記をつける」という活動を通して、その効果を検討する。</p><p>【目的】</p><p>症例は、胸椎圧迫骨折で入院した80代の女性。入院前は独居生活であり、退院後も独居生活を送ることを本人・家族ともに希望されていた。しかし、長期入院による認知機能の低下とADLの低下が危惧された。そこで、本人のなじみの活動である日記を活用し、現実見当識を促し認知機能の賦活を図ることにした。</p><p>【方法】</p><p>作業療法介入2日目に日記を開始。日曜日を除く6日間のリハビリ時に日記を記入するが、記入する量に制限は設けない。内容に関しては、必ず日付・曜日を記入すること以外は症例の意思に任せ、助言は最小限にとどめる。作業療法士・理学療法士が傍に寄り添い、症例のペースで記入してもらう。日曜日やリハビリ時間外の記入は、症例に任せる。記入後は内容について症例と共に読み返しを行い、感想を伝えたりその時の気持ちを聞く作業を行う。実施期間は、4月22日から7月9日までの11週と1日。</p><p>【結果】</p><p>HDS-R:4月21日16点、6月2日26点、7月7日21点。日記を開始した直後は、自発的な取り組みはみられていなかったが、2週間後には自発的に記入しようとする様子がみられ、8週間後には自発的な記入が定着した。また、日時や職員の名前を確認するために、日記を想起の手掛かりとして自ら利用することができるようになった。内容については、開始当初は自分の気持ちを書くことは少なかったが、徐々に気持ちを表出した内容がみられるようになった。</p><p>【考察】</p><p>リハビリ開始当初は、HDS-R16点と認知機能の低下がみられた。認知機能面へのアプローチとして、自宅でも行っていた「日記を書く」作業をリハビリとして導入した。導入から6週間後には、HDS-R26点と10点の向上がみられた。しかし、退院目前に体調を崩し臥床傾向に陥り、日記を開くも日付のみの記入や内容量の減少がみられた。しかし、ADL面での低下はなく、FIMの点数に大きな変化はみられなかった。その直後のHDS-Rは、21点とカットオフ値となった。</p><p>「日記を書く」という作業だけではなく、記入した内容に対してフィードバックを行うことが症例にとって「意味のある活動」を行っている実感に繋がり、脳活動の賦活に影響を及ぼしたのではないかと考える。よって、フィードバックを十分に行えなかったことがHDS-R 5点減点に繋がった可能性も考えられた。</p><p>入院当初は臥床傾向で自発的な言動が少なく、不活発な状態であった。身体機能面のアプローチと併用し、日記を導入したことで、症例の自発性を引き出し認知機能の改善に繋げることができた。脳活動の賦活に日記が有用であることは広く知られているが、その内容に対してフィードバックを行う作業が、より脳活動を促進する可能性があることが示唆された。</p><p>【まとめ】</p><p>認知機能の低下を認めた高齢者に、なじみの活動であった日記を導入し認知機能の賦活を図った。現実見当識訓練のひとつとして日記をつけることは、記憶・認知機能・見当識を高めるために有用であると思われる。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>症例・家族に対し同意文書に基づく説明を行い、症例報告に参加・発表することの同意を得ている。</p>

著者

土橋 ゆかり 佐藤 友美 佐藤 浩二 大隈 まり 衛藤 宏

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.185, 2008

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【はじめに】<BR>協調運動障害や仮性球麻痺に加え、発動性低く訓練に対しても消極的な症例に対し病前の生活様式や興味関心を把握した上での活動が有効であった。今回の経験を振り返り発動性を引き出す為の活動提示の視点を報告する。<BR>【作業療法評価】<BR>80歳代、男性、診断名は脳梗塞後遺症、左右不全麻痺、両側仮性球麻痺、Br.Stage右上下肢stageVI、左上下肢stageV。難聴、嚥下・構音障害で著明あり、Yes、No程度の意思疎通は可能。B.I.は25点。であり、セルフケアは車椅子主体で要介助状態。家族構成は妻・娘の3人。<BR>【目標】<BR>3ヶ月で可能な限り妻と娘との在宅生活が継続して行えるよう、セルフケアが見守りから軽介助にて遂行可能となる。併せて、日中は落ち着いて生活できる活動を探り、生活リズムを確立する。<BR>【経過】<BR>更衣・整容の訓練を1週間導入するも訓練を拒否した。そこで、本人の意思が向けば主体的に動くことができる点を生かし、 (1)本人自ら関心を示した活動 (2)生活歴に基づく活動(3)OTが「これは症例が集中してできる」と考えた活動、の3つの視点から活動選択し、これらの活動を通して発動性を引き出し日中落ち着いて生活でき生活機能の改善に結び付ける事を試みた。以下、各活動選択の経過を記す。(1)では活動への関心が高いものを探る際の指標として、日常生活の中で注意が止まる、指を差す、物を手に取って見る、他者を呼んで何らかの主張を示す、の4点を重視した。その結果、「屋上へ行く」、「猫と触れ合う」、「陶芸」に関心を示した。 (2)では、なじみのある活動や手続き記憶を通して発動性を生かす事ができると考え生活歴に基づく活動を提示した。結果、「囲碁」、「新聞を読む」を選択した。 (3)では様々な環境を設定する事で関心を広げる事も必要と考え「パズル」、「棒体操」、「絵画」を実施した。<BR>【その後の経過】<BR>訓練時は、本人の関心を示した屋上にて歩行を行いその後、訓練室にて囲碁を実施する等、内容を組み合わせた。この結果、意欲的に歩行し能動的に軽介助歩行が行えるようになり、自分の意思をジェスチャーにて伝えることや感情表出も多く見られるようになった。日常生活場面では、身体耐久性は向上し介助量の軽減が図れ、約3ヶ月で目標達成となった。最終時、B.I.35点。在宅訪問の際は、仏壇に参る為やトイレに行為に妻との軽介助歩行が可能であった。退院6ヶ月後も、妻と散歩や畑に行く等、日中は離床し本人らしく在宅で過ごしている。<BR>【まとめ】<BR>訓練に対して拒否的で日中落ち着かない患者に対して、セルフケアへの直接的な訓練だけでなく様々な環境で本人の行動を評価し興味や関心を生かした作業活動を選択・提示する事が、活動のきっかけとなり心身機能面や活動面の機能向上には重要であった。

著者

小田 辰也 岩切 大輔 生駒 成亨 田中 信行

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.86, 2016 (Released:2016-11-22)

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【はじめに】びまん性軸索損傷(diffuse axonal injulry 以下DAI)は6時間以上の意識障害に加え、画像上その原因としての頭蓋内点処病変を認めず低酸素や脳虚血によらない遷延するびまん性脳損傷を指す.一般的にDAI後の予後は不良とされる報告が多く、長期的な経過を辿る例も少なくない.今回、DAIにて予後不良が予測されたが良好な経過を辿った学童について、文献的考察を交え以下に報告する.【症例紹介】11歳男児.自宅ロフトから転落し受傷.搬送時GCSは7点(E1V2M4).24時間以上の意識消失あり.MRIにて脳梁後部・峡部・膨大部への挫傷、多発点状出血痕を確認.CTにて約4mmの正中構造偏位を確認.医師よりDAI、骨盤骨折、肝損傷と診断.同日入院の運びとなる.【経過及び所見】受傷2日目、理学療法士、言語聴覚士介入開始.受傷10日目、作業療法士介入開始.介入時GCSは11点(E4V2M5).利き手は右.常時苦悶様表情.発話は奇声のみ.口答指示・文書理解困難.身体機能面は左側良好.麻痺症状はないが右側上下肢運動無視あり.上下肢深部腱反射は亢進.バビンスキー反射は右陽性、左陰性.足クローヌスは右陽性、左陰性.高次脳機能面は紙面上検査困難.観察、保護者情報より注意機能低下、発動性低下、易疲労性、衝動行為、性格変化、興味欠損を確認.FIM45点.実用歩行困難.摂食嚥下、呼吸、排泄は良好.受傷14日目、実用歩行獲得も右側上肢運動無視継続.課題指向型の食事動作訓練導入.評価手段としてshapingを作成し段階的難易度を指定.介入時は右手での物品使用困難.易疲労性と注意転動のしやすさから、途中で席を立つ、手掴みで食べる等の行為が頻発.受傷18日目、右手の補助的使用を確認.受傷21日目、右手で道具を使用し全量摂食可.左手の補助的使用を確認.受傷24日目、MRIにて浮腫減少を確認.shaping上の課題はすべて獲得.単語レベルの発話出現.内容は他罰的で脈絡を欠くものが主.簡単な音読、文書理解可.易怒性、衝動行為は残存.受傷26日目、誘因なく言語機能、衝動行為改善.受傷前後の記憶あり.紙面上検査可.記憶、知能、遂行機能、語彙年齢良好.選択性注意、語の流暢性に問題あり.FIM109点.自宅復帰可能と判断され、受傷33日目、自宅退院の運びとなる.【考察】本症例の意識消失時間、CT所見よりGennarelliらの分類の中等度DAI.TCDBにおけるCT分類のびまん性脳損傷Ⅱと考えた.これら分類の転帰良好率は30%台と低く、予後不良と長期的経過が予測された.臨床症状・画像所見より、右側上下肢運動無視は左側皮質脊髄路由来の神経線維への軸索流途絶に加え、肢節運動失行・補足運動野由来の症状が考えられた.言語障害は前頭葉内側部症状を主に呈し、尚且つ聴覚理解・復唱・呼称障害から運動性失語が考えられた.上記症状遷延によりlearned non-useによる左半球退行障害併発を予測.予後不良に拍車をかける危険性が考えられた.その予測に反し、受傷26日目、誘因なく言語機能、情動面の改善を確認.その要因として浮腫軽減による軸索流改善は勿論、小児特有の脳可塑性の高さが影響したと考えられた.また、脳幹網様体からの上行性投射による大脳皮質への賦活が阻害されなかったことも、症状改善に寄与したと考えられた.上記要因と訓練によるneuro feedbackにより脳機能再構築が促進された結果、機能改善に至ったと考えた.小児中途障害例は、先天障害例と比較し障害部位が多彩な為、体系化された対処手段が構築されていないのが現状である.今後、DAI後の転帰不良因子の比較検討を行い、予後予測の判定等に役立てられるようにしていきたい.【倫理的配慮,説明と同意】報告にあたり、当院の倫理委員会の承認(承認番号16-003)及び、対象者、家族の同意を得た.

著者

喜瀬 真雄 平山 厳悟 井手 睦

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.296, 2010

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【目的】<BR>障害者水泳において理学療法士(以下PT)は競技会でクラス分け、合宿でコンディショニング活動を行なっている。これらの活動におけるPTの役割を明確にするには、スポーツ現場の要望を知る必要がある。そこで今回、九州身体障害者水泳連盟登録者(以下選手)及び障害者水泳指導者(以下指導者)を対象に、PTへの要望を調査したので報告する。<BR>【対象・方法】<BR>対象は選手113名(肢体不自由82名、視覚・聴覚障害31名)、指導者22名。調査は自記式郵送法で実施。調査項目は、PTへの要望について代表的な項目を複数設定し要望の有無を質問した。その他の要望は自由記載とした。またPTという職種についての知識の有無、さらに選手には競技レベルも質問した。結果は項目別に集計し、選手・指導者及び上位選手(日本選手権出場)・下位選手(九州選手権出場)の各2群間でχ二乗検定を用い比較した。対象者には文書にて調査の趣旨を説明し同意書に署名を得た。<BR>【結果】<BR>67名より回答があり内、解析に有効であったのは57名であった。PTという職種については52名が知っていると答えた。要望は総数231件、上位要望は「禁止常用薬・サプリメントの教示」32件、「傷害予防方法の教示」26件、「チーム帯同での泳力指導」26件。その他は、選手から競泳特性の理解、指導者から障害特性についての講習会開催などの要望があった。選手・指導者の比較では「自身のクラスの説明」について選手の方が指導者より有意に多かった。上位・下位選手の比較では全項目において有意差は認めなかった。<BR>【考察】<BR>PTに対する要望は「禁止常用薬・サプリメントの教示」が最も多かった。柴崎は「障害者水泳選手は常用する薬剤が多い」と報告している。またアンチドーピングについての啓蒙が進んでいることや練習場面で主に関わっている医療関係者はPTであるため、このような結果になったと考える。PTは薬物問題の窓口となり専門職の介入を促すことができると思われる。次に多いのは「傷害予防方法の教示」であった。三浦らは「スポーツ分野では、医学的リハビリがPTの役割と理解されている」としている。またPTは障害特性を専門としていることからこのような結果となったと考え、コンディショニング活動を強化していく必要があると考えた。「チーム帯同での泳力指導」も多く選択された。自由記載に競泳特性の理解や障害特性の講習会開催とあることから、PTが競技特性も熟知し選手・指導者と競技・障害特性を共有することで各選手の泳力向上が図れるのではないかと考える。選手と指導者の比較では「自身のクラスの説明」に有意差がみられた。クラス分けの結果次第で競技成績が左右されることから、選手に要望が多かったと考える。今回の調査から、薬物問題の窓口やコンディショニング活動の充実、競技指導への働きかけといったPTに対する要望の傾向がわかった。

著者

白石 麻衣佳 池田 真琴 渡辺 裕介 中畑 晶博 海老子 淳 須田 守彦

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.197, 2011

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【目的】<BR> 当院における全人工膝関節形成術(以下TKA)術後のリハビリは、従来、術翌日より歩行訓練を開始し、自立した杖歩行が可能となるのは術後約1週間前後、入院期間は約2週間であった。今回、積極的に歩行能力の向上を目的としてリハビリを施行した症例に対して、自立した杖歩行に要した期間を調査した。<BR>【方法】<BR> 対象は2011年4月1日以降にTKA施行した6例6膝(女性6膝)、平均年齢74.1歳(67歳~81歳)である。関節アプローチは全例medial parapatellar approachで、固定方法は全例大腿骨側、脛骨側共にセメントを使用した。対象症例に対して、自立した杖歩行までにかかった日数、術前歩行レベル、術前筋力を調査した。筋力は膝伸展筋力をμ-Tas(ANIMA製)を用いて計測した。なお対象者には、ヘルシンキ宣言に基づき説明と同意を得た。<BR>【結果】<BR> 術前歩行レベルは1例のみT字杖歩行で、その他は独歩であった。自立した杖歩行までの平均日数は約4日で、最短2日、最長6日であった。術側筋力は平均15.2±5.2kg、健側の筋力は平均22.4±6.0kgであった。早期に自立した杖歩行となった症例は、術前筋力が高い傾向にあった。<BR>【考察】<BR> 当院では、従来術後2週間で自宅退院が可能となるように術後のリハビリを取り組んでいた。従来の術後プロトコールでは、術翌日より歩行器歩行を開始し、自立した杖歩行までは術後1週間程度を要していた。しかし、症例によっては早期に歩行レベルの向上が図れるものも少なからず存在しており、また、海外におけるTKAの入院期間が日帰りから約1週間であることをふまえて 、今回積極的に歩行レベルの向上を目的として術後リハビリを行った。今回の結果より、自立した杖歩行まで平均4日と従来行ってきたプロトコールよりも早期に歩行能力の向上を得ることができた。また、術前にT字杖を使用していた症例も術後3日にて自立した杖歩行となった。このことから、歩行に関して自立した杖歩行を自宅への退院の指標とした場合、早期に自宅退院可能だと考えられる。また、杖歩行が早期に自立となった症例は術前筋力が高い傾向にあったことから、術前からの筋力訓練は術後の歩行能力改善に有効と考えられる。<BR>【まとめ】<BR> 今回、術後リハビリにおいて積極的に歩行レベルの向上を図った結果、術後平均4日で自立した杖歩行が獲得できた。自立した杖歩行を自宅への退院の指標とすると、術後4日で退院が可能であると思われる。今後は症例数を増やし、年齢や筋力、可動域等をふまえて詳細に術後歩行能力に関与する因子を検討していきたい。

著者

壹岐 伸弥 宇都宮 裕葵 山崎 数馬 渡 裕一

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第32回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.36, 2010 (Released:2011-01-15)

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【はじめに】 臨床において腰痛を訴える患者は多く、原因として椎間板性、椎間関節性、神経根性、筋・筋膜性、靭帯性などがある。治療には体幹の安定性と可動性が重要であるが、今回、健常者を対象に腰痛の有無による骨盤帯周囲の安定性と可動性の差について比較検討した。【対象】 対象は下肢・体幹に整形外科的疾患既往のない健常者30名(男性:19名、女性:11名)、平均年齢:24.6±3.7歳、平均身長:164.2±8.0cm、平均体重:54.7±9.2kgであった。今回の研究及び報告にあたり、対象者に対し目的・方法について十分な説明を行い、同意を得て実施した。【方法】 1)骨盤アライメント評価は上前腸骨棘より上後腸骨棘が2~3横指高いものを良群、それ以外を不良群とした(良群:16名、不良群:14名)。2)日常生活における腰痛の有無を腰痛有り群、腰痛無し群とした(有り群: 15人、無し群: 15人)。3) 指床間距離(以下FFD)は立位で体幹を前屈させ、上肢は下垂し、その時の指尖と床との距離を測定した。4)重心動揺は、前方を注視、端座位にて、インターリハ株式会社Zebris PDM-Sを用い、自然座位、右下肢挙上位、左下肢挙上位の3パターンにおいて30秒間測定。また、その間の重心点(center of pressure 以下COP)X軸、Y軸の平均値を求めた。5)データ処理は、腰痛あり-なし群間の1)、3)差、各群の4)についてMann-WhitneyのU検定とWilcoxonの符号付順位検定を用い有意水準は5%未満とした。【結果】 1)骨盤アライメントは腰痛あり群がなし群に対して有意にアライメントの不良が多かった。(p<0.05)。2)FFDは腰痛あり・なし群において有意差を認めなかった。3)腰痛あり群では自然座位より左右挙上位ともに有意に重心動揺が大きかった(p<0.05)。腰痛なし群では有意差を認めなかった。重心点は腰痛あり・なし群ともに自然座位、左右下肢挙上位において差を認めなかった。【考察】 結果より日常生活において腰痛の有る者、無い者と比較し、端坐位での片脚挙上時に重心点の左右差は認めないが、重心動揺は大きく、立位においては骨盤中間位より前傾または後傾位をとる傾向にあった。これら骨盤の前後傾では腰椎の過前弯や過後弯が生じ、腰椎部でのcoupling motionの運動性が増加すると言われている。このことより腰痛を生じる者においては、下部体幹筋群の協調した同時収縮が困難である事、後部靭帯系システムを効率よく利用できていない事、coupling motionの運動性増加が考えられ、日常生活において姿勢保持時や動作時に個々に要求される外力のレベルにうまく対応できず、動作遂行のために腰部の過剰な運動が強いられている事が腰痛の原因と考えられる。今回は、健常者を対象に行ったが、今後は実際の症例において検討し、体幹の安定性と可動性が腰痛に及ぼす影響について調査し、臨床での評価・治療に生かしていきたい。

著者

梅野 朋美 積山 和加子 岩根 美紀 安心院 朗 武居 光雄

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.145, 2004

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【はじめに】<BR> 質の高い在宅生活を継続するには、家族と安定した日常生活を送るだけでなく、心身機能及び活動度の維持や向上を図りながら、個々の役割を分担し社会参加を実現することも重要である。しかし実際には、屋外に外出する機会は少なく自宅内の活動にとどまる場合が多い。そこで当通所リハビリテーション(以下、通所リハ)では、自立支援は当然のことながら、趣味や社会参加へのきっかけ作りを目的に、個別的な目標を掲げチームで取り組んでいる。今回、屋外レクレーション(以下、屋外レク)を積極的に行うことにより、在宅での屋外活動が拡大し、IADLのみならずQOLの向上が認められた症例を経験した。この症例を通し、質の高い在宅生活の実現に向けた通所リハの個別的な関りの重要性を考える機会を得たので報告する。<BR>【屋外レクレーションの取り組み】<BR> 利用者の屋外活動のニーズや自宅周囲の環境を評価した上で、目標を設定し実施している。ショッピングセンターでの買物、園芸活動及び公園の散歩等を、利用者に対して月平均3回行っている。活動度に合った介助法を職員間で統一し、実施状況について家人に情報提供を行い、個別的な対応を心がけている。<BR>【症例紹介】<BR> 症例1:53歳、女性、脳出血左片麻痺。要介護1、日常生活自立度(以下、自立度)A2。プラスチック短下肢装具装着し、杖歩行屋内自立レベル。自宅周囲の環境により外出は困難であるが、「外を歩きたい」という要望を持っていた。まず通所リハ内で、自宅周囲の環境を考慮し砂利道や坂道といった不安定な場所での歩行獲得に対するアプローチを開始した。屋外レクでは、目的をもった外出及び主婦としての役割の再獲得を視野にいれ、スーパーでの買物を開始した。屋外レクを継続する中で、店内の杖歩行が安定して行えたことで自信を獲得し、「自宅近所のスーパーへ買物に行きたい」と具体的なニードにつながった。「屋外歩行自立と買物動作の獲得」を目標に、カート押し歩行での移動の獲得、計画性を持った買物の実施を促した。実際のスーパーでの買物は通路が狭く、人や障害物で混雑していることが多い。そのため安定した移動をしながら、購入品目、値段及び所要時間等の状況判断をする必要がある。当初は課題設定を行い買物を実施した。見守り、独力での実施と段階を経ていくうちに、楽しみとしての買物から生活の一部としての買物に変化していった。1ヵ月後、自立度J2、坂道の移動も安定し自宅周囲の歩行が自立した。IADLとして買物や銀行での金銭管理も実施できるようになり、主婦としての役割が確立した。現在は買物が日課となり忙しい毎日を過している。<BR> 症例2:69歳、女性、脳出血両片麻痺。要介護4、自立度B2。ADLは車椅子介助レベル、立位動作は手すり等を使用し介助を要していた。本人は外出に対して意欲的だったが、車椅子座位の耐久性低く車の移乗動作や外出先での排泄の経験がないため、外出に対して不安が強かった。「日中は車椅子で過し家人同伴での屋外活動」を目標に、立位動作訓練や移乗動作訓練を行い日中は車椅子での活動を促した。1ヶ月後、通所リハ内では車椅子座位の耐久性が向上し、車の移乗動作も軽介助にて可能になった。屋外レクでは外出先の身障者用トイレでの排泄動作が安定し、「また外出したい」と前向きな感想が聴かれた。一方で、通所リハでの活動度は向上したものの、家人の「車への移乗等の介助方法が分からない」という不安により、自宅での屋外活動は行われることなく、依然活動度の低い状況であった。この乖離を埋めるために積極的に情報交換を行い、家人へ適切な介助法について指導を実施した。2ヵ月後、自立度B1。車の移乗動作や屋外での車椅子駆動は介助を要すが、IADLとして週末は家人と共にスーパーでの買物や公園に外出を行うようになった。本人は家族との週末の外出を楽しみにしている。<BR>【まとめ】<BR> 今回、屋外レクを通し利用者の真のニーズを見出すことができ、また家族との情報交換によりADLに介助を要していても、アプローチによりIADLの拡大だけでなくQOLの向上が認められた症例を経験した。IADLの拡大に向けては、利用者の生活様式が様々なため、画一的な関りでは不十分で、個々の利用者の実用的な活動を想定し、アプローチを行うことが大切である。利用者の生活背景が多種多様である中で、今後もニーズに応じた、個別性を重視したプログラム及び通所リハの提供に取り組んでいきたい。

著者

山根 優一 吉田 英樹 森 聡 山田 将弘

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.248, 2016

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<p>【目的】</p><p>近年,脳卒中患者に対する上肢への電気刺激療法として,末梢神経電気刺激療法(Peripheral nerve stimulation:以下,PNS)の効果が注目されている.下肢に対するPNSの報告は散見する程度で,感覚障害に対する報告も,我々が調査した限りではほとんどない.また,40分間以上の報告が多く,患者の体力面や集中力を考慮すると,臨床での適応は困難であることが多い.今回,重度感覚障害を呈した回復期脳卒中患者に対する短時間の下肢PNSと課題指向型練習の併用が,下肢の感覚障害と歩行能力に及ぼす影響をABデザインで検討したので報告する.</p><p>【方法】</p><p>症例は右視床梗塞で左片麻痺を呈した50代の男性であった.発症前より,糖尿病で両下肢に感覚鈍麻があったが,脳梗塞発症後,感覚障害の程度と範囲に増悪を認め,表在感覚は脱失していた.本研究開始時,発症後36病日経過しており,Brunnstrom stage 上肢Ⅴ,手指Ⅵ,下肢Ⅵで著明な麻痺は認められず,歩行は4点杖で自立していた.主訴は両下肢末梢の感覚脱失,立位・歩行時の膝折れ感であった.電気刺激装置は低周波治療機器(イトーESPURGE, 伊藤超短波社製)を使用した.電気刺激条件は対称性二相性パルス波,周波数100Hz,パルス幅250μsec,刺激強度は筋収縮が視覚的に確認できない感覚閾値とした.刺激部位は麻痺側脛骨神経とし,電極間距離5cmで電極を貼り付けた.治療時間は20分間とし,課題指向型練習を併用して行った.課題指向型練習は椅座位で,両足関節の底背屈運動を行った.評価項目は,足部触覚,振動覚,Functional assessment for Hemiplegic Gait(以下,FAHG),10m歩行の所要時間とした.足部触覚は非麻痺側大腿部を10とし,麻痺側の足背部,踵部,母趾球,小趾球の触覚をNumerical Rating Scale(以下,NRS)で測定した.振動覚検査は音叉(C-128Hzアルミ音叉,ニチオン製)を用いて,麻痺側大腿骨外側上顆を10とし,麻痺側内果をNRSで測定した.10m歩行の測定は,助走路と減速路をそれぞれ除いた10mの所要時間をストップウォッチで2回測定し,速かった方を代表値とした.研究デザインはABデザインを採用し,基礎水準期(以下,A期)を課題指向型練習のみとし,操作導入期(以下,B期)をPNS併用で課題指向型練習を行った.A期とB期の期間はそれぞれ1週間であり,計2週間の実施期間とした.治療介入は1日1回とし,週7日の介入とした.評価は介入前,A期終了後,B期終了後に行った.</p><p>【結果】</p><p>足部触覚は,介入前では足背部0,踵部3,母子球0,小趾球1,A期終了後では足背部0,踵部0,母子球0,小趾球0,B期終了後では足背部0,踵部2,母子球1,小趾球0であり,著明な変化は認められなかったが,足底の知覚領域が拡大したという内省報告が得られた.振動覚は介入前2,A期終了後3,B期終了後5であった. FAHGは介入前6点,A期終了後8点,B期終了後12点であった.10m歩行の所要時間は介入前23.88秒,A期終了後23.75秒,B期終了後20.75秒であった.</p><p>【考察】</p><p>結果より,PNSと課題指向型練習の併用は,表在感覚よりも深部感覚を優位に改善する可能性が考えられた.下肢PNSと課題指向型練習を併用したことで,20分間という短時間でも感覚野の興奮性が増大した可能性が考えられた. FAHGが改善した理由としては,下肢PNSに伴う麻痺側下肢の感覚障害の改善が考えられる.また,PNSでは運動野の興奮性が増大することも報告されている.下肢PNSにより麻痺側下腿三頭筋の筋出力が向上し,麻痺側下肢の荷重応答期から立脚中期にかけての下腿の前傾が可能となり,10m歩行の所要時間や歩行速度に変化を認め、歩行能力を改善したと考えられた.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究は飯塚市立病院倫理審査会に承認を得て行った.症例には治療主旨,安全性と個人情報の取り扱いについて口頭と書面で説明し,署名にて同意を得た.</p>

著者

田中 創 白坂 祐仁 矢野 雅直 小牟禮 幸大 森澤 佳三 西川 英夫 副島 義久 山田 実

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第31回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.144, 2009 (Released:2009-12-01)

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【はじめに】 臨床において立位の回旋動作に左右差を来している症例をよく経験する.しかし,その回旋動作の左右差がどのような因子によって成されているかを明確にした文献はない.よって,今回は立位の回旋動作に関与する因子として体幹と股関節の回旋量に着目して検討したので報告する. 【対象】 身体に重篤な既往のない健常成人20名(男性18名,女性2名) 平均年齢24.7±8歳. 【方法】 左右の踵をラインに合わせ,歩幅は任意の状態での立位とした.この肢位をスタートポジションとし左右への回旋を行い,これを1)立位回旋量として測定した.また,検者による骨盤固定での回旋を2)体幹回旋量として測定した(骨盤より上位の体節による回旋).3)股関節の回旋は立位の状態を再現するために腹臥位,股関節屈伸中間位での外旋と内旋の角度を計測した.計測は日本整形外科学会による評価法に従い,ゴニオメーターを使用して測定した.計測から得られた立位回旋量(左右),体幹回旋量(左右),股関節内外旋量(左右)の値に加え,それぞれの回旋量の関係を調べるためにSpearmanの相関分析を用いた. 【結果】 立位右回旋と体幹右回旋(r=.451,p=.046),立位左回旋と体幹左回旋(r=.450,p=.046),股関節外旋(右-左)と股関節内旋(右-左)(r=-.475,p=.034)に有意な相関関係が認められた. 【考察】 立位の回旋運動では,右回旋において骨盤帯の右回旋が生じることから,右股関節では寛骨に対する大腿骨の相対的な内旋運動,左股関節では寛骨に対する大腿骨の相対的な外旋運動が生じると考えられている.立位の左回旋でも同様に逆の作用が生じるとされている.そのため,仮に立位の回旋運動に左右差が生じていれば,それが股関節の可動性にも影響を及ぼしているのではないかということが推察された.本研究では立位の回旋運動においてはほぼ全ての被験者に左右差を認めたものの,それと股関節の可動域の関係性は認められなかった.その要因として,股関節の回旋可動域の計測を他動運動で行ったことが挙げられる.通常,立位の回旋運動は荷重下での運動となるため,股関節には自動運動での作用が強いられる.そのため,他動的に計測した今回の値とは関連性が認められなかったものと考えられる.これは日常の臨床においても,立位の回旋運動に変化を与えたい場合には他動運動が変化するだけでは十分な効果は得られないということを示唆する結果となった.今後は可動性という量的側面に加え,筋・筋膜系,神経制御等といった質的側面にも着目して検討していきたい.

著者

鈴木 佑介

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.161, 2009

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【はじめに】<BR> 今回、両恥~坐骨骨折により歩行開始後に歩容の不安定感がみられ、転倒危険性のある症例を担当する機会を得た。新聞配達への強い復帰願望があるが、本人の歩行に対する不安感も強く、今回は立位での歩行訓練よりも臥位による訓練の有効性が高いと考え、その中で寝返り動作と歩行の共通点に着目し、寝返り動作に対しアプローチを行った。その結果、歩容に変化が見られ歩行に対する不安感の改善が得られたのでここに報告する。<BR>【症例紹介】<BR> 71歳女性。職業:新聞配達(歩行)。現病歴:平成20年10月29日両恥・坐骨骨折受傷。11月21日紹介転院、25日より理学療法・歩行訓練開始。<BR>【理学療法評価[H20.11.25]】<BR> 右股関節内旋時、右恥骨部に疼痛(VAS2/10)。両内転筋収縮時痛(VAS1/10)。腹直筋、腹斜筋normalレベル。両大内転筋、両大腿筋膜張筋、両腓骨筋の筋緊張亢進。歩行時、寝返り時疼痛無。<BR>【動作分析及び臨床推論】<BR> 右荷重応答期~立脚中期において骨盤右回旋が不足し、その後立脚中期後半にかけて体幹の前傾と共に骨盤が右後方へ引けていた。この現象は、右股関節内旋時の疼痛による内旋制限のため、左立脚後期で得た骨盤の前方かつ右回旋方向への加速度にブレーキがかかり、左下肢から骨盤・上部体幹への運動の連結が行えず、結果として右立脚中期後半において前方への重心移動を体幹前傾で代償したと考えた。<BR> 寝返りに関しては、右側への寝返り時、左下肢で床面を蹴り骨盤を右方向へ回旋させるものの、側臥位付近で骨盤の回旋にブレーキがかかり重心が支持面を超えることが出来ず、結果的に上部体幹右回旋を代償的に利用し腹臥位方向に移動していった。<BR> これらの結果より寝返りにおいて右股関節の内旋を誘導しながら左下肢から骨盤、さらには上部体幹への運動の連結を測り、床面を蹴ることにより作り出された回旋力を左下肢から上部体幹へスムーズに伝達させることにより歩容においても改善ができると考えた。<BR>【PTアプローチ】<BR> 1.筋膜リリース 2.股関節機能訓練 3.体幹機能訓練 4.基本動作訓練(寝返り)<BR>【結果[H20.12.15]】<BR> 右股関節内旋時痛、内転筋収縮時痛消失。右側への寝返り時、左下肢から骨盤、上部体幹の連結が図れ、股関節の内旋も可能となったことにより、左下肢で作った回旋運動のスムーズな上方への運動連結が見られた。その結果、骨盤の右回旋も可能となり、歩行においても体幹前傾での代償が減少した。また、それにより本人の歩行に対する不安感も軽減された。<BR>【まとめ】<BR> 今回、歩行に対する強い不安感のために、本人のデマンドを達成できない症例を担当した。このように歩行に対する本人の強い不安感がある場合、立位によるアプローチよりも寝返りと歩行のリンクに着目し、歩行訓練の一手段として寝返り動作にアプローチする事も効果的であると考える。

著者

松岡 絵美 前野 聖子 島田 将尚

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.55, 2007

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【はじめに】<BR> 臨床場面にて、トイレの介助量の軽減、又は自立を機に活動意欲やリハビリ(以下リハ)に対する意欲が高まり自立心が強くなる症例に多く出会う。また、当院通所リハ利用者の家族に対する介護負担アンケートをとった結果セルフケア、特にトイレ介助に対する負担の声が多く聞かれた。トイレ動作の早期自立がリハの進行に大きく関わり、在宅生活においても重要になるのではないかと考えた。しかし、何をもってトイレ動作自立と判断するか細かな尺度がなく、当院スタッフ間でも判断に差があり曖昧であった。そこで今回当院で対象の多い整形外科疾患に対するトイレ動作の評価スケールを作成した。<BR>【目的】<BR> トイレ動作の評価スケールを作成する事で問題点を明確にし早期自立を目指す。トイレ動作介助量の統一化を図り、できるADL・しているADLの差をなくす。<BR>【方法】<BR> トイレ動作を身体機能別、動作能力別に細分化し評価スケールを作成する。今回は身体機能面、動作能力面に限定し認知機能、高次脳機能に障害がある症例に関しては対象外とした。 <BR>【評価スケール内容】<BR> 身体機能:上肢・下肢・体幹の可動域制限の有無、筋力に関する項目を設定。バランス能力:座位バランス、立位バランスに関する項目を設定。移動能力:トイレまでの移動能力、移乗動作能力に関する項目を設定。一連のトイレ動作:動作を細分化した項目を設定。<BR>【考察】<BR> セルフケアやADLに関する評価尺度は数多くあるがトイレ動作独自の一般的な評価スケールを見ない。臨床場面でよく用いられるBarthel indexは移乗と後始末に限られており自立か介助かの大まかな評価項目しかない。FIMでは排泄コントロール、トイレ動作に細かく分けられ具体例も明記されているが、点数で表記する為、第三者がその点数表記を見たときに「何ができて、何ができないか」という事が分かりづらい。<BR> 今回作成した評価スケールはトイレ個室に入り出るまでの一連の動作を細分化し、できる動作、できない動作を明確に表記している。試験的に評価スケールを導入してみたところ、問題点を抽出し易くなった。そうする事で、トイレ動作自立に対する目標設定、プログラムの組み立てが容易になり、早期にトイレ動作を習得できるのではないかと考える。またチェック方式で表記するため簡便に評価できる。この結果をリハスタッフ間、病棟スタッフ間で共有する事で介助方法の統一も図れるのではないかと考える。<BR>【今後の課題】<BR> 今回はスケールの作成に留まっている。今後スケールの再現性、妥当性の検証を行い必要に応じ改良していく必要がある。作成したスケールを導入し、データを蓄積、点数化、統計処理を行いトイレ動作の自立ラインの設定を目指す。その結果をトイレ動作自立と判断し、監視を外す指標としていきたい。

著者

野中 信宏 貝田 英二 宮崎 洋一 山中 健生

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第32回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.212, 2010 (Released:2011-01-15)

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【はじめに】 腱縫合術後早期運動療法の目的は腱縫合部の治癒を促し,腱性・関節性拘縮を予防することであり,順調であれば拘縮矯正訓練をほとんど必要としない.今回,手指伸筋腱Zone5での伸筋腱縫合術例に対してMP関節他動屈曲運動を含めた早期運動療法を試み,対照的な2例を経験したので報告する.【症例と術中所見】 本報告に承諾を得た症例1,2各40代,50代の男性で症例1は鋸にて右示指,2は鎌にて左中指のMP関節背側を受傷した.伸筋腱完全断裂にて同日津下法にmattress縫合を加えた腱縫合術を行った.【術後セラピィと経過】 両症例共に術直後から患側手挙上させ,術後2日時に手関節軽度背屈・損傷指伸展位でスプリントを作製し,運動時以外装着させた.術後3週間は1日1~2セット以下の運動をセラピスト管理下で行った.1他動伸展位を維持する程度の自動伸展運動,2PIP関節自他動屈曲運動,3MP関節他動内外転運動,4MP関節約60度他動屈曲運動.症例2は術後1週時に4の運動の際,遠位関節に腱固定効果が見られはじめ,またその運動に対する疼痛も出現し防御的に手関節・手指自動屈曲しようとする反応が出現したため,以降の運動はそれらが出現しないMP関節他動屈曲可動域約30度までに変更した.術後3週時から管理下以外で指自動伸展運動とPIP・DIP関節屈曲運動を許可した.症例2は浮腫の残存を認め,この時期よりPIP関節伸展不全が出現した.術後5週時から制限ないMP関節他動屈曲運動を開始した.術後6週時にスプリントを完全除去し,症例1は抵抗運動のみ禁止して治療終了し,症例2は残存した拘縮に対して術後12週時まで積極的な改善訓練を行った.【結果】 術後6週時%TAMは症例1は100%,2は60%であり,術後12週時に症例2は90%となった.【考察】 腱縫合術後の早期運動療法中,創傷治癒が成熟してくる術後10日前後から訓練間の安静時にできた極軽い腱癒着を臨床上良く経験する.ここで腱癒着を許すと術後3週以降の運動にて改善訓練が必要になる.症例1は伸筋腱癒着とMP関節伸展拘縮がほぼ発生せず,早期運動療法効果があった.一方症例2は早期運動中に腱癒着が予防できず伸展拘縮が発生したため,その改善訓練を必要とした.なおかつ最終的な成績は症例1より低かった.この両症例の差は4の運動継続の差にあったと思われる.その4の運動を症例2に控えた原因は,腱癒着による腱固定効果と運動時痛に対する防御的な反応の出現であり,再断裂の危険性を判断し変更した.また,症例2は浮腫消退が遅く,創周辺部も長らく肥厚しており,浮腫の残存が周辺組織の線維化を促進させ,より拘縮を発生させやすい環境下にあったと思われる.腱縫合術後の早期運動療法は継続し続けることで効果があるといえた.しかしながら,再断裂を最大限に回避することはいうまでもなく,今回症例2に控えた運動判断がどうであったか皆様の意見を頂戴したい.

著者

川畑 智

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.73, 2008

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【目的】<BR>あそびRe(リ)パークは、環境省国立水俣病総合研究センターの介護予防等在宅支援モデル事業を受託し、平成18年度より「ゲーム機」を用いた取り組みを展開している。今回、その事業運営の中で身体反応速度と認知機能との関係性を研究し、一定の知見を得たのでここに報告する。<BR>【方法】<BR>芦北町のグループホーム入所者(認知症群)13名(男2名、女11名平均年齢84.2±6.3歳)と、同町内に在住する一般高齢者56名(男性11名、女性45名、平均年齢76.9±6.2歳)を対象とした。<BR>認知機能評価として、一般高齢者には、かなひろいテストを実施し、年齢別認知症境界域数値から、健常群51名と認知症疑い群5名の2群に分類した。<BR>また、認知症群には、改訂版長谷川式簡易知能評価スケール(以下、HDS-R)を用いた(HDS-R平均4.7±4.2点)。<BR>これらの3群において、身体反応速度を簡易に点数化できる、株式会社ナムコのリハビリテーションマシン「ワニワニパニックRT」(以下、ワニ叩き)に取り組んでもらい、ゲーム得点と認知機能を比較した。<BR>統計処理は、Bartlett検定で分散の均一性を確認し、一元配置分散分析、多重比較検定(Scheffe法)を用い、各群間の有意差を判定した。なお、全ての統計手法とも、有意水準は1%未満とした。<BR>【結果】<BR>ワニ叩きゲームの得点は、健常群で70.2±11.3点、認知症疑い群で26.8±5.8点、認知症群で22.8±15.1点であった。統計処理の結果、健常群と比べ認知症群ではワニ叩きの得点が有意に低かった(p<0.01)。<BR>また、認知症疑い群においても健常群と比べ、ワニ叩きの得点が有意に低かった(p<0.01)。<BR>これに対し、認知症群と認知症疑い群の比較では、ワニ叩きの得点に有意な差は認められなかった。<BR>【考察】<BR>ワニ叩きは、制限時間内に可能な限り出てくるワニを叩くゲームであり、ワニ出現を瞬時に認知・判断し、叩打反応として適応する動作の反復作業である。<BR>健常群と比べ、認知症群や認知症疑い群において有意に得点が低い結果となったが、この理由として「動作の不活発性」や「注意の集中力減退」などが考えられる。また、ワニ叩きの得点で40点未満の場合、HDS-Rや、かなひろいテストなどのスクリーニングで認知症と疑われる可能性があることも考えられる。<BR>【まとめ】<BR>今回の研究で、身体反応速度と認知機能との関係が明らかとなった。今後は、症例数を増やし、認知症スクリーニングとの関係性や身体反応速度を高めるリハビリテーション手法が認知機能にどれほどの効果を及ぼすかを検証していきたい。

著者

金子 政彦 中村 誠寿

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.6, 2004

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【はじめに】<BR> 当園では、1997年より地域療育等支援事業を行っており、施設機能を活用して在宅重症心身障害児(者)(以下在宅重症児者と略す)への療育、相談、指導を提供している。この中、作業療法士はリハビリテーションの実施のみならず、家屋改造や生活に即した各種福祉用具製作等に関わりを持っている。<BR>今回、当園の通園事業を利用していた進行性の疾患を持つ対象者について、経時的な状態低下から生活様式が変容し、これに必要な生活援助をその都度検討して作業療法アプローチを行ったので報告する。<BR>【症例紹介】<BR> 脊髄小脳変性症、精神発達遅滞、てんかんを基礎疾患にもつ19歳の女性。身長163cm、体重40kg。家族構成は父母と8歳上の姉(同疾患で、H医療センター入所中)。40週、体重3230gで出生し出生時異常なし。4歳時、痙攣発作、物につまづく、持っているものを落とすなどの症状により発症。5歳時、性格変化、社会的な不適応行動が見られるようになる。10歳時、S医大で検査入院の結果、脊髄小脳変性症の診断があり、身障手帳1級、療育手帳Aの交付を受ける。<BR>【作業療法評価】<BR> 頚座不安定で、自力での姿勢変換は困難。寝たきりであり、随意的な動きはほとんど無く、関節拘縮と非対称肢位での固定化が進んでいる。感情表出に乏しく、外部からの働きかけに対する反応がほとんどない。光に対して痙攣発作を起こす為、日中も遮光カーテンの中で過ごす。摂食機能も近年低下し、誤嚥性肺炎から胃ろうによる栄養管理となっている。日常生活活動はすべて全介助である。<BR>【経過及び作業療法アプローチ】<BR> 1995年(11歳):姉がH医療センター入院。通園が始まる。歩行困難となったため作業療法士による機能訓練を重点的に行う。また、当園の短期入所利用がある。<BR>1998年(14歳):つかまり立ちが困難となる。母の介護負担が増え、通園への出席が困難となる。地域支援事業に登録し、ボランティアによる外出時の付き添いが開始される。作業療法士による訓練は外来にて継続された。<BR>1999年(15歳):痙攣重積し、長期臥床が余儀なくされる。母の介護負担は一層増加し、来園困難となる。外来訓練が中止となるが機能訓練に対する家族の希望から、地域支援事業での訪問リハビリテーションが開始となる。<BR>2000年(16歳):養護高等学校訪問教育となる。家庭での良姿勢保持の為、室内用座位保持装置とトイレチェアを作製。母の介護負担、腰痛、膝痛が悪化し、介護の方法に関する相談がある。高さ可変式のギャッジベッドを導入する事で介護負担の軽減を図る。また、父が踵骨骨折し、父母で行っていた入浴介助が困難となる。浴室改造(居室から浴室までの段差解消と入浴リフト)とシャワーチェアの作製希望あり。地元の訪問看護にて入浴サービスが開始。年末に、浴室改造完了し、シャワーチェア納品。<BR>2001年(17歳)自力での姿勢変換困難となり、寝たきりの状態となる。摂食機能の低下が進み、誤嚥性肺炎を頻発、経鼻管栄養を経て、胃ろう造設術施行。自家用車が介護用のリフトカーになり、車に合わせる形で外出用(通院用)の座位保持装置を作製する。<BR>2002年(18歳):過労により、母が体調不良となる。短期入所サービスの利用がある。コーディネータと利用可能な社会資源の検討を行う。<BR>2003年(19歳):養護高等学校卒業。居住地であるN市の障害者支援センターから、訪問保育2回/月、訪問リハ2回/月、ホームヘルプ1回/週が開始となる。地元施設が支援事業を開始した為、高校卒業を機に、遠隔である当園のサービスを地元施設に移行する見直しを行い、訓練頻度を1回/月とする。<BR>【考察・まとめ】<BR> 今回、当症例に対して様々な作業療法を提供するに至ったが、進行性の疾患で機能低下が進む事、介護者が高齢化する事、取り巻く環境が整備されていない事など数多くの問題が相互に影響を及ぼし、在宅生活の遂行を妨げる要因となって表面化した。これに対して機能低下を緩徐にし、『出来るADL』維持に努めたが、目的達成には至らなかったように思われる。しかし、介護者の高齢化による負担増加や腰痛などの介護疾病に対して各福祉機器の導入や家屋改造あるいは訪問看護といった社会資源を活用することで在宅生活の維持につながったものと考える。この中、作業療法士は症例の身体機能に即した福祉用具の製作や浴室内リフターの導入に関わり、実際の介護をシミュレーションして介護負担の軽減に努めた。<BR> このように在宅重症児者とその家族が在宅生活を続けていく為には、施設の役割として各専門職において症例の生活全般の評価を共通認識し、長期的な予後予測をもとに、生活援助を行なう必要があると考える。また、施設機能として地域で可能となる他の社会資源に繋ぐ役割も特に重要と考える。

著者

村上 淳也

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.164, 2016

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<p>【はじめに】</p><p>一般的にCRPS(complex regional pain syndrome:複合性局所疼痛症候群)症例には循環改善や交感神経抑制を目的として,温熱療法,経皮的電気刺激,交代浴,星状神経節レーザー治療等の物理療法を併用した治療介入が挙げられる.今回,骨折とは不釣り合いな疼痛が残存したCRPS症例を担当し,物理療法を実施したが疼痛軽減に至らなかった.そこで,振動刺激を併用した治療介入を行った結果,疼痛に改善が認められたため報告する.</p><p>【方法】</p><p>症例は20代女性.車同士の交通事故により救急搬送.右距骨外側突起骨折,右腸骨翼骨折を認めたが,保存的加療適応の判断で右下肢免荷にてリハビリ開始.24病日,回復期病院へ転院.その後66病日でFWB.111病日で退院の運びとなったが,疼痛残存のため114病日に当院受診し外来リハビリ開始となった.リハビリは週4回の頻度で実施した.外来リハビリ開始時,主訴は「足をつくだけで痛くて歩けない」であった.理学所見では関節可動域制限(足関節背屈0°,底屈15°),持続性ないし不釣合いな疼痛・知覚過敏(足底,足背,下腿の触覚による疼痛NRS5/10),発汗の亢進,浮腫を認めCRPSが示唆された.またSF-MPQ2(Short Form-McGill Questionnaire2:マクギル疼痛質問表簡易版2)より心因性疼痛の寄与が少ないことが示唆された.振動刺激はハンディマッサージャー(大東電機工業株式会社製)を使用した.周波数は50Hzとし,足底に対し手を介した間接振動から開始し,徐々に直接振動へ切り替え10分間施行した.</p><p>【経過及び結果】</p><p>114病日より物理療法を併用した運動療法を開始したが,疼痛の改善は認められなかった.127病日に振動刺激を併用した治療介入を実施した.実施直後より疼痛の訴えがNRS5/10からNRS3/10と改善を認めたため,継続して施行した.135病日,触覚での疼痛がNRS2/10,足関節背屈5°,底屈30°であった.触覚への過敏性が軽減したため,積極的な神経モビライゼーション及び関節可動域練習を開始した.148病日で浮腫や発汗亢進はみられなくなり,触覚での疼痛がNRS0/10,足関節背屈15°,底屈45°と改善が認められた.疼痛と関節可動域改善に伴い10m歩行が26秒14(26歩)から8秒30(21歩)と向上した.</p><p>【考察】</p><p>本症例は距骨外側骨折とは不釣り合いな疼痛が長期に残存しており,中枢性感作が考えられた.今回,CRPSに対して一般的な物理療法では改善が認められなかった.これは本症例の疼痛として循環,交感神経の要因が少なかったことが考えられる.そこで127病日より振動刺激を併用した治療介入を開始したところ疼痛に改善が認められた.濵上は振動刺激による感覚入力を行うことで慢性疼痛や不動による障害に対しての効果を報告している.兒玉らは振動刺激による感覚運動領野との関連を報告している.今井らは一次運動野の興奮は帯状回を正常に活性化させ,中脳中心灰白質を活動させる.これにより下行性疼痛抑制によるオピオイドシステムが作動し鎮痛効果が得られると述べている.以上の機序により本症例において疼痛の改善がみられたと考える.本症例の経過より,CRPSに対して振動刺激が有効であった.今後は症例数を増やし,振動刺激が有効なCRPS症例の特異性を見つけていきたい.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>症例には,本発表の主旨と倫理的配慮に関して説明し,紙面にて同意を得た.</p>

著者

赤木 勇規 平川 陽

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.212, 2008

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【はじめに】<BR>小脳出血後右片麻痺に加え頚部運動時に眩暈、眼振が出現する症例に対し、認知運動療法を試みたので報告する。<BR>【症例紹介】<BR>49歳女性。小脳出血発症から2週間経過後に理学療法を開始、右片麻痺に加え頚部運動時に眩暈を認め、当初立ち上がり、歩行は監視であったが自立に達し4ヶ月後自宅退院。しかし、退院後も強い眩暈、眼振続き認知運動療法による介入を試みた。<BR>【理学療法評価】<BR>外来治療開始時、感覚検査は異常なし。注意障害、右上下肢の運動単位動員異常、失調症状が認められた。頚部筋緊張が高く、常に固定し動きは乏しく「首の後ろから頭が痺れてアルミ棒がある様で硬い。髪の量が多く頭自体も大きく感じて、後ろに引かれるみたい」等の発言がみられた。頚部運動は非常にぎこちなく動揺やスピードの遅さみられ、眩暈の訴え、眼振が出現し特に坐位から背臥位になる際や後屈、回旋時に顕著であり「無理に曲げないといけない」「後ろに引っ張られる」「首を回す時、雑巾を絞る様に無理に捻る感じ」と発言される。歩行時も方向転換や立ち止まる時にふらつきや眩暈が出現「カーブの時は眩暈が出そうでふらつく」「立ち止まると髪の毛を後ろに引っ張られる感じ」等の発言がみられた。なお眼球運動のみでは眩暈、眼振は見られなかった。<BR>【病態解釈とアプローチ】<BR> (1)小脳出血及び手術侵襲により頚部の表象が変質しているのではないか(2)先の問題により頚部運動時、頚部の動きが予測出来ないことで眼球も協調的な働きが出来ず、眩暈、眼振が出現しているのではないかと考えた。そこで頚部の表象を再構築する目的でスポンジを用いた接触課題、筋感覚的な頚部の運動イメージの再構築を図った。これにより頚部運動の予測が可能となり、眼球運動とも協調的な活動が可能となるのではないかと考えた。介入に際し注意障害の影響が強く直接的に一人称イメージを用いた介入が難しく予測や結果との照合に困難を呈した。そこで視覚的イメージや目的部位以外での運動イメージを用いることで頚部への変換を促した。<BR>【結果】<BR>「頭を引っ張られなく軽くスムーズに動かせる」「眩暈や違和感が出るって思っていたけど今はない」等の記述がみられ、眩暈、眼振は頚部運動のみの場面では消失しその他でも軽減した。<BR>【考察】<BR>小脳は前庭神経核を介し眼球と頚部の協調的な働きに関与すると言われている。今回、眼球運動のみでは眩暈、眼振が見られなかった事から頚部表象の変質によって運動予測が出来ず眩暈、眼振が出現していたものと考えられる。また介入において小脳損傷による注意障害の為、非目的部位や視覚的イメージを目的部位である頚部の一人称イメージへ変換するという観点からアプローチを進めたことで頚部運動の予測が可能となり眼球運動とも協調的な活動が可能となったと考えられる。

著者

藤田 有加

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第32回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.275, 2010 (Released:2011-01-15)

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【はじめに】高齢者に多くみられるアライメントの変化として、脊柱後弯姿勢(円背)が挙げられる。脊柱後弯姿勢とは、脊柱の矢状面の弯曲異常のことであり、主として胸椎部の後弯が増加したものを言う。曾田らは「円背を有する80歳以上の高齢者では%肺活量と最大吸気筋力が低下する」とし、脊柱後弯姿勢と呼吸機能の関係性について述べている。このことから、脊柱後弯姿勢から脊柱を伸展させ、姿勢を変化させると、呼吸機能にも変化が出ると予想される。しかし、姿勢の変化と呼吸機能の関連性について調べた報告はみられていない。そこで本研究は、座位姿勢における脊柱後弯姿勢を伸展方向に矯正した時の呼吸機能の変化を調査し、姿勢の変化が呼吸機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。【対象】年齢65歳以上の高齢者女性30名を対象とした。なお、被検者には研究の目的と方法を十分に説明し、同意を得た上で研究を開始した。【方法】安楽座位と努力伸展座位の2つの姿勢で、円背指数・胸郭拡張度・肺活量の測定を行った。脊柱後弯の程度を評価するために、形を自在に変形できる自在曲線定規を用いて円背指数の測定を行った。座位にてC7からL4までの脊柱後弯に沿って棘突起に定規を合わせた後、紙上にトレースした。弯曲のC7とL4を結ぶ直線距離をLcm、直線Lから弯曲の頂点までの距離をHcmとし、その割合を円背指数(H/L×100)として算出した。胸郭拡張度は腋窩部、剣状突起部第10肋骨部を測定した。肺活量の測定はフクダ電子株式会社製、電子スパイロメーターを用いた。統計処理として、対応のあるt検定を用いて、安楽座位と努力伸展座位での円背指数と肺活量を比較し、さらに円背指数と肺活量のそれぞれの変化率の相関をピアソンの相関係数を用いて行った。【結果】円背指数,肺活量ともに努力伸展座位において有意差がみられた(p<0.01)。また、安静座位から姿勢を矯正したときの円背指数の変化率と肺活量の変化率の間に相関が認められた(r=0.58、p<0.0001)。胸郭拡張度は剣状突起部のみ努力伸展座位で有意差がみられた。【考察】本研究の結果から脊柱後弯姿勢を有していても、脊柱を伸展させ、姿勢を変化させることができれば、呼吸機能は改善できることが示唆された。さらに姿勢の変化が大きいほど、呼吸機能の改善も大きくなるといえる。これは、体幹のアライメント不良が一時的でも改善された事で、胸郭で押しつぶされていた横隔膜が働きやすい状態になったと考えられる。また、短縮していた腹筋群の筋長が延長し、収縮が得られやすくなったためであると考えられる。今後は,この脊柱を伸展させた姿勢を日常生活の中でも持続できるよう、アプローチしていく必要があると考える。

著者

吉田 純一 北村 久美子 箭内 公一 安河内 淑子 石内 愛美

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.69, 2016

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<p>【はじめに】</p><p>日本においては、障がい者を取り巻く環境が急速に変化してきている。粕屋町では「障がい者が、安心して共に暮らせるやさしいまち」を基本理念とする障害者計画を策定しており、関係機関と行政が一体となって連携し、障害福祉計画推進協議会(以下、推進協)が中心となり計画内容を推進している。今回、地域住民の障がいや障がい者に対する理解を確認するためアンケートを実施した。アンケート結果から地域の方の声を聴き、今後の推進協の取り組みについて考察したので報告する。</p><p>【方法】</p><p>人権週間および障がい者週間である平成27年12月6日に開催された粕屋町介護福祉課主催障がい者啓発事業「人権を尊重する町民のつどい」にてアンケートを実施。参加者のうち244名よりアンケートの記載をいただいた。なお、アンケート実施に際し、趣旨、内容、結果の取り扱いについて書類を用いて説明し同意を得た。</p><p>【結果】</p><p>アンケート記載者244名(男性140名、女性99名、無回答5名)の年齢は、~20歳代11.1%、30~40歳代23.4%、50歳~60歳代47.1%、70歳~80歳代15.9%、無回答2.5%であった。設問1「日頃障がいをお持ちの方に接する機会はありますか?」に対し、はい50.8%、いいえ45.9%、無回答3.3%となった。設問2「粕屋町は障がい者が安心して共に暮らせるやさしいまちだと思いますか?」に対し、はい26.6%、いいえ11.1%、わからない59.8%、無回答2.5%という結果となった。設問3自由記載欄では、「町内の小学生と障害施設児童との交流の場を作り、子供たちの心を育てることもよいのでは」や「町民運動会等の町の行事で啓発をもっと行ってみては」など様々な意見をいただいた。</p><p>【考察】</p><p>年齢別でみると、参加者の約半数が50歳から60代で20歳代以下の参加状況が特に低い結果となった。このことから小・中学校等の教育機関と連携をとり、若い世代に対する啓発活動をより行っていく必要があると考えられる。設問1に対し障がい者と接する機会があると答えた方は全体の約半数であった。しかし、参加者には障害福祉関係の仕事に従事している方も多く、地域住民が障がい者と接している機会はより低いと考えられる。また、設問3自由記載欄の意見も踏まえると、障がい者の理解と交流の推進のためにも障がい者団体等と協力し、交流の場を確保していく必要があるといえる。設問2に対し「はい」と回答したのは全体の1/4程度の26.6%であった。この結果が示すように「障がい者が安心して共に暮らせるやさしいまち」とはまだ言い難い現状であり、推進協としても今後さらなる取り組みを行っていくべきであると考えられる。</p><p>【まとめ】</p><p>推進協の取り組みとしては、現在の問題点を把握した上で、教育機関や関連団体との連携が重要となってくるといえる。今後は、若い世代への啓発活動や障がい者との交流の場の充実など、より地域に密着した活動を行っていき、今よりも障がい者が安心して共に暮らせるやさしいまちを目指していきたいと考える。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>アンケート実施に際し、趣旨、内容、結果の取り扱いについて書類を用いて説明し同意を得た。</p>

著者

松岡 太志 宮崎 一臣

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第32回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.374, 2010 (Released:2011-01-15)

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【はじめに】 脊椎圧迫骨折の保存療法には,体幹ギプス固定と半硬性コルセットによる固定がある.当院でもこの2種類の治療法を行っている.体幹ギプス固定は入院後ギプスにて体幹を固定し,3週から4週間の固定の後,軟性コルセットを作成し治療を継続する.半硬性コルセットによる固定は,入院後すぐにコルセットを作製し,治療を行う.どちらの治療法も,早期に患部を固定し,後療法へ移れるために,有効な治療法であると言える. しかし,どちらの治療法がより有効であるかを示した研究は少ない.そこで本研究は,脊椎圧迫骨折患者の保存療法において,どちらがより有効な治療法であるのかを調査することとする.【目的】 体幹ギプス固定と半硬性コルセットによる固定との治療成績に差があるか否か,を調査・検討することである.【対象】 平成18年6月から平成21年6月までに当院回復期病棟に入院し退院した脊椎圧迫骨折の患者143例を対象とした.内訳は男性32例,女性111例で,平均年齢は79.8±8.3歳.在院日数は56.9±21.4日であった.治療法については,体幹ギプス固定44例,半硬性コルセットによる固定99例であった. また,今回は脊椎圧迫骨折のみによる入院患者で,受傷後すぐに来院若しくは救急病院を受診し,治療を開始できた患者を対象とし,他の骨折などの合併症を有する患者,指示入力が困難であるような重篤な認知症である患者は除外した.【評価及び方法】 評価項目として,在院日数,痛み,退院時のADL能力,受傷後8週経過時点で,骨癒合していないものを遷延治癒とし,その有無を挙げた.痛みについてはVAS,ADL能力についてはFIMにて評価した.以上の項目を評価し,体幹ギプス群と半硬性コルセット群の2群間に分け比較した.【結果】 在院日数は体幹ギプス群55.1±22.6日,半硬性コルセット群57.8±20.9日であり有意差を認めなかった.退院時のADL能力については,FIMにて体幹ギプス群117.1±7.0点,半硬性コルセット群112.0±14.4点であり,有意差を認めなかった(運動項目・認知項目共に有意差なし).痛みについても,有意差を認めなかった.遷延治癒に関しては、体幹ギプス群4例,半硬性コルセット群8例で有意差を認めなかった.【考察】 今回の結果より,体幹ギプスと半硬性コルセットの治療成績に差がないことがわかった. 体幹ギプスに関しては,強固に固定できるが,固定期間中取り外しができないため,患者のストレスが強く,ADLの中でも清拭等制限されるものが多い.一方半硬性コルセットは,取り外しができ,ADL上の制限も少なく,患者のストレスは体幹ギプスに比べると少ないのではないかと考える.治療成績に差がなければ,患者のストレスが少ないほうがより良いのではないかと考える.しかし,装着率の問題は否定できず, 今後の研究の課題となる.【まとめ】 脊椎圧迫骨折の保存療法において,体幹ギプス固定と半硬性コルセットによる固定との治療成績に差はない.