著者

井沢 知旦 浦山 益郎

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.1021-1026, 2002-10-25 (Released:2017-11-07)

参考文献数

12

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この論文は、一級河川五条川を対象に、住民組織と自治体とがパートナーシップを組んで河川環境を改善し、管理運営している事例の分析を通じて、公共空間の公共一元管理から地域共同管理・運用への移行の可能性を明らかにしたものである。結論は次の通りである。(1)身近な川の環境改善に向けて市民有志が取り組み始めたことを契機に、(2)目的的組織を立ち上げ、広く市民を巻き込んで活動し、実績を積み上げていく中で、市民と行政の信頼を得、(3)住民組織と行政のパートナーシップによって、河川管理者に、地域の要望をつきつけるだけでなく、自らの企画力と行動力で公共空間の整備および管理・運用に関わる高い活動力を認知させることが可能となった。

著者

永井 康之 松川 寿也 岩本 陽介 中出 文平 樋口 秀

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.43.3, pp.325-330, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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本研究では、富山県の砺波平野に位置する砺波市及び高岡市を対象に、土地利用上の問題や制度上の問題を明らかにすることで、今後の散居集落での土地利用コントロール手法の提言を行うことを目的としている。本研究では以下の問題点が明らかとなった。砺波市のように農用地区域での開発が容易に行われる背景には、富山県の農振制度が挙げられる。この制度の特徴は開発地から50m以内に宅地が存在すれば開発の可能性が高まることである。これに加えて、砺波市では散居という集落形態により農地の集団性に対する考え方が緩く、農振除外が起きやすい。その結果、高岡市に隣接する規制の緩い砺波市では開発が頻発し、散発的に行われている。また、散居集落では特有の集落形態や散発的開発により、土地利用が混在し、農地と集落を明確に区分することが困難である。そのため、区域を設定しての土地利用コントロール手法が難しい。以上のことから、本研究では、土地利用制度の運用は実際の土地利用に見合った方針に改善する必要があると指摘した。

著者

西川 亮 西村 幸夫 窪田 亜矢

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.103-108, 2010-10-25

参考文献数

3

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本研究は欧州評議会の文化の道において、政策の変遷及び仕組みを明らかにすることを目的している。分析の結果、政策の変遷は6期に分類することができた。第1期:文化観光に関する議論(1960年代)、第2期:サンティアゴ巡礼道の再生に関する議論(1980年代前半)、第3期:東西欧の文化的なつながりの再生(1990年代前半)、ウィーン宣言の影響を受けた最初の規則制定(1990年代半ば)、各文化の道に地域における活動を求めるようになった規則の制定(1990年代後半から2000年代前半)、より厳しい規則による文化の道の質の維持(2000年代後半以降)である。文化の道では、欧州評議会、文化の道協会、ネットワーク組織が欧州文化アイデンティティの形成高揚を目的に活動を展開する仕組みがある。

著者

石丸 紀興

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.103-108, 2000-10-25 (Released:2018-02-01)

被引用文献数

1

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It had been determined recently to build National Memorial Hall in Hiroshima for the Atomic Bomb Deceased in Hiroshima Peace Memorial Park, and we could excavate the stratum of Peace Park before foundation works. This paper aims to examine the urban structure of Peace Memorial Park from view-point of stratum excavated. The main results are as follows: 1) It is very useful for excavating the stratum to examine where and what the present some point is in the past by overlapping selected who-period map within the past several period maps. 2) By excavating the stratum which had been seldom churned, we caught the overlap structure which showed atomic-bombed stratum, pre-war stratum and living stratum in Edo Era. Then, those stratum presents the clear urban structure.

著者

大河内 学

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.385-390, 1996-10-25 (Released:2018-06-20)

参考文献数

5

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THE OBJECT OF THIS STUDY IS TO DESCRIBE THE COMPLEX ASPECT OF HUMAN ACTIVITY IN URBAN SPACE BY LOOKING AT PEDESTRIAN DISTRIBUTION. IN THIS PAPER, THE SURVEY METHOD OF PEDESTRIAN QUANTITY USING A VIDEO CAMERA IS PLANNED BECAUSE IT CAN COLLECT THE DATA OF WIDE AREA IN SHORT TIME. THE PEDESTRIAN DISTRIBUTION SURVEY IS CARRIED OUT IN SIBUYA WHICH IS ONE OF THE TYPICAL BUSY QUARTERS IN TOKYO. USING COLLECTED DATA AS A BASIS, THE PEDESTRIAN DISTRIBUTION IN SIBUYA IS ANALYZED. THE PEDESTRIAN QUANTITY WHEN THEIR DESTINATION IS EQUALLY DISTRIBUTION ON URBAN PLANE IS SIMULATED BY COMPUTER USING A SIMPLE MODEL. THUS THE RELATION BETWEEN THE DISTRIBUTION DENSITY OF THE PEDESTRIANS' DESTINATION AND THE PEDESTRIAN QUANTITY WAS CONSIDERED.

著者

腰塚 武志 大津 晶

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.871-876, 2001-10-25 (Released:2017-12-01)

参考文献数

11

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In the present paper, we discuss the measure of the point pairs whose distance are less than a distance r in a given area. By differentiating this measure with respect to r, we get the function f(r) which is called by distance distribution. Using a formula in Integral Geometry, we calculate the distance distribution numerically in an arbitrary region such as governmental districts. Therefore we estimate the distance distribution for the daily trip in Tokyo to compare this with the ordinary method which is measured by center points of districts.

著者

山口 敬太 西野 康弘

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.128-139, 2014-04-25 (Released:2014-04-25)

参考文献数

72

被引用文献数

1

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本研究は、神戸市における河川沿緑地形成の起源を探るため、阪神大水害(1938)の復興計画の策定過程と、水害復興時の公園緑地構想の内容、構想主体としての古宇田の計画理念と、その戦災復興への影響について明らかにした。水害復興時に古宇田實(建築家、神戸高等工業学校校長)によって示された市内の複数の河川沿いに幅100mの「遊歩園」を設ける構想は、水害復興では予算獲得の困難のため実現しなかったが、戦災復興において原口忠次郎のもと採用されるに至り、神戸市独自の復興基本計画要綱ならびに緑地設定計画要綱に位置づけられ、神戸市長施行の土地区画整理事業により実現した。本論ではこの経緯の詳細を明らかにした。また、古宇田による本構想は、関東大震災からの都市の防災・防空に基づく理念と、留学時にみた欧州の都市美への憧憬を動機とする都市の美観・緑化という理念の双方に基づいていたことを示した。

著者

木村 希 松行 美帆子 中村 文彦 三浦 誌乃 有吉 亮

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.341-348, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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現在、コンパクトシティが人口減少時代の都市像の一つとして、その実現が求められているが、単に都市機能を駅近くに集積させただけでは、人が中心市街地に戻ってくるとは考えられず、中心市街地自身を魅力的な空間にする必要がある。その手段の一つとして、中心市街地における公共空間の設置があると考えられ、その意義を検証する必要がある。本研究は、中心市街地における公共空間の役割として、とくに周辺エリアのイメージの向上と回遊行動の助長に着目し、南池袋公園周辺においてアンケート調査を実施し、これらの効果があるかの検証を行った。分析の結果、公共空間の認知が周辺エリアへの愛着と防災の面からの安心感などの周辺エリアのイメージに対して間接的に影響を与えていること、公共空間に立ち寄ると回遊行動が助長されることが明らかになった。

著者

中西 仁美 西 英子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.44.2, pp.1-7, 2009-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

25

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本稿は、スウェーデン・ヨーテボリ市の公共交通を軸とした交通政策に着目し、今後の成熟都市に求められる交通政策のあり方とその役割を論じている。ヨーテボリ市では、成長段階にあったこれまでの約40年を振り返り、20年後の目標設定と2~3年での短期の問題解決に取り組む新たな交通政策K2020を実施している。本稿は、ヨーテボリ市交通局でのヒアリング調査により、交通の需要への対応とサービスの経済効率性を長期的に考えることの重要性、短期的な交通問題を迅速に解決する手法、そして経済、環境だけではなく、都市の社会的な側面への交通政策の貢献という新たな知見を得た上で、今後の成熟社会に求められる交通政策の役割を再確認している。

著者

内田 元喜 橋本 成仁

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.691-696, 2010-10-25

参考文献数

19

被引用文献数

3 1

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本研究では、多くの集落を抱える岡山県高梁市を対象に、これまで十分に検討されていない免許返納に関するアンケート調査を実施した。そして、居住者がいつ免許を返納したいと考えているのか、またどのような状況であれば免許を返納したいと思うのか、といった意向について個人属性や居住地特性に着目した分析を行った。分析の結果、性別や年齢のみならず、バスサービスレベルなどの居住地特性も免許返納意向へ大きく影響していることが明らかとなった。また、居住地区や居住者自身に関する状況の変化以上に、バスサービスの改善によって免許返納が促進される可能性などを示した。

著者

渡辺 聡 後藤 春彦 三宅 諭 中村 隆

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.769-774, 2001

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This study aims to clarify the characteristics of pedestrian's eye fixation behaviors in a shopping street. On this paper, first, we clarified the relationships between the characteristics of the street formation and the characteristics of pedestrian's eye fixation behaviors. Second, we clarified the relationships between the form & color of the sign and the eye fixation behaviors. And then we verified the relationships between the estimation and the eye fixation behaviors.

著者

石倉 智樹

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 = Papers on city planning (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.68-73, 2012-04-25

参考文献数

7

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現在我が国では、少子高齢化と人口減少が急速に進行しているが、これは過疎化や限界集落など人口低密度地域ばかりでなく、都市部における中心市街地の空洞化の要因にもなり得る。我が国の大都市部では,都市圏全体としては人口減少が顕在化していないものの、都市によっては中心市街地の縮退が進んでいるところもあれば、周辺都市からの人口・需要の吸い上げによって都市集積が進んでいるところもある。多都市システムにおいてどの都市へ集積しどの都市が縮退へ向かうのかを定量的に分析することは、今後の少子高齢化・人口減少という人口構成変化フェイズにおける都市政策検討にとって非常に重要な情報となりうる。そこで本研究は、経済理論に基づく定量的な空間経済分析モデルを我が国の北関東地域へ適用し、今後予想される人口減少が大都市圏の外縁部における都市の集積と縮退に対してどのように影響を及ぼすかについて検討した。

著者

河村 信治 市古 太郎 野澤 康 玉川 英則

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.379-386, 2015

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広域にわたる東日本大震災の津波被災地では、復旧・復興の進行も、支援の形も多様であり、さまざまな専門性を持った外部からのグループが、復興支援のための活動に取り組んでいる。筆者らは、そのような活動の一つとして、岩手県沿岸北部に位置する野田村において、2011年から4年間にわたり「野田村復興まちづくりシャレットワークショップ」(以下、野田村CWS)を開催してきた。本研究では、この一連の活動のねらい、活動内容、課題をふりかえり、今後野田村の復興のためにこの活動経験を次に繋げていく展望について考察する。

著者

青木 義次

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.40.3, pp.181-186, 2005-10-25 (Released:2017-07-01)

参考文献数

1

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青木により提案された確率論的都市モデルは熱力学分子モデルによく類似している。この類似性に注目し、熱力学におけるエントロピー、自由エネルギーに相当する概念を都市モデルに導入した。とくに、都市の安定均衡状態は、自由エネルギーに相当する F関数の値が最小化されるところで達成されることを示した。これらの概念と統計力学の平均場理論を用いることで、都市の均衡状態に関し、パラメータの値によって安定均衡状態がひとつの場合と二つの場合がありうることが分かった。後者の場合では、規制誘導・補助等の都市コントロールにより都市のパラメータが徐々に変化させたとしても均衡状態は不連続的に変化する場合もあることが判明した。この事実は、都市全体の活性化・沈静化が都市制御上重要であることを示している。

著者

近藤 雄太 大森 宣暁 長田 哲平

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.856-862, 2017

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本研究では,地方都市活性化の視点からは,観光・私事目的来訪者のみならず出張者を含めた交流人口の増加が,出張先での自由時間における活動に対する消費金額の面からも重要であるとの認識の下,独自のWebアンケート調査データを用いて,関東1都6県居住者で北関東3都市への出張者の自由時間における活動・消費行動の実態を明らかにした.一連の分析から,出張先での自由時間において,日帰りでは宿泊よりも飲酒を伴う飲食を行う人の割合が低く,飲酒を伴わない飲食および特に何もしなかった人の割合が高く,活動終了時刻が早いこと,出張先での自由時間における消費金額は,自営業や高年収,飲酒を伴う飲食を行う,活動終了時刻が遅いほど高いこと,出張者の消費金額は観光・私事目的来訪者の消費金額の50~60%を占めることなどの知見が得られた.

著者

宮前 保子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.49-54, 1999

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The purpose of his article is to clarify the problem on the landscape-management at historical landscape in Asuka village, Nara pref. Conclusions are below: (1) The main methods of landscape-management is to maintain economic activities which is agriculture and forestry. (2) The aim of projects about public owned land is to promote the development of sightseeing. (3) The main problems are to be left the landscape to run wild, and to be insufficient of the torchbearers. (4) Residents' perception shows that they recognize the regional-landscape honor and want the understandings and supports of all the people. To create the better landscape-management, it is significant to experiment the new methods and to prepare the total landscape planning and involve both residents' and many people's participation.

著者

續橋 和樹 川崎 興太

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.215-223, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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本研究は、2017年9月に実施した訪問面接式アンケート調査の結果に基づき、避難指示解除後の浪江町中心市街地における生活環境の復旧・再生状況と帰還者の生活実態を明らかにするものである。本研究を通じて、以下のことが明らかになった。(1)浪江町への帰還率は非常に低い値であり、ほぼ全ての家屋が空き家である、(2)商業環境や医療環境は現在でも、十分に復旧・再生していない、(3)帰還者は高齢の夫婦・単身世帯が多い、(4)町にスーパーや総合病院を求める声が多い。以上を踏まえて、被災者支援策を打ち切ることで帰還を強いる単線型の復興政策を転換することが必要であり、帰還者と避難者の双方の生活再建に向けた複線型の復興政策を確立・充実することが求められていることを指摘している。

著者

阿部 大輔

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.45.3, pp.211-216, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

19

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本稿は、スペイン・バルセロナの市街地拡張プラン(1859年)を作成した土木技師イルデフォンソ・セルダに着目し、彼の大著「都市計画の一般理論」(1867年)の構築に至るまでの各種理論書の展開やそこで示された計画概念の包括的な特徴を明らかにするとともに、それらの継承関係、連続性を解明することを目的とする。セルダは旧市街の「改善」ならびに新都市の「拡張」のために必要な理論を構築する過程において、徐々に論点を物理的な空間の平等性から開発に際する地権者の経済的な平等性へと移していったこと、プランの実施にあたってもとの内容に必ずしも固執せず、理想を各段階での現実と調和させるだけの柔軟性を持ち合わせていたことなどが明らかとなった。

著者

今井 公太郎 藤井 明

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.42.3, pp.457-462, 2007-10-25 (Released:2017-02-01)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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本論稿は、障害物の配置された平面におけるボロノイ図を、現実的で簡単な計算機アルゴリズムにより、近似的に求める方法を提案している。アルゴリズムには、多数のランダムな母点を元に作図したドローネ網(rDn)を用いる。rDnにより平面をセグメント化し、迂回距離を測定することにより障害付ボロノイ図の近似解を求めている。そのため、利用するrDnの等方性と歪の安定性を計算機実験により検証している。また、厳密解が求まる単純な事例において、実験により障害付ボロノイ図の近似解を求めている。これを厳密解と比較して得られた境界の信頼性を分析し、この方法の有効性を示している。そして自由形状の障害物が配置された事例に対して障害付ボロノイ図を作図している。

著者

北地 祐幸 渡邊 貴介 村田 尚生

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.391-396, 1998-10-25 (Released:2018-04-01)

参考文献数

2

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This paper aims to clarify spatial characteristics of nationwide distribution and citywide location of 'Yuri' (gay quarters) in Yedo era. Based on historical documents and maps of towns, the analysis was conducted. Findings are as follows, 1. The number of 'Yuri' increased in 4times during Yedo era. 2. The citywide location and the spatial characteristics of 'Yuri' in castle towns can be classified in 7 patterns, and each type of 'Yuri' depended on relations between the Tokugawa shogunate and the lord of the castle. 3. All the allocation of 'Yuri' fulfilled the function of psychological gates.