著者

内田 誠 白山 晋

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.47, no.9, pp.2840-2349, 2006-09-15

参考文献数

18

被引用文献数

10

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###############################################################################################################################################################################################################################################################Recent development of communication networks based on information technologies has been producing a lot of virtual communities. It is bringing a new kind of social phenomenon, especially on the communities on the world wide webs, such as SNS (Social Networkig Service) and Weblog. It is considered that the SNS and the blogs are kinds of social networks of their users. From a viewpoint of the communication network, they become a new communication infrastructure and their influence become more profound. Because of this, the phenomena or functions observed in such networks are notable. In the latest studies on networks, some close relationships are pointed out between the structure and the function of networks. In this paper, we analyze a structure of a real SNS, comparing with several theoretical network models. We show that the SNS has an unique structure that conventional network models have not represented. Furthermore, taking notice of the function of the network, we estimate a model of the SNS network structure, based on the phenomena that derive from the network structure, as well as the structure itself.

著者

高井 一輝 河口 信夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.48, no.7, pp.2328-2339, 2007-07-15

参考文献数

15

被引用文献数

4

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近年,コミュニティの形成にはSNS の利用が拡大しつつある.しかし,既存のSNS の多くは,多様なコミュニティや人間関係をシステム上にうまく反映できない.また,ファイルを用いた情報共有までは考慮されておらず,CMS などを併用するのが一般的である.本研究では,多様な人間関係を反映可能なアカデミック・コミュニティ・システム(ACS)を提案する.ACS では,情報発信者による各種コンテンツに対する細かなアクセス制御を行うために,情報発信者が自分の友人を自由にグループ化でき,コンテンツごとに友人のグループを利用したアクセスコントロールが可能である.これにより,多様な人間関係をシステム上に反映できる.ACS ではさらに,コミュニティをまたいだファイルの共有や,システム外のユーザとのコミュニケーションも支援する.被験者を募集し,システムの評価実験を行ったところ,日記の投稿のうち13.2%でグループ化によるアクセスコントロールが行われた.また,グループ化によるアクセスコントロールができない場合に比べて,日記の投稿数が約15%増加した.実験後のアンケートでは,約75%の被験者が,これらの機能により教員や研究関係者を友人として登録する敷居が下がると回答した.これらより,グループ化によるアクセスコントロールによって,多様な人間関係をシステム上に反映可能であることが確認できた.Recently, SNS is popularly used to create communities and to communicate with others. However, current SNS can't be applied to various communities and human relations. ACS (Academic Community System) is a Social Networking System that is designed for communities such as universities which contain various human relationships. In this system, user can divide his/her friends into groups, and these groups are used to control access to contents. In addition, this system helps users to share and publish files such as research papers. We made an experiment to evaluate this system. In the experiment, rate of access control to diary posts are 13.2%. The number of posts of diaries has increased by about 15% compared with the case where the access control by the grouping cannot be done. Through the experiment and the evaluation, we confirmed the effectiveness of access control which is based on friend groups.

著者

山登庸次 中野 雄介 宮城 安敏 中村 義和 大西 浩行

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.1019-1030, 2010-03-15

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ユーザカスタマイズサービスを容易に開発するため,BPELの拡張を用いたサービス合成機能を提案し,その有効性を示す.近年,Web2.0やSOAのキーワードが普及し,コンポーネントを組み合わせてサービスを実現することが増えている.このような連携サービスには,ユーザに応じてコンポーネントを変更するカスタマイズが必要と考えるが,BPELはユーザに応じたカスタマイズはできず,既存技術であるサービス合成技術は独自言語であるため普及が困難である.そこで,本研究では,ユーザカスタマイズサービスを容易に開発するため,標準技術であるBPELの拡張による手法を提案する.本論文は,①BPELを一部拡張し,ユーザに応じたカスタマイズ可能な拡張BPEL仕様を検討し, ②拡張BPELを処理する拡張BPEL実行エンジンを,市中BPELエンジンを改変して実装し, ③拡張BPELがBPELエディタを用いて容易に作成でき,拡張BPEL実行が性能上問題ないことを確認し,提案方式の有効性を示す.We propose the Service Composition Function based on BPEL extension for user customize services, and show the effectiveness of the proposal. Today, Web 2.0 and SOA become famous keywords, and many composition services are developed. We think user customizations are needed for these composition services. BPEL is a standard of Web Service orchestration, but BPEL cannot customize composition services for each user. The service composition technology which is our previous work needs original description, so developers cannot develope the description easily. Therefore in this paper, we propose the BPEL extension for developing user customize services easily. We study the BPEL extension, and implement a new BPEL engine which processes a BPEL extension. We evaluated descriptiveness of BPEL extension using common BPEL editors, and also measured the performance of executing BPEL extensions. The evaluation results show our method effectiveness.

著者

北田 純弥 萩原 将文

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.1232-1241, 2001-05-15

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本論文では,大規模な知識を有する電子辞書を利用し,認知心理学に基づく比喩による文章作成支援システムを提案する.比喩は,言語による情報伝達のみでなく,我々の思考や概念化,記憶などの認知過程にも深くかかわっていることが広く認識されている.また,自然言語処理の観点から,比喩研究の成果から反映できる技術やモデルは,応用範囲が広いと考えられている.一方,従来のコンピュータを利用した比喩研究は比喩理解に関する研究が多く,使用する知識ベースの獲得にも大きな問題があった.認知心理学においては,比喩の処理過程には情緒・感覚的類似性やカテゴリ的類似性,修飾語との共起関係の強さが比喩の生成に大きな影響を与えるといわれている.そこで,本論文ではこれらの概念が工学的に導入された,電子辞書を用いた比喩による文章作成支援システムを提案する.提案システムでは,情緒・感覚的類似度,カテゴリ的類似度,共起度の3点を満たした比喩度と呼ばれる概念を導入し,柔軟な比喩の計算を行う.また,知識ベースとして大規模な知識を有するEDR電子化辞書を利用している.さらに,発散的思考支援ツールとしての立場に立ち,文章作成支援システムという形で,実際にユーザが使用できるシステムを実装している.詳細な評価実験により,提案システムの有効性が確認されている.

著者

三輪 信介 篠田 陽一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.286-295, 1999-01-15

参考文献数

22

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本論文では、電子決済システムに対する新たな脅威を指摘し、この脅威に対応可能な電子決済システムを提案する。安全なクレジットカード決済システム、電子現金、電子小切手など様々な電子決済システムが存在しており、これらのシステムでは、正しい支払を行うためには、支払に関する情報を正しい相手に伝達しなければならない。しかし、オープンネットワークシステム上では正しい相手をいつも指名できるとは限らない。そのため、相手を指名するとき(すなわち双方向認証が行われる前)に、不正者は自分を正しい受取人として指名させるための嘘の情報を与えることができ、正しい支払を受けることができる。このような誤認は双方向認証を行う前に引き起こされるために、双方向認証によって正しい相手を認証する既存の電子決済システムでは防ぐことはできない。この電子決済システムに対する新たな脅威を「なりかわり」と呼ぶ。本論文では、なりかわりの特性を明らかにし、この脅威に対抗するための電子決済システムへの2つの改善を提案するとともに、この改善を実装する。This paper proposes a "Pretense Resistant" Electronic Settlement System. Various Electronic Settlement Systems such as secure credit card payment systems, electronic caches and electronic checks do exist, and in order for a payment to be done correctly, these systems must communicate correct information about the payment with correct peers. However, on open network systems, the correct peer may not always be designated. That is, when designating a peer, before two-way authentication can take place, a malicious entity can give false information that can designate the entity as a payee. Notice that because the misdesignation occurs even before the two-way authentication is to take place, the existing Electronic Settlement Systems can not prevent this situation. This new type of threat to Electronic Settlement Systems is named "pretense" in this paper. Characteristics of Pretense are explored, and two improvements for Electronic Settlement Systems to resist this threat are proposed and implemented.

著者

安倍 正人 嶋 明弘 上田 隆 金井 浩 牧野 正三 城戸 健一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.28, no.12, pp.1306-1317, 1987-12-15

被引用文献数

1

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筆者らは ディジタル信号処理技術を応用して 音響および音声信号処理の研究を行っている.具体的には 音響信号処理分野では機械系の故障診断 音源位置の推定を行っており 音声信号処理の分野では不特定話者単語音声認識に関する研究を行っている.これらの処理はいずれも膨大な計算量および記憶容量を必要とし かつ 最終的にはリアルタイムで行わなければならない.そのため 汎用計算機では演算速度 リアルタイム性および処理の連続性の点で問題があり DSPでは記憶容量 演算精度およびソフトウェアの柔軟性の点で問題がある.このため 筆者らはホスト計算機のバックエンドプロセッサとして ディジタル信号処理を主な目的とした以下に示す3つの特徴を持つ高速演算装置μKIDOCHを開発した.(1)ホスト計算機との間のデータ転送ネックを解消するため パイプライン化メモリにより結合する(2)マイクロプログラム方式によるパイプライン処理を行う.(3)データパスあるいはアドレスパスとして使える3本の32bitパスおよび128bitプログラムバスを用いることにより 複数の演算器が並列に動作する.本報では 試作した高速演算装置以μKIDOCHの特徴とクロスアセンブラを用いて作成した種々のプログラムにより検討したμKID0CHの性能について報告する.

著者

柴田 博仁 堀 浩一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.1000-1012, 2003-03-15

参考文献数

39

被引用文献数

5

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本研究の目的は,「書きながら考え」「考えながら書く」デザインプロセスとしての文章作成を支援する環境を構築することである.本稿では,試行錯誤的な文章作成の状態から文章の全体構造が明確になる段階までのプロセスを一貫して支援する新たな枠組みを提案する.枠組みの特徴は,表現の自由度が高い二次元空間と,全体構造の把握が容易な木構造表現とを,書き手の思考プロセスを阻害することなく統合する点にある.提案する枠組みの検証を目的とし,文章作成支援システム iWeaver を試作した.システムを利用した文章作成プロセスの分析から,提案する枠組みの有用性を確認する.The goal of this research is to support a considering-while-writing and writing-while-considering process as a design process. We propose a novel framework to support writing process from ill-formalized state to well-formalized state consistently. Its characteristic is to integrate a two-dimensional space, which has a flexibility in expression, and a tree, which is superior for over viewing a whole document structure, so as not to contradict writers' natural thinking. Based on this framework, we have built a system named iWeaver. In a user study, we show that our framework is an effective aid for constructing documents.

著者

柴田 博仁 堀 浩一

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.1000-1012, 2003-03-15

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本研究の目的は,「書きながら考え」「考えながら書く」デザインプロセスとしての文章作成を支援する環境を構築することである.本稿では,試行錯誤的な文章作成の状態から文章の全体構造が明確になる段階までのプロセスを一貫して支援する新たな枠組みを提案する.枠組みの特徴は,表現の自由度が高い二次元空間と,全体構造の把握が容易な木構造表現とを,書き手の思考プロセスを阻害することなく統合する点にある.提案する枠組みの検証を目的とし,文章作成支援システム iWeaver を試作した.システムを利用した文章作成プロセスの分析から,提案する枠組みの有用性を確認する.

著者

梅澤 克之 笈川 光浩 洲崎 誠一 手塚 悟 平澤 茂一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.625-634, 2007-02-15

参考文献数

18

被引用文献数

5

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近年,インターネット環境においては,電子入札,電子納税,商業登記申請等の公共サービスや,社外から社内へのリモートアクセス等,不正行為を防止するためにPKI 技術に基づく認証機能を有するサービスが増加しており,そこで使われる証明書の厳密な検証を行うようになってきている.一方,モバイル環境においては,携帯通信事業者網内に閉じたサービスにとどまらず,インターネットを利用して一般のサービス提供者からサービスを享受する機会が急増している.このような状況から,インターネットの脅威がそのままモバイル環境においても成り立つ状況になってきており,モバイル環境においても証明書の利用によるPKI 技術を用いた認証方式の確立は必須であると考えられる.すでにモバイル環境でも証明書の利用が始まっているが,携帯電話端末側でサーバ証明書が失効されていないかを確認する有効性確認は行われていない.モバイル環境においても不正が許されないクリティカルなサービスが今後ますます増加することが予想でき,そのようなサービスでは有効性確認を含む厳密な証明書の検証を行うことが必要である.本論文では,有効性確認を第三者に依頼するCVS 方式に基づいて開発した携帯電話端末の処理時間や通信速度等のモバイル環境特有の制約を考慮したモバイル向け証明書検証システムを提案し,性能,安全性,利便性の観点で評価を行う.In the Internet environment in recent years, services having an authentication function based on PKI technology have been increasing in order to prevent unauthorized activities. Some examples are remote accessing, electronic bidding, electronic payment of taxes and so on. In such services, strict verification of the certificate has become more and more important. On the other hand, in a mobile environment, mobile service using not only service in the mobile carrier net but also the Internet has increased. It is thought that PKI technology is important in a mobile environment in such a situation. Two or more mobile carriers already support PKI technology. But strict verification that confirms whether the certificate was revoked or not is not done. In a mobile environment, it is necessary to carry out the verification of the certificate strictly. In this paper, we propose a certificate validation system for mobility. The system is based on the CVS method. And it corresponds to the peculiar restrictions of mobility and the environments of the processing speed and the transmission rate, etc. of the cellular phone terminal. Furthermore, we evaluate the performance, safety and the convenience of the system.

著者

天野 純子 力宗 幸男

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.715-727, 2005-03-15

参考文献数

15

被引用文献数

6

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高度なコンピュータ技術を習得していなくても利用できる,マルチメディア図書オーサリングシステム「ひまわり」を構築した.現在,視覚障害者用に国際標準であるDAISY仕様ディジタル録音図書(以下,DAISY録音図書)が製作され始めているが,高度なコンピュータ技術の理解なしでは図書の製作は困難であり,普及が進んでいるとはいえない.本システムにより,高度なコンピュータの知識なしに,DAISY録音図書を容易に作成することが可能となった.さらに,DAISY 録音図書に利用されている技術とWeb上で用いられているストリーミング技術との共通点に注目し,DAISY録音図書の作成と同時にストリーミング図書を作成できるようにシステムの拡張を行った.評価実験を行うことにより,既存のシステムと比較して非常に容易に目標を果たせることを確認した.Since the international standard digital talking book DAISY contains not only sounds but also texts and pictures, it is a universal digital talking book for not only visually impaired people but also anyone from children to the elderly. But with authoring systems now available, it is difficult to create DAISY talking books without knowledge of computers and computer languages, so DAISY talking books are less popular than traditional talking books. Our authoring system, "HIMAWARI," is a user-friendly system with which it is easy to create DAISY talking books without special knowledge of computers or computer languages. The system can also create "streaming books." We show that our system is an improvement on the existing authoring systems based on feedback from experimental users.

著者

浦谷則好 柴田 正啓 野□ 英男 相沢 輝昭

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.28, no.7, pp.758-767, 1987-07-15

被引用文献数

17

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放送分野では膨大な数の静止画が番組制作の重要な素材として活用されている.扱う画像は多種多様であり 新規の入力も頻繁なので検索データの更新は迅速かつ簡便なことが必要となる.そこで我々はキーワード検索を基本とした高速でコンパクトな静止画検索システムFORKS(Flexible Online Retrieval by Keyword Sequence)を試作した.キーワード検索には通常逆ファイルが用いられるが FORKSでは順ファイノレ形式のみによるデータ管理方式をとりながら データ構造の工夫と専用ハードウェアによって高速な検索 並びにデータ更新を可能にした放送用途を考えて約2 000のキーワードを選定し それらを70のグループに分け それぞれを概念の上下関係にしたがって木構造の形で体系化した.これによってシステムのキーワード管理を容易にし 同時に 利用者のキーワード指定を簡単にした.さらに蓄積時および検索時のガイド画面をネットワーク構造を用いて制御することによって再現率のよい自由な観点からの検索を実現した.最終的な画像を対話的に選択するのに便利な静止画と関連文字情報の連動表示や 想定されるエンドユーザによる試用実験の結果についても述べた.

著者

日景 奈津子 カールハウザー 村山 優子

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.3193-3203, 2007-09-15

参考文献数

32

被引用文献数

16

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本研究では,情報セキュリティ技術に対する利用者の安心感について,その構造を明確にする.安心感の要因を把握するための調査実験を行い,探索的因子分析を実施した.その結果,セキュリティ技術の安全性に関わる因子,システムの操作性や使いやすさに関わる因子等,6 因子を抽出した.さらにそれらの因子が,外的要因と内的要因の2 つのグループに大別され,安心感を構成しているという仮説を立て,共分散構造分析により検証した.本論文では,調査実験および分析結果とともに安心感の構造について報告する.In this research, we identify the structure of Anshin 窶髏 the sense of security. We conducted the user survey and came up with six major factors by the explanatory factor analysis (EFA). With the results, we had a hypothesis that those six factors could be categorized in two groups; one is environmental-based and the other is personal-based. The two groups would consist Anshin. We verify our hypothesis by using structural equation modeling (SEM). This paper reports on our survey and analysis.

著者

村瀬 亨 塚本 昌彦 西尾 章治郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.43, no.12, pp.3785-3793, 2002-12-15

被引用文献数

4

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無線通信による移動体計算環境におけるデータ統合を実現するうえで,移動や省電源切断動作などをイベントとしてとらえ,アクティブデータベースにおけるECAルールを適用することが有効であることをこれまでに筆者らは示してきた.この新しい環境では,搭載される複数システム間の通信機能も強化して計算機間の連携動作も可能にしている.作成されたECAルールには複数システム間で無限ループに陥らずに停止するかどうかの安全性判定が必要である.しかし,ECAルールを移動体環境に適用する場合は,ホスト計算機の移動によって実行シーケンスが変動するため,その実行シーケンスが停止するかどうかの判定が困薙である.本論文では,このようなシステム動作の安全性について,特にルールの停止性について,移動による影響を含めて判定するための方法について考察する.その中で,イベント発生ホストとトリガーループの関係を σ マージグラフと呼ぶグラフとして表現することで効率良く安全性が判定できることを示す.For realizing the data integration in mobile computing environments, we showed that the notion of ECA rule in active databases is effective to describe events occurring in these environments such as moving of computers, disconnect operation for energy-saving, and so on. Though the ECA rule is useful, it has inevitable difficulty for guaranteeing that the rules can work without falling into infinite loop among hosts. Furthermore, if the system is applied for mobile computing environments, the complexity for predicting termination will be increased due to the facts that (1) trigger-chaining spreads over multiple computer hosts and (2) the network topology changes all the time because of the host's mobility. In this paper, we show analysis methods for the safety of our assuming active database. Especially, a method how to check the termination of ECA rules is proposed, where we introduce sigma-merge graph indicating the relationship among system events and trigger-chaining.

著者

西村 章宏 土方 嘉徳 酒田 信親

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.1102-1112, 2017-05-15

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情報推薦の一手法として協調フィルタリング(CF)がよく知られているが,このCFの中でもMatrix Factorization(MF)は,評価値の欠損が多い現実のデータセットに対して優れた結果を出していることで有名である.ただし,MFは評価値の欠損に強いものの,評価値が極端に少ない場合には適用することが困難である.この問題に対して,評価値だけでなくテキスト情報も利用したCollaborative Topic Regression(CTR)というモデルが近年注目されている.CTRでは,トピックを抽出する情報源として,アイテムに関するテキスト情報を用いている.しかし,ユーザに関するテキスト情報を用いた場合の評価は行われてこなかった.本研究ではCTRにおいて,アイテムに関するテキスト情報を用いた場合と,ユーザに関するテキスト情報を用いた場合で,推薦の性能にどれだけの違いがあるのかを調査する.この両者とベースラインであるMFに対して推薦結果の正確性(再現率)と利便性(被覆率・多様性)に関して定量的な比較を行う.実験の結果,ユーザに関するテキスト情報を用いた場合は正確性の高い推薦が実現でき,アイテムに関するテキスト情報を用いた場合は利便性の高い推薦が実現できることが分かった.Collaborative filtering is one of the popular methods for selecting contents or items suited to user's interest or preference from a content (item) set. Among the existing methods of CF, Matrix Factorization (MF) is superior for the dataset with much missing data. However, even MF cannot perform well when the number of users' ratings are extremely small. To solve this problem, an approach that uses not only users' rating values but also text information of items are becoming popular recently. We focus on one major model of this approach, Collaborative Topic Regression (CTR). In CTR, text information of items is used as information source to extract topics. However, the case using text information of users has not been evaluated. In this study, we compare the case using text information of items and the case using text information of users in CTR to know the performance difference. We compare the both cases and MF (which is a baseline) according to accuracy metrics and usefulness metrics. We found that using text information of users realizes the recommendation with high accuracy and using text information of items realizes the recommendation with high usefulness from the experiment.

著者

高橋 亨輔 井面 仁志 白木 渡 磯打 千雅子

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.1124-1137, 2017-05-15

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本研究の目的は,災害時の危機的な状況下で,いかに適切な状況判断ができるか,その判断をもとにいかに適切な意思決定を行い行動に移せるか,これら一連の訓練を通して災害時の対応能力を養成するシステムの開発である.2011年東日本大震災では,広範囲の揺れや巨大な津波により,多くの教員や児童が被災した.従来,学校現場で実施される防災訓練は,マニュアルに記載された基本的な行動手順を確認することを目的としているが,現実の災害では,教員にとって想定を超える事態が発生する可能性もあり,教員自らが適切に状況判断し,素早い意思決定のもとに行動することが求められる.そこで,本研究では,災害時の実践的な対応能力の養成を目的とした災害状況再現・対応能力訓練システムを開発する.提案システムは,まず,大型スクリーンに投影されるバーチャルリアリティ(Virtual Reality:VR)映像と,教室の机や教科書などの現実の物を組み合わせて,バーチャルとリアルを融合して訓練体験者が災害時の臨場感を体感できる環境を構築する.次に,この環境下で対応行動をとる訓練ができるように,訓練体験者の行動に応じて災害状況が切り替わる訓練シナリオを開発する.最終的には,小学校教員を対象とした地震発生時の初期対応訓練シナリオを開発し,学校教員を対象とした訓練の実践事例と訓練システムの運用を通じて,開発したシステムの有用性や効果を検証する.This study aimed to develop a disaster risk reduction training system for school teachers to develop their practicable disaster response capabilities. Education for disaster risk reduction is important in protecting lives. However, conventional disaster reduction education in school in Japan has been delivered in accordance with procedures from the disaster reduction education manual. Although this conventional education material is effective to learn fundamental action steps, it does not provide guideline for the development of practicable response capabilities during disasters. In this study, an attempt is made to develop a simulation system for reproduction of disaster situations. First, an environment is developed to experience disaster situations by using virtual reality image projected on a large screen and real props. Feature of the proposed system is to reproduce disaster situations through a mix of real and virtual space. Next, in order to train response capabilities in this environment, a dynamically changing training scenario is developed. This scenario can switch scenes in response to the trainee's behavior. Finally, the proposed system is applied to practicable initial response training for school teachers in earthquake disaster. A training example for school teachers is presented to demonstrate the usefulness of the proposed system.

著者

千葉 恒彦 小森田賢史 横田 英俊

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.163-173, 2010-01-15

被引用文献数

1

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近年,移動体ネットワークを構成する要素として,フェムトセルやピコセルなどの携帯電話の小型基地局が注目されている.フェムトセルは,高層ビルや地下など広域基地局からの電波が十分に到達しないエリアに配置し,通信エリアを拡充するために用いられるが,その他のメリットとして,少数ユーザで専有的に無線帯域を利用することによる通信容量の増加や移動体アクセスネットワークの負荷軽減などもあげられる.通信エリア拡充のため,オフィス内にフェムトセルを複数配置した場合,ユーザが移動しながらデータ通信を継続するためには,フェムトセル間のハンドオフ技術が要求される.とりわけVoIPなどのリアルタイムアプリケーションでは,フェムトセル間の高速なハンドオフ技術が重要な課題となる.本論文では,複数のプロトコル実装にともなうフェムトセルの負荷増大を軽減し,かつフェムトセル間ハンドオフを実現するプロキシMOBIKE方式について提案し,実装評価によりその有効性を検証する.Recently, small base station such as femtocell and picocell are drawing attention as new components of wireless access networks. These small base stations are used not only to expand the wireless area in a high-rise building or basement, where the signal strength from macrocell base stations is not often strong enough, but also to increase bandwidth capacity for IP data communication and reduce the load on the core network. If multiple femtocells are deployed in an office building to expand the wireless area, a handoff mechanism between femtocells is required to support the continuity of IP data communication. Especially, real-time applications such as VoIP require a seamless handoff mechanism. In this paper, we propose Proxy MOBIKE mechanisms that can realize an efficient handoff between femtocells and mitigate the complexity of femtocell implementation resulting from supporting multiple protocols. We also implement our proposed mechanism to verify and compare their effectiveness.

著者

赤嶺 有平 遠藤 聡志 上原 和樹 根路銘 もえ子

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.438-447, 2014-01-15

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交通渋滞は,経済損失を発生させるだけでなく環境へ悪影響も与えるため,その解決が強く求められている.一方,スマートフォン等の普及により位置情報の取得と通信による情報共有が安価に実現できるようになっており,得られた交通情報を活用した渋滞解消策が望まれる.本論文は,プローブカー等により所要時間のリアルタイムデータの推定や過去の蓄積データが利用可能な状況下において,適切な出発時刻および経路をユーザに提示することで,時間・空間的に交通量を分散する手法を提案する.さらに,パーソントリップ調査に基づく実データを用いたシミュレーション実験によりその効果を検証する.Traffic congestion is a major problem in many modern cities because it causes large economic losses and negatively affects to the city environment. In the meantime, traffic information has been easily collectable in real time with popularization of mobile devices that are able to communicate and localize itself. A solution using the traffic information is desired. In this paper, we propose a method to spread traffic demand temporally with indication of appropriate departure time and route for user under the situation that hourly trip time is available in real time by probe cars. In addition, we prove the efficiency of the method by the traffic simulation using actual data of person trip census.

著者

小松 文子 高木 大資 松本 勉

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.51, no.9, pp.1711-1725, 2010-09-15

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情報セキュリティ対策は,安全なネットワークを使用するうえで必須である.これまで情報セキュリティ対策は,技術対策と組織などのマネジメントの局面から推進されてきたが,実行主体である利用者の実行がともなわないという現象が見られる.これを解決するためには,個人の意思決定のメカニズムを明らかにすることが有効であると考えられる.本研究では,情報セキュリティ対策を必要とするネットワークを社会的ジレンマ状況ととらえ,利得構造と個人の認知構造について実証調査分析をした.この結果,利得構造では,協力率が低い状況を説明できず,認知構造の調査では,社会的ジレンマ状況であることを支持する結果は得られなかった.しかし,利得構造は対策実行意図と整合し,また認知構造では特定の要素が実行意図へ影響を与えていることが分かったので報告する.

著者

大澤 博隆 栢野 航 遠藤 航 三浦 友博 丹波 正登 守谷 友里 結城 明 長野 正

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.1128-1136, 2016-04-15

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技術の発達によって機器の機能が増加している.増加した機能をユーザに分かりやすく伝える手法として,擬人化エージェントを用いた機能説明が提案されてきた.本研究では擬人化エージェントを実世界に拡張させる演出を用いて,複合機(Multi-Function Printer,MFP)の操作説明を行い,人間のインタラクションがどのように変化するか検証した.検証結果として,スクリーン上のエージェントの説明を実世界に拡張することにより,その後のユーザの操作時間が有意に短くなることを確認した.また,ユーザの発話量が有意に増加すること,説明後に学習への興味が向上することが評価結果から示唆された.Technological advancements have enabled both home and office appliances to have more functions, and these increasing features makes the appliance more difficult to learn. Explanation from an anthropomorphic agent have been proposed for explaining such complex features. We propose to extend an agent that instructs users about the features of MFPs by extending representations with real-world actuators. The agent hides its real eyes and arms in onscreen mode, and extends them in real-world mode. We created the movable devices and evaluated how this transitional expression supports users' understanding of how to manipulate the MFP and enhances users' motivation to use it. The result suggests that transitional explainer decreased manipulation time of users compared with non-transitional condition. We also surveyed increasing users' verbal behaviors and increased impressions scores that suggest user increased interest for repairing MFP.

著者

西本 一志 魏 建寧

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.1207-1216, 2016-04-15

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近年,日本や中国において,漢字を読むことはできるが書くことができないという,いわゆる漢字健忘 (Character Amnesia) が問題となっている.その原因として,漢字の読みを入力して漢字に変換する漢字入力方式が広く使われるようになったことが一般に指摘されている.その他の漢字入力方式として,特に中国において,部首やストロークなどの漢字を構成する形状的要素の組み合わせを入力する方式が多数研究開発されている.しかしながらこのような方式は,漢字形状を熟知しているユーザにしか使用できないため,すでに漢字健忘に陥っているユーザには使用できず,また漢字健忘の問題をこの入力方式を使用することによって解決することもできない.本論文では,最も普及している漢字の読みを入力する方式を基盤として,漢字健忘の問題を解決する機能を有する新規な漢字入力方式 G-IM を提案する.G-IMは,従来の漢字入力方式とは異なり,ときどき漢字の形状に誤りがある漢字を出力する.これにより,ユーザは常に漢字形状に注意を払うことを強いられるため,漢字形状記憶が強化されることが期待される.ユーザスタディを実施した結果,G-IMは,従来の読みに基づく漢字入力方式や手書きよりも,有意に漢字形状記憶を強化することが確認された.