著者

朝来野 国彦

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.309, 2009-12-10 (Released:2011-09-14)

参考文献数

5

著者

兼保 直樹

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.25-35, 2018-03-10 (Released:2018-05-15)

参考文献数

51

被引用文献数

1

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大気環境学会学術賞の対象となった大気エアロゾルに関する著者のこれまでの研究において、どのような考え、予想、仮説を持って観測的研究を実施してきたのかを概観し、研究の背景となった先行研究の流れや同時期の研究なども簡潔に紹介する。アジア大陸からの2つのパターンの長距離輸送と気象との関係、関東平野での初冬季の高濃度SPM形成のメカニズム解明とモデル化、九州北部でのPM2.5の挙動、福島第一原子力発電所事故起源の放射性エアロゾルに取組むようになったきっかけなど、論文のイントロダクション部分においても記述しにくい研究開始時の状況、第一歩の踏み出しの経緯など、この総説の場を借りて紹介したい。

著者

辻野 喜夫

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.A94-A103, 1998-11-10 (Released:2011-11-08)

参考文献数

49

著者

辻野 喜夫

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.A94-A103, 1998

著者

吉門 洋 椿 貴博 佐々木 寛介

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.15-26, 2006

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メソスケール気象モデルにオイラー型の物質輸送拡散モデルを組み合わせた濃度分布シミュレーション手法を用いた大気汚染の長期評価手法の可能性を検討した。本稿ではその手法のオゾン (光化学オキシダント) への適用を試みて, 関東地方における濃度実態の解析と合わせ, 必要なモデル性能について考察した。<BR>オゾンに関する長期評価の対象は高濃度日 (日最高濃度が注意報レベル120ppb以上) の出現頻度とした。<BR>関東地方のうちでも特に東京都とその風下にあたる埼玉県および群馬県南部を対象として, 1999~2001年の高濃度出現時期6~8月について域内のオゾン濃度と広域的な気象パターンの関係を解析した結果, 54種類中10種類の気象パターンの日に高濃度日の75%が, また高濃度時間数の90%程度が含まれていた。<BR>頻度の低い2パターンを省き, 上位8気象パターンに属する日からそれぞれ代表日を選出して, メソスケー・ル気象モデルANEMOSと有機光化学反応モデルCBM-IVによる8日分の濃度シミュレーションを行った。計算された日最高オゾン濃度と実測から得られたその平均的ばらつき, および各気象パターン出現頻度を集成して域内のオゾン高濃度日数の分布を算定した。結果は, 実測と比較して内陸地域での高濃度出現が過剰で, さらに気象モデル, 発生源データ, 反応モデルの精度とシミュレーション代表日選択方法に検討の余地があるが, この評価手法により有用な分析が可能であることが示された。

著者

福﨑 有希子 島 美倫 中井 里史 小宇佐 友香 浅木 麻衣子 小林 芳久 高橋 和清 國分 優孝 星 純也 坂元 宏成 後藤 有紗

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.92-99, 2020

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<p>関東地方南部における光化学反応に大きく寄与している芳香族炭化水素、アルケンの発生源地域を推定するため、東京湾岸地域で2時間ごとの揮発性有機化合物 (VOCs) 集中観測を実施した。得られたデータを用いて、芳香族炭化水素と1,3-ブタジエンについて16方位別に全調査対象VOCs合計濃度に対する濃度割合を算出した。その結果と化学物質排出移動量届出制度 (PRTR) データから算出した16方位別距離加重排出量の傾向がおおよそ一致することから、東京湾岸地域の大気中VOC濃度および濃度割合は周辺の発生源と風向の影響を大きく受けていることが示唆された。各調査地点で調査対象VOCsに対するアルケンの濃度割合が最も大きい風向は川崎市および市原市沿岸部の方向であり、PRTRデータから確認できる1,3-ブタジエンの排出地域の方角を示した。このため、PRTR対象外のエチレンやプロピレンなどの主要なアルケン成分についても同地域から排出されていることが示唆された。</p>

著者

伊豆田 猛 松村 秀幸 河野 吉久 清水 英幸

出版者

Japan Society for Atmospheric Environment

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.60-77, 2001-03-10 (Released:2011-12-05)

参考文献数

169

被引用文献数

7

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世界各地で森林衰退が観察されており, 様々な原因仮説が出されているが, オゾン (03) などのガス状大気汚染物質は有力視されている。森林を構成している樹木に対するオゾンの影響に関する実験的研究の結果に基づくと, 森林地帯で実際に観測されている濃度レベルのオゾンによって, 欧米の樹種の成長や光合成などの生理機能が低下する。一方, 我が国の森林樹種に対するオゾンの影響に関する実験的研究は現在のところ限られているが, ブナやケヤキのような比較的感受性がい樹種では, 我が国の森林地帯で観測されている濃度レベルのオゾンによって乾物成長や純光合成速度が低下する。欧米においては, 実験的研究や現地調査の結果に基づいて, 森林生態系を保護するためのオゾンのクリティカルレベルを評価している。これに対して, 我が国の森林生態系に対するオゾンのクリティカルレベルを評価するために必要な情報は不足している。したがって, 我が国における森林衰退の原因を明らかにし, 森林生態系におけるオゾンのクリティカルレベルを評価するためには, 今後も様々な樹種を用いたオゾン暴露実験が必要である。

著者

富山 一 菅田 誠治 森野 悠 早崎 将光 小熊 宏之 井手 玲子 日下 博幸 高見 昭憲 田邊 潔 茶谷 聡 小林 伸治 藤谷 雄二 古山 昭子 佐藤 圭 伏見 暁洋 近藤 美則

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.105-117, 2017

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<p>詳細な野焼き頻度分布についての知見を得るために、つくば市において巡回と定点カメラによる観測によって野焼き件数の分布を調査した。2015年秋季 (9~10月) に毎日巡回して燃焼物別の日別野焼き件数を調査し、降雨前に野焼き件数が多くなることが確認されたほか、野焼き件数の57%を占めた稲作残渣は稲の収穫時期から一定期間後に籾殻、稲わらの順で焼却されることが確認された。秋季の巡回調査に続き2016年8月まで4日に1度ほどの頻度で巡回し、月別野焼き件数を比較すると9~11月に多く、1~8月に少ないことが確認された。2016年1~12月にかけて行った筑波山山頂に設置した定点カメラからの観測では、1月、10月~12月に野焼き件数が多く、2~9月に少ないことが確認され、1日の中では午前10~11時および午後2~3時に野焼きが行われやすいことが確認された。2015年秋季の調査結果にもとづいて稲の収穫時期と気象条件から稲作残渣の年間野焼き発生量に対する日別野焼き発生量比を推計する回帰モデルを構築した。回帰係数から、降雨前に野焼き件数が増えること、強風により野焼き件数が減ることが定量的に確認された。構築されたモデルに都道府県別の稲収穫時期と気象データを適用して、従前研究では推計できなかった都道府県別の大気汚染物質排出量の日変動を、2013、2014年の稲収穫時期と気象データを適用して各年の野焼き発生量比の日変動をそれぞれ推計した。</p>

著者

山本 真緒 浦西 克維 菊谷 有希 菅田 誠治

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.43-56, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

参考文献数

44

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奈良県内でおこなわれた花火イベントが大気中のPM2.5濃度に及ぼした影響を評価するため、2014–2017年度のPM2.5の成分分析測定データの解析をおこなった。解析には特定のPM2.5固定発生源が付近に存在せず、濃度変動が類似している奈良盆地内2地点の測定結果を用いた。この2地点での同一測定日のPM2.5成分濃度の相関係数は、Srのみ著しく低い値を示した。Srが特に高濃度であった4測定日を除外し、各化学成分の相関係数を求めたところ、Srは0.14から0.65に、K+、Ba、Cu、Mg2+についても上昇した。これらは花火の薬剤含有成分であり、Srの高濃度日は花火の影響を受けたと考えられた。また、Sr/Ti比を用いることで花火の影響を受けた日を推定できることを明らかにした。次に、花火イベントによる大気中のPM2.5濃度への寄与を推定するため、PMFモデルによる発生源寄与解析を実施した。その結果、Sr、Ba、Cu、K+等を構成成分とする花火由来と解釈される因子が抽出された。観測期間中で花火因子の影響が最大となった2017/10/26では、PM2.5日平均値に対する寄与割合が17.8%(寄与濃度3.8 µg/m3)と推算された。花火からの大気汚染物質の放出は一日のごく短時間に集中することから、PM2.5成分濃度の一時間値に対する影響についても今後、検証していく必要がある。

著者

矢野 壽人 正田 誠

出版者

Japan Society for Atmospheric Environment

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.216-222, 1997 (Released:2011-11-08)

参考文献数

10

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某印刷工場の改築にあたり, 有機溶剤の排出防止対策を検討した。まず, 既設印刷工場の有機溶剤排出状況と作業環境濃度を調査した。有機溶剤の主成分は酢酸エチル, イソプロピルアルコール, トルエンであり, 排出濃度は合計で448ppmと東京都の排出規制値 (3成分合計濃度200ppm以下) をオーバーしていた。また, 作業環境濃度も最高で762ppmであった。そこで, 当印刷工場の実排ガスを対象に, ベンチスケールの活性炭吸着式脱臭装置による有機溶剤除去実験を行った。実験は粒状とペレット状の2種類のヤシ殻活性炭について, 脱臭装置の出ロガス合計濃度が10ppmに達するまでの時間 (破過時間) を調査した。その結果, 粒状炭の破過時間 (充填層高260mm, 接触時間1.3secの条件) は38時間, ペレット炭の破過時間 (充填層高330mm, 接触時間1.65secの条件) は29時間であった。以上の結果, 活性炭吸着法は有機溶剤の除去方法として適用可能なことが判明した。

著者

橋本 正史 山岸 豊

出版者

Japan Society for Atmospheric Environment

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.119-136, 2004-05-10 (Released:2011-12-05)

参考文献数

55

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多環芳香族炭化水素 (PAH) の毒性は, ダイオキシンと同様にアリルハイドロカーボンリセプター (AhR) を介して起きることがよく知られているが, このメカニズムを中心に, 発がんに関連する生物学的反応と両物質のこの反応に対する関与の態様について概説した。その上で, PAH混合物の健康リスクを評価する手法について, これまでのアプローチを概括した。その中で, すでにダイオキシン類で採用されている方法である個別のPAHの毒性を積算して評価する手法 (Relative Potency Factor Approach) について概説し, 併せて著者らが開発した発がんメカニズムに基づいた健康リスク評価手法 (誘導変異原性法) について詳述した。

著者

瀬戸 博 大久保 智子 斎藤 育江 竹内 正博 土屋 悦輝 鈴木 重任

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.1-12, 2001

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ヒト肺に蓄積した多環芳香族炭化水素 (PAHs) および炭粉を測定し, それらの濃度と年齢, 性, 喫煙, 居住地, 職歴, 死因等との関連について調べた。1988年から1993年に東京の病院で亡くなった患者の剖検肺試料 (男性477例'女性284例) を分析に供した。PAHsおよび炭粉のレベルは男性の方が女性よりも有意に高かった。主要な蓄積要因は加齢 (暴露期間) で, 次に男性では職歴が, 女性では居住地又は職歴による影響が強かった。職業による比較では, PAHsおよび炭粉のレベルは技術系・技能系労働者および外勤職の方が事務, 管理的職業および主婦よりも高かった。また, 居住地による比較では, PAHsのレベルは区部に居住していた方が区部以外に居住していた場合に比べて高かった。しかし, 炭粉のレベルは地域による差がなかった。喫煙はこれらの物質の主要な蓄積要因ではなかった。男性の肺がん群のベンゾ [<I>a</I>] ピレン, ベンゾ [<I>g, h, i</I>] ペリレンおよび炭粉の濃度は非がん群に比べて有意に高かった。更に, 男性の扁平上皮がん群のPAHsおよび炭粉濃度は非がん群に比べて有意に高かった。一方, 腺がん群では非がん群と差がなく, 外来性物質の蓄積状態において組織型による差異がみられた。これらの結果は, 大気中のPAHsや炭粉を含む微粒子 (PM2.5) が肺がんの増加に影響を及ぼす可能性があることを否定できないことを示している。

著者

川本 雄大 田内 萌絵 山地 一代 中坪 良平 板野 泰之 山本 勝彦 和田 匡司 林 美鶴

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.35-42, 2021-02-07 (Released:2021-02-05)

参考文献数

13

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瀬戸内海周辺地域は全国的に見て相対的に大気汚染物質濃度が高い状態にあり、この原因の一つが、船舶由来の排気ガスとの指摘がある。本研究では、瀬戸内海海上と周辺陸上局にてそれぞれ測定された大気中のSO2、NOx、PM2.5の時空間変動の特徴とその要因を考察した。垂水局と兵庫南部局にてConditional Bivariate Probability Function解析等を行った結果、SO2濃度は海風の進入とともに上昇し、高濃度時には船舶の往来が集中する明石海峡方向からの大気の流入が確認できた。これは、二山型の日内変動を示すNOxとは異なる傾向となった。PM2.5は、春から秋にかけて日中の濃度上昇が確認できたが、SO2やNOxと比較して日内変動幅は小さく、広域的な汚染であることが示唆された。海上のSO2濃度は、最大で陸上局濃度の約5倍となり、他方、NOxは陸上局と同程度あるいは低濃度、PM2.5は陸上局とほぼ同程度であった。大阪湾・播磨灘および周辺沿岸地域において、SO2とNOxの主要な発生源は、それぞれ海上と陸上に存在する可能性が示された。

著者

鶴田 治雄 五十嵐 康人 井上 智博 大河内 博 大原 利眞 梶野 瑞王 兼保 直樹 北 和之 反町 篤行 平木 隆年 堀江 洋佑 森口 祐一 森野 悠 渡邊 明

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.A11-A19, 2016-03-10 (Released:2016-07-11)

参考文献数

42

被引用文献数

1

著者

米持 真一

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.10-19, 2020

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<p>大気環境学会学術賞受賞の対象となった、大気中微小エアロゾルの動態観測研究と光触媒特性を活用した大気環境改善に関する研究のうち、本稿では特に前者の研究活動に重点をおいて概要を説明する。地方自治体の環境研究所に所属する研究員として、最初に取り組んだ研究対象がPM_2.5であるが、本稿では、そこからPM₁との並行観測、自由対流圏に位置する富士山頂での越境大気汚染研究、日中韓の共同研究、中国農村地域の石炭燃焼粒子の磁気的特性などのフィールド研究に発展した経緯や、得られた成果について整理したものである。</p><p>後者については、主に磁場を用いた光触媒複合材料開発の概略以外は、十分な紹介ができなかったが、異分野での研究をリンクさせることで、新しい視点から大気環境研究を展開できる面白さが伝われば幸いである。</p>

著者

山本 浩平

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.374A, 2009-12-10 (Released:2011-09-14)

著者

堂本 真吾 江口 正司 高岡 昌輝 松本 忠生 大下 和徹 武田 信生

出版者

Japan Society for Atmospheric Environment

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.309-319, 2006-11-10 (Released:2011-11-08)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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地球規模での水銀汚染に関して人為的発生源は重要である。未知発生源の1つとして火葬炉から排出される水銀の挙動を調査した。火葬炉のバグフィルタ出口においてOntario Hydro Methodを基にした水銀形態別連続分析計を用い, 34検体の排ガス中水銀濃度を連続測定した。排ガス中の総水銀濃度は4.3μg/m3NでHg0が2.2μg/m3N, Hg2+が2.1μg/m3Nであった。1御遺体あたりの水銀排出量は51.8mg/人と見積もられ, 年間死亡人口との関係から年間水銀排出量は57.0kg/年と推定された。イギリスでの規制値案としては水銀排出量150mg/4人 (37.5mg/人) である。この規制値と今回の結果を比較すると34検体中12検体がこの規制を満たしていないことがわかった。また年齢階級別に平均水銀排出量を算出すると65-69歳の階級で最大の142mg/人の排出量となった。これは過去に歯科治療にアマルガムが多く利用されてきたことと喪失歯が少ないことが原因と考えられた。また過去の歯科治療におけるアマルガム使用推移から水銀排出量の将来予測を行った。その結果歯科治療履歴からの推測では, 2005年現在で1670~2380kg/年と見積もられた。実測値からの推測と治療歴からの推測には大きな隔たりがあった。将来動向としてはこれから約20年後に水銀排出のピークを迎えることが示唆された。

著者

寺園 淳 酒井 伸一 高月 紘

出版者

Japan Society for Atmospheric Environment

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.192-210, 1999-05-10 (Released:2011-11-08)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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阪神・淡路大震災では, 地震発生後に被災地の広範囲で一般環境大気中のアスベスト濃度が上昇した。この原因を探るために, 被災した建築物の解体に伴うアスベスト飛散について, 実測を含めて実態を調査し, 拡散モデルを用いて飛散の影響を検討した。まず, 自治体の協力を得て吹付けアスベスト使用状況を詳細に調査し, S造建築物での多くの使用事例や吹付けアスベスト原則禁止後も使用されていた事例などを明らかにした。また, 一般環境濃度上昇の原因として, 吹付けアスベストの除去, 除去後の解体, 並びに非除去解体の現場におけるアスベスト飛散をそれぞれ調べたが, 周囲に最も飛散し影響が懸念されたのは非除去解体であった。更に, 被災地の推定アスベスト蓄積量および飛散量から, プルーム・パフモデルを用いて, 環境庁モニタリングの各測定点におけるアスベスト濃度上昇の寄与を試算した。その結果, アスベスト濃度の試算値と実測値の間には弱い正の相関関係がみられ, 試算から実測値のオーダーをほぼ説明できることが示唆されたとともに, アスベスト飛散現場から周辺環境の濃度推定に役立つ情報が提供された。最後に, 非除去解体によるアスベストの飛散を避けるために, 法規制とともに除去費用の負担軽減措置などの必要性を示した。

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4-2, pp.3-7, 1997 (Released:2011-11-08)

著者

近藤 隆之 神保 高之 奥村 秀一 大西 勝典

出版者

公益社団法人大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.282-288, 1999-07-10

参考文献数

12

被引用文献数

3

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拡散型ポロメータにより観葉植物の気孔コンダクタンスを測定し, 観葉植物のホルムアルデヒド吸収能力を比較するとともに, その室内汚染改善効果について検討を行った。南向きの窓辺に置いた10種類の観葉植物の日中の気孔コンダクタンスは, 0.01(パキラ)〜0.10mol m^<-2s>s^<-1>(シンゴニュウム)の範囲にあり, シンゴニュウム, スパティフィラム, ベンジャミンが気孔コンダクタンスが大きく, ホルムアルデヒド吸収能力の大きい観葉植物といえる。シンゴニュウム, スパティフィラム, ベンジャミンの気孔コンダクタンスの個体差はいずれも比較的小さかった。この3種類の観葉植物の9時から17時までの気孔コンダクタンスの変動パターンは光合成有効放射量の変動パターンと類似していた。質量収支モデルによる試算から, 喫煙者のいる会議室内にスパティフィラムを1鉢(総葉面積0.9m^2)置くことにより, 室内ホルムアルデヒド濃度は平均5%低くなると予測され, 観葉植物が室内汚染の改善に寄与することが確認できた。