著者

小泉 美緒 奥村 将之 玉木 彰

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0770, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】呼吸リハビリテーションにおける下肢の筋力トレーニングのエビデンスレベルは最も高いGrade Aに位置づけられている。しかし,呼吸器疾患患者では呼吸困難感などにより筋力トレーニングに必要な高強度負荷をかけられないという問題がある。そこで近年,骨格筋電気刺激(以下,EMS)が注目されている。これまでにEMSの生理学的効果に着目した先行研究は散見されるが,その効果が現れる実施頻度に関する報告は少ない。そこで本研究では,EMSの異なる実施頻度が下肢の筋厚,筋力,運動耐容能に与える効果を検証し,その効果の差を比較検証することを目的とした。【方法】対象は健常成人男女25名(男性9名・女性16名,年齢:20.3±1.2歳,身長:164.5±7.5cm,体重:56.6±8.2kg)とし,EMS非実施群(Control群)と,EMS実施群を週3日実施群(週3群),週5日実施群(週5群)に無作為に分類した。EMS実施群はベルト電極式骨格筋電気刺激装置を用い,非監視下にて1日1回20分の電気刺激を6週間継続して実施した。強度は対象者の耐えうる最大強度とし,毎回指定の用紙に強度を記入してもらうよう指示した。尚,全ての対象者は6週間のうち最初と最後の1週間の活動量をモニタリングし,日常生活における活動量を統一した。EMS介入前には,超音波診断装置を用い大腿部と下腿部筋厚,等尺性膝関節伸展筋力(膝伸展筋力)及び筋疲労率,体組成などを測定し,さらに運動耐容能として心肺運動負荷試験(CPX)を実施し,6週間後も同様の評価を行った。また,CPXと膝伸展筋力の測定日は別日とした。統計処理は各群のEMS実施前後における各測定値の差を対応のあるt検定で,3群間における各測定値の変化量の差を一元配置分散分析および多重比較にて分析した。さらに,大腿部筋厚と膝伸展筋力の関係をPearsonの相関係数を用いて分析した。有意水準は5%とした。【結果】EMS実施後の大腿部,下腿部筋厚は実施前より週3群,週5群で有意に高値を示した(p<0.05)。また,各群における筋厚の変化量はControl群と比較して週3群,週5群で有意に高値を示し(p<0.05),週3群と週5群間には有意差が認められなかった。EMS実施後の膝伸展筋力は週3群と週5群で有意に高値を示し(p<0.05),膝伸展筋力の変化量はControl群と比較して週3群と週5群で有意に高値を示した(p<0.05)。EMS実施後のpeak Wattと右脚筋肉量は週5群のみ有意に高値を示した(p<0.05)。さらに,大腿部筋厚と膝伸展筋力との間には有意な相関関係が認められた。【結論】6週間のEMSの実施により週3群では筋厚,膝伸展筋力に有意な増加が認められ,その変化量は週5群と比較しても統計学的に有意な差は認めなかった。このことから,EMSは週3日という実施頻度でも十分に下肢の筋力トレーニングとしての効果が得られることが示唆された。

著者

米元 佑太 京極 真

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1752, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】理学療法には多様な専門領域のあり方や関係を基礎付ける学問的基盤となる機能をもつメタ理論がない。その弊害は,理論や方法を選択するための基準が不明瞭となり,「どのような理学療法がよい理学療法か」という問いに答えうる価値判断の基準が存在しない点にある。本論の目的はこの問題を解消する理学療法のメタ理論を構築することであった。【方法】本論では,メタ理論工学を用いた理論研究を行った。理論構築の方針は,異なる立場からも了解可能な原理になるように論証することであった。その方針のもと,①全ての理学療法に共通する理路の整備,②理学(physical)=身体の原理的基礎付け,③それらに立脚した介入プロセスの提示を行った。【結果】①全ての理学療法に共通する理路原理的に考えると,実践とは「ある状況と目的のもとで確率的に遂行される」といえる。これを「実践の原理」とよぶ。状況や目的と全く関係ない理学療法や,実践し終える前から事後の状態を確定できる理学療法はないことから,理学療法は例外なく実践であるといえる。そのため,実践の原理は全ての理学療法に共通する理路であるといえる。②身体の原理的基礎付け哲学史を通覧すると,本論と同型の目的をもつ理路に現象学的身体論がある。主な論者であるフッサール,ハイデガー,メルロ=ポンティらの最も原理的な理路を抽出すると,身体とは主観と客観が同時に成立する場であり,人間の存在可能性の根拠であり,世界と人間を繋ぐ媒体として働き,情状性=気分と相関的に構成される対象でもある,と再構成できる。これを踏まえ,本論では「身体は超越論的主観性において気分相関的に構成された媒体であり,それは世界と主体を繋ぐものであると同時に,可能性を担保しつつ制約する構造である」という「身体の原理」を定式化した。③介入プロセスの提示①と②をふまえると,理学療法は主体の可能性を確保することを目的として実施されるといえる。したがって,理学療法は「何らかの状況で,対象の可能性の確保を目的として,身体に介入することであり,その有用性は事後的に決まる」と定式化できる。これを臨床に落とし込むと,1.身体の原理に基づく評価,2.対象の可能性の確保に向けた行動計画立案,3.理学療法介入の実践,4.有用性の検討の4ステップで表現できる。①~③で構成されるメタ理論を「原理に基づく理学療法(Principle Based Physical Therapy:PBPT)」と命名した。PBPTの価値判断の基準は「対象の可能性の確保」であり,それに寄与しているかどうかで理学療法の成否を判断できる。【結論】立場が異なっても了解できる理路を構築することによって,あらゆる理学療法を基礎付けるメタ理論を開発できた。良い理学療法とは何かという問いに対して,PBPTは目的を達成できる理学療法が良い理学療法であると答えることができる。

著者

山本 圭彦 浦辺 幸夫 前田 慶明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1211, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】静的ストレッチング後に,筋力発揮が低下することは知られている。これは,神経筋の生理的反応とされている(Marek SM, 2005)。ストレッチング後に筋収縮を加えることで,筋力低下が解消できると考えた。本研究は,ストレッチング後に筋収縮を伴う抵抗運動を行わせ,筋力がどのように変化するかを検討した。仮説は,ストレッチング後に筋収縮を加えることで筋力低下が解消するとした。【方法】対象は,健康な男性15名(平均年齢:20.9±1.5歳,身長:169.9±7.1 cm,体重:68.4±7.4 kg)であり,ハムストリングを対象筋とした。一側の下肢を安静肢,他側の下肢をエクササイズ肢(以下,Ex肢)に分けた。なお,安静肢とEx肢の測定は1日あけた。筋力測定は,等速性筋力測定器(Biodex system3,BIODEX社製)を用いて300°/s,180°/s,90°/sの3種類の角速度で計測した。ストレッチングの方法は,背臥位で股関節屈曲90°,膝関節屈曲90°から検査者が膝関節を他動的に伸展させた。最大膝関節伸展可動域を1分間保持するストレッチングを2セット実施した。測定手順は,両肢ともにストレッチング前とストレッチング直後に筋力を計測した。その後,安静肢は5分間の安静,Ex肢は5分間のエクササイズを実施した後にストレッチング5分後の筋力測定を行った。エクササイズは,等速性筋力測定器にて角速度120°/sでの膝関節屈伸運動を5回3セット実施し,セット間は1分間の休息を入れた。統計学的解析は,測定時期(ストレッチング前,直後,5分後)と2条件(安静肢,Ex肢)を2要因とした反復測定二元配置分散分析を用いて検討し,有意な効果が得られた場合には,FisherのPLSD法による多重比較を行った。いずれも危険率5%未満を有意とした。【結果】ストレッチング直後はストレッチング前と比べ安静肢,Ex肢ともにすべての角速度で7.4~11.2%筋力が低下した(p<0.05)。安静肢はストレッチング5分後も筋力低下(4.8~8.9%,p<0.05)が持続したが,Ex.肢は有意な減少を認めずストレッチング後の筋力低下は解消した。【結論】ストレッチングによる低下筋力は,筋収縮を加えることで即時的に解消することが確認できた。静的ストレッチングは筋力低下をもたらすため,スポーツ現場ではウォーミングアップに静的ストレッチングを取り入れることは考慮すべきという意見がある。しかし,今回の結果から静的ストレッチング後に筋収縮を加えれば筋力低下に対する問題は解決できることが分かった。成長期には,柔軟性を改善することが成長期障がいの予防につながるため,ウォーミングアップ時に静的ストレッチングの励行は有効であると考える。

著者

八木 優英 建内 宏重 栗生 瑞己 水上 優 本村 芳樹 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0278, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】トーマステスト変法(MTT)は片側股関節屈曲により対側股関節を伸展位にし,その際に生じる股関節内外転運動や可動域制限を捉えることで,筋張力が優位に高い股関節屈筋を推定する評価方法である。この推定は各股関節屈筋が有する,解剖学的肢位での股関節屈曲以外の運動作用を基に行われる。しかし股関節伸展位では股関節内外転運動などで,どの股関節屈筋の筋張力が優位に増加するかは明確でないため,MTTの評価結果に科学的な裏付けがあるとは言い難い。そこで股関節伸展位での股関節運動時に筋張力が増加する股関節屈筋を明示し,MTTの解釈についてのエビデンスを得ることを目的として本研究を行った。【方法】対象は健常成人男性12名(23.8±2.7歳)であった。測定肢位は膝関節より遠位をベッドから垂らした背臥位で,骨盤を非弾性ベルトでベッドに固定した。腰椎の前弯が消失するまで非利き足の股関節を屈曲させ,その位置で被験者に両手で大腿部を保持させた。利き足を股関節伸展10°,外転0°,外旋0°,膝屈曲90°の肢位(基準条件)で検者が保持した。利き足股関節角度を基準条件から他動的に動かした外転条件(外転20°),内転条件(内転15°),外旋条件(外旋15°),内旋条件(内旋15°),伸展条件(伸展25°)の5条件と基準条件の計6条件で筋張力を測定した。測定筋は腸骨筋(IL),大腿直筋(RF),縫工筋(SA),大腿筋膜張筋(TFL),長内転筋(AL),中殿筋前部線維(GM)とした。筋へのストレッチ効果を除外するために,条件間に1時間以上休憩し,筋の測定順と測定条件順は無作為に決定した。硬さの指標である筋弾性率により筋張力を推定可能なせん断波エラストグラフィー機能(Super Sonic Imagine社製)を用いて各筋の筋張力を評価した。本研究では伸張による筋張力増加を評価した。そのため各条件で筋張力の増加した筋はMTT時に,測定条件と逆の運動方向に影響することを示す。統計解析は反復測定分散分析後,計画的検定として基準条件と他条件間でWilcoxonの符号付順位検定を用いて筋弾性率を比較した。有意水準は5%とし,計画的検定では筋毎にHolm法で補正した有意水準を用いた。【結果】一元配置分散分析の結果,全筋で条件間に有意差を認めた。ILでは基準条件(23.9:kPa)に比べ外転条件(41.6),外旋条件(35.8),伸展条件(43.0)で,TFLでは基準条件(18.7)に比べ内転条件(43.2)で,RFでは基準条件(30.1)に比べ内転条件(36.7),伸展条件(37.3)で,ALでは基準条件(12.7)に比べ外転条件(20.2)で筋弾性率が有意に高かった。【結論】本研究結果から,MTTでの伸展制限はIL,RFの,外転運動・内転制限はRF,TFLの,内転運動・外転制限はIL,ALの,内旋運動・外旋制限はILの筋緊張亢進または短縮を示す所見であることが示された。本結果は健常成人を対象とした研究ではあるが,MTTの解釈に有用な知見である。

著者

沼澤 俊 有本 久美 横山 茂樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1203, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】バスケットボール選手において足関節捻挫は頻発する傷害の一つであり,高校生の年代では多くの選手が既往歴として有している現状がある。しかしその危険因子は未だ明らかになっておらず,十分な予防の対策が行われているとは言い難い。今回,我々は大阪府バスケットボール協会の活動の一環として,高校生バスケットボール選手の足関節捻挫に繋がる身体的特性を調査し,傷害発生との関連性を把握することを目的として,事前に身体所見を検査した上で足関節捻挫を受傷した者の特徴について検証したので報告する。【方法】対象は大阪府バスケットボール協会に登録し,2015年度夏季大阪府大会ベスト8以上に進出した男女各3チームの高校1・2年生,181名(男子106名,身長:173.4±6.9cm,体重:62.7±7.6kg,女子75名,身長:163.9±6.9cm,体重:57.5±6.4kg)とした。調査項目は,①足関節捻挫の既往歴などのアンケート調査,②身体特性(身長・体重・体脂肪率・骨格筋量など),③下肢関節可動域,④下肢アライメント(Q-angle,Leg-Heel angleなど),⑤筋力(片脚立ち上がり能力や足趾把持筋力,体幹筋力),⑥片脚閉眼立位保持時間,⑦足・膝関節の関節位置覚,⑧片脚3段ホッピングによるパフォーマンス測定とした。足関節捻挫受傷前にメディカルチェックによる調査を行い,その後半年間における足関節捻挫を含む傷害発生の有無を調査した。尚,傷害発生は初発・再発を含む「練習を一日でも休むに至った傷害」を判定基準とした。足関節捻挫の発生状況と受傷前の身体的所見との関係について各項目における相関関係を調査した。統計処理にはSPSSver25を使用しSpearmanの相関係数にて,有意水準はp<0.05とした。【結果】メディカルチェックを受けた対象181名で,足関節捻挫を受傷した者は男子25名(右足受傷者15名・左足受傷者10名),女子10名(右足受傷者6名・左足受傷者4名)の計35名であった。男子では,足関節捻挫受傷の有無と荷重下での下腿前傾角度に負の相関がみられ(右:r=-0.262,p=0.007,左:r=-0.245,p=0.011),非荷重下でのQ-angleにおいて正の相関がみられた(右:r=0.285,p=0.003,左:r=0.236,p=0.015)。一方,女子では足関節捻挫受傷の有無と身体所見との間の相関関係を認めず,男子のような傾向はみられなかった。【結論】男子高校バスケットボール選手において,足関節捻挫を受傷しやすい足では,荷重下での足関節背屈可動域が少なく,非荷重下でのQ-angleが大きい傾向が示唆された。しかし女子選手では同様の傾向がみられず,足関節捻挫の受傷要因には性差の影響を受ける可能性が示唆された。

著者

村本 勇貴 岩本 航 我妻 浩二 田中 直樹 榊原 加奈 村上 純一 石渕 重充 松橋 朝也 笠間 あゆみ 岡田 尚之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1286, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】青少年期のスポーツ選手において,腰痛はスポーツ活動の障害因子となっている。本研究の目的は,当院で行った中学生サッカー選手に対するメディカルチェックから,腰痛のある選手の身体特性を調査することである。【方法】男子中学生サッカー選手21名(平均年齢13.0±0.5歳)を対象とした。事前に身体状態に関するアンケート調査を行い,群分け(腰痛群・非腰痛群)を行った。メディカルチェック項目は,下肢伸展拳上(以下,SLR)・殿踵距離(以下,HBD)・ディープスクワット(以下,DS)・ホップテスト(以下,Hop)とした。疼痛のためメディカルチェックを遂行できない者は除外した。統計処理は群間比較にはSLR,HBD,Hopについては対応の無いt検定を用い,DSについてはマンホイットニーU検定を用いた。有意水準は5%とした。【結果】腰痛を有する選手は21名中5名(23.8%)であった。腰痛群は(身長:159.9±0.7cm,体重:45.8±5.4kg,BMI:17.9±1.3,SLR(右:60.0±7.1°,左:57.5±5.0°),HBD(右:10.5±3.9cm,左:10.3±3.8cm),Hop(右:7.7±1.8秒,左:7.7±0.5秒),DS:2.2±0.5点)という結果であった。非腰痛群は(身長:157.2±0.7,体重:44.1±7.3kg,BMI:17.7±2.0,SLR(右:62.9±9.0°,左:62.4±7.7°),HBD(右:4.9±4.2cm,左:4.0±3.1cm),Hop(右:7.3±0.5秒,左:7.4±0.7秒),DS:2.4±0.7点)という結果であった。HBDは腰痛群で有意に大きかった(右:p=0.05,左:p=0.03)。その他の項目では腰痛群と非腰痛群で有意差は認められなかった。【結論】我々のメディカルチェックの結果では,腰痛群のHBDが有意に大きかった。HBDは股関節伸展位で行う膝屈曲テストであるため,今回の結果は大腿四頭筋の中でも2関節筋である大腿直筋の柔軟性低下による影響が考えられる。先行研究では腰痛を有する青年期のスポーツ選手は股関節屈曲筋の柔軟性が低下すると報告されている。またサッカー競技では,股関節伸展を腰椎の伸展で代償する選手で腰椎に加わるストレスが増加すると報告されている。以上のことから,サッカー選手における股関節屈曲筋群の柔軟性低下と腰痛とは関連があるものと考えられ,本研究での腰痛群でHBDが有意に増加したものと推測された。本研究の結果,HBDが大きいサッカー選手は腰痛が生じやすいことが示唆された。今後は,腰痛を有するサッカー選手に対してHBD改善の介入が有効であるか検証する必要があると考えられる。

著者

奥埜 博之 菅沼 惇一 橋本 宏二郎 河島 則天

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1595, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】長期臥床などによる廃用症候群を呈する症例の場合,運動機能の減退や訓練意欲の低下などによって理学療法介入に困難を伴うことが多い。本研究では廃用症候群を呈した2症例に対して,姿勢調節に関わる残存機能の賦活を企図した重心動揺リアルタイムフィードバックを用いた介入を試みたので報告する。この方法は,立位姿勢時の足圧中心(COP)の前後変位をフィードバック信号として床面をリアルタイムに動揺させ,姿勢動揺量を操作的に減弱(in-phase条件),あるいは増幅(anti-phase条件)させることで,立位姿勢調節の改善を図るものである。今回は,重心動揺を増幅させるanti-phase条件を用いて,潜在的に保持している脊髄反射系の賦活を狙いとした介入を行い,重心動揺特性及び筋活動の変化の観点から,その効果について検討することを目的とした。【方法】対象は本研究に同意を得た廃用症候群症例2名とした。症例1(70歳代女性)の特徴は,心不全後の臥床による廃用症候群で立位が不安定となり,後方に重心を移動させた際には立位姿勢の保持が困難であった。症例2(70歳代男性)の特徴は,転倒歴が多く左上腕骨近位端骨折を受傷し,骨折後の活動量の低下により廃用症候群を呈し,歩行には見守りが必要な状態であった。対象者には,重心動揺リアルタイムフィードバック装置(BASYS,テック技販社製)上に立位姿勢を取るよう指示を与え,開眼静止立位を30秒間実施した。立位姿勢に対する介入として,足圧中心の前後方向と逆方向にフィードバックを与えることにより,動揺量を増幅させる設定(anti-phase)を用いた。フィードバックゲインはCOP動揺量の5%,10%,15%の3段階とした。1症例目はanti15%では,立位困難となったため5%及び10%のみの介入とした。各試行30秒を1セットとし,介入前の静止立位,anti-phase条件(5%,10%,15%),介入後の静止立位を測定した。介入効果の評価には,静止立位姿勢時のCOPと筋電図(前脛骨筋,ヒラメ筋)の計測を実施した。【結果】症例1は介入後に,前後方向の平均値は前方に変位し,95%信頼楕円面積,前後の動揺範囲,LF/HF,前脛骨筋及びヒラメ筋の活動量は減少し,後方への重心移動時の立位の保持が可能となった。症例2も介入後にCOP動揺の前後方向の平均値は前方に変位し,動揺速度,95%信頼楕円面積,前後の動揺範囲,LF/HF,前脛骨筋及びヒラメ筋の共収縮に減少を認め,歩行は自立レベルとなった。【結論】本研究の結果は,廃用症候群を呈した症例に対してanti-phase条件での介入を行うことで,下腿筋の共収縮が減弱するとともに,脊髄反射による自律的な姿勢制御が促されたことを示唆するものであった。この方法は,患者自身は装置上に通常の立位姿勢をとるのみで,特別な教示や課題に関する努力要求を要しない。すなわち,BASYSを用いたanti-phase条件での介入は,廃用による立位不安定性を呈する症例に効果的な介入手段となり得る可能性が示された。

著者

田中 幸平 高村 優作 大松 聡子 藤井 慎太郎 生野 公貴 万治 淳史 阿部 浩明 森岡 周 河島 則天

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1130, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】半側空間無視(USN:Unilateral Spacing Neglect)は,右半球損傷後に後発する高次脳機能障害の一つであり,病巣半球と反対側の刺激に対して,反応/回答したり,その方向に注意を向けることに停滞が生じる病態である。高村らは最近,半側空間無視症状の回復過程において,病識の向上に伴う左空間への意図的な視線偏向が生じること,その行動的特徴は前頭機能の過剰動員によって裏付けられることを明らかにしている。本研究では,こうした半側空間無視症例の選択注視特性について,無視症状のない右半球損傷群,さらに脳損傷のない健常群との比較を行い,高次脳機能障害の評価を行う際の参照値を得ることを目的とした。【方法】脳損傷のない健常群(53名,55.5±19.3歳)と右半球損傷患者(40名,発症後69.0±133.4日)を対象とした。右半球損傷患者は,BIT行動性無視検査の得点とCatharine bergego scaleの客観得点と主観得点の差を基に,BITがカットオフ値以下をUSN++群(n=16,70.4±19.0歳),BITが131点以上だが日常生活上で無視症状を認めるもしくはCBSの差が1点以上であるUSN+群(n=12,62.7±11.2歳)と無視症状を認めないRight Hemisphere Disease:RHD群(n=12,64.9±6.7歳)に分類した。対象者は視線計測装置内蔵のPCモニタ(Tobii TX60)の前に座位姿勢を取り,モニター上に水平方向に配置された5つの正円オブジェクトを視線(眼球運動)で追跡・注視する選択反応課題を実施した。注視対象はオブジェクトの色彩変化(黒から赤)を点滅で呈示し,呈示前500ms前にビープ音を鳴らすことで注意レベルの安定化を図った。注視対象の呈示時間は2000msとし,呈示後1500msの安静状態とビープ音後500msを設けた。左右方向への視線推移データから各群におけるビープ音~注視対象呈示前500ms間の視線配分(視線偏向)を算出した。視線配分の算出値は水平面上0~1で表し,PCディスプレイ上の最も左を0とした。【結果】健常群の視線配分はほぼ中心にあり,加齢的影響はみられなかった(r=-0.191)。USN++群では全体的に視線が右偏向を呈していたが,中には左偏向を示す症例が散見された。USN+群ではUSN++群よりも右偏向の程度が減少し,高村の報告と同様に,左偏向を示すものが散見された。RHD群は明らかな左右の視線偏向を認めず,健常群と同様の視線配分になっていた。【結論】半側空間無視症例の中には,課題実施時に明らかな右視線偏向を示す症例と,反対に左視線偏向を示す症例が存在した。無視空間である左空間に視線偏向を示す症例は,高村らの先行研究と同様に空間無視に対する選択的注意(代償)を向けていることを示していると考えられる。また,健常群の結果から視線配分には加齢的影響はなく,RHD群も同様の傾向を示していることから,健常群の結果を参考値とし右半球損傷患者の空間無視に対する介入を進めていくことが可能と考えられる。

著者

室伏 祐介 川上 照彦 岡上 裕介 永野 靖典 池内 昌彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0390, 2017 (Released:2017-04-24)

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【緒言】股関節安定化機構である股関節深層筋に着目した報告が散見され,深層筋である小殿筋は股関節に安定をもたらす働きがあるとされている。PETやMRIを用いた研究では,歩行や片脚立位時には中殿筋よりも小殿筋の活動が高いと報告されており,変形性股関節症でみられる股関節外転筋機能不全に対しては,深層筋の働きを考慮しなくてはならない。また,我々は小殿筋にワイヤ電極を留置し,小殿筋の筋活動を分析してきた。その結果,歩行立脚期において小殿筋は中殿筋と同等の筋活動量を示していることを報告し,筋電図学的にも小殿筋が股関節の安定に関与していることが示唆された。さらに,小殿筋の筋線維の走行は,中殿筋よりも求心位方向を向いており,解剖学的にも安定性に関与していると考えられる。今回,小殿筋が股関節の安定性に関与しているかさらに検討をすすめるために,不安定な状況下における小殿筋の筋活動を比較することである。【方法】対象は,健常成人13名(男性7名,女性6名)である。被検筋を小殿筋と中殿筋とし,電極の留置場所は,小殿筋が腸骨稜の中点と大転子を結んだ中点に,中殿筋が腸骨稜の中点より2.5cm遠位に留置した。ワイヤ電極は,ウレタンコーティングされた直径0.1 mmのステンレス線で,先端の0.5 mmだけコーティングを剥がし通電できるようにし,電極間距離は2 mmになるように貼り合わせ,双極誘導ができるようにしている。1本のワイヤ電極は22 Gのカテラン針に通した後,ガス滅菌処理をして使用した。なお,電極の留置は整形外科医が行っている。測定課題は,平地での片脚立位,バランスクッション上での片脚立位,半球上での片脚立位を各5秒間行った。解析は,片脚立位の開始と終了の1秒を除く3秒間の積分値を算出した。積分値の算出には,BIMUTASを使用し,20-1000 Hzのバンドパスフィルターを通した後に解析を行った。また,算出した積分値は,最大随意収縮時の値に対する相対値にて比較を行った。【結果】平地での片脚立位,バランスクッション上での片脚立位,半球上での片脚立位とより不安定な状況になると,有意差は認めなかったが筋活動量が増加した。また,性別ごとに比べると,女性では不安定な状況が増すと小殿筋の筋活動量が有意に高くなった(p<0.05)。さらに男女の差を比較すると,半球上での片脚立位においは,小殿筋の筋活動量が男性より女性の方が有意に高くなった(p<0.05)。【考察】片脚立位を保持するためには,支持面が不安定になると股関節を安定させる必要がある。よって,小殿筋の筋活動量が上がったものと考えられる。また,この傾向は女性においてより顕著にみられた。本邦の変形性股関節症例は多くが二次性であり,また,発育性股関節形成不全の多くは女性である。よって形態学的にも女性の方が股関節の安定は保たれにくく,その代償としてより小殿筋の筋活動が必要となったのではないかと考えられる。

著者

永松 隆 甲斐 義浩 政所 和也 中山 彰一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0504, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】近年,肩関節の三次元動態解析により上肢挙上時の肩甲上腕関節および肩甲骨運動に性差が存在することが報告されている。女性が日常的に着用するブラジャーは,ストラップやバンドなどの構造により肩甲骨を締め付けており,肩甲骨運動が低下することが予想される。上肢挙上時の肩甲骨運動の減少は,様々な肩関節疾患患者で観察されることが明らかとなっており,その運動性は重要視されているが,ブラジャーの影響を検討した報告はない。本研究では,女性におけるブラジャーの着用が,上肢挙上および下降時の肩関節動態に及ぼす影響を調査した。【方法】対象は肩に愁訴や既往のない健常女性19例の利き手側19肩とした。運動課題は端座位での上肢肩甲骨面挙上および下降運動とし,下垂位から3秒かけて最大挙上位,最大挙上位から3秒かけて下垂位となるように計測前に十分に練習を行わせた。計測はブラジャー着用下と非着用下の2条件で,各々2回ずつ行った。運動学的データの収集は磁気式三次元動作解析装置LIBERTY(Polhemus社製)とMotion Monitor softwareⓇ(Innovative Sports Training社製)を用いた。収集した三次元データから胸郭に対する上腕骨挙上角(HE)を算出した。挙上・下降運動ともにHE20°から120°までを解析区間とし,解析区間10°毎の肩甲上腕関節挙上角(GHE),肩甲骨上方回旋角(SUR),肩甲骨後傾角(SPT)を算出し,検討した。角度の算出にはオイラー角を用い,代表値は2計測の平均値とした。統計学的検討項目は,測定信頼性の確認と2条件間のGHE,SURおよびSPTの差異の検討の2項目とした。測定信頼性の確認は級内相関係数(ICC(1,2))を用い,2条件間でのGHE,SURおよびSPTの比較は,二元配置分散分析およびBonferroniの多重比較検定を用いた。統計学的解析にはSPSS version 17.0を用い,有意水準は5%未満とした。【結果】GHE,SURおよびSPTのICC(1,2)は,いずれも0.9以上であり測定信頼性は良好であった。2条件間の比較では,GHEとSPTにおいてブラジャー着用の有無とHEの間に有意な交互作用効果を認めた。上肢挙上時のGHEは,HE50°以降で着用下が非着用下より有意に高値を示し,下降時は全てのHEで着用下が高値を示した(p<0.05)。SPTにおいては,挙上・下降時ともにHE40°から120°の間で非着用下が有意に高値を示した(p<0.05)。SURにおいては,有意な交互作用効果は認めなかったが,挙上時のHE70°以降および下降時の全てのHEで非着用下が有意に高値を示した(p<0.05)。また,すべてのパラメーターにおいて,下降時は挙上時のリバースパターンを示した。【結論】本研究の結果,ブラジャーの着用により上肢挙上および下降時の肩甲骨運動は減少し,代償的に肩甲上腕関節運動が増加することが明らかとなった。女性患者における上肢挙上時の肩甲骨運動を評価する際には,ブラジャーの影響を念頭に置く必要がある。

著者

藤谷 亮 治郎丸 卓三 伊坂 忠夫 来田 宜幸 野村 照夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0606, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】不良姿勢は関節や筋の構造に影響し,腰痛の発症と関連する。中でも成長期前から観察される不良姿勢のLordosis(以下LO)やSway-back(以下SW)は腰痛との関連が多く報告されている。また不良姿勢(LO,SW)は静的場面のみならず,スポーツのような動作場面でも肉離れや膝関節疾病の発生率を増加させる。しかしながら,不良姿勢が動作に与える影響を検討したものはない。歩行はヒトが最も簡便に使用できる移動手段であり,古くから腰痛治療に取り入れられてきた。しかし,腰痛に対する歩行訓練に対しては否定的な報告がみられる。そのため不良姿勢であるLOやSWが歩行動作に与える影響を検討することは,姿勢指導の必要性と歩行訓練の有効性を検討する上で需要である。したがって本研究では,不良姿勢を持たない健常成人に対して不良姿勢(LO,SW)を取らせた際の歩行と通常歩行を比較し,不良姿勢が歩行動作に与える影響を検討することを目的とした。【方法】不良姿勢を持たない健常成人男性15名(年齢:24.3±3.4歳,身長:172.3±3.7cm,体重:65.1±7.9kg)を対象とした。全身49点の3次元座標値を,三次元動作解析装置(Motion Analysis社製,200Hz,16台)を用い計測した。歩行計測は速度(5Km/h)を一定にするためトレッドミル上にて行った。各姿勢条件およびその定義は,先行研究を参考に①直立(Neutral:以下NU),②LO,③SWとした。また各姿勢条件を験者の指示に対して直ちにとれるように姿勢練習を行った。姿勢指導は,同一験者が指導を行い,測定はランダムに行った。得られた解剖学的特徴点の3次元座標値は,フィルタ処理を行い足部のマーカーを元に歩行周期を算出した。また座標データから歩行時の骨盤傾斜角,骨盤回旋角,また股関節・膝関節・足関節の屈曲および伸展角度を算出した。なお重心位置の算出には江原らの方法に基づき算出した。また歩行中の姿勢条件を確認するため脊柱骨盤角度を計測した。統計はすべての測定項目に対して一元配置分散分析を歩行周期格化5%ごとに行い,有意差のある項目について多重比較検定を行った。有意水準は5%未満とした。【結果】脊柱および骨盤角度から歩行中,各姿勢定義に合った脊柱-骨盤姿勢が保たれていた。NUと比較してLOは,遊脚終期からの立脚初期の骨盤回旋角度の増加と前方重心を認めた。NUと比較しSWは,立脚初期の骨盤側方傾斜,股・膝関節屈曲,足関節背屈角度の有意な増加と重心位置の低下を認めた。【結論】LO,SWの不良姿勢を取ることで歩行動作に影響を与えることが明らかになった。それらは姿勢変化に伴い立脚初期の荷重応答が変化することで,歩行時の骨盤動揺を増加させる。また不良姿勢時の骨盤変位を直立姿勢は減少させる可能性が示唆された。

著者

会津 直樹 鈴木 栄三郎 大内田 裕 須藤 珠水 出江 紳一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0635, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】複合性局所疼痛症候群(Complex Regional Pain Syndrome以下CRPS)は,主に外傷後に起こる四肢の遷延する疼痛疾患であり交感神経機能の異常を伴い,リハビリテーションにおいて治療に難渋する。近年,CRPS患者の身体性や空間注意に介入し疼痛を軽減する新規手法がそれぞれ報告されている。しかしながら,CRPS患者では患肢自体に対する注意(身体性注意)が低下していること,一方で,患側空間への注意が過剰になっていることがそれぞれ報告されているため,効果的な治療法を選択する際に患者ごとに身体性注意と空間注意の両者の変化を捉える必要が考えられる。そこで,本研究では心理物理学的手法を用い,身体性注意と空間注意を同一環境で客観的に測定し,CRPS患者の身体性注意と空間注意の変化を明らかにする評価法を確立することを目的とする。【方法】健常者27名,手に症状を有するCRPS患者3名を対象にした。身体性注意を測定するために,患者は机の前の椅子に座り机上の左右のいずれかの位置に患側手を置き,もう一方に手の形をした模造手を置いた。PCにて反応時間課題を作成し,頭上のプロジェクターから視覚刺激を患側手上または模造手上のいずれかに提示させ,できるだけ早く健側手でボタンを押し,反応時間を記録した。健常者では左手の上に視覚刺激を提示させ,右手でボタン押しを行った。模造手上の反応時間から患側手の反応時間を引いた値を患側手の身体性注意量と定義した。さらに,空間注意を測定するために,机の上に患側手と模造手を位置させず,机上の左右空間に視覚刺激を提示させ反応時間を記録し,左右空間の反応時間の差を計算した。統計はone sample t-testを用い患者ごとに健常者と比較した。【結果】健常者において,身体性注意測定では,自己手上よりも模造手上の視覚刺激に対する反応時間が有意に早くなり,手の身体性注意量は22.2±11.9ms(平均±標準偏差)であった。さらに,空間注意測定では,左右空間への反応時間に差は認められず,空間注意の左右差は2.59±21.6msであった。患者では,健常者と比較して,患側手への身体性注意量(1.3ms)が有意に低下し,空間注意(2ms)には差が認められない1例,逆に,患側手への身体性注意量(17.2ms)には差が認められないが,患側への空間注意(30.9ms)が有意に低下していた1例,さらに,患側手への身体性注意量(11.7ms)も患側への空間注意(30.9ms)も有意に低下している1例を認めた。【結論】健常者において身体性注意と空間注意を同一環境で測定する手法を確立し,CRPS患者に対して身体性注意と空間注意を測定した。患者ごとに身体性注意と空間注意の変化が異なることを明らかとした。身体性と空間注意に介入する手法がそれぞれ存在するため,あらかじめ身体性注意と空間注意の変化を捉えておくことはCRPS患者に対する効果的な治療法の選択に有益な情報を与えてくれる可能性がある。

著者

長島 正明 蓮井 誠 永房 鉄之 美津島 隆

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1576, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】自己免疫疾患などの炎症性疾患の急性期治療として,一般的に高用量ステロイド治療(30~60mg/日)が実施される。しかし,高用量ステロイド治療によって,ステロイド筋症が危惧される。主に速筋線維の萎縮が惹起され,筋力低下から転倒リスクが高まる。一方,骨格筋は身体の40%前後の重量を占めている。そこで我々は,筋力の推移は体重の推移から推測できると仮説した。本研究の目的は,高用量ステロイド治療中患者の筋力と体重の推移の関係性を検証することである。【方法】対象は高用量ステロイド治療目的で当院に入院した患者で,運動療法目的にリハビリテーション科に紹介となりADLが自立している17例とした。クレアチンキナーゼの上昇がない間質性肺炎合併皮膚筋炎および多発性筋炎4名,微小変化型ネフローゼ3名,全身性エリテマトーデス2名,肺サルコイドーシス2名,成人スティル病1名,天疱瘡1名,顕微鏡的多発血管炎1名,血管炎1名,非IgA腎症1名,膜性腎症1名で,男性10名女性7名であった。平均年齢は50±14歳,平均在院日数は68±18日,運動療法開始から退院時までの平均期間は49±14日であった。運動療法は,有酸素トレーニングとして嫌気性作業閾値の強度での自転車駆動20-30分,筋力トレーニングとしてスクワット運動や上肢ダンベル運動をBorg Scale13-15の強度で週5回実施した。測定は運動療法開始時と退院時に実施した。筋力は筋機能評価運動装置BIODEXを用い膝屈曲90°位で等尺性膝伸展最大筋力を測定した。体重,ステロイド服用量を診療録より記録した。骨格筋量は体組成計インボディを用い計測した。運動療法開始時と退院時の比較に,対応のあるt検定を用いた。また,筋力変化率と体重変化率の関係は,Pearsonの相関係数を用いた。有意水準は5%未満とした。結果は平均±標準偏差で示す。【結果】運動療法開始時/退院時で,1日あたりのステロイド服用量は45±8/30±5mgであった。体重は56.8±12.6/54.2±10.7kg(変化率-4.0±4.6%),骨格筋量は23.5±6.1/22.1±5.8kg(変化率-5.7±6.0%),膝伸展筋力は右113±60/101±58Nm(変化率-9.3±24.9%),左109±59/101±60Nm(変化率-6.8±27.1%)で有意に低下した。体重変化率と右膝伸展筋力変化率(r=0.67 p=0.004),体重変化率と左膝伸展筋力変化率(r=0.57 p=0.018)は有意に相関した。【結論】高用量ステロイド治療中患者の筋力は,運動療法を実施したにも関わらず有意に低下した。高用量ステロイド治療中患者の筋力減少と体重減少は有意に相関した。したがって,高用量ステロイド治療中患者において,筋力測定をせずとも体重減少から筋力低下を推測でき,転倒リスクの把握に有益である可能性がある。

著者

石井 伸尚 末竹 真将 奥野 裕佳子 武島 玲子 冨田 和秀

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0828, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに】COPD患者に対して,換気効率の良い呼吸法を提示しながら有酸素運動を行うと,運動耐容能が改善することが明らかになってきた(Collins 2008)。呼吸筋酸素消費量の少ない呼吸方法は,運動時に呼吸筋の酸素消費量を軽減し運動耐容能の増加に寄与する可能性がある。そこで,我々は呼吸筋酸素消費量の少ない呼吸法をフィードバックする機器の開発を進めている。しかし,随意呼吸における胸腹部運動比と呼吸筋酸素消費量の関係は不明な点が多い。本研究の目的は健常者を対象として,随意呼吸における胸腹部運動比の違いによる呼吸筋酸素消費量(oxygen consumption of respiratory muscles:VO2resp)を測定し,胸式呼吸と横隔膜呼吸のVO2respの差異を比較することとした。【方法】対象は健常男性9名(20.7±1.3歳)とした。測定肢位はリクライニング60度の車椅子坐位とし呼吸筋以外の筋活動が少なくなるように配慮した。VO2respの測定は,容量約12Lの死腔を用いた再呼吸負荷デバイスと呼気ガス分析器を接続し,分時換気量(VE),1回換気量(TV),酸素消費量(VO2),体重あたりの酸素消費量(VO2/W),呼吸数(RR)を測定した。測定条件は安静呼吸3分間,胸式呼吸1分,横隔膜呼吸1分とし,各測定間は十分な休息をとった。胸腹部バンドセンサーを使用し,各条件での胸腹部の動きを記録した。胸腹部運動比は1回換気量における胸部と腹部の変化量の合計を100%とし,そのうちの胸部変化量の占める割合として規定した。胸式呼吸と横隔膜呼吸におけるVO2respは,VO2resp=(随意呼吸時VO2/W-安静呼吸時VO2/W)/(随意呼吸時VE-安静呼吸時VE)と相対的な変化量として算出した。統計処理は反復測定分散分析を行いそのうちVO2/Wの安静時から随意呼吸時の変化量とVO2respは対応のあるt検定を行い,解析にはSPSS,Statistics22を使用し,有意水準を5%未満とした。【結果】胸腹部運動比(%)は安静呼吸28.4±7.5,胸式呼吸65.3±13.3,横隔膜呼吸14.0±5.2となった。RR(回/min)は安静時11.9±4.9,胸式呼吸9.6±2.7,横隔膜呼吸9.7±2.6,VE(L/min)は安静時7.9±2.1,胸式呼吸13.9±5.2,横隔膜呼吸13.2±4.0,TV(ml)は安静時735.6±228.1,胸式呼吸1481.7±289.7,横隔膜呼吸1379.3±239.8であった。VO2/W(ml/kg)の安静時との変化量は胸式呼吸0.645±0.878,横隔膜呼吸-0.213±0.954であり,横隔膜呼吸で有意に低下した(p<0.05)。VO2respは胸式呼吸0.093±0.141,横隔膜呼吸-0.057±0.201であり,横隔膜呼吸で有意に低下した(p<0.05)。【結論】横隔膜呼吸は,呼吸筋酸素消費量の少ない随意呼吸方法であることが明らかになった。今後,呼吸負荷増加時や運動時における横隔膜呼吸の効果について検証を進める必要がある。

著者

白石 明継 熊代 功児

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0308, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】わが国の「大腿骨頸部/転子部骨折診療ガイドライン」によると,大腿骨近位部骨折患者の入院中の死亡原因となる合併症は肺炎が最多で,30~44%を占めるとされる。また,金丸らは大腿骨近位部骨折患者における術後1年以内の死因のうち,術後に発症した合併症の死亡率が術前に比べて有意に高く,その原因として肺炎が最も多いと報告している。そのため,術後の肺炎予防は生命予後において非常に重要である。先行研究では大腿骨近位部骨折の手術待期日数が合併症と関連があるとされる一方,早期手術と術後合併症は関連がないとする報告も散見され,術後の肺炎発症の要因について一定の見解が得られていない。そこで本研究の目的は大腿骨近位部骨折患者における術後の肺炎発症に影響する因子を検討することとした。【方法】対象は2013年1月~2016年6月に大腿骨近位部骨折にて当院整形外科に入院した65歳以上の患者459例のうち,術前に肺炎を発症した23例を除いた436例とした。対象者を肺炎非発症群(非発症群)422例,術後肺炎発症群(術後発症群)14例に分類し,患者要因として年齢,性別,神経学的疾患既往の有無,認知症の有無,呼吸器疾患既往の有無,医学的要因として受傷から手術までの日数(手術待期日数),血中ヘモグロビン濃度(Hb値),血清タンパク質値(TP値),血清アルブミン値(Alb値),理学療法要因として入院から理学療法開始までの日数(PT開始日数),手術から端座位開始までの日数(術後座位開始日数)を後方視的に調査した。統計解析は,非発症群と術後発症群間の比較を性別,神経学的疾患既往の有無,認知症の有無,呼吸器疾患既往の有無はχ2検定,年齢,手術待期日数,Hb値,TP値,Alb値,PT開始日数,術後座位開始日数は対応のないt検定またはMann-Whitney検定を用いて実施した。統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】非発症群と術後発症群の比較の結果,術後発症群で有意に男性が多く(p<0.05),Alb値が低かった(p<0.05)。【結論】本研究におけるAlb値は入院時に調査した値であり,骨折受傷前の状態を反映していると考えられる。金原らは栄養状態と生体防御機構は密接に関わり合い,低栄養状態下では免疫能が低下すると報告している。そのため,本研究においても低栄養状態で入院した患者は感染に対する抵抗力が弱く,肺炎発症のリスクが高くなったと考える。本研究では理学療法で介入可能な要因は抽出されなかった。しかし,術後座位開始日数の平均値は非発症群2.2日,術後発症群3.6日であった。肺炎発症の要因として,長時間の仰臥位が報告されており,男性で入院時より低栄養状態を呈している症例は術後の肺炎発症のリスクが高くなるため,より早期から離床を図り,術後肺炎発症の予防を行うことが重要であると考える。

著者

楠元 正順 吉里 雄伸

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1256, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】競技パフォーマンス向上にはスポーツ障害・外傷予防が大きく関与している。そのため,スポーツ障害・外傷に関する調査は多く報告されている。しかし,ウエイトリフティング競技に関する報告はほとんどみられない。そこで,我々は,H26年度よりウエイトリフティング競技者へのアンケート調査を行い,第51回日本理学療法学術大会にて高校生における調査結果を報告した。今回,大学ウエイトリフティング競技者を対象にアンケート調査を行った。本研究の目的は,大学ウエイトリフティング競技者における痛みの現状を明らかにすることである。【方法】男子大学生50名(平均年齢19.88±1.14)のウエイトリフティング競技者を対象とし,痛みについてアンケート調査を実施した。回答方法は,選択回答と自由記載とした。質問内容は,痛みについて,質問1「現在,練習中に痛みがありますか?」,質問2「痛みはウエイトリフティング競技を始める前からありますか?」,質問3「どのように痛くなりましたか?」,質問4「痛いがある部位はどこですか?(複数回答可)」,質問5「どのような動作をしていて痛くなりましたか?(複数回答可)」,5項目について集計を行った。【結果】アンケート回収率は100%であった。競技者は大学1年生17名(34.0%),大学2年生16名(32.0%),大学3年生12名(24.0%),大学4年生5名(1.0%)であった。質問1については,ある35名(70.0%),ない15名(30.0%)であった。質問2については,ある5名(14.3%),ない30名(85.7%)であった。質問3については,徐々に痛くなった23名(65.7%),1回で痛くなった12名(34.3%)であった。質問4については,肩12名(20.7%),肘2名(3.4%),手首8名(13.8%),腰14名(24.1%),膝12名(20.7%)であった。質問5については,スナッチ4名(8.0%),クリーン10名(20.0%),ジャーク9名(18.0%),スクワット15名(30.0%),デッドリフト8名(16.0%),その他2名(4.0%),練習外2名(4.0%)であった。【結論】今回の調査では,痛みを有している競技者は7割であり,多くはウエイトリフティング競技開始後に発生していた。痛みの発生は,1回で痛くなった場合よりも徐々に痛くなった場合が多かった。痛みのある部位は腰,肩と膝,手首,肘の順に認めた。痛みが発生した動作は,スクワット,ジャーク,クリーンなどバーベルを床から持ち上げる,または肩より上方で支える動作であった。今回の結果は,ウエイトリフティング競技における痛みに関して注目すべき動作や痛みの発生部位を示した。痛みの発生要因は,競技者の技術的な差や特異的な競技動作の各局面の特徴が影響していると考えられるため,今後は学年別や競技動作と痛みとの関連を検討していく必要がある。

著者

加藤 勝行 樋口 拓哉 本堂 雄大

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0879, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】スポーツクライミングには,15m程の岩壁に見立てた課題を登るリードクライミングと,大岩に見立てたボルダリング,上部からのロープ確保で登るスピードクライミングの3つに分けられている。2020年オリンピック競技種目となり,我が国でも世界的に出遅れた感があるが,リード競技とボルダリング競技が国体競技種目にまで認知されるまでに高まってきている。これに乗じ近年屋内ジムが急激に増え,統計上クライミング人口も国内約60万人(世界3500万人)という報告もあり,すそ野を広げている現状にある。今回,全国のクライミング愛好家(=クライマー)からアンケート調査を行い,我々理学療法士に関わる傷害の実態と医療機関受診率ならびに発生環境をふまえて明らかにすることを目的とした。【方法】全国72か所のクライミングジム利用者とクラブチームを対象に,63か所より回答を得た(回収率87.5%)。回答総数1638人で,男性1237人,女性398人であった。統計処理として,経験と年齢(スチューデントt検定),傷害環境,傷害の種類(カイ二乗独立性の検定),リハビリテーション医療受診に関わる傷害度(マン・ホイットニ検定)を用いて有意水準5%未満とし検討した。【結果】経験では4年未満が71%,年齢では平均年齢34.9±12.7歳と若人中心のスポーツ特性を見られた。総数の半数以上の66%の者がなんらかの傷害を経験しており,部位的に手指が29%ともっとも多く,上肢全体では59%であった。環境発生では屋外の岩稜ではなく,70%が屋内(クライミングジム)で発生,屋外では足部受傷(18%)が有意に認められた。多くは外傷性によるものであった。屋内外においてのオーバーユースは11%であった。傷害を受傷者の47%は,理学療法士の在籍する医療機関を受診していなかった。実施前のウォーミングアップ実施率は高いが,関節運動筋群への炎症作用など侵襲性が診られる実施後のクールダウンの実施率20%と低値であった。【結論】特性的に高度に負荷がかかる上肢の傷害が半数以上であり,特に手指にもっとも多く見られた。急増しているクライミングジムでの複雑なホールド(突起物)の取り付け操作で難易度のバラつきが起こり,身体の関節運動において,過剰に負荷のかかる状況による屋内ジムでの傷害発生が多かった。凹凸地面の屋外での足部傷害の多さでは,屋内ジムでは厚いクッションが敷かれており,比較的少ないものと推察された。受傷後の医療関連で,リハビリテーションを受けていないクライマーが多くいる現状が検証されたことを鑑み,今後の課題としてクライマーならびに指導員,クライミングジムへ傷害予防に向けての講演など,リハビリテーション医療の重要性を説くことが急務であると思われた。またコンディショニング・ケアを整える理学療法士が介入にすることで東京オリンピック以降にも継続的に表彰台に立つ選手の育成にも貢献できるものと考える。

著者

山本 直弥 勝平 純司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1235, 2017 (Released:2017-04-24)

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【目的】サッカーのキック動作に関する研究は下肢三関節を中心に行われており,腰部負担が客観的数値で示された研究の報告は見当たらない。腰部負担を示す指標として,椎間板圧縮力がある。椎間板圧縮力(以下,LBC)は年齢や性別の違いで許容値が異なるとされており,20代男性は6000Nとされている。この年齢性別の違いを総合して,National Institute of Occupational Safety and Healthは性別年齢問わず,3400N以下を推奨している。本研究では,この3400Nを許容値,20代男性の6000Nを限界値と定義して行った。本研究の目的はサッカーのキック動作における腰部負担を運動力学的に明らかにすることとし,その中で,インステップとインサイドのLBCを算出し,比較検討した。また,腰部体幹に着目し,それぞれのキックのLBCの増加に影響を及ぼす因子を比較した。【方法】対象はサッカー経験のある健常若年男性12名とし,全員右利きの者とした。平均年齢21.1±1.7歳,平均身長171.8±5.7cm,平均体重64.3±5.9kgであった。三次元動作解析装置,床反力計,赤外線カメラを使用し,被験者には赤外線反射マーカーを計36個貼付した。計測条件としては固定した位置から助走を開始し,その後床反力計の上に置かれたボールをインステップ,インサイドで3回ずつ蹴る。本研究では,ボールスピードの再現性のため65~75%のボールスピードで行うこととした。65~75%の算出方法は,計測前被験者に最大努力でのキックを実施させ,そこで得たボールスピードの値を100%として65~75%を算出した。計測期間は軸足の踵接地からボールインパクトまでを測定した。その期間内でLBCが最大となった時点での腰部モーメントを抽出した。また計測期間内での体幹と骨盤の角度を抽出した。統計解析は対応のあるt検定を用い,有意水準は5%とした。【結果】LBCのピーク値はインステップで3906.28±591.40N,インサイドで2647.31±401.68Nとなった。LBCを体重で正規化した値において,インステップはインサイドよりも有意に大きな値を示した。腰部モーメントについては,右側屈モーメント,左回旋モーメントでインステップのほうが有意に大きな値を示した。骨盤は全施行左へ回旋していき,その左回旋角度量はインステップで有意に大きな値を示した。【考察・結論】LBCは,インステップでは6000Nの限界値までは達しないが,3400Nの許容値は超えており,インサイドでは許容値以下に抑えられていた。体重で正規化すると,インステップで有意に大きい値を示した。この原因として,インステップでの腕の振りが大きいことや,またインサイドでは蹴り足股関節外旋モーメント発生に備えるため,腰部左回旋モーメントを抑えていたことなどが考えられる。以上の点から,インステップでの強いシュートを目指すだけでなく,インサイドでの正確なシュートも交ぜて練習を行うと,腰痛の障害予防になるのではないかと考えた。

著者

佐藤 圭汰 小俣 純一 遠藤 達矢 三浦 拓也 岩渕 真澄 白土 修 伊藤 俊一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0183, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに】肩こりは平成22年および25年の厚生労働省国民生活基礎調査において,男女ともに高い有訴率で,改善が急務とされる病態の一つである。その中でも,肩こり患者の僧帽筋の筋硬度は健常者と比較して有意に高値を示すという報告があり,理学療法介入による改善が期待できる一つの因子である。鎮痛効果を目的とした電気刺激療法は,一般的に経皮的神経電気刺激法(TENS)が用いられるが,今回はTENSと比較し皮膚抵抗が少ない高電圧電気刺激法(HVS)に着目した。HVSは鎮痛効果に加え,筋ポンプ作用による血液循環増大効果を持つことが報告されており,肩こり患者における僧帽筋の筋硬度を改善させる可能性がある。しかし,肩こり患者に対するHVSの効果は検討されていない。そこで本研究の目的は,肩こり患者に対するHVSの即時的効果と筋硬度に対する介入の意義を検証することである。【対象と方法】対象は同意を得た肩こりを有する成人女性15名(40.3±8.4歳,155.4±2.6cm,58.7±10.5kg)。HVSはPHYSIO ACTIVE HV(酒井医療社製)を用い,設定を周波数50Hz・パルス持続時間50μsecとして,対象者が不快に感じない電流強度で10分間実施した。筋硬度の測定は超音波画像診断装置Aixplorer(SuperSonic Imagine社製)を用いた。測定肢位は両上肢を体側につけた腹臥位として,僧帽筋上部線維の筋硬度を測定した。筋硬度はHVS前・直後・5分後,疼痛(VAS)はHVS前後に評価を実施した。統計的解析は治療前後の筋硬度変化に多重比較法,治療前後のVASに対応のあるt検定を用いた。有意水準は全て5%とした。【結果】僧帽筋の平均筋硬度はHVS前32.9±14.0kPa,直後30.0±11.2 kPa,5分後23.8±6.6 kPaで,HVS前・直後に比べて5分後に有意な低下を示した(p<0.05)。平均VASはHVS前52.6±22.8mm,HVS後31.8±21.3mmで,HVS前に比べHVS後に有意な低下を示した(p<0.01)。また,筋硬度の改善が疼痛の改善に寄与した者10名(66.7%)で,筋硬度の改善が疼痛の改善に寄与しない者2名(13.3%)であった。【結論】結果からHVSは筋硬度を低下させる効果を有し,肩こり患者の疼痛を改善する方法のひとつとなり得ることが示された。疼痛改善に用いる筋収縮後の弛緩期を利用した動的ストレッチは,血流改善による筋痛の緩和が報告されている。土井らは動的ストレッチ効果の持続時間を検証し,血液量が増加し筋温が上昇していくことで筋硬度の低下,筋伸張性が向上すると述べ,介入前に比べ直後,10分後と有意に効果が向上することを報告した。今回,HVSにより筋収縮が繰り返され,動的ストレッチと類似した効果が得られたため,筋硬度の改善,疼痛改善につながったと考える。しかし,筋硬度の改善が疼痛の改善に寄与しない者もみられた。肩こりの原因は多岐に渡るため,筋硬度に対するアプローチはあくまで肩こり患者の疼痛を改善させる方法の一つと考え,実施することが重要と考える。

著者

雨宮 耕平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0494, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】腹臥位股関節伸展運動テスト(Prone hip extension:以下PHE)は腰椎骨盤帯の安定性の評価として用いられ,ハムストリングス・大殿筋・脊柱起立筋・多裂筋などの活動開始タイミングと,腰椎骨盤帯の過剰な運動の有無を評価する。Bruno(2008),Tateuchi(2012)は,PHE時の筋活動パターンに応じて,その際の運動パターンも異なると報告しているが,臨床応用する上では歩行など荷重下の動作との関連性を明らかにする事が重要と考える。そこで,本研究では健常者におけるPHE時の筋活動パターンと,歩行立脚期の股関節・骨盤の運動との関連性について検討する事を目的とした。【方法】対象は健常若年男性29名(19-29歳)とした。PHE課題では,表面筋電計WEB1000(NIHON-KOHDEN)を用い,股関節伸展運動を行わせた際の両側脊柱起立筋,両側多裂筋,測定側大殿筋,測定側半腱様筋の筋活動を測定した。データは整流平滑化し,安静時の平均振幅+3SDを50msec以上持続して越えた点を筋活動開始と定義した。各筋の活動開始時間は大殿筋を基準(0)として標準化した。歩行課題では,三次元動作解析装置(VICON Nexus)とフォースプレート(Kisler)を用いた。VICON Plug-in-Gait下肢モデルを用い,8mの歩行路を自由速度にて歩行させた際の立脚後期(対側踵接地時)における股関節伸展角度・骨盤前傾角度・骨盤回旋角度を抽出し,静止立位時の値を基準として標準化した。いずれの課題も解析側は軸足側とし,3試行の平均データを用いた。統計解析はPHE時の各筋活動開始時間と,歩行立脚後期における股関節伸展角度・骨盤前傾角度・骨盤回旋角度について相関分析を行った(有意水準5%)。【結果】PHE時の同側多裂筋・対側多裂筋・対側脊柱起立筋の活動開始時間と,歩行立脚後期の股関節伸展角度に有意な負の相関を認めた(相関係数:同側多裂筋=-0.599,対側多裂筋=-0.362,対側脊柱起立筋=-0.360)。【結論】PHE時に多裂筋が早期に活動する者ほど,歩行立脚後期の股関節伸展角度が大きかった。これはPHE時に多裂筋の活動遅延により股関節伸展が減少し骨盤前傾が増大したとする先行研究(Tateuchi 2012)に類似した見解と考える。健常者において多裂筋は四肢の運動に先行して収縮し腰椎骨盤帯の安定性を高める(Hodges 1997)。この事から,PHE時に多裂筋が大殿筋に対し早期に収縮する者では,歩行時も腰椎骨盤帯の安定化が反映され,効率的に股関節伸展が生じたと考えられる。また,対側脊柱起立筋の活動開始時間と歩行立脚後期の股関節伸展角度についても相関関係を認めた。脊柱起立筋は胸腰筋膜を介して大殿筋と連結を持つ為,先行収縮によって腰椎骨盤帯の安定性を高める方略を取る者が存在した事がその要因と考えられる。