著者
上岡 伸
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.46097, (Released:2023-01-30)
参考文献数
44

本研究の目的は,初任教員が受講する校外研修の転移プロセスを自己調整学習の概念によって定義し,研修の改善に取り組む際の指標として行動意図が有用であるかを検討することである.初任教員145名の回答を用いた因子分析の結果,「教育クラウドの活用」を目標とする職場での行動・認知活動に関する項目群は,自己調整学習因子とフィードバック探索因子の2因子構造と判断された.そして,小学校教員と高等学校教員について多母集団同時分析を行うと,行動意図は,自己調整学習とフィードバック探索の潜在因子である「転移の試行」に対して正の大きい効果量を示した.このことから,行動意図は校外研修と職場における自己調整学習とを橋渡しする役割を果たすと考えられ,研修改善に取り組む際の指標として有用であることが示唆された.
著者
遠藤 育男 益川 弘如
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.221-233, 2015-12-25 (Released:2015-12-28)
参考文献数
22
被引用文献数
2

授業研究の質向上のため,客観的なエビデンスを基に議論できるよう,研修体制を考慮しつつ3年間にわたって授業研究デザインを改善し実施した.今回は,毎年同じ6年生算数組み合わせを対象とし,前年度のエビデンスを活用し授業改善を進めた.1年目は授業後時間をかけて発話分析し,各班の学習プロセス比較図と一定期間後の定着度を調べた回顧記述調査を長期休業での研修で提示し,エビデンスを基に議論する重要性を共有した.2年目は観察者を学習者1人1人に割り当て,視点を持って発話を観察記録することで事後研修の質を高め,長期休業の研修に向けた分析負担を減らした.3年目は定着度の予測活動を導入することで,長期休業の研修を組み合わせなくても定着を意識した議論を引き出せた.前年度までのエビデンスを活用しつつ各年度研修を改善した結果,分析負担を減らしても,精度の高い学習成果の予測を基に観察吟味ができる授業研究が実現できた.
著者
杉浦 真由美 重田 勝介
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.46018, (Released:2022-08-18)
参考文献数
20

本研究では,大学教員を対象としたブレンド型授業を設計するための教員研修プログラムを開発した.教員研修プログラム開発の指針を得るため,多様な教員がブレンド型授業を実施する上での課題を分析した.その結果,教員はオンラインツールを用いたことなどによるメリットを感じた一方で,授業方法の変化に伴う不便さや困難を感じ,学生を含め心身への影響を及ぼした状況が明らかとなった.この分析をもとに,教員研修プログラムの構成要素として,教授者目線で3つのステップを踏みブレンド型授業を考案する「リビルド法」と,リビルド法に基づきブレンド型授業を設計する「授業デザインツールキット」を開発した.ツールキットを用いた教員研修プログラムを実施した結果,ツールキットと教員研修の場が,ブレンド型授業を設計するために有用であったことが示唆された.
著者
阿部田 恭子 向後 千春
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.45113, (Released:2022-07-28)
参考文献数
23

本研究では, パーキンソン病患者の体の動きの改善と QOL 向上を目的とした健康支援教育プログラムを開発し, その効果についてランダム化比較試験によって検討した. 実験群では, インストラクショナルデザインの原則によって設計されたタンゴセラピーをオンデマンド方式で配信し, テレビ会議システムを使ってフィードバックした. 一方, 統制群では, テレビ会議システムを使って健康講座を行った. その結果, 実験群において, 外出頻度が有意に高くなった. さらに, インタビュー調査の分析から, オンラインタンゴセラピーによって体の動きの改善に効果があることがわかった. 体の動きの改善は, 心理面での変化につながり, 日常における活動にも効果が見られた. これらの結果から, オンラインタンゴセラピーは, 社会生活への参加の積極性を高めたことが示された.
著者
北澤 武 赤堀 侃司
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.44, no.3, pp.297-304, 2021-03-10 (Released:2021-03-15)
参考文献数
50
被引用文献数
2

米国を中心に海外で普及しているSTEM/STEAM 教育について,我が国でも文部科学省や経済産業省を中心に議論がなされてきた.そして,2020年度から小学校から段階的に施行する新学習指導要領を踏まえつつ,教科横断的な側面と既存の教科内で扱われる問題の文脈を他の領域と関わらせる側面がある統合型STEM 教育に,リベラルアーツの考え方に基づきながら美術,音楽,文学,歴史に関わる学習を「A」として取り入れた日本型STEAM 教育の議論が行われているが,これを実践できる教員を養成することが課題となっている.本稿では,我が国で議論されているSTEM/STEAM 教育に着目しながら,教員養成に求められるSTEM/STEAM 教育の展望を述べる.
著者
武田 佳子 溝口 侑 溝上 慎一
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.229-239, 2022-05-20 (Released:2022-06-22)
参考文献数
51

本研究では,リーダーシップの発揮に有効とされるリーダーシップ自己効力感とレジリエンスに着目し大学4年次と社会人1年目で縦断調査を行った.学校から仕事・社会への移行(トランジション)におけるリーダーシップ自己効力感(LSE;変革力・遂行力・共感力・鼓舞力)とレジリエンス(BRS;資質的・獲得的)の相互関係の検討を行うため,縦断データを用い交差遅延効果モデルによる分析を行った.その結果,大学から社会人1年目でLSE の4因子及びBRS の2因子すべてで有意な得点の低下が見られた.また,大学4年次の資質的レジリエンスから社会人1年目のLSE の遂行力,変革力,鼓舞力へ,大学4年次の獲得的レジリエンスから社会人1年目のLSE 遂行力へ有意な正の影響が見られた.大学4年次のLSE から社会人1年目のBRS への影響はみられなかったことから,大学までにレジリエンスを身につけることは,社会人1年目において,共感力以外のリーダーシップ自己効力感に効果がある可能性が示唆された.
著者
見城 佑衣 大山 牧子
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.45015, (Released:2021-08-24)
参考文献数
20

震災や災害を題材とした探究学習はフィールドワークを伴うことが多いが,遠隔地でも学習できるようICTを活用した学習環境の構築が求められる.本研究の目的は,フィールドワークの代替としてのVRの活用を組み込んだ東日本大震災を題材とする中学生向け探究学習プログラムを開発・実践することである.その結果,学習者は震災についての関心・理解が高まるとともに,探究活動で必要とされる汎用的能力を獲得した感覚があることが確認された.VR映像の体験は,提示できる情報に限りがある点や使用感で課題があるものの,学習者が現地の構造物の高度を実感したり,没入感を抱いたりすることができる点において有効で,震災や災害を題材とした探究学習の理解の一助となる可能性が示された.
著者
深谷 達史 三戸 大輔
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.213-224, 2021-09-10 (Released:2021-09-22)
参考文献数
39

教育界では,自らの興味・関心を追究するような探究の学習の重要性が強調される.本研究では,探究の学習の中でも,小学校で課されることの多い夏休みの自由研究を対象に,課題の設定を主に支援する特別授業を実施した.公立小学校6年生の1学級において,2時間の特別授業を行い,設定したテーマについて調べたいことを問いとして設定させ,問いについての仮説やそれrを検証する方法を考えさせた.夏休み終了後,リッカート式の項目による自己評価を求めたところ,授業を受けなかった対照群の児童に比べ,授業を受けた介入群の児童は包括的・観点別,いずれの自己評価も高い値を示した.また,探究スキルの意識化を表す,自由研究をうまく進めるコツをたずねた自由記述でも,授業での主な学習事項を挙げる児童が多かった.最後に,これらの成果を生んだ要因を考察するとともに,残された課題について考察した.
著者
佐々 裕美 向後 千春
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.185-194, 2021-09-10 (Released:2021-09-22)
参考文献数
22

技術者向けの企業内集合型研修において,過去10年間に4つの研修改善施策をシリーズで実施し,それらが授業の理解度に与えた効果を受講者による授業評価アンケートを用いて評価した.最初の施策を実施した以前から継続する講座19件のアンケート回答結果延べ約7,000名分について,各施策の前後における授業理解度の変化を分析した.その結果,一連の施策完了後に理解度は有意に上昇し,中程度の効果量が認められた.各研修改善施策の効果については,講座体系の整備,講座の重要ポイントの策定およびテスト結果の即時フィードバックが理解度向上に有意に寄与することが明らかになった.さらに,施策による理解度の変化には,授業形式により異なる傾向があることが示された.
著者
稲垣 忠 佐藤 靖泰
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.97-105, 2015-11-20 (Released:2015-12-16)
参考文献数
13
被引用文献数
14

家庭で事前に学習内容に関するビデオを視聴し,授業では学習事項の確認の後,発展的な問題に取り組む「反転授業」の試みが広まりつつある.本研究では,小学校6年算数科「比例と反比例」の単元において反転授業を実施した.家庭における児童の視聴ログ,作成されたノート,事前・事後テストの結果をもとに家庭学習の影響を分析した.その結果,以下の4点が明らかになった.1)反転授業を実施した結果,下位群の児童にも一定の知識の定着が確認された.2)家庭におけるビデオ視聴の際,上位群は視聴時間で下位群を上回り,小刻みに停止しながら視聴する割合が高い.下位群は十分な視聴ができていない.3)上位群は十分なノートを作成していた一方,下位群は解き方や自己評価に関する記述が少ない.4)下位群の児童の中で学習後に上位に改善された児童は,家庭・授業時間ともノートの記述内容が充実していた.
著者
村上 唯斗 野澤 博孝 高橋 純
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.45025, (Released:2021-08-03)
参考文献数
18

社会のDXに伴い情報活用能力の育成が求められているが,多くの学校では,能力の育成以前に,関連する指導を実施できているかに課題がある.そこで本研究では,教員が情報活用能力指導の実施状況を把握するための児童生徒を対象としたチェックリストを開発した.「情報活用能力の体系表例」を網羅するような項目の作成,児童を対象とした試行を経て「情報と情報技術の適切な活用」14項目,「問題解決・探究における情報活用」21項目,「情報モラル・情報セキュリティ」9項目からなるチェックリストを開発した.チェックリストを児童を対象に実施し,その結果の考察を担任教員に依頼した.その結果,チェックリストの結果は,教員のもつ知見と組み合わせて考察されることにより,情報活用能力指導の実施状況を把握するために有効であったことが示された.
著者
向後 千春
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.207-214, 2019-12-31 (Released:2020-02-14)
参考文献数
11
被引用文献数
2

教育工学は,心理学,工学,教育実践といった領域が複合したものである.教育工学研究もまた複合的になる.教育工学研究の特徴は,(1) 領域フリーであること,(2) 教育の方法に注目していること,(3) 教育の現場に制約されること,の3点である.そして,その指向性は,(1) 現場を改善すること,(2) 同種の実践に還元すること,(3) 理論に寄与すること,である.インストラクショナルデザインは,この教育工学の中心部分をカバーするものである.インストラクショナルデザイン研究を進めるためには,単なる実践報告を越えるために創造的な技術や工夫に焦点をあてること,教育工学として意味のあるリサーチクエスチョンを立てること,デザインベースによって研究を進めること,研究の段階によって適したデータ分析手法を選ぶこと,データを臨床的に解釈し意味づけることが重要であることを指摘した.
著者
竹田 琢 亀岡 恭昂
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.S47091, (Released:2023-10-27)
参考文献数
14

大学の授業でワークショップ実践者を育成する際,学生が読み手である教員を強く意識することで,多様なリフレクション記述が阻害される可能性がある.そこで本研究では,初心者を対象にワークショップ実践者育成を行う短期大学の授業において,仮想の読み手として「過去の自分」を設定することでリフレクションを支援し,その効果を検討した.その結果,単に経験を「報告」する記述が減り,自分自身が取り組んだ経験について省察する「応用」の記述が増え,多様な観点から批判的で将来の行動に繋がるリフレクションができるようになる可能性が示唆された.
著者
石黒 千晶 東南 裕美 安斎 勇樹
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)
巻号頁・発行日
vol.2023, no.3, pp.47-52, 2023-10-16 (Released:2023-10-16)

創造性の発揮は企業組織にとって喫緊の課題である.近年,海外では創造性に関する自信を示す創造的自己効力感が実際の仕事の場での創造的パフォーマンスに影響することが示されている.本研究では企業の従業員と上司を対象にして質問紙調査を行い,従業員個人の創造的自己効力感とチームレベルの創造的自己効力感が上司による創造性評価に与える影響の違いを検討した.
著者
鈴木 綾 姫野 完治
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)
巻号頁・発行日
vol.2023, no.3, pp.126-133, 2023-10-16 (Released:2023-10-16)

国際バカロレア校の中等教育学校でサーベイフィードバックの手法を用いた校内研修を試行した.教科の枠を越えた学びに対する意識を調査した結果,生徒は学際的単元の授業において創造的アプローチと知的やりがいを求めていることが分かった.また,勤務年数の短い教員は,探究テーマと総括的評価の項目を作成しにくいと感じていることが示唆された.校内研修において単元計画を協働設計し,今までにない組合せで教科・科目を統合することが発案された.
著者
上田 勇仁 半田 純子
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.543-556, 2022-09-10 (Released:2022-09-15)
参考文献数
21

プロジェクト学習における学習をKOLB の経験学習モデルに則して捉え,経験を概念化し他の状況に応用可能な知識などを構成するプロセスである抽象的概念化に着目した.高等教育の初年次教育科目で実施されたプロジェクト学習において,受講者が各回の授業終了後に記述する振り返り課題の記述内容を抽象的概念化とし先行実践を実施した.先行実践の結果を踏まえて抽象的概念化を支援する内省支援として振り返り課題を記述する際の記述指示を改善した.振り返り課題を評価するルーブリック評価表をもとに解釈と分析を促す記述指示を準備し,教育実践を通じて受講者からの評価,記述量,抽象的概念化の種別を検証した.その結果,改善した記述指示に対して9割以上の肯定的な意見があり, 授業の後半から改善した記述指示を取り入れた実践において記述量に有意な差が見られた.抽象的概念化に該当する記述については,「報告」の記述が減少し,「解釈」に関する記述が増加する傾向があったが「分析」については有意差を確認することはできなかった.
著者
深見 俊崇 森永 遥香
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)
巻号頁・発行日
vol.2021, no.1, pp.47-53, 2021 (Released:2021-10-24)

探究的な学習の過程における「課題の設定」の問題解決への示唆を得るため,日本の総合的な学習の時間と海外の”inquiry-based learning”の実践事例を収集し,そのモデル化を図った.海外では,研究的な実践として「結論」を導くことに焦点化されており,児童・生徒が専門書等の資料を読解したり,彼らの役割やシナリオを明確化する「ストーリー」が重視されたりしていた.一方,日本では,児童・生徒が課題を設定する際の自由度の高さや教師の取り得る指導の選択肢の幅広さが認められたが,それは指導の困難さにもつながっていた.
著者
中川 哲 齋藤 玲 板垣 翔大 佐藤 和紀 堀田 龍也
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.141-156, 2023-01-20 (Released:2023-02-01)
参考文献数
27

本研究では,テスト採点支援システムの利用経験を持つ初等中等教育の教員に対して,テスト採点業務の意識や実態に関するアンケート調査を行った.調査の結果,手採点との比較で,小学校,中学校・高等学校のいずれの学校種における教員においても,今後,採用したい採点手法としてシステム採点が選好された.調査結果の分析から,システム採点の作業面で,採点時間の削減と作業負担の軽減,採点全体の正確さの特性が明らかになった.また,学習指導面では,クラス全体の理解状況の把握についての特性が明らかになった.中学校・高等学校においては,教員自身の指導の振返りについての特性も見られた.一方,学習指導面において,システム採点を行った場合,学習者一人ひとりの理解状況の把握が難しくなるという課題が一部でみられた.この課題については,システム採点において,印刷後の紙の解答用紙を確認するなどの紙とデジタルを併用する解決策がみられた.
著者
伊藤 真紀 佐藤 和紀
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)
巻号頁・発行日
vol.2023, no.2, pp.208-213, 2023-07-21 (Released:2023-07-21)

本研究は,小学校4学年の児童が反転授業の予習に取り組む際に,情報端末を介した外的リソースを,選択・活用しているかの実態,および,活用することによる児童の授業への参加意識の実態を調査した.その結果,①教師がいない環境である家庭においても,自ら外的リソースを選択して予習に取り組む児童がいること,②他者参照や教師のコメントという外的リソースの活用が,児童の予習への取り組みに対して成果の向上や意欲の高まりにつながる可能性があること,③情報端末を介した外的リソースを活用して予習に取り組むことで,93.0%の児童が授業への参加意識に関して肯定的に捉えていることが示唆された.
著者
南條 優 金松 萌々花 若月 陸央 吉田 康祐 佐藤 和紀
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)
巻号頁・発行日
vol.2023, no.2, pp.214-221, 2023-07-21 (Released:2023-07-21)

本研究では,学習方法や学習形態を選択しながら学習している様子をイメージすることができるマルチアングル授業映像を,日常的に1人1台の情報端末を活用し学習の個性化に取り組もうとしている児童が視聴した際に,「学習の個性化」をイメージすることが可能であるかを,質問紙調査で評価を行い検討した.その結果,26名中23名の児童が「学習の個性化」をイメージできたと回答した.具体的には,自由記述で31件と最も多くみられた「学習方法」に関する気づきから,児童の情報収集の方法の違いなどをマルチアングルで確認することで,「学習の個性化」をイメージできた可能性が考えられた.