著者
前川 明日彩 細谷 誠 片岡 ちなつ 新井 雄裕 浅野 和海 森 隆範 野口 勝 神崎 晶 小川 郁
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.150-156, 2019-04-28 (Released:2019-06-01)
参考文献数
6

要旨: 当院で人工内耳手術を施行し, 定期的な診療を続けている成人人工内耳装用者17名を65歳以上の高齢群と65歳未満の若年群に分け, 手術前後に実施した東大式エゴグラム (Tokyo University Egogram, 以下 TEG) の結果について検討を行った。 さらに, 失聴期間2年未満群と2年以上群での検討も行った。 全症例及び高齢群で, 術後「他者本位・自己抑制的・自己否定的」な傾向が低下した。 若年群では「自由・積極的・自己肯定的」な傾向に上昇する様子がみられた。人工内耳を装用して音を聴取することで, 高齢者はより自律的に, 若年者はより能動的になる傾向があると考えた。 失聴期間別の検討では, 失聴期間2年以上群で, 術後の「他者本位・自己抑制的・自己否定的」な傾向が低下した。音が聴取可能になり活気が出たため, 抑制的な自我状態が軽減したと推察した。高齢者や失聴期間の長い症例においても, 人工内耳導入により自己否定傾向を軽減させる効果があると考えられた。
著者
高橋 優宏 岩崎 聡 西尾 信哉 鬼頭 良輔 新田 清一 神崎 晶 小川 郁 宇佐美 真一
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.61, no.4, pp.270-276, 2018-08-30 (Released:2018-09-27)
参考文献数
19
被引用文献数
1

要旨: 一側聾は生活面の QOL の低下とハンディキャップを有しているため,医学的介入が試みられている。CROS (Contralateral Routing Of Signals) 型補聴器や埋め込み型骨導補聴器が施行されているが, 装用感や音源定位に関して不良の報告が多い。ヨーロッパではすでに一側聾に耳鳴りを伴った症例に対し人工内耳埋め込み術が施行され, CE (Communauté Européenne)-mark を取得している。そこで国内4施設において共同臨床研究「同側に耳鳴を伴う一側高度または重度感音難聴に対する, 人工内耳の装用効果に関する研究」を施行し, 当院にて1症例を経験した。術後4年経過した現在においても, 雑音下の語音聴取と方向感, 耳鳴りの改善が持続して認められており, 自覚的評価も良好である。一側聾症例における両耳聴効果をさらに実現するため, 今後一側聾に対する人工内耳埋め込み術の導入が期待される。
著者
石田 彩 立入 哉
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.66, no.2, pp.108-114, 2023-04-28 (Released:2023-06-01)
参考文献数
22

要旨: 語音の雑音下聴取に困難を抱える可能性のある児を早期発見し, 詳細な検査と適切な教育的支援につなげることを目的として, バイノーラルマルチトーカーノイズ (BN-MTN) を背景雑音とする日本語版 DTT 検査アプリケーションを開発した。8歳から12歳の通常の小学校に在籍する被検児40名のデータから, 50%課題正答率を得られる数字と雑音との SN 比, 検査所要時間を分析した結果, 得られた成績と先行研究との間に大きな乖離はなく, 十分な妥当性があることが確認された。本アプリケーションは, 従来よりも短時間で簡便に実施可能な雑音下聴取スクリーニングツールとして有用であると考えられた。
著者
片岡 祐子
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.65, no.5, pp.314-315, 2022-09-05 (Released:2022-12-16)
被引用文献数
1
著者
小川 郁
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.50-56, 2018-02-28 (Released:2018-04-20)
参考文献数
22
被引用文献数
2

要旨: 耳鳴の発生機序がまったく推測の域を出ていないことや耳鳴の他覚的検査法が確立されていないことなどから, 耳鳴診療に関してはいまだ大きな課題が残されている。 本稿では最近普及してきた耳鳴に対する新しい治療戦略である補聴器による音響療法について概説した。 近年, サウンド・ジェネレータを用いた tinnitus retraining therapy (TRT) に比べて補聴器による音響療法で耳鳴による苦痛度がより軽減するとされている。 しかし, 補聴器による音響療法の有効性についてのエビデンスはまだ多くはない。 国内外での補聴器による音響療法についての報告をまとめ, 今後の展望について述べた。
著者
鶴岡 弘美 石川 和代 臼井 智子 増田 佐和子
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.56, no.6, pp.757-762, 2013-12-28 (Released:2014-05-09)
参考文献数
10

要旨: 当科で聴覚管理を行っている聴覚障害児のうち, 通常学校から聾学校へ転校した12名 (男児3名, 女児9名) について検討した。難聴の診断年齢は平均5歳4ヵ月と高く, 6名は就学後に発見されていた。何らかの発達障害や知的障害は6名, 境界例まで含めると10名に認められた。経過中9名で難聴の進行を認め, 6名は平均聴力レベルが70dB以上を超えた時期に転校していた。通常学校で何らかの支援を受けていたのは8名であった。転校の理由は10名が不登校, 学業不振, 不適応で, ほとんどが医療機関または県の児童相談センターの助言で転校に至っていた。転校後のアンケート調査からは, 聾学校で良好な学習環境や友人関係が得られていることが示唆された。今後は, 難聴の早期発見, 合併障害や聴力低下への対応とともに, 通常学校が難聴児の抱える問題に早期に気付き対応できるように啓発し, 支援体制を整えることが必要と考える。
著者
太田 久裕 山田 浩之 新田 清一 鈴木 大介 本間 大和 和泉 光倫 今村 香菜子 南 隆二 中山 梨絵 上野 真史 若林 毅 島貫 茉莉江 大石 直樹 小澤 宏之
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.65, no.6, pp.556-564, 2022-12-28 (Released:2023-01-18)
参考文献数
14

要旨: 近年, 国民の難聴対策の必要性の増加に伴い, 政府や関連学会より言語聴覚士の活用や雇用の促進が訴えられている。今後は言語聴覚士 (以下 ST) の聴覚医療における貢献や活躍が期待されている。今回, 補聴器外来を医師1名から医師と ST の協力体制に移行する前後を比較し, 患者, 医師, 医療機関にどのような影響を与えたかについて検討した。補聴器購入後の補聴器全体の満足度は医師 1 名体制で平均82点, 医師と ST の協力体制で平均80点と同等の結果で, 高い患者満足度を維持することができた。1週間の最大患者枠数は14人から54人に増えた。1年間の補聴器適合検査数は1回目が2.2倍, 2回目以降が3.2倍に増加した。医師と ST の協力体制に移行しても満足度が維持できたことから, ST の積極的な参加は, 補聴器医療の需要に対応していく上で有効な選択肢で, 今後, より一層の ST の補聴器医療への関与が期待される。
著者
諸頭 三郎 内藤 泰
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.63, no.6, pp.494-508, 2020-12-28 (Released:2021-01-16)
参考文献数
72

要旨: 人工内耳小児のマッピングや言語ハビリテーション, 心理的及び社会適応上の課題と対応などの術後ハビリテーションの概要を述べた。 人工内耳による聴覚入力と音声表出とは密接な関係にあり, 小児ではマッピングの結果が聴覚による言語学習や構音の発達に大きく影響する。従って, 小児での人工内耳マッピングでは, 強すぎる電荷量での刺激を避け, 適切な電荷量のマップで, 人工内耳を安定して継続的に装用できることが基本となる。個々の難聴原因や合併症などを勘案し, 最適な言語モダリティや言語ハビリテーションの方法や内容を検討することが重要である。また, 小児から成人に至るまで, すべてのライフステージで人工内耳での聴こえの限界に起因する心理的及び社会適応上の課題が起きることを想定し, 人工内耳の補聴援助システムを活用するなどの対応や指導が必要である。そして, 人工内耳小児自身が自分本来の人生を歩んでいけるよう, 人工内耳小児に関わる医師や言語聴覚士, 聴覚特別支援学校の教諭といった多職種による, 長期的視点にたった継続的なハビリテーションと支援が必須であると考える。
著者
南 修司郎 山本 修子 加藤 秀敏 榎本 千江子 加我 君孝
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.61, no.3, pp.232-236, 2018-06-30 (Released:2018-08-11)
参考文献数
12

要旨: LENA (Language ENvironment Analysis) システムとは, 主に乳幼児を対象とした周囲の音声言語環境を録音及び解析する統合情報処理ソフトウェアである。今回, 聴力正常児5例, 先天性難聴児2例, 難聴高齢者7例を対象に LENA システムの日本語環境での解析可能性を検証し, LENA システムを用いた聴覚言語リハビリテーションの応用を探った。いずれのグループでも, LENA システムを用いて音声言語環境を調査することは可能であった。聴力正常児と難聴児の聞こえの環境は, ほぼ同等であったが, 高齢難聴者では, 乳幼児に比べてテレビなど電子音の割合が増えていた。大人の発話数, 子供の発声数, 会話のやり取り数という言葉の量についても, 日本語環境で LENA システムを用いて測定可能であった。しかしながら英語環境におけるパーセントタイル値と直接比較することは出来ないため, 日本語環境でのコントロールデータの構築が待たれる。
著者
泰地 秀信
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.74-80, 1993-04-30 (Released:2010-04-30)
参考文献数
6
著者
石川 一葉 松本 希 東野 好恵 田泓 朋子 中川 尚志
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.328-335, 2021-08-30 (Released:2021-09-22)
参考文献数
18
被引用文献数
1

要旨: 聴覚情報処理障害の検査として使われている聴覚情報処理検査 (APT) の正常聴力成人の基準値を決定した。健聴ボランティアを募集し, 20歳から37歳の成人21名の協力を得た。標準純音聴力検査, Fisherの聴覚的問題に関する質問紙日本語版, 小渕の聞こえにくさのチェックシートの全てで異常なしと判定された20名の APT 結果を集計した。平均 ± 2 × 標準偏差を基準範囲とし, 低成績側の限界を基準値とした。各項目の設問数と基準値を元に, 基準を満たす最低の正答数の百分率を各項目のカットオフ値とした。また, 検査項目毎の正答率とカットオフ値が一覧できるように工夫した APT 記録用紙を作製した。
著者
松平 登志正
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.159-167, 2017-06-30 (Released:2017-11-11)
参考文献数
33

要旨: 補聴器の日本工業規格 (JIS C 5512) のこれまでの改正の経緯と2015年に改正された現行 JIS の概要について述べた。これまでの改正では, 補聴器の技術的進歩を反映し, 対応する国際規格 (IEC 60118など) の制定・改正に準拠する形で, 用語, 性能, 構造, 性能試験, 表示にわたり内容の追加, 削除, 変更が行われてきた。2015年の改正では, 特性測定用音響カプラが 2cm³ カプラに改められ, 補聴器の性能の代表値が 1000Hz, 1600Hz, 2500Hzの「高周波数平均値」に変更され, 「利得調整の規準の設定」の定義が変更され, 自動利得調整器付き補聴器の特性の測定が追加された。また新たに, 補聴器及び補聴器システムの基礎安全及び基本性能に関する個別要求事項を定めた規格 (JIS T 0601-2-66) と信号処理機能を有する補聴器の特性を測定する方法を規定した規格 (JIS C 5516) が制定された。
著者
佐藤 紀代子 杉内 智子 城本 修 杉尾 雄一郎 熊川 孝三
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.64, no.1, pp.78-86, 2021-02-28 (Released:2021-03-20)
参考文献数
15

要旨: 音声コミュニケーションを用いた指導方法で療育を行った中等度・高度難聴群と重度難聴群の音声コミュニケーションの発達経過, および言語力の経緯を長期にわたって検討した。対象は, 指導を行った124例のうち生後5~6か月で補聴器装用を開始し, 聴覚以外に明らかな障害および聴力の変動・低下がなく, 中耳・内耳に異常を認めなかった6症例であった。本指導のねらいである5段階 (①発声模倣, ②単語模倣, ③2語連鎖模倣, ④肯定/否定意思選択, ⑤5W1Hの完成) における発達段階を比較, 検討した。結果, 重度群は平均2歳2か月で人工内耳手術を行ったが, 最終段階に到達するまでに中等度・高度群と比較すると1年4か月以上の遅滞がみられた。しかし, 10歳時の VIQ の結果は両群ともに同程度の結果となった。また, 健聴児の言語発達と比較すると, 明らかに聴覚障害が初期の音声コミュニケーションの発達に影響を及ぼすことが示された。聴覚障害児の音声コミュニケーションと言語の発達のために長期的な観察と個別化療育・医療が必要であることを示唆した。
著者
鈴木 恵子 岡本 牧人 鈴木 牧彦 佐野 肇 原 由紀 井上 理絵 大沼 幸恵
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.226-233, 2013-06-30 (Released:2013-12-05)
参考文献数
14

要旨: 『きこえについての質問紙2002』 の 「コミュニケーションストラテジー」 尺度への難聴者482例 (補聴前) の回答を分析した結果; 1. 因子分析により 「要請型ストラテジー」 と 「自助型ストラテジー」 の2因子が抽出された。2. 高齢群では重症度が軽いとストラテジーを活用しにくいが, 若年群では重症度による差がなかった。3. 年齢群間, 群内の比較ともに, 概して高齢群は 「要請型ストラテジー」 に, 若年群は 「自助型ストラテジー」 に頼る傾向が強かった。4. 主観的な 「聞こえにくさ」 が強い例 (スコア3.5以上) が, ストラテジーをより頻繁に用いていた。5. 高齢群で 「心理社会的影響」 が大きい程, 「自助型ストラテジー」 を頻繁に用いていた。これらの結果をもとにライフステージとストラテジー活用の関係を考察し, 若年者におけるより意識的なストラテジーの活用, および軽度・軽中等度高齢者における 「自助型ストラテジー」 の活用を促す介入の重要性を指摘した。