著者

佐藤 紀代子 杉内 智子 城本 修 辛島 史織 内田 裕美 根岸 歩

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.512, 2018-09-30 (Released:2018-11-07)

著者

松平 登志正 佐野 肇 上條 貴裕 猪 健志 鈴木 恵子 原 由紀 井上 理絵 大沼 幸恵 岡本 牧人

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.381-382, 2007-09-05 (Released:2010-08-05)

著者

水野 正浩 高橋 壽彦 三島 陽人 吉岡 克己 伊藤 彰紀

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.553-554, 2005-09-05 (Released:2010-08-05)

被引用文献数

1

著者

國弘 幸伸 大内 利昭 小形 章 増野 博康 井上 泰宏 神崎 仁

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.591-592, 1991-10-15 (Released:2010-04-30)

著者

芦谷 道子 土井 直 原島 恒夫 小渕 千絵 岩井 大

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.509, 2018-09-30 (Released:2018-11-07)

著者

齋藤 友介

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.405, 2020-09-30 (Released:2020-11-10)

著者

千葉 寛之 伊藤 吏 窪田 俊憲 松井 祐興 新川 智佳子 氏田 直子 欠畑 誠治

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.419, 2020-09-30 (Released:2020-11-10)

著者

岩城 忍 横井 純 上原 奈津美 藤田 岳 柿木 章伸 丹生 健一

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.333, 2020-09-30 (Released:2020-11-10)

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.k6, 2020-12-28 (Released:2021-01-16)

著者

大西 晶子 諸頭 三郎 前川 圭子 山崎 朋子 玉谷 輪子 藤井 直子 藤原 敬三 内藤 泰

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.531-538, 2020-12-28 (Released:2021-01-16)

参考文献数

11

---

要旨: 人工内耳 (CI) 装用小児の装用状況と音環境についての知見を得ることを目的とし, 18歳未満の CI 装用小児100例のデータロギングから得られたログデータについて, 各項目の分布を調べ, 就学前群, 小学生群, 中高生群で3群間の比較を行った。 CI 装用時間は, 年齢が高くなるごとに装用時間が長くなり, 中高生になると送信コイルの装用が安定した。音環境は, 雑音下の話声の方が静寂下よりも高い割合を占め, ログデータからも情報保障のための環境調整の重要性が示唆された。 CI データロギングは, 一定数の結果を集積した値と, 個々の小児の経時的変化を医療者が把握し, 保護者や関連機関と共有することで, より個々の小児に即したハビリテーションを行うことを可能にすると期待される。

著者

植草 智子 高橋 優宏 古舘 佐起子 岡 晋一郎 小山田 匠吾 久保田 江里 櫻井 梓 岩崎 聡

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.332, 2020-09-30 (Released:2020-11-10)

著者

小寺 一興

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.127-134, 2014-04-28 (Released:2014-11-06)

参考文献数

5

被引用文献数

2 2

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要旨: デジタル補聴器のフィッティングにおいて, 携帯用の機器で難聴者が音環境を測定し, 聴覚検査結果を考慮したフィッティングを行い, 環境が変化するごとにフィッティングを変更することが将来にむけて望まれている。このような進歩に向けて, 現在望まれている研究課題について, 考慮に加えるべき基本事項を解説し, 現状の補聴器フィッティングにおいて関心を持って取り組むべき課題について概説する。

著者

若林 聡子 大石 直樹 齊藤 秀行 井上 泰宏 神崎 晶 渡部 高久 本村 朋子 稲垣 洋三 山田 浩之 小川 郁

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.461-462, 2012 (Released:2013-12-05)

被引用文献数

1

著者

高橋 真理子

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.109-114, 2020-04-28 (Released:2020-05-23)

参考文献数

16

被引用文献数

1

---

要旨: 2019年5月に日本ではじめて耳鳴診療ガイドラインが発刊された。この耳鳴ガイドラインでは, エビデンスに基づき推奨されており, 認知行動療法は強く推奨されている。しかし, 日本ではうつ病などに対して認知行動療法は行われているが, 耳鳴に対してはまだ行われていない。 日本で耳鳴に対する認知行動療法が行われていない理由の1つに, 海外では精神科医も耳鳴治療を行うという治療者の違いがある。また, 本邦では認知行動療法を行う精神科医も少なく, 認知行動療法が保険適応されているのは, うつ病など限られた精神疾患であることも要因であろう。現在, 慢性疼痛などへの効果など認知行動療法は注目されてきている。今後本邦においても耳鳴に対して認知行動療法が行われることを期待するとともに, 耳鼻咽喉科医ができる耳鳴の認知行動的介入 (アプローチ) として, 教育的カウンセリングや認知行動療法的アプローチをしっかり行っていくことが重要である。

著者

廣田 栄子

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.199-211, 2013-06-30 (Released:2013-12-05)

参考文献数

77

被引用文献数

2

---

要旨: 本研究では日本における自治体等ベースの新生児聴覚スクリーニング検査後の早期診断と早期療育の効果に関する最近の研究レビューを米国等の結果と比較し, わが国における療育研究の経緯を検討することを目的とした。医学中央雑誌とCiNiiの和文データベースにより, (小児難聴OR難聴OR聴覚障害OR耳鼻咽喉科) AND療育の検索式を用いて, 聴覚障害児の療育に関する研究を検索した。期間は1900年 ~ 2013年の原著・総説とし, 243件検出した。その間の主な研究テーマは, 順に小児難聴診断, 重複障害児療育, 人工内耳と新生児聴覚スクリーニング検査 (NHS) と変化し, 言語リハビリテーションに拡大した。 わが国では2006年に約60%の産科参院施設で新生児にNHSが実施され, 早期診断が進められており, 早期診断により早期療育が開始されていたことは明らかであった。しかし, NHSの受検が非受検児と比べて, 言語発達に良い影響を及ぼすかについて明らかなエビデンスは乏しいといえる。既にわが国では母子保健法による乳幼児期の健診システムが実施されているので, NHS後の追跡率は米国と比べて高く, 今後, 全幼児を対象とした聴覚ヘルスケアシステムの地域事業と, NHS後の経過観察プログラムを同時的に実施することの重要性が示唆された。

著者

佐藤 紀代子 杉内 智子 城本 修 辛島 史織 根岸 歩

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.290-298, 2019

被引用文献数

1

---

<p>要旨 : 中等度難聴者4名を対象として, 聞こえにくさと聴覚障害の意識について半構造化面接を用いて検討し, 当事者の視点で分析した。面接の叙述から中等度難聴者の聞こえにくさと聴覚障害の意識に関する30種の概念がコード化され, 聞こえにくさと対処法, 聴覚障害の意識の変容について個別の経緯を検討した。語音聴取が良好でも他愛無い雑談などの聴取に困難を感じており, 会話方略の使用, 自らの情報収集などによって対処していることに共通点を認めた。また, 聴覚障害への意識は個々の成育歴や環境によって異なっていたが, 共通して聴覚障害の受容よりも否定的な意識の方が多く, どのようなライフステージにおいても常に聴覚障害の受容, および否定的な意識が混在していることが示された。当事者の発達段階に応じて医療や教育の場において情報提供することや, 当事者が障害を開示し社会に配慮を求める姿勢を形成するなど, 長期的な支援の必要性が示唆された。</p>

著者

藤木 暢也 内藤 泰 中村 一

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.391-392, 2005-09-05 (Released:2010-08-05)

著者

高野 啓江 中井 義明 箕輪 靖弘 桜井 敏恵 妙中 啓子 岡田 博文 小杉 好弘 高野 哲也

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.705-706, 1984-10-26 (Released:2010-04-30)

著者

中津 真美 廣田 栄子

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.249-257, 2013-06-30 (Released:2013-12-05)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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要旨: 聴覚障害の親をもつ健聴の子ども (CODA) における親への通訳は, 情報伝達に止まらず親と社会との仲介役を担い, 子どもの立場ながら親をケアする役割が求められる。本研究では ,CODA 21名と聴覚障害の親19名を対象に, 多面的感情状態尺度短縮版8因子24項目 (5段階評定) と半構造化面接を用いて, 通訳場面に抱く心理状態と経時的変容を後方視的に解析した。評価点について探索的な因子分析 (主因子法) により因子を抽出し, 因子得点を算出した。その結果, 通訳場面に抱く心理状態5因子を抽出し (因子負荷量0.4以上), 充足, 戸惑, 不満, 深慮, 悠長と命名した。CODAと親は, CODAの成人期では概ね肯定的な心理状態を有した。CODAは, 青年期では成人期と比べ戸惑感と不満感が高く, 充足感と深慮感は低かった。CODAの充足感は親と比べて成人期も低く, 面接情報からも通訳役割が長期に渡りCODAの心理的な負担状況をもたらすことが推測され, 生涯発達的観点からの支援の必要性が示唆された。

著者

菅原 充範 廣田 栄子

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.130-139, 2020-04-28 (Released:2020-05-23)

参考文献数

18

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要旨: 全国聴覚特別支援学校の 2~5歳児教師に, 担当幼児の言語発達状況および保護者の指導連携について調査した。99校中64校 (回収率64.6%) の教師258名の回答から聴覚障害幼児984名について検討した。その結果, 軽中等度難聴が28.1%, 高重度難聴71.9%であり, 重度難聴の69.4%で人工内耳を装用し, 75.2%は聴覚口話法と手話法等を併用していた。言語発達状況は, 2歳児では 1 歳未満~1 歳レベル児が69.4%であり, 学齢が上の児ほど4~5歳レベル児の割合が増えたが, 5歳児でも65.5%に留まった。保護者への指導目標は, 1 歳未満~1 歳レベル児の55.3%で2~3歳レベルの課題 (模倣誘導・発話修正) を, 4~5歳レベル児の84.3%に4~5歳レベルの課題 (語彙拡充・語義説明) が設定されていた。児の言語発達水準には, 教師の指導経験, 保護者への適切な目標設定が関与し, 専門性の向上と実践の蓄積, および保護者との連携の重要性が示唆された。