著者

内田 成男

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.36-42, 2012-02-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

林 祐介 吉原 聡 吉田 久雄 見川 彩子 林 明人 藤原 俊之

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11613, (Released:2019-11-22)

参考文献数

28

被引用文献数

1

---

【目的】人工膝関節置換術(以下,TKA)術後患者における術後早期膝関節可動域が自立歩行獲得期間および在院日数に及ぼす影響を検討した。【方法】TKA 術後患者78 例を対象とした。年齢とBody Mass Index,術後4 日時点の膝関節可動域(自動・他動屈曲,自動・他動伸展),運動時痛と歩行時痛(Visual analogue scale),炎症所見(血清C 反応性蛋白)と術後7 日時点の膝関節伸展筋力(ハンドヘルドダイナモメーター)を評価し,在院日数および自立歩行獲得期間に与える影響を重回帰分析(ステップワイズ法)にて検討した。【結果】重回帰分析の結果,在院日数および自立歩行獲得期間に有意に影響する因子は,それぞれ自動膝屈曲可動域と年齢,および自動膝屈曲可動域と自動膝伸展可動域が抽出された。【結論】TKA 術後患者において,術後早期の自動膝関節可動域の拡大は,自立歩行獲得期間および在院日数の短縮に影響を与える可能性がある。

著者

永井 宏達 山田 実 上村 一貴 森 周平 青山 朋樹 市橋 則明 坪山 直生

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.84-89, 2011-04-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

19

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【目的】姿勢制御エクササイズの反復が足関節周囲筋の同時活動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は健常若年者22名とし,介入群(11名)と対照群(11名)に無作為に分類した。不安定板上で10秒間姿勢を保持する課題を行い,その際の筋活動を前脛骨筋,ヒラメ筋より導出した。介入群には不安定板上での反復エクササイズを行い,その後不安定板上での評価を再度実施した。得られた筋電図波形より,同時活動の指標であるco-contraction index(CI)を求めた。【結果】介入群のCIは,エクササイズ後に有意に減少し,介入前50.7 ± 23.9%,介入後38.5 ± 22.0%であった。一方,対照群のCIには変化が認められず,介入前58.7 ± 23.9%,介入後60.9 ± 23.1%であった(p < 0.05)。【結論】不安定場面での同時活動は,姿勢制御エクササイズを行うことで減少する。このことは,姿勢制御エクササイズにより筋の過剰な同時活動が減少することを示唆している。

著者

遠藤 佳章 久保 晃 木村 和樹 三浦 寛貴

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.42-46, 2016 (Released:2017-02-20)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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【目的】超音波画像診断装置を用いて健常若年男性の腰椎各レベルの多裂筋横断面積の腰椎レベル高低での差異と左右差の2 要因を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は過去に腰部の疾病や外傷,腰痛の既往がない上下肢ともに右利きの健常若年男性55 名とした。超音波画像診断装置を用いて,腹臥位で左右の第5・4・3・2・1 腰椎レベルの多裂筋横断面積を計測した。【結果】多裂筋横断面積の左右比較では,第5・4 腰椎レベルで右側が有意に大きく,第3・2・1 腰椎レベルでは有意差は認められなかった。また,左右ともに下位腰椎にいくにつれて多裂筋横断面積は有意に増大した。【結語】腰部多裂筋横断面積は下方にいくにつれて大きくなり,利き側がより発達することが示唆された。

著者

吉元 洋一

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.247-250, 1988-05-10 (Released:2018-10-25)

参考文献数

9

被引用文献数

10

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三次元電気角度計を使用し, 股・膝関節可動域が和式ADLにどのように関連しているかについて検討し, 以下の結論を得た。和式ADLにおける股関節使用可動域は, 屈曲120度, 回旋20度及び内外反26度を有すればほぼ可能であるが動作によっては, 最終肢位よりも運動中に最大可動域となる動作があるので注意することが必要である。膝関節については屈曲130-150度, 内旋10~39度及び内外反20-30度が必要である。特に膝最大屈曲が要求される動作においては, 内旋及び内反方向の動きが重要となり, 和式ADLにおける特徴を示唆している。

著者

前田 拓也 上出 直人 戸﨑 精 柴 喜崇 坂本 美喜

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.29-36, 2021 (Released:2021-02-19)

参考文献数

46

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【目的】本研究は地域在住高齢者の呼吸機能に対する運動機能,認知機能,体組成との関連性について検討した。【方法】対象は要介護認定のない65 歳以上の地域在住高齢者347 名とした。呼吸機能として努力性肺活量および1 秒量,運動機能として握力,下肢筋力,Chair Stand Test,Timed Up and Go Test(以下,TUGT),5 m 快適・最速歩行時間,認知機能としてTrail Making Test part A(以下,TMT-A),体組成として骨格筋指数および体脂肪率を評価した。呼吸機能と運動機能,認知機能,体組成との関連を重回帰分析にて分析した。【結果】年齢,性別,体格,喫煙などの交絡因子で調整しても,努力性肺活量は握力,TUGT,TMT-A と有意な関連を示した。同様に,1 秒量は握力,TMT-A と有意な関連を示した。【結論】地域在住高齢者の呼吸機能は運動機能,認知機能が関連することが示唆された。

著者

高取 克彦 岡田 洋平 梛野 浩司 徳久 謙太郎 生野 公貴 鶴田 佳世

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.382-389, 2011-08-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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【目的】日本語版STRATIFYおよびMorse Fall Scale(MFS)の作成とリハビリテーション専門病院における有用性を検討すること。【方法】2008年8月からA病院回復期リハビリテーション病棟に新規入院した患者120名を対象とした。日本語版STRATIFYおよびMFSの作成は開発者の許可を得て完成させた。STRATIFYおよびMFSは入院時に評価し,3ヵ月間の転倒発生を前向きに調査した。データ解析には転倒発生日をエンドポイントとした生存分析(Kaplan-Meier法)を用い,また比例ハザード解析にて転倒発生の危険因子を抽出した。【結果】累積生存率ではSTRATIFYを用いた場合,ハイリスク群で生存率の有意な低下が認められたが,MFSではその差は有意ではなかった。また比例ハザード解析においては,2点以上のSTRATIFYスコアが有意な転倒危険因子として抽出された。【結論】STRATIFYは,本邦リハビリテーション病棟においても転倒ハイリスク者を良好に判別できる簡便なアセスメントツールである。

著者

松本 浩実 大坂 裕 井上 和興 朴 大昊 萩野 浩

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.429-436, 2019 (Released:2019-12-20)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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【目的】地域高齢者におけるフレイルの進行度と運動および運動自己効力感の関連性を調査すること。【方法】地域の集団健診に参加した239 名中,1)65 歳以上,2)日常生活が自立しているもので,要介護認定者を除外した男性85 名,女性127 名,平均年齢76 歳を対象とした。自己記入式アンケートにて運動および運動自己効力感を評価し,日本版Cardiovascular Health Study Index 基準を用いたフレイル判別にてロバスト,プレフレイル,フレイルに群分けした。【結果】多項ロジスティック回帰分析を実施した結果,プレフレイルと散歩やウォーキングなし(Odds:11.521),筋力トレーニングなし(Odds:6.526),集団体操なし(Odds:10.089)が,フレイルと運動自己効力感(Odds:0.826)が関連した。【結論】フレイル予防には運動習慣とともに運動自己効力感を高める心理的,教育的なサポートが重要である。

著者

門脇 敬

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.369-376, 2020 (Released:2020-08-20)

参考文献数

27

著者

岩 祐生輝 宮本 俊朗 中川 彰人 安村 良男 玉木 彰

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.15-24, 2022 (Released:2022-02-20)

参考文献数

52

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【目的】高齢急性心不全症例への神経筋電気刺激療法(以下,NMES)の安全性,有効性の検証。【方法】75 歳以上の高齢急性心不全入院症例を心臓リハビリテーションのみのcontrol 群とNMES を追加するNMES 群に無作為割り付けし,介入0 日目,2 週目に安全性,骨格筋指標,身体機能指標を評価した。【結果】control群8例(平均83歳)とNMES 群10 例(87 歳)が登録された。介入期間で両群ともに有害事象は認めなかった。また,NMES 群は,control 群に比べて2 週目の大腿四頭筋筋厚(control vs NMES; 9.6 ± 2.7 vs 13.8 ± 2.8 mm, p = 0.012),膝関節伸展筋力(0.2 ± 0.1 vs 0.38 ± 0.1 Kgf/kg, p = 0.016)に高値を認めたが,身体機能指標に有意差はなかった。【結論】高齢心不全患者の急性期において,NMES は骨格筋量および筋力低下を有害事象なく抑制する可能性がある。

著者

川端 悠士 竹原 有紀 三浦 千花子 小川 浩司

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.152-161, 2019 (Released:2019-06-20)

参考文献数

50

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【目的】大腿骨転子部骨折例における骨折型,小転子骨片転位の有無が術後4 週の短期的な運動機能に与える影響を明らかにすること。【方法】対象は転子部骨折例95 例とした。運動機能として術後4 週の安静時痛・荷重時痛,関節可動域(患側股屈曲・伸展・外転,患側膝屈曲),筋力(健患側股外転,健患側膝伸展),歩行能力を評価した。従属変数を運動機能,独立変数を骨折型・小転子骨片転位の有無,共変量を年齢・受傷前の自立度・認知症の程度等として共分散分析を行い,骨折型・小転子骨片転位の有無が術後の運動機能に与える影響を検討した。【結果】骨折型と有意な関連を認めた運動機能は荷重時痛,患側股屈曲・膝屈曲可動域,患側股外転筋力,健患側膝伸展筋力,歩行能力であった。また小転子骨片転位と有意な関連を認めた運動機能は歩行能力であった。【結論】不安定型骨折例および小転子骨片転位例は,術後4 週の短期的な運動機能が不良であることが明らかとなった。

著者

牧迫 飛雄馬 古名 丈人 島田 裕之 赤沼 智美 吉田 裕人 井平 光 横山 香理 鈴木 隆雄

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.27-33, 2011-02-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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【目的】75歳以上の高齢者における新規要介護認定の発生に対する歩行能力の影響を明らかにすることを目的とした。【方法】要介護認定を受けていない75歳以上の地域在住高齢者190名を対象とした。ベースライン調査として5m歩行時間(通常速度)を測定し,以降39ヵ月間の要介護認定発生状況との関連を調べた。【結果】39ヵ月間で34名(17.9%)が新規に要介護認定を受けた。5m歩行時間を男女別に4分位で速い群から遅い群のⅠ〜Ⅳ群に分類し,要介護発生率曲線の差をLog-rank検定にて検討した結果,5m歩行時間が遅いⅣ群(男性5.2秒以上,女性5.8秒以上)では,それ以上に速い歩行速度を有する群(Ⅰ〜Ⅲ群)と比べて有意に高い要介護認定発生率を認めた(p < 0.01)。Cox回帰分析の結果,新規要介護の発生と有意な関連を認めた変数は,BMIと5m歩行時間(秒)であり,5m歩行時間のハザード比は1.65(p < 0.01)であった。【考察と結論】地域在住後期高齢者の歩行速度は,将来の要介護認定発生に影響を与える要因のひとつであることが確認された。

著者

立丸 允啓 大峯 三郎 馬場 健太郎 福井 貴暁 緒方 宏武 和田 菜摘 長野 友彦 小泉 幸毅

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.33-41, 2023-04-20 (Released:2023-04-20)

参考文献数

27

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【目的】本研究の目的は,脳卒中患者における歩行自立判定指標として杖把持片脚立位時間が妥当性を認めるか検証することであった。【方法】脳卒中患者103名を解析対象とし相関分析,退院時病棟内歩行能力での2群間比較,多重ロジスティック回帰分析を行った。【結果】杖把持麻痺側・非麻痺側片脚立位時間ともに相関係数はBerg Balance Scaleが最高値で,歩行自立群と見守り群との比較でも有意差が認められた。多重ロジスティック回帰分析では,杖把持麻痺側片脚立位時間と認知関連行動アセスメント(Cognitive-related Behavioral Assessment:以下,CBA)が選択された。【結論】脳卒中患者の歩行自立判定指標として,杖把持麻痺側・非麻痺側片脚立位時間ともに妥当な評価方法であることが確認された。また,杖把持麻痺側片脚立位時間とCBAとの組み合わせが高精度な歩行自立判定指標になることが示唆された。

著者

渡辺 智也 小島 伸枝 木村 憲仁

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.99-105, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

29

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【目的】重度脳卒中者の退院時Functional Independence measure(以下,FIM)の要因と転帰先,入院時能力の関係を検討する。【方法】回復期リハビリテーション病棟入院時にFIM 運動項目値が38 点未満の脳卒中者47 名を対象に退院時FIM 値の因子分析を実施。因子得点と転帰先の関係を調査し,入院時Functional Movement Scale(以下,FMS)値,FIM 値を,偏順位相関分析を実施した。【結果】自宅転帰者は全員が介助者を要していた。因子分析では2 因子が抽出され,自宅転帰者15 名中,食事・整容がかかわる第2 因子の因子得点が0 以上の症例が14 名であった。第1 因子は入院時FMS 複数項目と,第2 因子は入院時FIM 認知項目値と相関が高かった。【結論】自宅転帰には両因子得点が高いと可能性が高く,入院時FMS とFIM 認知項目は両因子の予測の一助となる可能性がある。

著者

大塚 和宏 徳山 和宏 榎田 良平

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.159-163, 2008-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

高杉 潤 樋口 大介 杉山 聡 吉田 拓 松澤 大輔 沼田 憲治 村山 尊司 中澤 健 清水 栄司

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.124-125, 2011-04-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

12

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触刺激される体肢の鏡像の観察によって誘発される体性感覚(referred sensation:RS)の有無や程度には個人差があることが知られている。しかしなぜ個人差が生じるのか調べた研究はなく,個人因子は明らかになっていない。本研究は,RS誘発には個人の持つ共感能力の高さが要因にあると仮説を立て,Empathizing Quotient(EQ)を用いてRSとの関係を明らかにすることを目的とした。23名の健常者を対象にRS誘発課題とEQ課題を実施した結果,EQおよびEQの細項目のひとつ,emotional reactivity(ER)の得点とRSの程度との間に正の相関が見られた。視覚―体性感覚の共感覚とERとの間に相関が見られるとするBanissyらの報告と今回の結果が合致することからも,RS誘発の個人因子のひとつとして,個々の共感能力の高さが関与していることが示唆された。

著者

佐野 裕基 遠藤 健司 土田 奨 六本木 さくら 荒井 芙美 高橋 亮吾 石山 昌弘 長田 卓也 上野 竜一 山本 謙吾

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.145-154, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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【目的】首下がり症状を呈した変形性頸椎症2 症例の前方注視障害に対して,腰椎・骨盤矢状面アライメントの改善をめざした理学療法の有効性について検討することを目的とした。【症例】変形性頸椎症を既往とし,首下がり症状が出現した2 症例であった。両症例の立位姿勢は全脊柱アライメントより,頸部屈曲位,胸椎後弯,後方重心,また症例1 は腰椎前弯代償,症例2 は骨盤後傾代償が認められた。【経過】両症例ともに頸部および,腰椎・骨盤帯に対する理学療法を実施した。いずれも介入3 ヵ月で頸胸椎アライメントが改善し,一時的に前方注視可能となり,6 ヵ月で腰椎・骨盤帯アライメントが改善し,長時間前方注視可能となった。【結論】首下がり症状による前方注視障害の改善には頸部自動伸展機能の改善に加えて,矢状面上における脊柱全体と骨盤帯のバランスが取れた立位姿勢をめざした介入が有効であると考えられた。

著者

有田 真己 竹中 晃二 島崎 崇史

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.338-346, 2014-10-20 (Released:2017-06-13)

被引用文献数

10

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【目的】在宅運動の実践に対する自己調整バリア・セルフ・エフィカシー(以下,バリアSE)を評価するための在宅運動セルフ・エフィカシー尺度(Home-Exercise Barrier Self-Efficacy Scale;以下,HEBS)を開発し,信頼性・妥当性を検討すること,およびHEBSと基本属性との関連をあきらかにすることを目的とした。【方法】要支援・要介護者114名を対象に,基本属性,運動変容ステージ,在宅運動の実施におけるバリアSEに関する質問,健康関連QOLについて調査した。【結果】1因子構造からなる6項目のHEBSを開発した。モデルの適合度指標は,いずれも良好な値を示した。α=0.86,検査・再検査間の相関係数は,r=0.94であり高い信頼性を有した尺度であることが確認された。運動変容ステージを独立変数,HEBSの得点を従属変数とする分散分析の結果,高いステージほどHEBSの得点も有意に高まることがあきらかとなった。HEBSの得点は,75歳未満と比較し75歳以上の得点が低く有意な差異を認めた。性別,主疾患,介護度とHEBSの得点には,有意な差異が認められなかった。【結論】HEBSは,在宅運動を実践する自信の程度を把握する指標として,信頼性,妥当性を有した尺度であることが確認された。

著者

阿部 浩明 遠藤 英徳 千葉 朋浩 長嶺 義秀 神 将文 藤原 悟

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.349-357, 2016 (Released:2016-08-20)

参考文献数

45

被引用文献数

3

著者

細田 多穂 菊地 延子 若山 佐一

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.13, no.6, pp.415-420, 1986-10-10 (Released:2018-10-25)

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国立大学病院に勤務する理学療法士の身分の実態をアンケート調査し,下記のような結果が得られた。1) 国立大学病院の理学療法士の総数は126人(マッサージ師,他を含むと150名),1施設での平均2.4人,平均年令は33.7人(21〜59才),SD = 9.8才である。2) 臨床実習施設として,最近,2年間では約80%(1〜3年)で学生を受け入れている。3) 理学療法士が格付けされている職務表では,*5等級〜3等級迄の範囲でのみ運用されている。従って,経験年数が長くなると三等級で頭打ちのまま,昇給がストップされる。今回は対象者が9人みられた。4) 理学療法士の管理関係では,主任以上の肩書が認められているのは16大学(約4割)であり,辞令のタイプは部内,院長,学長などである。5) 新設医科大学での定員ポスト増は16大学中,10大学で,理学療法士のポストは9人である。*注 : 昭和60年8月に人事院勧告が出され,国会承認後は医療職俸給表(Ⅱ)の職務表は従来の6等級〜特1等級のランクから,1級〜8級への切替えがなされた。これで旧俸給表の5〜6等級は1級に4等級は2級に,3等級は3級と4級に,2等級は5級に変り,理学療法士の3等級頭打ちは事実上これで解消されたがその反面で最高位が5級どまりに据えおかれている。