著者

西沢 喬 田高 智美 種田 智成 田中 優介 今井田 憲 川井 純子 植木 努 曽田 直樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101734, 2013

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【はじめに、目的】一般的に腰部脊柱の安定性の改善が腰痛疾患の治療成績を向上させるするとされており、腰部の疾患にとって腰部脊柱の安定性の確保は重要である。腰部脊柱の安定性に関与する筋には、腹横筋や内腹斜筋、多裂筋などがあり、それらが同時収縮することで、胸腰筋膜の緊張増加と腹腔内圧の増加をもたらし腰部の安定性向上につながるとされている。また同時収縮が関節のスティフネスを増加させて、マルアライメントの改善に影響するとの報告もあり、体幹筋の同時収縮が腰部安定性に重要である。そのため体幹筋の同時収縮により腰部安定性向上を目的とした運動が一般的に行われている。しかし実際に行われている運動が同時収縮しているかどうかの検証やどの運動が効果的なのかなどの報告は少ない。そこで今回我々は、腰部安定性向上を目的とした運動における多裂筋と内腹斜筋の筋活動を計測し、同時収縮の指標であるco-contraction index(以下CI)を用い、その運動の特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は腰部に疾患のない健常成人男性15 名(平均年齢29.4 ± 5.0 歳、平均身長173.8 ± 4.3cm、平均体重64.3 ± 8.3kg)とした。筋活動の測定には表面筋電図(Myosystem G2)を用い、測定筋は左側の多裂筋(正木らに従い第5腰椎レベルで第1・2 腰椎間と上後腸骨棘を結んだ線上)、内腹斜筋(赤羽らに従い腹直筋、鼠径靭帯、臍から上前腸骨棘を結ぶ線に囲まれた領域で鼠径靭帯に平行)の2 筋とした。測定課題は1)四つ這い位から右上肢と左下肢を水平まで挙上した肢位(以下四つ這い)、2)背臥位で後頭部に手を組ませ膝関節約90°屈曲位となるよう膝を立てた姿勢から体幹と下肢が一直線になるように殿部を拳上した肢位(以下お尻上げ)、3)長坐位で体幹約45°後方に傾斜させ上肢を床面に対して垂直に接地した姿勢から、体幹と下肢が一直線になるように殿部を拳上させた肢位(以下逆ブリッジ)、4)左側を下にしたサイドブリッジ(以下サイドブリッジ)、5)端坐位での腹式呼吸最大呼気位(以下腹式呼吸)の5 つの肢位とした。各条件において波形が安定した、3 秒間の筋活動をサンプリング周波数1000Hzにて記録した。得られたデータは最大等尺性収縮時の筋活動を100%として正規化し、各条件での筋活動を%MVCとして算出した。同時収縮の評価はFalconerらの方法を用いて多裂筋と内腹斜筋のCIを算出した。統計学的分析にはSPSS12.0Jを用い、各肢位間における筋活動及びCI値の比較に関して、一元配置分散分析後、多重比較検定を行った。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には,本研究の主旨および方法,研究参加の有無によって不利益にならないことを十分に説明し,書面にて承諾を得た。また本研究は当院倫理委員会の承認を得て行った。(承認番号120705-1)【結果】多裂筋活動は四つ這い27.3 ± 12.6%、お尻上げ30.3 ± 11.7%、逆ブリッジ33.3 ± 12.0%、サイドブリッジ24.3 ± 7.3%、腹式呼吸6.4 ± 8.0%であった。内腹斜筋活動は四つ這い14.1 ± 10.0%、お尻上げ3.8 ± 3.2%、逆ブリッジ10.0 ± 7.3%、サイドブリッジ32.0 ± 20.2%、腹式呼吸42.1 ± 38.4%であった。多裂筋活動では腹式呼吸が他の動作に比べ有意に低かった(P<0.05)。内腹斜筋活動では、 お尻上げが逆ブリッジ以外の動作に比べ有意に低かった(P<0.05)。また腹式呼吸がサイドブリッジ以外の動作に比べ有意に高かった(P<0.05)。CIでは、四つ這い57.8 ± 30.0%、お尻上げ24.6 ± 21.1%、逆ブリッジ44.8 ± 25.0%、サイドブリッジ76.6 ± 11.8%、腹式呼吸33.6 ± 24.7%であった。サイドブリッジが四つ這い以外の動作に比べて有意に高かった(P<0.05)。【考察】今回の結果においてCIはサイドブリッジが四つ這い以外の動作に比べ有意に高かった。サイドブリッジは、前腕と足部外側で支持するため、他の課題に比べ支持面が小さくまた関節自由度が少ない、加えて支持面からの重心位置が遠くにあることから課題の中で最も腰部の不安定な肢位であることが考えられる。先行研究より腰部の不安定性が筋活動を増加させることが報告されており、このためサイドブリッジで多裂筋と内腹斜筋の同時収縮が高まったと考えられる。【理学療法学研究としての意義】サイドブリッジは、体幹筋の同時収縮に優れており、腰部安定性に対する有効な運動となりえる事が示唆された。また、体幹筋の同時収縮を知ることで、腰部安定性の評価や運動効果の指標に貢献できると考える。

著者

上島 隆秀 高杉 紳一郎 河野 一郎 禰占 哲郎 高橋 みゆき 河村 吉章 岩本 幸英

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】総務省発表によれば,2013年9月15日時点の人口推計で,65歳以上の高齢者が総人口の25%に達した。今後,高齢者人口の増加とともに,介護予防対策は多様なニーズに応えるべく,その多様化が求められてくると予想される。介護予防対策として,リハビリテーションの重要性も認識されているが,継続のための仕組みやモチベーションを高める工夫が不十分である現状は否めない。一方,家庭用ゲーム機の本格的な普及から30年が経過し,ゲームは,シリアスゲームやゲーミフィケーションとして今後,医療・介護分野においてもますます身近になるものと考えられる。今回,デイサービスセンターに導入されたリハビリ用ゲーム機の活用効果について報告する。【方法】対象はY市のKデイサービスセンター利用者のうち,ゲーム機を継続的に利用した群(ゲーム群)15名(男性1名,女性14名,平均年齢85.3±5.8歳)およびゲーム機を全く利用しなかった群(非ゲーム群)96名(男性20名,女性76名,年齢85.0±6.4歳)である。この両群を対象に体力測定を行い,ゲーム機活用効果について検討した。使用したゲーム機は,主に高齢者の運動機能向上を目的として開発されたものであり,上肢の筋力・敏捷性向上を目的とした「ハンマーフロッグ」「ワニワニパニック」,下肢の筋力・敏捷性向上を目的とした「ドキドキへび退治2」,目と手の協調性向上を目的とした「ポンポンタッチ」である。両群とも通常のデイサービスプログラムを行っており,ゲーム群ではさらに,自らの意思で選択したゲームも行っていた。測定項目は,握力,Functional Reach(FR),開眼片脚立ち(片脚立ち),光刺激に対する反応時間(反応時間),3mTimed Up and Go Test(TUG),ステッピング(ステッピング)であった。そして,体力測定により得られた結果から,開始時と7カ月後のデータを対応のあるt検定にて比較検討した。【倫理的配慮,説明と同意】対象者および家族には,当該デイサービスセンターにて文書による説明を行い,同意を得ている。【結果】両群の開眼片脚立ちにおいて,開始時と7カ月後の比較で改善傾向が認められた。ゲーム群4.9秒→8.2秒(P=0.084),非ゲーム群4.6秒→8.3秒(P=0.059)。ゲーム群における3mTUGにおいて,開始時と7カ月後の比較で改善傾向が認められた。12.3秒→10.4秒(P=0.073)。【考察】今回,ゲーム群,非ゲーム群ともに有意な改善を示した測定項目は認められなかった。我々は,第39回日本理学療法学術大会において,「デイサービス利用者のゲーム機による身体機能改善効果」について研究し,その結果,ゲーム群においてFR,長座体前屈の有意な改善を認めたことを報告しているが,この研究では,有意な改善が認められるまで1年を要している。一方,本研究は,まだ8カ月を経過した時点であり,今後,より明確な結果が出る可能性がある。現在,ゲームの総合得点および実施回数を積算した数値を基にした評価を開始しており,ゲーム回数の多寡による影響についても分析する予定である。ゲーム群の対象者に対する聞き取りでは,リハビリのため,楽しいから,負けたくないという声が挙がっている。ここに継続のための仕組みやモチベーションを高める工夫へのヒントが隠されていると考えられる。非ゲーム群の対象者では,少なくとも一度はゲーム機を体験していたが,ゲームに関心がないなどの理由で,ゲームを行っていなかった。ゲームに限らず,多様な選択肢を提示することで,ICF(国際生活機能分類)が提唱する社会参加を促す一助となることが期待される。【理学療法学研究としての意義】今後,医療・介護分野においてもロボットやその他の支援機器導入が進むことが予想されるが,その際に重要となるのは利用者に合った機器選択である。適切かつ様々な選択肢を提供できる環境づくりは,多様化するニーズに対応できる理学療法を行う上での参考となることが期待される。

著者

横山 真吾 大野 善隆 後藤 勝正

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】肉離れに代表される骨格筋損傷はしばしば線維化を惹起し,重度な場合は骨格筋機能不全を呈することで日常生活動作の阻害因子となることが知られている。スポーツ現場では骨格筋損傷の治癒を促すために物理療法の1つである微弱電流(microcurrent electrical neuromuscular stimulation:MENS)治療が実施されている。MENS治療により損傷した組織の修復が促進された事例は数多く報告されているが,そのメカニズムには不明な点が多い。ストレスタンパク質であるheat shock proteins(HSPs)の発現誘導は,損傷骨格筋の再生を促進することが報告されている。コラーゲン特異的なHSPであるHSP47は,損傷骨格筋細胞に発現が誘導されることが知られている。したがって,HSP47は損傷骨格筋の再生に重要な役割を担っていることが示唆される。そこで本研究は,MENS治療がもたらす損傷骨格筋の再生促進の機序についてHSP47発現から検討することを目的とした。【方法】実験動物は7週齢のC57BL/6J雄性マウス36匹を用い,骨格筋損傷後に自然回復させる群(CTX群;n=18)と回復過程においてMENS治療を行う群(MENS群;n=18)の2群に分類した。筋損傷は,麻酔下にて左側前脛骨筋(TA)に対しcardiotoxinを筋注することで惹起した。また,右TAを対照群とした。MENS治療は,Trio 300(伊藤超短波(株),東京)を使用し,左後肢に対して出力20 μA,周波数0.3 Hz,パルス幅250 msの条件で1日1回,60分間実施した。CTX筋注を基準として,1,2および3週間後に両後肢よりTAを摘出し,骨格筋含有タンパク量を測定した後Western blot法を用いてHSP47およびHSP72発現量を評価した。【倫理的配慮,説明と同意】本実験は所属機関の動物実験に関する規定に従い,所属機関の動物実験委員会の審査・承認を経て実施した。【結果】TAの筋タンパク量はCTXを筋注することで低下し,その後の徐々に回復した。CTX筋注3週後において,筋タンパク量はMENS群がCTX群に比べて有意に高値を示した(p<0.05)。TAにおけるHSP47発現量は,CTXを筋注することにより増加し,CTX筋注1週間後に対照群に比べ約2.5倍の発現量を示した(p<0.05)。その後,HSP47発現量は徐々に低下したが,MENS治療によりHSP47発現量の低下が促進した。TAにおけるHSP72発現量も,CTX筋注により増加し,その後徐々に低下する傾向が認められたが,CTX筋注およびMENS治療による統計学的に有意な変化は認められなかった。【考察】本研究では,損傷骨格筋に対するMENS治療は損傷により低下した筋タンパク量の回復を促進した。したがって,MENS治療は損傷骨格筋の治癒促進効果を有することが確認された。MENS治療によって,CTX筋注により増加したHSP47発現量の低下を促進することが認められた。HSP47はコラーゲン特異的なHSPであり,損傷骨格筋細胞膜に発現が誘導されることから,MENS治療は損傷骨格筋の再生に必要なコラーゲン量を適切に制御することで,再生を促進しているものと考えられた。【理学療法学研究としての意義】MENSには損傷組織の回復促進効果がある他,疼痛抑制効果なども有するとされており,リハビリテーション医療への応用が期待される物理刺激の一つである。MENS治療は痛みを伴わず受傷早期から実施できることから,その治療メカニズムが明らかにすることで運動器リハビリテーションに大きく貢献できるものと考えている。本研究の一部は日本学術振興会科学研究費(挑戦的萌芽,24650411;基盤A,22240071)ならびに日本私立学校振興・共済事業団による学術振興資金の助成を受けて実施された。

著者

佐藤 進

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.28 Suppl. No.3(第36回全国研修会 第28巻研修会特別号 No.3)

巻号頁・発行日

pp.32-33, 2001-10-05 (Released:2017-09-19)

参考文献数

7

著者

白石 涼 知花 俊吾 名護 零

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.H2-73_2-H2-73_2, 2019

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<p>【はじめに、目的】</p><p>膝前十字靭帯再建術後において、膝蓋腱部の侵襲により膝蓋下脂肪体(以下IFP:infrapatella fat pad)の炎症や変性をきっかけに膝前面部痛(以下AKP:Anterior Knee Pain)を臨床で経験することがある。今回の研究では超音波エコーを用いて、健常成人の膝関節角度の違いによるIFPの動態を明らかにすることを目的とした。</p><p>【方法】</p><p>膝関節に整形外科的疾患の既往の無い健常成人10例20膝(男性5例、女性5例:平均年齢24.5±3.3歳)を対象とした。IFPの動態評価にはHITACHIデジタル超音波診断装置Noblusを使用した。測定は短軸像にて大腿骨顆間溝から膝蓋靭帯間のIFPの厚さを測定した。測定肢位は仰臥位にて膝屈曲30°を開始肢位とし伸展0°へ自動運動を行い、プローブ入射角は床水平面から屈曲位時45°、伸展位時60°で統一した。各肢位で3回測定しその平均値を採用した。各肢位平均値の差をIFP変化量としてShapiro-Wilk検定、対応のあるT検定を用いて検討した。有意水準は5%未満とした。統計学的解析にはR2.8.1を使用した。</p><p>【結果】</p><p>両膝関節のIFPは屈曲位が平均15.0±1.8mm、伸展位が平均13.4±1.7mmであった。IFPの変化量は1.64mm(p<0.01)となり、屈曲位と伸展位の間に有意差を認めた。また左右膝関節間の比較では屈曲位と伸展位の間に有意差を認めなかった(p>0.05)。</p><p>【結論(考察も含む)】</p><p>本研究結果から全ての健常成人で膝関節角度の違いにおけるIFPの厚さは、屈曲位と伸展位の間に有意差が認められ、先行研究と同様の結果となった。IFPは膝関節屈伸運動に伴い軟部組織の組織圧を緩衝する作用があると報告されている。健常成人のIFPは膝関節屈伸運動において大腿骨内外顆間のスペースを移動し、形態変化ができるだけの柔軟性があり、軟部組織の組織圧を緩衝する機能を有していると考えられる。今後は縦断的研究としてAKPを有する疾患群と健常群のIFPの動態評価を比較し、AKPを有する群の疼痛改善やスポーツ復帰の阻害因子を明らかにしていきたい。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>この研究はヘルシンキ宣言に沿って行い、得られたデータは匿名化し、個人情報が特定できないように配慮した。</p>

著者

本田 祐一郎 梶原 康宏 田中 なつみ 石川 空美子 竹下 いづみ 片岡 英樹 坂本 淳哉 中野 治郎 沖田 実

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.I-112_1-I-112_1, 2019

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<p>【はじめに,目的】</p><p>これまでわれわれは,骨格筋の不動によって惹起される筋性拘縮の主要な病態はコラーゲンの増生に伴う線維化であり,その発生メカニズムには筋核のアポトーシスを契機としたマクロファージの集積ならびにこれを発端とした筋線維萎縮の発生が関与することを明らかにしてきた.つまり,このメカニズムを踏まえ筋性拘縮の予防戦略を考えると,筋線維萎縮の発生を抑止できる積極的な筋収縮負荷が不可欠といえ,骨格筋に対する電気刺激療法は有用な方法と思われる.そして,最近は下肢の多くの骨格筋を同時に刺激できるベルト電極式骨格筋電気刺激法(Belt electrode-skeletal muscle electrical stimulation;B-SES)が開発されており,従来の方法より廃用性筋萎縮の予防・改善効果が高いと報告されている.そこで,本研究では動物実験用B-SESを用い,不動後早期からの筋収縮負荷が線維化の発生を抑制し,筋性拘縮の予防戦略として有用かを検討した.</p><p>【方法】</p><p>実験動物には8週齢のWistar系雄性ラット16匹を用い,1)無処置の対照群(n = 4),2)ギプスを用いて両側足関節を最大底屈位で2週間不動化する不動群(n = 6),3)不動の過程で動物実験用B-SESを用い,後肢骨格筋に筋収縮を負荷する刺激群(n = 6)に振り分けた.刺激群の各ラットに対しては大腿近位部と下腿遠位部にB-SES電極を巻き,後肢骨格筋に強縮を誘発する目的で刺激周波数50Hz,パルス幅250µsec,刺激強度4.71 ± 0.32mAの条件で,1日2回,1回あたり20分間(6回/週),延べ2週間,電気刺激を行った.なお,本実験に先立ち正常ラットを用いて予備実験を行い,上記の条件で刺激強度を漸増させ,足関節中間位での最大等尺性筋力を測定した.そして,最大筋力の60%の筋力を発揮する刺激強度を求め,これを本実験の刺激強度に採用した.実験期間中は1週毎に麻酔下で各ラットの足関節背屈可動域を測定し,実験期間終了後は両側ヒラメ筋を採取した.そして,右側試料はその凍結横断切片に対してH&E染色を施し,各筋につき100本以上の筋線維横断面積を計測した.一方,左側試料は生化学的検索に供し,コラーゲン特有の構成アミノ酸であるヒドロキシプロリン含有量を定量した.</p><p>【結果】</p><p> 足関節背屈可動域と筋線維横断面積は不動群,刺激群とも対照群より有意に低値であったが,この2群間では刺激群が不動群より有意に高値を示した.また,ヒドロキシプロリン含有量は不動群が対照群より有意に高値であったが,刺激群は対照群と有意差を認めなかった.</p><p>【考察】</p><p> 今回の結果から,刺激群には筋線維萎縮の進行抑制効果ならびに骨格筋の線維化の発生抑制効果が認められ,このことが足関節背屈可動域制限,すなわち筋性拘縮の進行抑制効果に影響していると推察される. </p><p>【結論】</p><p> 不動後早期からの筋収縮負荷は線維化の発生を抑制し,筋性拘縮の予防戦略として有用であることが示唆された.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本実験は長崎大学動物実験委員会で承認を受けた後,同委員会が定める動物実験指針に準じ,長崎大学先導生命科学研究支援センター・動物実験施設で実施した.</p>

著者

池田 登顕 柴田 昌和 古川 洋高 立壁 大地 神谷 真知子 塩野 浩章

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P3485, 2009

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【目的】<BR>近年,腰部骨盤帯における機能解剖学的知見は増加してきている.特に多裂筋や腹横筋,骨盤底筋群,横隔膜は腰部骨盤帯への安定性に作用するといわれているが,これらの筋の明確な作用はまだ全て明らかにされていない.また,多様な臨床評価方法や運動療法なども紹介されてきてはいるが,明らかな誘発原因のない腰部骨盤帯疾患の発生機序は明確になっていない.今回,仙髄レベルに神経症状や梨状筋症候群,坐骨神経痛を患った症例に対する理学療法を経験した.その際,既存の機能解剖学的知見に基づいて理学療法を展開したが,治療後に症状は軽減したが消失しなかった.この課題を解決し,解剖学的な検証をするために腰部骨盤帯を観察する機会を設けさせていただいた.屍体は大殿筋が中央で切離され,梨状筋下孔が良好に観察できるものであり,仙骨のうなずきおよび腸骨の起き上がり操作介入による検討が可能であった.その結果,梨状筋の弛緩および梨状筋下孔の拡大を触診できた.そこで,前述の症例に対して屍体で得られた機能解剖学的所見と同様の操作を加えることで,各症例の症状に変化がみられるかどうかを検討することとした.<BR>【方法】<BR>仙髄レベルに神経症状や梨状筋症候群,坐骨神経痛を有し,明らかな誘発原因のない腰部骨盤帯疾患症例10名を対象とした.対象者は男性2名・女性8名であり,平均年齢は69.7歳であった.この10名のうち,症状と画像所見とが明瞭に一致したのは1名であり,症例は全て腰椎の後彎により症状が悪化した.この10名に対して以下の3通りの徒手操作をランダムに加え,操作後の症状の変化を,「消失」・「軽減」・「変化なし」の3通りから回答させた.徒手操作は,既存の臨床評価方法を参考にした,A仙骨のうなずき操作,B腸骨の起き上がり操作,C同時にAおよびBの操作である.なお,各操作は1日以上間隔を設け,操作における効果が消失してから次の操作を加えた.また,症例は本研究内容の説明をし,同意を得られた10名である.<BR>【結果】<BR>Aでは3名が「軽減」,7名が「変化なし」と回答し,Bでは2名が「消失」,2名が「軽減」, 6名が「変化なし」と回答した.Cでは全ての症例が「消失」と回答した.<BR>【考察】<BR>既存の知見では,多裂筋・腹横筋・骨盤底筋群および横隔膜は,腰部骨盤帯における安定性確保のための機能を1つのユニットを形成することで担っており,股関節周囲筋が補助的に担っているとされている.さらに,仙骨をうなずかせるように作用する筋は多裂筋であり,腸骨を起き上がらせる筋は大殿筋である.今回の症例では,仙骨のうなずきおよび腸骨の起き上がり操作により症状が消失した.これより大殿筋のロッキング作用によって,腸骨が固定されている環境下で多裂筋が効率的に働き,両者の相互作用によって,梨状筋下孔が拡大することで仙髄レベルでの神経通路が確保されている可能性を示唆された.

著者

木島 亜依

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.BeOS3024, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 当院では装具療法をPTアプローチの1つとして、積極的に治療やADL場面での活用が出来るよう、早期作製を掲げ取り組んでいる。年間300本近く処方される中には、両側支柱付き長下肢装具(以下KAFO)も多く含まれているが、KAFOに特化した治療効果や作製時期などの検証は行ってきていない。脳卒中ガイドライン2009においても、「短下肢装具」使用における歩行の獲得、治療効果は高いエビデンスレベルで推奨されているが、「長下肢装具」の効果を挙げられているものは乏しく、症例報告も少ない。 当院の取り組みの検証とエビデンスの構築に向け、本研究では、当院に入院し1本目に装具を処方された者を分析し、下記を検証することでKAFOの効果を明らかにする。1.KAFO処方による治療効果(入院時、退院時のADLの変化)2.処方時期と治療効果の関連性を明らかにし、装具の早期作製の有効性を検証【方法】 2009年4月1日~2010年8月31日の期間に、当院に入院したのべ1046人中、脳血管障害を呈した患者で、装具を1本目に処方された332名。(内訳:KAFO142名、両側支柱付き短下肢装具72名、プラスチック製短下肢装具63名、オルトップ9名、Gait Solution29名、その他16名)そのうち片麻痺患者に限定し(外傷性脳損傷、水頭症術後、入院期間中に急性増悪し入退院を繰返した者は除く)、KAFOを1本目に処方した66名(以下K群)と両側支柱付き短下肢装具又はプラスチック製短下肢装具を1本目に処方した95名(以下A群)を対象とした。 方法は、K群とA群の基本情報をカルテより抽出し、両群とで下記項目について統計学的に比較検討した。(1)基本情報は、年齢、性別、疾患名、発症日、入院日、退院日、装具処方日、処方時の下肢Brunnstrom Recovery Stage(以下BRS)、入院時・退院時のFIM運動項目(以下M-FIM)、転帰とする。(2)K群とA群の入院期間、M-FIMについての比較(Mann-Whitney検定:有意水準は0.05とした)(3)K群とA群各々の発症から装具処方までの日数と、M-FIM利得の相関【説明と同意】 本研究に使用するデータの管理に関しては、当院の倫理規定に準じて行った。【結果】(1)K群は男性33名・女性33名、A群は男性61名・女性34名で、平均年齢はK群73.3±12.0歳、A群66.4±13.9歳であった。装具処方時のBRSは、K群はBRS2以下が52名、BRS3が12名、BRS4以上が2名に対し、A群はBRS2以下が9名、BRS3が54名、BRS4以上が32名であった。在宅復帰率(自宅、有料老人ホーム)はK群が54.5%、A群が75.8%であった。(2)入院期間は、K群の平均が140.0±39.3日、A群の平均が132.0±92.1日で有意差があり、K群の入院期間の方が長かった。入院時M-FIMについては、K群の平均が29.7±14.0点、A群の平均が39.2±14.4点で有意差があり、K群の方が、重症度が高かった。また、M-FIM利得ではK群の平均が14.7±14.3点、A群の平均が26.4±13.1点で有意差があり、退院時までのM-FIMの変化もK群の方が低かった。(3)発症から処方までの日数では、K群の平均が51.4±24.0日、A群の平均が45.1±45.1日であった。K群の発症から処方までの日数とM-FIM利得には、弱い相関関係が認められたが、一方A群は発症から処方までの日数とM-FIM利得の相関関係には、有意な差は認められなかった。【考察】 K群は、A群に比べ重症度が高いケースが多く、M-FIM利得についても、A群よりも得られる効果は低く、入院期間は長い傾向にあった。しかしK群は、早期作製するほど、退院時のM-FIMが上がる傾向があったことから、下肢の運動機能が比較的重度でも、早期よりKAFOを使用しアプローチしていくことで、退院時のADL向上につながる可能性があり、早期作製の意義はあると考える。一方A群については、発症から処方までの日数とM-FIM利得においての相関が得られなかった事から、K群よりも、慎重に装具作製の時期を見極める必要があると思われる。 本研究では、K群の早期作製の効果については一定の知見が得られたが、入院期間は長く、M-FIM利得が低い値であり、KAFO自体の効果についての立証は困難であった。これは入院時、退院時M-FIMともにK群は重症度が高く、ばらつきがあったことが原因と考えられる。また、重症患者の治療効果には、KAFOのみの効果ではなく、入院期間やADLに様々な要因が影響すると予測され、KAFO対象者のより詳細な調査、分析が必要と思われる。今後はKAFOの効果検証に向けて、適応基準など対象を増やしながら検証を継続していきたい。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果より、KAFOは早期作製するほど効果が得られやすい事から、早期リハビリテーションの一助として、下肢の運動機能が重度でも早期よりKAFOを活用していくことは有用と考える。

著者

石川 博明 村木 孝行 森瀬 脩平 関口 雄介 黒川 大介 山本 宣幸 出江 紳一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ca0935, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 野球選手において、投球側の肩関節内旋制限は特徴的な所見であり、投球障害に関連する一要因であると言われている。このような背景から、投球側と非投球側の肩関節内旋可動域を測定し、左右差を比較したものが過去に多く報告されている。しかし、これらの報告の多くは肩関節外転90°位で測定しており、単一肢位での比較となっている。肩関節内旋の制限因子としては、上腕骨後捻角の増大による骨性の因子、筋、靱帯、関節包などの軟部組織性の因子、さらに軟部組織性の因子は伸張性低下による他動因子と筋の収縮による自動因子に分けられ、多岐にわたる。したがって、単一肢位の測定では制限因子をより詳細に知ることができない。そこで、本研究では投球側と非投球側の肩関節内旋可動域の差を様々な肢位で比較することにより、野球選手に特徴的な肩関節内旋制限の因子を検討することを目的とした。【方法】 シーズン前に検診を行った硬式野球部に所属する高校生選手46名(投手:13名、捕手:6名、内野手:16名、外野手11名)を対象とした。測定項目は各4肢位(肩関節外転30°位、外転90°位、屈曲90°位、伸展30°位)での内旋可動域とし、肢位ごとに投球側と非投球側との間の内旋可動域差(投球側-非投球側)を算出した。また、すべての測定は背臥位で、3名の検者によって行われた。各検者は他動的運動、肩甲骨の固定および最終可動域の確認、デジタル傾斜計およびゴニオメーターを用いた角度測定のいずれかを担当した。解析はすべての選手を対象に肢位の違いによる内旋可動域差を比較した。また、疼痛の有無との関連を調べるため、投手と捕手を含むバッテリー(19名)を肩関節痛あり群(投手:5名、捕手:4名、計9名)となし群(10名)の2群に分け、各肢位での内旋可動域差を2群間で比較した。肩関節痛を有した選手全員は外転外旋位でインターナルインピンジメントの所見を認め、これらが原因による痛みが疑われた。統計解析には、一元配置分散分析およびGames-Howellの多重比較検定、対応のないt検定を用い、有意水準はすべて5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は高校野球部指導者および選手に対して検診の目的、内容を文書および口頭で説明し、同意を得られた上で実施した。【結果】 投球側と非投球側との間の内旋可動域差は、外転30°位(1.2±8.6°)、外転90°位(-6.0±12.4°)、屈曲90°位(-9.8±7.5°)、伸展30°位(-11.1±14.9°)の順に大きくなった。また、外転30°位とその他3肢位との間でそれぞれ有意差を認めた(p<0.01)。肩関節痛あり群となし群の比較では、伸展30°位において肩関節痛あり群(-21.1±6.5°)がなし群(-9.0±16.0°)と比較して、内旋可動域差が有意に大きかった(p<0.05)。【考察】 本研究の結果より、高校野球選手の肩関節内旋制限は測定肢位により異なることが明らかになった。骨性の制限因子は肢位によって変わらないため、測定肢位によって軟部組織の制限因子としての影響度が異なることが考えられる。また、本研究では外転30°位にて左右差が最も小さく、伸展30°位にて左右差が最も大きいという結果であった。MurakiらやIzumiらによると、外転30°位と伸展30°位での内旋は、ともに後方関節包と棘下筋が伸張される肢位であると報告されている。本研究では、外転30°位と伸展30°位との間で内旋可動域差に有意差を認めたことから、内旋制限が後方軟部組織の伸張性低下のみによるものとは考えにくい。また、肩関節痛の有無による比較を行ったところ、肩関節痛あり群では伸展30°位で左右差が有意に大きいという結果であった。Yamamotoらの報告によると、肩関節伸展により肩峰下接触圧が高くなるとされている。したがって、伸展30°位での測定はインターナルインピンジメントによって損傷される腱板と肩峰下の接触ストレスを高め、筋による防御性収縮を生じさせる可能性がある。そして内旋に対する防御性収縮が生じた場合、伸展位での内旋は棘下筋の大きな伸張が必要となるため、内旋可動域への影響が大きくなると考えられる。今後は、これらのストレスと防御性収縮などの自動因子による内旋制限との関係について、更に検討を進める必要がある。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果は、必ずしも後方軟部組織の伸張性低下のみが原因ではなく、筋による自動因子が大きく関与している可能性を示した点で意義深い。関節可動域の改善において制限因子の把握は必要不可欠であり、本研究の結果は治療法を選択する上で有用となる。

著者

平田 明日香 磯田 真理 中村 太志 監崎 誠一 西川 正治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.H2-180_2, 2019 (Released:2019-08-20)

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【症例紹介】40歳代,女性.疾患名は変形性腰椎症,左股関節インピンジメント症候群.重いものを持ち上げようとして左鼠径部痛が生じた.左荷重応答期から立脚中期にかけて左鼠径部痛あり.【評価とリーズニング】立位時体幹前屈30度,後屈10度,左回旋15度で左股関節前面に鋭痛あり.体幹前屈で最も疼痛が生じた(NRS8).ワンガーフィンガーテストを実施すると左鼠径部中央付近を示した.前方インピンジメントテスト左陽性.MMT(右/左):股関節屈曲5/4,伸展5/4,外転5/4,内転5/4,外旋5/4,内旋5/4,屈曲外転外旋5/4,屈曲位外転5/4.関節可動域(右/左,単位;°):股関節屈曲125/125,伸展10/10,外転50/50,内転15/10,外旋45/50,内旋45/35.体幹前屈では,仙骨がニューテーションするため腸骨が仙骨に対し後傾し,股関節屈曲するため腸骨が大腿骨頭に対し前傾する.体幹前屈時,腸骨が大腿骨頭上を前傾し股関節が屈曲するためには,副運動の内旋が必要になる.関節可動域検査より左股関節内旋が制限されていることから,体幹前屈時の大腿骨頭の後方滑りが制限された状態で股関節屈曲が生じていたと考えた.従って体幹前屈時の左股関節内旋制限により大腿骨頭が後方へ滑らず,その状態で股関節屈曲を行うため,大腿骨頭が前方偏移し股関節唇のインピンジメントによる疼痛が生じていたと考えた.【介入内容および結果】運動器超音波検査の結果,①左股関節唇に損傷は認められなかった,②左股関節屈曲時腸腰筋の滑走不全を認めた,③左股関節屈曲大腿直筋の筋厚が厚くなるのを認めた,④左股関節伸展位で大腿骨頭が臼蓋に対し前方へ偏移していたことを認めた. 左腸骨後傾誘導テーピングで疼痛が軽減した(NRS4).左腸骨後傾誘導で疼痛が軽減したことから,体幹前屈時の左腸骨は仙骨に対し後傾できず,大腿骨頭に対し前傾し過ぎていた.腸腰筋の作用は腰椎前弯,腸骨前傾である.また腸腰筋は大腿骨頭の前方を走行することから, 大腿骨頭前方安定性に寄与する.評価結果より左腸腰筋の筋力低下,運動器超音波検査より滑走不全を認めたことより,腰椎前弯による仙骨ニューテーション,大腿骨頭上の左腸骨前傾に作用できず,左大腿直筋が優位に働いたと考えた.また左腸腰筋筋力低下により大腿骨頭が前方偏移してたこと,左股関節内旋制限により大腿骨頭が後方へ滑らないことにより大腿骨頭が前方偏移し,その状態で股関節屈曲を行うため,大腿直筋の起始部に伸張ストレスとインピンジメントが生じ左鼠径部痛が生じていた.左腸腰筋の収縮運動,股関節回旋・腸骨モビライゼーションを実施し,体幹前屈動作時・左荷重応答期から立脚中期にかけての左鼠径部痛は軽減し(NRS2),歩行時痛も改善したため1診目は終了した.2診目の左鼠径部痛はNRS2であり,治療後はNRS1,歩行時痛は消失した.【結論】左腸骨後傾誘導で疼痛が消失したことから,体幹前屈時の左腸骨は仙骨に対し腸骨前傾・大腿骨頭に対し後傾していた.左腸腰筋の筋力低下,滑走不全により大腿骨頭上腸骨前傾,腰椎前弯による仙骨ニューテーションに作用できず,左大腿直筋が優位に働いたため起始部に疼痛が生じ左鼠径部痛が生じていた.左股関節内旋制限,左腸腰筋の筋力低下,滑走不全の状態で日常生活を送ることにより,大腿骨頭の不安定性を助長させる可能性がある.その結果経年変化により変形性股関節症を発症することも考えられるため,インピンジメント症候群の原因を追求し,改善することが重要であると考えた.【倫理的配慮,説明と同意】被験者に対して事前に研究趣旨について十分に説明した後,同意を得て実施した.

著者

金崎 雅史 古川 菜々美 太田垣 沙和 沖中 郁美 海老原 覚

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【背景】咳嗽は主要な呼吸器症状であり,継続的で過剰な咳嗽はQOLを著しく低下させる。また強いcough epochは運動療法の進行の阻害因子になる。しかし,咳嗽に対する十分な治療選択はなく,使用頻度の高いOTC医薬品はnon effctiveとされている。呼吸困難はそれ自体が不快な呼吸感覚であるが,咳は咳刺激に対するmotor actionを指している。この概念と一致して,古くから咳は延髄孤束核を中枢とする反射弓をもつと考えられてきたが,近年,咳が生じる前にUrge-to-cough(筆者らは咳衝動と呼んでいる)と呼ばれる不快な呼吸感覚が先行して,咳のmotor actionを修飾することが知られている。また,fMRIによる解析では,咳反射は脳幹より上位の脳機能による修飾を受けることが示されている。従って,過剰な咳・咳衝動の制御において,咳反射の神経経路上の上位脳機能への介入は効果的な咳嗽治療となるかもしれない。そこで,咳衝動における不快感の責任主座のひとつと考えられている島皮質にて処理が行われる聴覚刺激に着目し,そのクエン酸誘発性咳反射閾値及び咳衝動への有用性を検討することとした。</p><p></p><p>【方法】非喫煙若年者10名に対して咳反射閾値,咳衝動を測定した。咳反射閾値は咳が誘発された最小クエン酸濃度(C₂およびC₅)を,咳衝動は咳衝動log-log slope及びLog咳衝動閾値により評価を行った。聴覚刺激は,被験者が好む曲を自由に選択させ,イヤホンを介して行った。</p><p></p><p>【結果】クエン酸誘発性咳反射閾値(C₂およびC₅)は聴覚刺激条件にて統計学的有意に高値を示した。クエン酸誘発性の咳衝動log-log slpeは聴覚刺激条件にて統計学的有意に低値を示した。一方で,Log咳衝動閾値は両条件において統計学的有意差は見られなかった。</p><p></p><p>【結語】聴覚刺激は,咳反射感受性および咳衝動を低下させることが明らかになった。咳反射は脳幹と上位脳機能によって制御されている。本研究において,Log咳衝動閾値に変化が見られなかったことから,聴覚刺激が上位脳機能に影響を及ぼすことで,その効果を示したことが考えられた。</p>

著者

上井 雅史 伊藤 昭 田中 隆晴 平野 弘之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.D3P2516, 2009 (Released:2009-04-25)

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【はじめに】ベゲタミンの大量服用で横紋筋融解症を呈した統合失調症症例の大腿四頭筋麻痺の1例を経験した.リハビリテーション(以下リハ)の経過につき報告する.今回の報告はヘルシンキ宣言に従い症例に説明をして了承を得た.【症例】31歳、女性.既往歴:統合失調症、糖尿病.【現病歴】2007年6月中旬にベゲタミンを大量服用し意識障害が出現.某大学病院救命センターに搬送され血液浄化療法を受ける.発症10日目からリハが開始され、7月12日に退院となった.7月13日に当院を受診しリハ開始となった.【初期評価】徒手筋力テスト(MMT)の結果:両股関節屈曲4および外転が4であった.両膝関節伸展が0、屈曲が4であった.両足関節伸展が4、屈曲が4であった. ADL能力:Barthel index 55点、起居動作は手すりつき椅子自立、歩行能力はロフストランド杖使用で屋内監視、屋外歩行は軽介助であった.【経過】2007年7月17日から筋力およびADL訓練を開始した.8月11日に歩行が自立、階段昇降も監視で可能となった.9月1日には大腿四頭筋に筋収縮が感じられMMTが1となった.9月14日に階段の上りが自立した.9月21日には階段の下りが自立した.11月6日に膝関節伸展が2となった.1月28日には膝関節伸展が3となった.4月22日には膝伸展筋力が4であった.春先になると思考がまとまらないなど統合失調症の症状が増悪、および筋力訓練が辛いとなどの理由で通院頻度が減少した.そのため運動プログラムを一時中止、ストレッチや温熱療法などに変更することで、通院中止による社会参加の機会が減少するのを防止した.その後、活動面は徐々に増加し10月中旬より授産施設に復帰が可能となった.【考察】統合失調症を合併する横紋筋融解症の経過報告は我々のみた限りで少ない.類似した事例として阪神大震災時のクラッシュ症候群の報告がある.それによると16週以降でも歩行に至らなかった症例が10例中3例と筋力回復には長期要すると予想された.統合失調症へのリハが社会適応を目的としている事も考慮し、筋力回復主体ではなくclose packed position(CPP)で骨靭帯性の支持力を利用した歩行をさせることで、早期に歩行を自立させ早期社会復帰に向けモチベーションを維持させた.筋力が十分でない場合Closed kinetic chainでは靭帯、軟部組織に対し負担を増加させる.そのためOpen kinetic chainから開始するのが良いといわれている.本症例でもADL自立度が改善する一方で、膝関節に力学的負担が増加し膝関節痛が出現し筋力改善がプログラムを中断してしまった.統合失調症は自己管理能力が必要以上に乏しく肥満、関節負担の軽減が困難である.歩行動作を優先しプログラムが中断した点は反省すべき点であった.筋力訓練の停滞はあったが、一旦獲得した機能が著しく低下することがなかった.通院による身体活動および社会への参加の増加が身体機能維持につながったためと考えられた.

著者

日岡 明美 沖田 学 片岡 保憲 炭岡 良 横野 志帆 海部 忍 北中 雄二 土橋 孝之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.BbPI2175, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 共感覚は,一種類の感覚情報によって他の感覚が引き起こされる現象である.つまり,共感覚は複数の感覚モダリティにまたがって脳の中で無関係に思える抽象的な情報を結びつける能力である(Ramachandran,2005).この共感覚を利用した抽象概念の照合は,回答や判断を明確に伝えることのできない知的機能が低下した脳卒中片麻痺患者の意思決定を表現する手がかりとなる可能性が推察されている(日岡,2010).また,言語発達の遅延や他人と感情を共有して,意思疎通を図ることが困難な症状を呈する自閉症児においても抽象概念の照合が意思決定を表現する手がかりとなる可能性が考えられる.本研究目的は脳卒中片麻痺患者および自閉症児に共感覚を問う課題を実施し,抽象概念を照合する能力と説明する能力を知的機能という視点から分析することである.【方法】 脳卒中片麻痺患者30名(男性8名,女性22名,平均年齢76.3±11.2歳)および自閉症児14名(男児10名,女児4名,平均年齢8.5±1.9歳)を対象にブーバ/キキ実験を実施した.手順として,二つの異なる図形(でこぼこした図形,ぎざぎざの図形)を提示し,「この形は,一つは『ブーバ』,もう一つは『キキ』と言います.どちらが『ブーバ』でどちら『キキ』ですか.」と指示し,判断を求めた.回答が得られた後に,「ブーバ」と判断した理由(以下,質問1),「キキ」と判断した理由(以下,質問2)についてのインタビューを実施した.また,知的機能評価として,レーヴン色彩マトリックス検査(以下,RCPM)を実施した.質問1,2におけるインタビュー結果から両方の説明が可能であった群(以下,A群)と両方または片方の説明が不可能であった群(以下,B群)に分類した.脳卒中片麻痺患者と自閉症児のそれぞれ2群間のRCPM得点をMann-WhitneyのU検定を用いて比較分析した.なお,有意水準は5%未満とした.【説明と同意】 すべての対象者および保護者に本研究目的の説明を行い,同意を得た.【結果】 ブーバ/キキ実験において,でこぼこした図形が「ブーバ」,ぎざぎざの図形が「キキ」と判断した脳卒中片麻痺患者は30名中29名,自閉症児は14名中13名であった.RCPMの平均値および標準偏差は脳卒中片麻痺患者では16.3±8.6点(最小値0,最大値30点)であり,自閉症児では24.5±9.3点(最小値は0,最大値34点)であった.2群の内訳は,脳卒中片麻痺患者ではA群16名,B群13名,自閉症児ではA群5名,B群8名であった.脳卒中片麻痺患者の2群間のRCPM得点の中央値の比較では,A群は19点,B群は14点(p<0.05)であり,A群がB群に比べ有意に得点が高かった.自閉症児の2群間のRCPM得点の中央値の比較では,A群は28点,B群は27点であり,有意差は認められなかった.【考察】 本研究において,でこぼこした図形が「ブーバ」,ぎざぎざの図形が「キキ」と判断した対象者が殆どであったことから,脳卒中片麻痺患者および自閉症児は抽象概念を照合する能力が保たれているということが明らかになった.また,抽象概念を照合する能力が保たれている対象者のなかに知的機能が高い者と低い者が存在していた.この結果は脳卒中片麻痺患者および自閉症児において,抽象概念を照合する能力と知的機能は乖離した能力であるということが示唆された.さらに,抽象概念の照合を説明できたA群と説明できなかったB群をRCPMの得点で比較した際,脳卒中片麻痺患者ではA群はB群に比べて知的機能が高かったが,自閉症児では差を認めなかった.このことは,抽象概念の照合を説明する能力は,脳卒中片麻痺患者では知的機能に依存しているが,自閉症児では非言語性の知的機能の視点からは測ることのできない能力であることが推測された.本来,図形と音との抽象概念の照合は言語の進化に重要であり,人の発達とともに備わってきたものであると推測されている(Ramachandran,2001).本研究結果から,脳卒中片麻痺患者のように,脳機能になんらかの破綻が生じても一度備わった抽象概念を照合する能力は残存している可能性が推察された.加えて,自閉症児のように,言語発達の遅延や意思疎通が困難な症状があり,脳機能の発達過程にあるものでも,抽象概念を照合する能力は形成されている可能性が推察された.【理学療法研究としての意義】 本研究において,対象者の殆どが抽象概念を照合する能力が保たれていた.よって,意思疎通が困難であり,知的機能が低下した脳卒中片麻痺患者および自閉症児に対し,抽象概念を用いた手法が治療介入の手がかりになり得る可能性が示唆された.

著者

重本 千尋 奥村 真帆 松田 直佳 小野 玲 海老名 葵 近藤 有希 斎藤 貴 村田 峻輔 伊佐 常紀 坪井 大和 鳥澤 幸太郎 福田 章真

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】妊娠中はホルモンの変化や体型変化により,多くの女性が腰痛骨盤痛(low back pain and pelvic pain;LBPP)に悩まされる。妊娠中に発症したLBPPは産後持続する事が多く,睡眠障害やうつ病,不安感などを引き起こし,本人の日常生活のみならず子供の発育に悪影響を与えることから解決すべき重要な課題である。妊娠中から産後にLBPPが持続する要因に関する調査は行われているが,一定した見解は得られていない。近年,腰痛の関連因子の一つとして女性ホルモンが着目されており,エストロゲンの低下は痛みの感受性を増加させることがわかってきており,閉経後女性における腰痛有病率の増加の一因になっていると考えられる。一方,産後女性は産後無月経の期間が存在し,この期間は閉経後女性と同様にエストロゲンなどの女性ホルモンの分泌が不十分と考えられる。しかし,産後女性において,女性ホルモンとLBPPの関連を明らかにした研究はない。本研究の目的は,妊娠中にLBPPを有していた女性において産後の無月経の期間と産後4ヶ月時のLBPPとの関連を調査することである。</p><p></p><p></p><p>【方法】対象者は,4ヶ月児健診において,同意が得られた産後女性のうち,妊娠中にLBPPを有していた女性99名で,産後4ヶ月に自記式質問紙に回答してもらった。一般情報に加え,妊娠中と産後4ヶ月時のLBPPの有無・強度,月経再開の有無・再開時期を聴取した。痛みの強度はNumerical Rating Scale(以下,NRS)を用いた。統計解析は産後4ヶ月時のLBPPの有無と,月経が再開してからの期間との関連を検討するためロジスティック回帰分析を用いた。他因子を考慮するために従属変数を産後4ヶ月時のLBPPの有無,独立変数を月経が再開してからの期間,交絡変数を先行研究より年齢,BMI,出産歴,妊娠前のLBPPの既往,妊娠中のNRSとして,強制投入法による多重ロジスティック回帰分析を行った。統計学的有意水準は5%未満とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】妊娠中にLBPPのあった女性において産後にLBPPを有していたものは58名(58.6%)であった。月経再開時期が早いほど,産後4ヶ月時のLBPPの有病率が有意に低かった(オッズ比=0.57,95%信頼区間0.34-0.96)。多重ロジスティック回帰分析においても,産後4ヶ月時の月経が再開してからの期間は産後のLBPPと,他因子に独立して有意に関連していた(オッズ比=0.54,95%信頼区間0.30-0.97)。</p><p></p><p></p><p>【結論】本研究により,産後月経が再開してからの期間が短い,もしくは再開していない女性は月経が再開してからの期間が長い女性と比較して,LBPPの有病率が高いという結果が得られ,産後の無月経期間の長さは,産後のLBPPのリスクファクターとなる可能性が示唆された。</p>

著者

横井 悠加 伊藤 理恵 森 明子 森下 勝行

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.H2-19_2-H2-19_2, 2019

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<p>【はじめに、目的】</p><p>腹直筋離開(diastasis rectus abdominis:以下DRA)は,左右の腹直筋間に位置する白線の離開とともに,白線の機能障害を呈するものと定義されている(Venes et al., 2005).白線が位置する腹壁の障害は,その協調的作用から,骨盤底機能障害や腰部骨盤帯痛を引き起こすと予測されるが,本研究者らが実施したシステマティックレビューではその関連性を否定する結果が示された(横井ら,2017).この結果の要因として,各先行研究におけるDRAの定義に相異があること,またDRA評価時に腹直筋間距離(inter-rectus distance:以下IRD)のみで判断しており,白線の重要な機能である白線の組織硬度を評価していないことが考えられた.そこで本研究では,DRAを呈する女性のIRDと白線の組織硬度を測定し,それらと骨盤底機能障害との関連性を明らかにすることを目的とした.</p><p>【方法】</p><p>対象は,2017年1月から2017年12月までに出産した産後女性16名(年齢33.1±5.0歳,身長159.1±5.4cm,体重51.6±5.8kg,BMI 20.5±2.5kg/m²)である.研究デザインは横断研究を採用し,DRAの評価指標として,超音波診断装置によるIRD(臍部上1cmごとに10cmまで10箇所と,臍部下1cmごとに5cmまで5箇所の計15箇所)と,組織硬度計による白線の組織硬度(IRD測定箇所と同様)を計測した.いずれかの計測箇所にてIRDが25mm以上,または白線の組織硬度が150N/m以下であった場合をDRAと判断した.また,骨盤底筋の機能評価として,超音波診断装置での経腹法による膀胱底部挙上距離を計測し,骨盤底機能障害には,International Consultation on Incontinence Questionnaire-Short Form(以下ICIQ-SF)を用いて尿失禁を評価した.統計解析は,2標本<i>t</i>検定を用い,有意水準は5%とした.</p><p>【結果】</p><p>IRDによる評価では,DRA+群が8名,DRA―群が8名となり,白線の組織硬度による評価では,DRA+群が6名,DRA―群が10名となった.IRD,または白線の組織硬度を基準にした場合,どちらにおいてもDRAの有無による膀胱底部挙上距離(IRD: DRA+群; 1.8±3.2mm, DRA―群; 3.2±5.1mm,<i>p</i>=0.52, 95%IC=-5.95, 3.15, 白線の組織硬度: DRA+群; 3.3±5.2mm, DRA―群; 2.0±3.7mm,<i>p</i>=0.548, 95%IC=-3.36, 6.07)とICIQ-SF(IRD: DRA+群; 3.1±4.9点, DRA―群; 0.4±1.1点,<i>p</i>=0.158, 95%IC=-1.33, 6.83, 白線の組織硬度: DRA+群; 1.8±3.2mm, DRA―群; 3.2±5.1mm,<i>p</i>=0.947, 95%IC=-4.35, 4.08)の結果に有意差を認めなかった.</p><p>【結論(考察も含む)】</p><p>本研究では,DRAの新たな評価指標として白線の組織硬度を計測し,また先行研究よりもIRDの計測箇所を増やすことで,包括的なDRAの評価を試みたが,本結果より,どちらの評価指標を用いても骨盤底機能との関係において否定的な結果が示された.このことから,DRAによるIRDの増加と白線の組織硬度低下は骨盤底機能に影響を及ぼさないことが示唆された.しかし,本研究におけるサンプルサイズは再考の余地があり,今後更なる研究の継続が重要と考える.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究は,城西国際大学倫理委員会の承認を得た上で,対象者には口頭および書面にて説明を行い,同意を得た後に実施している.</p>

著者

畑出 卓哉 藤田 直人 荒川 高光 三木 明徳

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101489, 2013

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【はじめに、目的】骨格筋が損傷されたとき,炎症や疼痛を軽減する目的で寒冷刺激が用いられることが多い(Michlovitz et al., 1988).逆に温熱刺激は炎症症状を助長する(Knight et al., 1995)ことから,筋損傷直後には禁忌とされてきた.しかし,近年我々は筋損傷直後に与えた寒冷刺激は筋の再生を遅延させることを明らかにした(Takagi et al., 2011).すなわち,骨格筋再生の観点から見れば,筋損傷後の寒冷刺激による炎症反応の抑制は逆効果をもたらす可能性が高い.筋損傷後の炎症反応は,その後の筋再生にとって重要な役割を果たすという報告もあり(Tidball, 2004),炎症反応を助長させる温熱刺激は,骨格筋再生の観点から見れば有用な刺激となる可能性がある.実際,武内ら(2012)は,筋損傷後の温熱刺激は,筋再生を促進させることを明らかにした.しかし,損傷後の炎症反応のどのような因子が,どのようなメカニズムで筋の再生に影響を及ぼすのかについては,未だ不明な点が多い.Interleukin-6 (IL-6)は炎症反応において中心的役割を果たす因子である.また,IL-6 は筋の成長にも深く関わっているという報告もある(Serrano et al., 2008).従って,今回は温熱刺激が損傷筋におけるIL-6 の発現パターンに及ぼす影響を免疫組織化学的に観察するとともに,炎症反応や筋再生の初期段階における形態学的変化との関係を経時的に検討した.【方法】本研究では8 週齢のWistar系雄性ラットを24 匹使用し,温熱群(n=12)と非温熱群(n=12)の2 群に分け,麻酔下で長指伸筋を露出し,筋腹を500gの錘を負荷した鉗子で30 秒間圧挫して挫滅損傷を全ラットに与えた.皮膚縫合後,温熱群では損傷5 分後から42℃のホットパックを20 分間損傷部に当てて温熱刺激を行った.ホットパック実施中の筋表面温度は安静時から約10℃上昇した.損傷後6 時間と12 時間,1 日と2 日の4 時点で損傷筋を麻酔下で摘出し,損傷部を含む筋組織は,Hematoxylin-Eosin染色による形態学的観察と,IL-6,ED1,Pax7 の免疫組織化学的観察に用いた.ED1 とPax7はそれぞれマクロファージと筋衛星細胞の指標として用いた.温熱群と非温熱群間の比較にはstudentのt検定を用いた.【倫理的配慮,説明と同意】全ての実験は所属機関における動物実験に関する指針に従い,動物実験委員会の許可を得た上で実施した.【結果】損傷筋では,二次変性が進むにつれて筋線維の染色性が低下する.非温熱群では損傷6 時間後に染色性が低下した筋線維が観察された.これに対して,同時期の温熱群では染色性が低下した筋線維に加えて,輪郭が不明瞭になった筋線維も観察された.この時期において両群ともにIL-6 の免疫反応が筋線維に観察されたが,IL-6 陽性の筋線維数は温熱群で有意に多かった.非温熱群では損傷12 時間後に輪郭が不明瞭になった筋線維が観察され,ED1 陽性のマクロファージが線維間に観察され始めたが,温熱群ではすでにマクロファージが筋線維内にも侵入していた.また,IL-6 の免疫反応は,非温熱群では主として線維間に観察されたが,温熱群では線維内に進入したマクロファージの周囲に観察された.1 日目以降,IL-6 の発現はマクロファージの周囲に認められた.また,Pax7 陽性の筋衛星細胞にもIL-6 の共発現が認められた.【考察】損傷筋線維の染色性低下や輪郭の不明瞭化は,損傷後の二次変性を示す形態学的特徴で(Takagi et al., 2011),温熱刺激は損傷筋線維の二次変性を促進することを示している.また,IL-6 はクレアチンキナーゼの活性と密接に関係して(Toth et al., 2011),炎症反応において中心的役割を果たすことが知られている.今回の観察において,温熱刺激が対応する時期の非温熱群と比較して,損傷後のIL-6 陽性の筋線維数を増加させていたことから,温熱刺激は損傷後の炎症反応を促進させたことが示唆される.さらに,マクロファージが変性筋線維内に侵入する時期やIL-6 の発現も,温熱刺激によって早期化されていた.これらの結果より,温熱刺激は損傷筋線維の二次変性を促進させ,その結果,炎症反応やマクロファージの遊走を早期化させる可能性が示唆された.また,IL-6 の免疫反応がPax7 陽性の筋衛星細胞やマクロファージの周囲にも観察されたことから,IL-6 がマクロファージの遊走や筋衛星細胞の増殖や分化とも関係し,筋再生において重要な役割を縁着ている可能性が示唆された.【理学療法学研究としての意義】本研究は,温熱刺激が骨格筋の再生を促進する生化学的メカニズムの一部を明らかにしたものである.この研究結果は筋の再生を促進する上で,筋損傷後に温熱刺激を用いることの是非を検討する第一歩である.

著者

柿崎 藤泰

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement 2015.42.3

巻号頁・発行日

pp.63, 2015-10-09 (Released:2018-03-07)

著者

井上 千絵美 神先 秀人 南澤 忠儀 伊藤 寛和

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ab0693, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 しゃがみ動作は日本の生活において和式トイレ、物を拾う場面、入浴時の洗体などで日常的によく使用される動作である。立ち上がりに関する運動学的分析は数多く報告されているが、しゃがみ動作に関する報告はわずかしかない。本研究の目的は、開脚時ならびに軽度開脚時のしゃがみ動作を椅子への着座動作と運動学・筋電図学的に比較し、その特徴を明らかにすることである。なお、本研究においてはしゃがみ動作を「立位から足底全面を床に着けた状態で、膝関節を最大限屈曲した姿勢になるまでの動作」と定義した。【方法】 対象は、関節障害などの既往のない健常成人男性10名で、平均年齢は21歳(20‐22歳)、身長は172±5.4cm、体重は62.3±5.4kgであった。しゃがみ動作は和式トイレを想定した踵部内側間距離30cmの開脚位でのしゃがみ動作(30cm開脚)、物を拾う場面や入浴時を想定した踵部内側間距離10cmの軽度開脚位でのしゃがみ動作(10cm開脚)の2種類とし、立位から40cm高の椅子への着座動作と比較した。開始肢位は静止立位とし、各々3回ずつ測定した。動作速度は任意とし、上肢は体側に下垂した。動作解析には三次元動作解析装置(VICONMX)を使用した。赤外線反射マーカーセットはPlug-in-gait全身モデルを使用し、サンプリング周波数60Hzで経時的にマーカー座標を記録した。筋活動は表面筋電計を使用し、サンプリング周波数は1KHzとした。被験筋は右側の腰部(L4)脊柱起立筋、外側広筋、大腿二頭筋、前脛骨筋、腓腹筋の計5筋である。動作は頭部のマーカーが前方に移動し始めた時を開始、最も下方に位置した時を終了とした。解析項目は運動中における下肢、体幹、骨盤の最大角度および重心の前後と側方の移動幅である。筋活動に関しては、動作全体を通しての積分値を着座動作の値で正規化した%IEMG、および動作中の平均筋電位を最大収縮時に対する比率(%MVC)として算出した。統計処理は各動作3試行の平均値を用いて反復測定分散分析ならびに多重比較検定を行った。有意水準は5%とした。正規性のない場合はWilcoxon検定にBonferroni法を用いて補正した。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には本研究の目的と方法を口頭と文書により説明し、本研究への参加の同意を得た方に署名を頂いた後、測定を行った。個人情報は本研究でのみ使用し、データから個人を特定できないようにした。【結果】 しゃがみ動作における下肢、体幹、骨盤の最大屈曲角は最終肢位で生じ、30cm開脚位では、股関節91.0°、膝関節151.1°、足関節34.0°、体幹前屈75.9°、骨盤後傾32.5°で、10cm開脚位ではそれぞれ88.7°、153.4°、35.2°、79.1°、32.4°であった。これらはいずれも着座動作よりも有意に大きな値を示した。動作開始時からの重心の平均前方移動幅については、30cm開脚時6.8cm、10cm開脚時6.6cmと着座動作時の2.4cmに比べて約3倍大きくなった。一方、後方移動幅は着座動作時の20.8cmに対し、30cm開脚時0.0cm、10cm開脚時0.2cmとほとんどみられなかった。左右移動幅は30cm開脚で10cm開脚よりも有意に高い値を示した。動作中の平均筋電位は着座動作時と比較してしゃがみ動作時に脊柱起立筋が有意に減少し、前脛骨筋は逆に著明な増加を示した。%IEMGは前脛骨筋がしゃがみ動作時に着座動作と比較して約2.5倍と有意な増加を示した。【考察】 しゃがみ動作の最終肢位(しゃがみ姿勢)は一見大きな股関節屈曲を伴うように見えるが、本研究の結果から健常成人においては90°程度であるとわかった。これは、しゃがみ動作が骨盤の大きな後傾と体幹の前屈を伴うことにより、実際より大きく修飾されて映るためと考えられた。しゃがみ動作で前方への重心移動が増加し、後方移動がほとんどみられなかったのは、着座動作と比較してより多くの体幹の前屈を伴うこと、また動作開始時にすでに重心が後方に位置しており、狭い基底面内で大きな重心移動を行う際に後方への不安定さに対処する必要性が生じたためと考えられた。筋活動では特に動作後半において前脛骨筋の活動量が顕著に増加した。このことから前脛骨筋がしゃがみ動作において下腿を固定し、重心の過度の後方移動を防ぐ重要な働きをしていることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】 本研究におけるしゃがみ動作の定量的な分析結果は、臨床において動作観察で得られた情報を解釈する上で有用な知見を提示すると共に、安全なしゃがみ動作の指導に役立てることができると考えられる。

著者

田中 直樹 我妻 浩二 榊原 加奈 村上 純一 石渕 重充 村本 勇貴 岡田 尚之 岩本 航

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1323, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】野球は,本邦における競技人口が約810万人とされ,幅広い年代で行われている。学童期や高校野球選手に対する研究報告は多いが,中・高年期の野球傷害に関する報告はほとんどみられない。今回我々は,中・高年期以上で構成される1チームについて傷害調査を行う機会を得た。そこで本研究は中・高年期野球選手における傷害発生件数と程度を調査すること,および野球経験年数,野球ブランク年数と投球障害の関係を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は,東京都還暦軟式野球連盟所属の野球選手23名(平均年齢67.4±5.6歳)とし,調査は配票による自記式アンケートとした。調査項目は,①「野球経験年数(トータル年数,野球のブランク年数)」,②「野球に起因する傷害」,③「②の野球への支障度合い(VAS)」,④「野球以外に起因する傷害・疾患」,⑤「④の野球への支障度合い(VAS)」,⑥「現在野球を行う理由に関する自由記載」の6項目とした。また,アンケート調査項目④で肩肘痛を有していると回答した13名の「野球における支障度合い」と「経験年数」,「野球のブランク」との関係をpearsonの積率相関係数を用い検討した。統計解析は統計ソフトR ver.2.13.0を用い,有意水準は5%とした。【結果】①野球経験トータル年数は平均36.1±19.5年(±標準偏差)であった。野球経験者のうち現在野球を行うまでのブランク年数は平均25.2±14.5年(±標準偏差)であった。②野球に起因する傷害は合計18/23名で,肩・肘合計13件,腰痛3件,下肢障害3件,外傷では慢性硬膜下血腫1件,手指骨折1件であった。③野球に起因する傷害による野球への支障度合いは平均14.4±12.7mm(±標準偏差)であった。④野球に起因しない傷害・疾患を有すものは合計12/23名で腰痛3件,膝痛2件,喘息2件,痛風1件,前立腺疾患2件,心房細動1件,その他3件であった。⑤野球に起因しない傷害や疾患の野球への支障度合いは平均11.0±9.6mm(±標準偏差)であった。⑥現在野球を行う理由については,生きがいが5件,ストレス発散が5件,健康のためが4件であり,その他は仲間意識,社会交流等の回答があった。「野球経験年数」および「野球のブランク年数」と「肩肘痛による野球への支障度合い」との関係はそれぞれr=0.65(p<0.05),r=0.69(p<0.05)と正の相関を認めた。【結論】野球に起因する傷害は18/23名(78%)が有し,肩肘痛においては,野球経験年数,野球ブランク年数と野球への支障度合いについて正の相関を認め,今後身体機能との関係を明らかにする必要性がある。野球に起因しない傷害・疾患は12/23名(52%)が有し,年代を考慮した参加基準の指標や疾患の重症度の把握が必要であると考えられる。

著者

三浦 雄一郎 福島 秀晃 鈴木 俊明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.33 Suppl. No.2 (第41回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A0848, 2006 (Released:2006-04-29)

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【はじめに】腹直筋は腹筋群の一つであり、体幹屈曲の主動作筋である。外腹斜筋、内腹斜筋、腹横筋が側壁にて層状の構造を呈しているのに対し腹直筋は単独で縦走している。しかし、その構造は第一に4~5つの腱画にて区分されていること、第2に腹直筋鞘の中に納まっていることなど特徴的である。そのため腹直筋の上部、下部の筋線維に機能の相違があると推察され、筋電図学的分析がなされてきた。しかし、その違いは未だに明確にされていない。そこで今回、胸郭と骨盤の連結が比較的少ない基本肢位での肩関節屈曲運動を運動課題とし、腹直筋の上部と下部の筋機能を筋電図学的に分析したので報告する。【対 象】対象はインフォームド・コンセントの得られた整形外科的、神経学的に問題のない健常者5名、両側10例とし、平均年齢は29.2歳であった。【方 法】測定筋は上部腹直筋、下部腹直筋、外腹斜筋とした。筋電計はmyosystem 1200(Noraxon社製)を用いて測定した。電極部位はNgらによる研究結果を参照とした。座位で体幹の前傾角度を30度に設定し、上肢を下垂させた肢位を基本肢位とした。基本肢位にて肩関節を30°、60°、90°、120°、150°位で保持させた。負荷は体重の3%の錘を肩関節内外旋中間位、前腕回内外中間位にて把持させた。測定時間は5秒間とし、3回施行した。基本肢位における筋積分値を基準値とし、各角度における筋積分値相対値を求めた。3回の平均値をもって個人のデータとした。統計処理は分散分析をおこない、事後検定にはTurkeyの多重比較検定を用い、有意水準を5%以下とした。【結果および考察】肩関節屈曲角度の増加に伴い、外腹斜筋と上部腹直筋は有意な筋活動の増加を認めた。下部腹直筋に関しては肩関節屈曲角度を増加させても筋活動の変動が少なかった。肩関節屈曲角度の増加により前鋸筋の作用で肩甲骨を上方回旋させるが、この時同側の外腹斜筋による胸郭安定化が必要になる。本研究において肩関節屈曲角度の増加に伴い外腹斜筋の筋活動は漸増的に増加した。更に外腹斜筋の強い筋収縮を発揮させるためには腹直筋の収縮によって腹直筋鞘の緊張を高めることが重要と考える。本研究結果は肩関節屈曲運動に必要な胸郭安定化に外腹斜筋と上部腹直筋が関与することを示唆している。Filhoらは体幹屈曲および背臥位での四肢の空間保持を含む7つの運動課題を健常者に実施させたが腹直筋の各部位の相違は明確にならなかったと報告している。これは胸郭と骨盤を連結させる要素が入った運動課題では上部と下部腹直筋が共に参加するため機能に相違が認められなかったと考えることができる。しかし、本研究結果では胸郭と骨盤を連結させる機能を求めない場合、肩関節屈曲に関連する胸郭安定化のために腹直筋の各部位に相違が生じることが確認された。