著者
田中 辰明 平山 禎久 柚本 玲
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会 論文集
巻号頁・発行日
vol.33, no.136, pp.1-5, 2008

ブルーノ・タウト(Bruno Taut)が設計した集合住宅ジードルング、および独立住宅の旧自邸について、その時代の建築設備を考察した。その結果、集合住宅ジードルングでは、鋳鉄製や陶製の暖炉が用いられていたが、独立住宅の旧自邸では、当時普及し始めた重力式温水暖房を設置していた。玄関と反対側の扉の間に風の通り道を作り、また、階段の煙突効果を利用して、自然に通風がなされるよう工夫を凝らしていた。ジードルング、旧自邸ともに改修を経て現在も使用され、その間、暖房機器が暖炉から重力式温水暖房、そしてポンプ式暖房へと変遷した。
著者
藤田 美和子 荻田 俊輔 吉野 一 山田 敏弘
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成27年度大会(大阪)学術講演論文集 第4巻 通風・換気 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.49-52, 2015 (Released:2017-11-15)

学校給食施設は衛生管理が必要であるが、設備や施設形状が特殊であるため、換気空調設計が難しい。しかし、地元の設計事務所が設計する場合が多く設計ノウハウが蓄積されにくく、経済的な理由により、温度調節しない外気を直接施設内に導入することで暑い環境となっている施設が多い。 本研究では、学校給食施設における適正な換気・空調方式を検討するために既存施設の実測調査を実施し、課題を整理することで良好な温熱環境の検討を進める。
著者
須田 礼二 岡 建雄
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.80, pp.49-58, 2001
参考文献数
17

近年の高齢化世帯の増加や職住近接のニーズを背景として注目されつつある都心集合住宅では,従来の標準世帯構成とは異なる給湯負荷特性が予想され,新しい省エネルギーシステムの導入計画には最新の実態把握が必要である.本研究は給湯負荷実測により,住宅タイプの異なる200戸レベルの都心集合住宅の給湯負荷特性を解析したもので,時間間隔別最大給湯流量や平日と土・日の日変動パターンに関する最近の傾向を明らかにした.また,これらの実測結果を基に本研究実測値と既存文献で報告されている実測値を同一の基準で整理し,給湯同時使用に関する計画設計データの基礎資料を得た.
著者
西原 直枝 田辺 新一 丹羽 勝巳 久保木 真俊
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成26年度大会(秋田)学術講演論文集 第8巻 性能検証・実態調査 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.29-32, 2014 (Released:2017-11-15)

本研究では、温熱環境が作業効率に与える影響について、コールセンターを対象とした測定を行い、2004年と2012年の比較分析を行った。震災後の節電状況下の節電意識が高く、省エネルギーが図られた状態において、温熱環境と作業効率の関係を調べたところ、節電意識が高い2012年は、2004年に比べ、中程度の高温環境への許容範囲が広がり作業効率を高く維持した。しかし、空気温度が26.5〜27.0℃を超えると、節電意識にかかわらず作業効率が低下することがわかった。
著者
安藤 真太朗 白石 靖幸 長谷川 兼一 坂口 淳 三田村 輝章 鍵 直樹 篠原 直秀
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2016, pp.213-216, 2016

<p>本研究では、結露とカビ発生に関する各指標がアレルギー性疾患に及ぼす影響を明らかにすること及び、自宅の周辺環境による影響を考慮するために、マルチレベル分析等の多変量解析を実施した。結果として、カビが複数箇所で発生している住居に住む児童ほどアレルギー性疾患を有する可能性が高く、また、地域性を考慮しても個人レベルでは「カビの発生」が、都道府県レベルでは「交通量」や「工場」等の周辺環境がアレルギー疾患に影響を与えていることが示された。</p>
著者
割石 浩幸 三上 貴彦 田中 毅弘 渡邉 一由
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成26年度大会(秋田)学術講演論文集 第10 巻 都市・環境 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.289-292, 2014 (Released:2017-11-15)

本論文では、第6報として、リスクマネジメント規格(ISO31000及びJISQ31000)を分析し、ISO31000が、建築設備の施工・保全における安全・品質向上手法のひとつとして、安全リスク回避に不可欠な内容であることを示す。
著者
山田 一貴 西村 欣英 酒井 孝司
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成27年度大会(大阪)学術講演論文集 第4巻 通風・換気 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.169-172, 2015 (Released:2017-11-15)

本研究は,集合住宅における通風性能の把握やCFD解析の予測精度向上を目的としている。本報では,建物モデルを再現した風洞実験及びCFD解析を行った。実験と解析を比較することで,解析の整合性を検討した。また,解析では乱流モデルに標準k-εモデルとDurbinモデルを用い,2つの乱流モデルの比較検討も合わせて行った。比較した結果,標準k-εモデルよりもDurbinモデルは風洞実験と類似していた。
著者
鳴海 大典 照井 奈都 羽原 勝也 水野 稔
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)
巻号頁・発行日
vol.34, no.153, pp.1-11, 2009
参考文献数
9

本論文では、ヒートアイランド緩和対策に関する数値目標を設定した際に、各地域の必要大気熱負荷削減量や具体技術の必要投入量を把握することを目的として、大気熱負荷削減ポテンシャルと目標設定の関係について検討を行った。まず、メソスケール気象モデルにより過去回帰から具体的な数値目標を求めた結果、熱帯夜DHの必要低減量は大阪平野部の空間平均で10.7℃・h、人口重み平均で12.5℃・hと算出された。また、必要熱負荷削減量は、大阪平野部全体での一律削減時には空間平均で11.5W/m^2、人口重み平均で12.0W/m^2である一方、熱負荷削減ポテンシャルの大きな都心部を中心に削減を行う地域配分条件では、概ね同量の熱負荷削減で目標を達成することを示した。大阪府内のある市区を対象として、本論文で採り上げた各種ヒートアイランド緩和対策を導入率100%で実施した場合、目標を達成する市区が存在することが示された。
著者
竹田 喜一 中村 勉 小松 英寿 仲野 崇行 水流 徹
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成20年 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.2155-2158, 2008-08-08 (Released:2017-08-31)

Based on field test results, it was confirmed that high performance of consecutive removal of scale origin substances was achieved by water electrolysis using titanium electrodes. 1) This water process technique removes a scale ingredient included in circulating cooling water. 2) The device keeps long-term performance by the change on the polarity of the electrode plate. 3) The system operated for more than 6 months without maintenance and kept its high performance. 4) To evaluate the performance, the amount of removed substances in a unit time was calculated from dissolved evaporation residual substances before and after the electrolysis.
著者
三浦 広暉 林 立也
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成28年度大会(鹿児島)学術講演論文集 第4巻 通風・換気 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.141-144, 2016 (Released:2017-10-31)

小学校における普通教室の年間利用時間は1500時間程度であり、残りの7000時間が未利用であることを勘案すると、換気エネルギー消費量の大幅な削減を実現するためには、長期休暇等の児童不在時において停止の可能性も含めた機械換気の運用方法を検討すべきである。 具体的には教室の内装材等から放散する化学物質の濃度を計測し、蓄積による基準値超過等のリスクを評価することによって、安全性を満たした上で管理可能な範囲を把握することが必要である。
著者
宮坂 房千加 大川 剛直 湯元 真樹 薦田 憲久 山崎 高弘
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)
巻号頁・発行日
vol.24, no.72, pp.11-21, 1999
参考文献数
8
被引用文献数
2

空調システムの異常検知・診断システムの研究開発は,IEA-Annex 25を契機に始まったといえる.その後,空気調和・衛生工学会蓄熱最適化委員会のFDD-WGやIEA-Annex 34として研究が進んでいる.確率的定性推論は,計装図と制御内容を基に人間の定性的な思考過程をモデル化し,少ない情報で異常検知・診断を行う手法である.これをVAVシステムで発生させた故障状態データに適用したリアルタイムシミュレーション内容について報告する.今後,異常検知・診断を自動的に行う手法として,確率的定性推論を利用した異常検知・診断アプリケーションが期待される.
著者
高田 宏 村川 三郎 西名 大作 高橋 大輔
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)
巻号頁・発行日
vol.30, no.96, pp.85-94, 2005
参考文献数
7
被引用文献数
5

1年間にわたり測定した複合商業施設内飲食店舗における使用水量データをもとに,経時的な使用水量の変動傾向を解析し,各店舗の水使用実態を明らかにした。得られた結果をもとに水使用モデルを作成し,モンテカルロ・シミュレーション手法を用いて給水負荷の算定を行った。はじめに,1分間隔で測定した使用水量データの時系列的な取り扱いについて検討を行った。また,時間使用水量と来客者数の関係について,1日の来客状況調査を実施し,両者の関連について考察した。さらに,年間休日の時間平均使用水量の変動パターンを用い,店舗の水使用パターンの類型化を行った。最後に,各種店舗の厨房内における水使用モデルとして,吐水時間,吐水流量,水使用頻度からなる負荷算定モデルを作成し,全店舗を合計した時系列的給水負荷の算定を行った。
著者
近藤 靖史 小笠原 岳 宿谷 昌則
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)
巻号頁・発行日
vol.32, no.127, pp.25-30, 2007-10-05 (Released:2017-09-05)
参考文献数
5
被引用文献数
2

タバコ煙は室内空気の汚染質の一つであり、健康への影響が広く認められている。近年、室内での非喫煙者が喫煙者のタバコ煙を吸引する受動喫煙は社会的に大きな問題となっている。このような背景のもと公布された健康増進法では、受動喫煙の防止に関して努力義務規定が明文化され、建築内においてタバコ煙に関する分煙が進められている。本研究では空間分煙に着目し、滞在時間が比較的長く、未成年者も利用すると考えられる飲食店舗を対象とした実態調査を行った。次に実態調査の結果に基づいて効率的な分煙方法を数種類想定し、CFD解析により検討した。