著者
曽宮 正晴 岡田 玲緒奈 木下 喬弘 安川 康介 曽宮 正晴 岡田 玲緒奈 木下 喬弘 安川 康介 曽宮 正晴 岡田 玲緒奈 木下 喬弘 安川 康介
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.29-38, 2022-09

2019 年に発生した新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は,人類に甚大な影響を与えた未曾有のパンデミックであり,COVID-19 に対する最も有効な対策としてワクチンが注目された.新型コロナウイルスに対するワクチン(以下,新型コロナワクチン)の開発は,mRNA ワクチンやベクターワクチンという新しい技術を基にしたものが先行した.このことも影響し,国内承認を目前にメディアやSocial Networking Service(SNS)では連日,不安を煽る不正確な情報が氾濫する状況にあった.パンデミックの収束の大きな鍵となるワクチンの接種率を高めるためには,こうしたワクチン忌避を解消する取り組みが喫緊の課題であった.「こびナビ」は,日米の医師を中心とした新型コロナワクチン啓発プロジェクトであり,新型コロナワクチン及び新型コロナウイルス感染症に関する正確な情報を発信する目的で,2021年2月に設立した.特徴は専門家集団が議論を通じて科学的根拠に基づく情報を提供したことであり,発足当初より様々なSNS を活用して,より多くの人に正確な情報を発信する活動を行なってきた.本報告では特に,Clubhouse やTwitter,Instagram 等のSNS を利用した,科学的根拠に基づいたタイムリーな科学・医療コミュニケーションの実践について述べる.本活動の実践の記録が,今後の科学・医療コミュニケーションの一助になるものと期待する.
著者
渡邉 幸佑
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.39-50, 2022-09

科学研究費助成事業の研究計画調書に記載する項目の一つに,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」がある.「研究課題の核心をなす学術的『問い』」を明確に書くことは,研究費の獲得のため重要なことである.URA は,研究支援業務の一環として,研究者が一通り記載した研究計画調書をチェックし,改善案を提案する.研究計画調書をチェックする際,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」が明確に書かれているか判断する.「研究課題の核心をなす学術的『問い』」が明確でない場合,適切な改善策を提案することが求められる.しかし,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」が明確であるか否か判断することは難しい.仮に,明確でないと感覚的には判断できたとしても,なぜ明確でないのか言語化することは難しい.熟練のURA であれば,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」がなぜ明確でなく,どのように書き直せば良いのか,瞬時に自然と判断できるであろう.しかし,URA は新興の職種である.これから新たにURA になる者も多いはずである.そこで,本稿では,URA という職種のハウツーの集積として,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」が明確であるとはどのようなことか,「研究課題の核心をなす学術的『問い』」を明確にするにはどうすればよいか,実例を改変した例を示しつつ解説する.

26 0 0 0 OA 序文

著者
川本 思心
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.1-6, 2020-04

新型コロナウイルス感染症の世界的大流行に鑑み,本誌『科学技術コミュニケーション』は科学技術コミュニケーションの観点に則った事態の把握,分析,提言や解決に資することを目的に,関連する論考を募り,可能な限り速やかに公開することを目指す緊急小特集を企画する.本稿では,新型コロナウイルス感染症の科学技術コミュニケーション的な側面と事例,それを扱うことの意義を述べる.そして最後に本緊急小特集での具体的な編集方針について述べる.
著者
調 麻佐志 鳥谷 真佐子 小泉 周
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.23-32, 2020-04

新型コロナウイルス感染症対策における日本の「検査数」が十分かどうかについて,世界各国からも日本国内 からも多くの疑問の声が寄せられている.こうした対策方針については, 感染が引き起こす影響範囲は広範にわ たり複数の要素が複雑に関係するため,状況の一面のみ切り取るだけでは全体像が見えにくく,関係するセクタ ー間ですれ違いが発生している.そもそも,こうしたすれ違いは,日本の新型コロナウイルス感染症対策方針に 関するコミュニケーション不全として捉えることも可能であり,その不全の理由を明らかにすることは科学技術 コミュニケーションの役割として重要と考える. なぜ検査数が絞られてきたのか.政府の実行力だけに問題があるのではなく,新型コロナウィルス感染症対策 を効果的に実行するにあたって,システム的な阻害要因や見落とされている課題があることも考えられる. 本稿では,まず,システム思考の技法(因果ループ図)を使って新型コロナウイルス感染症に関係する状況を 可視化し,そのシステムとしての特徴を確認した.我々の因果ループ図は,「感染モデル」と「発症者対応モデ ル」から成り立っている.政府および専門家会議1)は,死者数,ついで重症者数を可能な限り減らすことを目標 に,「感染モデル」と「発症者対応モデル」を分離して対応してきた.その過程で注意を払っているのが,おそ らく医療資源の枯渇をさけることであり,これが一つの要因となり,これまで検査数を増やすことができなかっ たと考えられる. しかし,このやり方はそれぞれのモデルを別々に捉えた場合には合理的だが,二つのモデルの界面で発生する 深刻なシステム上の弱点があることが分かった.たとえば,検査のハードルを上げてしまうと,検査を受けずに 市中で活動する軽症の発症者を多く発生させ,感染機会を増大,新規感染者を増やしてしまう.これがあらたな 感染拡大を生み出す.そのことを考えれば,以下二つの方策の実行が必要となる. ① 感染機会の強力な削減策と保障の実施 一刻も早く封鎖等の措置あるいはそれに相当する感染機会の強力な削減策(休校や外出自粛・禁止,イベント 中止,都市封鎖など)を実施する必要がある. ② 医療資源への影響を抑えて検査が実施できる医療体制の導入と検査の徹底 検査を拡大するために,韓国で有名なドライブスルー検査・ウォークスルー検査をネット問診などと組み合わ せて実施するなど,医療資源との繋がりを最小限にした検査システムを導入することが求められる. つまり,初期段階においては感染源を見出すクラスター対策等の方針をすすめることで対応が可能であったも のの,感染が一定程度広がり,医療資源を逼迫する現状においては,二つのモデルの界面で発生する深刻なシス テム上の問題に対して,市中で感染を拡大させる軽症者(および不顕性感染者)による感染拡大を抑えるため, 検査数を増やすなど両面作戦の必要があると考えられた.また,市民においても,マスクや手洗い等の感染予防 策をとるとともに,感染機会を減らすための行動変容が求められることが,因果ループ図から明らかである. 本事例は,市民,専門家ともに状況をシステム全体で理解し,その理解を共有することの重要性を示す一例で あろう.
著者
内村 直之
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.9-22, 2020-04

出現からたった3 ヶ月でその小さなウイルスは地球上の人間の価値観と行動を変えようとしている.自分たちを守るために科学者や政治家といった「専門家」のみならず,ごく普通の人まで考えなければならないこととなった.では,どんな情報が必要か? どういった課題や論点があるのか? 科学技術コミュニケーションの実例として『新型コロナウイルスを考える』という,ごく一般向けの記事をどう作るかを通して,これらについて考えてみたい1).この時,SARS について振り返るのも有益だろう.筆者は,科学コミュニケーターが記事を書くだけではなく,問題とその扱いをメタ的にとらえることで,現実がもたらす問題の把握と想定のやりかた,さらに科学技術コミュニケーションのあり方についてさらに広く考えようという人の参考になれば,と考えている.ご批判,ご批評を歓迎したい.
著者
内村 直之
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.47-56, 2017-01

一般の人にはなじみの薄い「物理学の成果」をどうすれば理解してもらうことができるだろうか.わかりやすさと正確さの両方を求めなければならない,という科学コミュニケーションにとって永遠の課題ともいえるこの問題について,2016年のノーベル物理学賞となった「トポロジカル相転移及び物質のトポロジカル相の理論的発見」という業績を材料に考察した.新聞,放送などのメディアに登場した解説を紹介・比較した上で,その材料となったノーベル財団の発表資料も吟味した.そこでは,一般向け解説にはどんな要素が必要かという私見を提示した.以上の分析をもとに,一般の人に理解してもらえる記事を書くにはどうすればよいかをまとめた.
著者
室井 宏仁 奥本 素子
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.1-10, 2020-08-20

新型コロナウイルス感染症の蔓延は,博物館・美術館をはじめとする国内の文化施設の運営にも甚大な影響を及ぼし続けている.感染拡大防止措置としての臨時休館が長期化する中で,オンラインメディアを活用して展示や教育普及に取り組む博物館施設が多く見られるようになった.本研究では,新型コロナウイルス感染症により大幅に活動が制約される中での我が国における博物館施設の対応と,具体的な取り組みの内容について,各施設の公式ホームページやSNS の閲覧を通じて整理・分析した. その結果,政府の特定警戒都道府県に指定された地域では,それ以外の地域に比べて博物館施設によるオンラインでの情報発信がより積極的に実施されたことが分かった.またオンライン上で発信を行なった施設の多くが,SNS や動画投稿サイトなどの外部サービスを活用しながら情報を発信していたことも判明した.また全国規模での施設間連携,家庭用ゲームソフトを介したコンテンツ公開など,これまでに例のない情報発信の取り組みも確認できた.
著者
種村 剛
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.39-50, 2020-04

新型コロナウイルス感染症の拡大をうけ,各国は感染症を抑制する手段として,ICT技術を用いて個人の行動を追跡する活動を行なっている.その方法の一つに,スマートフォンの近距離無線通信技術を用いて濃厚接触者を特定する,コンタクト・トレーシングがある.日本政府は2020年5月の段階で,コンタクト・トレーシングアプリの実用化を検討している.本稿は,コンタクト・トレーシングの概要を紹介するとともに,当該技術の社会実装に関する対話の場を創る際の論点を整理することを目的とする.一般に監視についてはプライバシーの侵害が課題になる一方で,コンタクト・トレーシングは「個人のプライバシーに配慮された監視手法」であることを確認する.しかし,それでもなお当該技術の社会実装の際にプライバシー侵害の可能性について検討する必要があることを指摘する.社会実装におけるプライバシー以外の論点として,コンタクト・トレーシングアプリを使いたくないが使わざるを得なくなることや,一度導入された技術の恒常化を挙げる.そして,当該技術の社会実装の対話の場において,科学技術コミュニケーターは,技術を用いて管理される側にある生活者の立場を代弁することが求められることを述べる.
著者
久保田 祐貴 加藤 昂英 一柳 里樹
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.61-74, 2021-03

近年,参加者それぞれが,新たな視点や科学との関わり方を見いだすことのできる,対話を伴う科学技術コミュニケーションが注目されている.その実践では,科学技術に対する参加者の意見や知識を説明者や他の参加者が把握するとともに,参加者と説明者が共同で新たなアイデアや視点を生み出すことが重要な目的となる.本報告では,著者らのUTaTané における一連の活動から2つの実践例を紹介する.これらの実践では,当事者性・受容可能性・柔軟性の3点に配慮した実践設計を行った.さらに,参加者の創作活動を対話の起点とすることで,参加者と説明者の双方が新たなアイデアや視点を見出すことを目指した.結果として,知己の者同士の直接的な対話だけでなく,初対面の者同士の対話や掲示された創作物を通した間接的な対話など,多様な形態の対話が実現した.特に,参加者が自発的に話題を提供することで,他の参加者や説明者が新たな視点を得る場面もあった.加えて,「きっかけから探究への一気通貫のデザイン」が対話を伴う科学技術コミュニケーションを行う上で重要であることが示唆された.これらの実践と考察は,参加者の相互交流や参画を促す実践を行う上での試金石となり,実践を組み立てる際の一助となることが期待される.
著者
津田 和俊 伊藤 隆之 菅沼 聖 高原 文江 朴 鈴子 山田 智穂
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.99-110, 2017-12

山口情報芸術センター・通称「YCAM(ワイカム)」は,山口市にあるアートセンターである.2003 年の開館以来,メディアテクノロジーを用いた新しい表現を模索しており,展覧会や公演,映画上映,ワークショップなど多彩なイベントを開催している.YCAM の取り組みは,メディアアートやパフォーミング・アーツを軸にしつつも,近年では,スポーツや遊び,食,さらにはバイオ・リサーチまで拡がりを見せている.これらの取り組みの基盤には,YCAM の内部に設置された研究開発チーム(YCAM InterLab)の活動がある.本稿では,まずYCAM の概要やInterLab の紹介を行い,続いて,芸術表現,教育,地域といった3つの分野における具体的な作品や展覧会の事例を紹介する.そして,最後に,近年飛躍的に発展するバイオテクノロジーに取り組みはじめた「YCAM バイオ・リサーチ」プロジェクトについて紹介する.
著者
一方井 祐子 横山 広美
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.57-70, 2016-07

2011年3月11日に発生した東日本大震災および福島第一原発事故(以後、震災と略す)以降、科学コミュニケーター自身がどのように考え行動したのか、彼らの肉声を集め調査したものはない。筆者らはウェブ調査から震災以降に活動に限界を感じた職業的科学コミュニケーターが5割にのぼること、さらに科学コミュニケーターの活動が限定的であることへの批判に対し、約8割の職業的科学コミュニケーターが妥当である、または比較的妥当であると考えていることを明らかにし、さ らに、「スキル・専門性・感情」の3つの壁があることを見出した。ワークショップではこれらのデータをもとに、普段、使っているスキルをもって貢献活動にあたることが有効であることが議論された。本研究ではこれらに加え、科学コミュニケーターが適切なデータや見解を示す科学者集団と共にグループを組んで活動することで、これらの壁を乗り越えられる可能性があることを提案する。
著者
種村 剛 弦巻 啓太 古澤 輝由
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.106-118, 2020-08

本稿では,最初に2019 年⚗月13 日に実施した,コラボレーション企画弦巻楽団×北海道大学CoSTEP「私たちが機械だった頃」を実施した背景および企画の特徴を述べる.その上で,今回の企画にかかわった演劇の専門家に対してインタビュー調査を行ない「演劇を用いた科学技術コミュニケーション」の制作過程および上演を通じて,気づいたり考えたりしたことをまとめる.インタビューからは,演出家自身が演劇作品の制作過程および上演に際して意図していたことや,彼の科学技術コミュニケーションに対して理解が深まっていく過程を明らかにすることができた.とりわけ係留する」「ラインを引く」,「空気感」などの言葉からは,科学技術コミュニケーションに演劇を用いることで得られる,観客に与える効果の一側面を見て取ることができた.また,異なる立場が協働しプロジェクトを共創する際には,協働相手を単に手段とみなすことなく,相手をリクペストし,協働それ自体の目的化を回避しつつも同時に「協働の価値化」を目指すことの重要性がうかがえた.
著者
種村 剛
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.69-81, 2018-12-27

本稿は,主に『科学技術基本計画』(『基本計画』)を対象として,科学技術コミュニケーション(SC)とリスクコミュニケーション(RC)の位置づけについて,概念分析を用いて整理することで,次のことを明らかにした.第一に1990 年代に実施されていた参加型テクノロジーアセスメントが『基本計画(第3期)』でSCに組み込まれた(6章).第二に,RC概念が登場した『基本計画(第4期)』では「社会と科学技術イノベーションの関係の深化」を背景に「RCも含めたSC」が文言として示された(7章).第三に『基本計画(第5期)』ではRCは「共創的科学技術イノベーション」の推進に資するものとされた(8章).SCとRCの関係を整理したことで『基本計画(第3期)』におけるRCと『基本計画(第5期)』に示されたRCは,その内容を大きく変えていることを示した.
著者
吉澤 剛
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.31-37, 2020-04

ノルウェーにおける新型コロナウイルスの感染拡大は4 月上旬にコントロール下に入ったとされ,社会的機能を少しずつ再開していく方針が発表された.政府の危機対策管理は分散的な構造となっており,省庁間の調整支援機関が機能を発揮している.ノルウェー公衆衛生研究所(NIPH)では,多様な市民に対するわかりやすい情報やアドバイスのほか,最新の学術研究の見取り図も提供するなど,俯瞰的で包括的な活動を展開する.ノルウェーの専門機関は,過去の危機において市民とのコミュニケーションにたびたび失敗しているものの,政府や専門家に対する市民の信頼は篤く,情報を通じて伝えられる専門家の知的謙虚さや個人的感情をもとに冷静に判断を下しているとみられる.この冷静さはコロナ以後における新たな日常の「奇妙さ」と対峙し,それを保持していく鍵でもある.
著者
菊池 結貴子 江崎 和音 中島 悠 石川 遼子 伊與木 健太 正田 亜八香 音野 瑛俊
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.3-13, 2017-01

近年,科学者と非科学者がテーブルを囲んで気軽に語り合う「サイエンスカフェ」が日本で広がりつつあり,開催回数・開催場所ともに急激に増加している.それに伴って,サイエンスカフェの形式も多様化してきており,現在では実に様々な形式のサイエンスカフェが開催・報告されている.本稿では,こうしたサイエンスカフェの多様性の一端として,著者らの運営するイベント「BAPcafe」を取り上げ,その運営方法と実施実績を詳述するとともに,実施記録や参加者へのアンケートをもとに,BAP cafeの特徴と効果および今後の課題について考察を行った.BAP cafeではサイエンスカフェの要素の一つである「わかりやすく説明すること」よりも,「専門的な内容について濃密な議論を展開すること」に重点を置いており,サイエンスカフェの新たな一形式として著者らは位置づけている.スピーカーと参加者の間のみならず,参加者同士,スタッフと参加者の間での対話が自然に起こり,議論が盛り上がる点が特徴であり,参加者からは,スピーカーとの距離が近く,“マニアック”な話題を共に楽しみながら深く議論を交わせるといった評価を得ている.専門性の高い内容はサイエンスカフェでは避けられがちであるが,BAP cafeではそれが長所となり,参加 者を獲得して継続的な開催につながっている.
著者
高橋 徹 高橋 徹 高橋 徹
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.51-60, 2022-09

広島大学のYouTube チャンネルに掲載された素粒子物理学の講義動画が,公開からおよそ17 カ月(2022年7月時点)で180 万回以上視聴されている.同チャンネルには約100 の講義が掲載されているが,この動画の視聴回数は他の講義に比べて格段に多くなっている.また,同チャンネル外の類似分野の動画と比較しても視聴回数は多い.この動画を制作するにあたっては,聴衆を想定しメッセージを明確する,構成を検討する,スライドデザインを考えるなど,プレゼンテーションデザインの手法に従って作成することに特に留意した.本稿ではこのことが視聴回数の増加に寄与したと考え,動画を作成した際の留意点について述べる.また視聴者の特徴,動画視聴への誘導径路など,視聴状況の分析結果について考察する.プレゼンテーションデザインについてはいろいろな論考がなされているが,基礎物理学という一般には難解と考えられている分野において多くの聴衆にリーチした例として,本動画の作成例を共有することは,プレゼンテーションデザインと科学コミュニケーション双方の事例として意義があると考えている.
著者
西浦 博
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.101-105, 2021-08

筆者は理論疫学の専門家として,新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の傘下であるクラスター対策班で,新型コロナウイルス感染症の分析および対策に関する提言を2020年2月から7月まで行った.会見発表だけではなく,Twitter での発信も行うなかで,コミュニケーションの専門家の支援も受けた.現在の日本では,科学と政治の関係性が幼弱であり,専門家による政治への踏み越えや,政治による専門家への責任転嫁など課題が多い.このような状況を経た今,科学技術コミュニケーターが果たす役割は非常に大きなものになると思われる.科学技術コミュニケーターには,科学が発すべきメッセージの中枢のデザインにまで大きく影響を与えるような専門家になっていただきたいと希望する.