40 0 0 0 IR 源氏物語の伝来と享受の研究
32 0 0 0 IR 関東大震災下における虐殺の記憶とその継承
13 0 0 0 IR 神林長平論 : コミュニケーションと意識の表現
8 0 0 0 OA 一般人口および発達障害児における日本版CU特性スクリーニング尺度の開発
Callous Unemotional Traits(CU特性)は,素行障害との関連が報告されている.CU特性のスクリーニングは,わが国での非行の予防の一助となり得ると考えられる.全国の4088人の小中学生から日本版CU特性尺度(JICU)への回答を得た.JICUは十分な有用性が示され,80パーセンタイル得点をカットオフとしたところ,795人がCU特性を有する可能性が示された.わが国の小中学生と欧米の児童青年期でのCU特性には文化差がなく,今後わが国でも,CU特性を有する子どもに,すでに欧米で開発されているEBPを適用することで,生きづらさ,非行や反社会的行動を予防できる可能性が示唆された.
4 0 0 0 IR ハンネス・マイヤーの建築思想と独ソ建築界(1926-1930年)
4 0 0 0 OA 帝政期ドイツにおけるトランスナショナルな人的移動とジェンダー秩序に関する研究
4 0 0 0 家庭内暴力の実態と対策に関する研究-殺人・傷害致死事例の分析から
本研究においては、平成になってからの日本における殺人・傷害致死の第1審の判決例を収集し、その加害者・被害者関係をジェンダーの視点で分析し、おもに、家庭内暴力(DV)が原因として働くものがどの程度存在し、どのような形で殺害というような結果をもたらしたかを詳察することにより、今後の対策を考察することを意図した。昭和年間の殺人の発生状況との比較において、まず、注目されるのは、えい児殺の減少であるが、昭和年間にかなりの数のえい児殺が存在したのは、女性の意思によらない妊娠が非常に多かったことに基づくと考えられ、平成になり、少子化の背景事情とともに、女性の意思によらない妊娠も減少したことが推察される。しかし、年長の実子を殺害するケースは、増加しており、その背景には、被害者の精神障害、家庭内暴力、非行などが、多く存在している。夫・愛人殺の増加の背景にも、長期間にわたる家庭内暴力の存在が観察される。「保護命令」制度などが、うまく機能し、家庭内暴力から脱出し、平穏に暮らせる社会への早期の移行が待たれる。女性が殺人の被害者となり、また加害者となるケースは、多くは家庭内で発生しており、その背景には、種々の形の暴力が存在している。児童虐待の事案も顕在化が進んでいるものと考えられるが、徴表に対し、より迅速に対応し、救済するシステムがいまだ確立していないことが伺える。家庭内の悲劇を社会に救済を求めうる実効的なシステムの構築が必要である。
4 0 0 0 OA 中国道教における山岳信仰と宗教施設のネットワークに関する総合的調査と研究
3 0 0 0 端数価格が消費者行動に及ぼす効果に関する研究
今年度は、価格の提示方法に関する研究の成果に関して、INFORMS Annual Meeting 2017(Houston TX, USA)において、前年度までに行った実証分析の成果報告を行った。また、阿部周造横浜国立大学名誉教授と共同で研究を続けていた、消費者の選択行動における比較の方向性に関する研究論文がBehaviormetrika(日本行動計量学会学会誌)に掲載された。また関連して行ったアイトラッキングデータを用いた消費者の選択行動に関する共同研究について、日本消費者行動研究学会第54回消費者行動研究コンファレンス(慶応義塾大学) にて報告を行った。当初予定していた追加的な実証研究を実施できなかったため、平成30年度に実施し、成果を学会にて報告する予定である。
・引き続き,被差別部落出身者,ハンセン病病歴者およびその家族,トランスジェンダー,レズビアン,中国帰国者といったインビジブル・マイノリティの聞き取り調査を重ねた。さらに,ハンセン病療養所をフィールドワークし,当事者との関係の構築を図ってきた。・蘭由岐子『病の経験を聞き取る』(2004年)以降,社会学の文脈では,ハンセン病病歴者の姿が隔離政策の「被害者」としてのみ描かれることが批判され,彼ら/彼女らの「生活者」としての姿をとらえるべきだという主張がなされてきた。しかしながら,ともするとそれは,被害を訴える病歴者と,国に感謝する病歴者とを,対立的に位置づけることにつながった。「隔離政策の被害を訴える」語りと,「国に感謝する」語りが,じつは,両方とも隔離政策の力によって生み出されていること。同様に,園内での堕胎について,「意志に反して堕胎させられた」という語りと,「みずから進んで堕胎した」という語りがあるが,これも,両方とも,優性政策の力の強さを示すものであることを,語りの分析によって示した。・群馬県にある国立ハンセン病療養所・栗生楽泉園の入所者自治会が中心となって作成される『栗生楽泉園入所者証言集』編集委員会の一員として,8月から原稿作成作業に専心してきた。これには,ぜんぶで51人の入所者の証言,および,家族や園の元職員らの証言が掲載される予定である。入所者の平均寿命が80歳を超えた現在,これだけの数の当事者の語りを記録できることは,今後はそうそうないことであり,貴重な歴史的資料をつくる営みに参画できた。わたしも編者のひとりであるこの証言集は,2009年夏は出版予定である。
3 0 0 0 古噴時代東国における渡来系文化の受容と展開
本研究では古墳時代東日本の渡来系文化が西日本にさほど遅れることなく導入されていたとの認識のもとに、実体・その後の展開の解明にあたった。その結果、渡来系文化の導入地については面的というより点的な分布を示すこと、その後在来文化の中に吸収・解消されて実体がなくなるものの他に、永く影響を与えて残存するものなどが見られた。このうち、渡来系文化の受容地が面的ではなく、点的な広がりにとどまるという点については、西日本が概ね前者の形態をとることに対する大きな相違といえ、このことがこれまで当地の渡来系文化の受容に対する(著しく受容が遅れるという)誤解を生んだのではないかと思われる。また点的な分布の中でも長野盆地では前代の弥生時代から渡来系文化の受容が引き続いており、日本海を通じた直接的な交流も想定される。これに対して積石塚や竈付き住居に見られる渡来人の存在については、自由な往来と言うよりも、在地権力の規制のもとでの移動・定住が想定された。しかしこうした在地権力の動きが畿内のより大きな権力の影響下にあったものか、それとも各在地権力自身の自発的な活動によるものかまでは明確にできなかった。総じて渡来系文化の受容はこれまで考えられていたよりも相当遡上した時期に始まること、しかしその分布は点的な存在にとどまり、在来文化の中に吸収・解消されることの多い点が西日本との目立った相違といえよう。また明確に渡来系文化の継続的な導入が認められる北限は仙台平野であり、直接的導入の濃密な北限は福島県郡山盆地が考えられる。
2 0 0 0 OA 動物の因果推論における時間情報の役割
2 0 0 0 OA 俯瞰視点と他者視点を統合して対話的コミュニケーション能力を育成する学習環境の開発
本研究では、多様な人々が関わる問題解決場面における効果的な対話的コミュニケーションスキルを育成する学習環境の開発を最終目的とする。その教育方法としてのロールプレイをより効果的に実施するため、演技全体を見渡す俯瞰視点だけではなく、特定のアクターの視点(他者視点)から対話的コミュニケーションを振り返り、吟味できる3次元リフレクション支援システムを開発した。また、その教育方法を教師教育の授業実践において検討・開発した。授業実践を通して、他者視点と俯瞰視点を往還する中で、他者視点があったほうが、各立場を意識しリフレクションが促され、対話的コミュニケーションを深く検討できるようになることが見いだされた。
2 0 0 0 OA 多声的な授業を構想する力を育成する テーブルトップ授業シミュレーションの開発と評価
教育実習生が,児童・生徒の多様な態度や考えを踏まえた授業シミュレーションを行えるようにすることを目的に,協調的な参加型授業シミュレーション支援システムを開発した.授業シミュレーションを人形劇で行い,AR マーカー等を活用してその過程を記録した後,記録された人形劇を Web サイトにログインして再生し,相互コメントすることで,授業展開の省察・改善を協同で検討することが可能な学習環境である.このシステムの予備的評価を行った結果,通常のマイクロティーチングでは生じない,多様な子どもの役割演技を引き出すことができることが分かった。
本研究は、グロバリゼーション、イノベーション、インフォメーション・システム、コミュニティ・ストラクチャーの4方面から、我が国の社会変動を調査検討し、事態の展開の根本に存在する社会的ダイナミズムをあきらかにすることを目的とした。調査は、以下の二つの対象地域-東京圏と東海圏-を設定し進められた。〈東京圏〉(1) 東京都臨海副都心と周辺区(2) 千葉県・茨城県南「開発」地区(3) 埼玉県(県央)人口急増地域(4) 八王子を中心とする広域開発地域(5) 神奈川県央・新型工業都市の形成地域〈東海圏〉(1) 名古屋市と中部新国際空港地区(2) 豊橋市を中心とする「開発地区」(3) 岐阜県中濃人口急増地区(4) 浜松市を中心とする広域開発地域(5) 大垣市の新型工業都市への転換以上10地域を選んで、それぞれのうち二つを((1)-(1),(2)-(2)といった形)一対の対象地域として選定し、第1年度は東京圏、第2年度は東海圏を、そして最終年次の今年度は両者の追跡、補充調査をおこなった。その結果、本研究による知見は以下のとおりである。(1) 当初意図していた〈東京圏〉と〈東海圏〉の比較は、不可能との結論に達し、あらためて〈東京一極集中〉のもつ意味の重要さがあきらかにされた。(2) 比較が不可能なことは人口量、都市規模の違いだけでなく、産業・工業構造の根本的差異への着目を必要とさせ、いずれの地域にあって変動の直中にあり、本研究では、まさに変動過程の実態があきらかにされている。(3) こうしたことから、21世紀-おそらく2010年まで-に新しい変動が生まれつつあり、その中で都市・都市間連関、地域社会そのものの存立が問われようとしている。この点で、東京圏との対比でいえば、「東海」の分解・分極化の方向を見せ始めている。(4) なお、本研究では、上述の変動と、地域内における諸集団や個々人へのインパクト、また政治、行政、経済の諸機構・内部構造・リーダーシップ、イデオロギーといったものの変動との結びつきについては必ずしも十分でない。この点は今後の研究課題としたい。
2 0 0 0 OA アクセシブルな電子書籍の製作と提供に関する実証的研究
本研究では、アクセシブルな電子書籍の製作と提供をめぐる国内外の動向を把握したうえで、日本国内においてアクセシブルな電子書籍を安定的に製作・提供し得るプロセスを検討し、アクセシブルな電子書籍の普及に向けての提案を行うことを目的とした。具体的には、(1)アクセシブルな電子書籍の製作・提供をめぐる国内外の動向を調査し、参考となる情報・事例の収集、(2)出版・図書館・利用者の三者で共同し、アクセシブルな電子書籍を安定的に製作・提供し得るプロセスの検討、(3)出版・図書館・利用者の三者で、アクセシブルな電子書籍の普及に向けてのあり方の考察・提案を行った。