著者
新田 博之 秀島 栄三 山本 幸司
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.317-324, 2004

近年都市圏において発生している都市水害に対し、地下空間の浸水に対する脆弱性が指摘されている。本研究では、特に浸水発生時において地下鉄列車を安全に退避させるための具体的な列車退避方策を導き出すことを目的として、地下空間への浸水プロセスと列車退避プロセスを結合したモデルを構築する。名古屋市交通局鶴舞線に本モデルを適用した上で、浸水に対する合理的な防災計画の策定について考察する。
著者
中村 遼 岡田 昌彰
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.375-380, 2008

本研究では, 参加者のWEB上の記述という形でデータ取得が可能な野外音楽イベント「FUJI ROCK FESTIVAL」を研究対象とし, 参加者による周辺環境の解釈形態, 風景発見の実体を分析・把握し, 環境の外的特徴の発見促進媒体あるいはその意味探求への誘発装置としての野外イベントの実用性を提示した. その結果, 主目的がライブ鑑賞である野外イベントであっても, 人が自然環境と交わることにより, 風景が副次的に発見されること, 時間帯や天候により変化する風景が体感されやすいこと, ならびにライブ鑑賞時においては周辺の自然環境や会場の設えをもライブと関連させ, 演出の一要素として読み替えを行っていることがわかった.
著者
西田 一彦 西形 達明 玉野 富雄 森本 浩行
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.2003, no.750, pp.89-98, 2003-12-21 (Released:2010-08-24)
参考文献数
14
被引用文献数
2 2

城郭石垣の多くは構築から400年前後経過しており, 崩壊の危機にさらされている箇所が数多く存在している. 城郭石垣の保存のために, 現在の形状を計測し把握するとともに, 城郭石垣構築当時における状態を推定するために石垣構築技術についての記述がある「後藤家文書」,「石垣秘伝之書」および「石墻書」の三つの構築手法を明らかにすることで反り曲線勾配部分について数式化することを試みた. この両者の比較により, 構築当時からの変形状況が把握でき, 現在多くの城郭石垣で問題となっている孕み出しの大きさを算出することが可能となった. さらに, 崩壊の危険性の判断や修復の必要性および修復形状などへの活用が可能となる.
著者
中村 豊 佐藤 勉
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.225-228, 2001

1999年-2000年にかけて、メキシコシティにおいて地盤や被災程度が異なる地域の地盤および構造物の常時微動を比較的稠密に計測し、卓越振動数や地震動増幅倍率、被災しやすさ等を調査した。メキシコシティは、1985年ミチョアカン地震で大きな被害を受けている。調査の結果、地盤の卓越振動数Fgや地盤の被災しやすさ指標Kg値は、丘陵部、遷移部、堆積部の地盤区分や1985年を含む過去の地震被害状況と調和的な変化を示すことが確認された。また建物に関しては、1985年の地震後の調査結果と比較した。<BR>本研究では、発生が恐れられている地震に備えて的確な耐震診断技術を確立することを目指している。
著者
石井 宏明 神田 学 森脇 亮 奥園 孝二
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
水工学論文集 (ISSN:09167374)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.233-238, 1999
被引用文献数
1

Field observation was performed on two islands located in Tokyo Bay to investigate the atmospheric environment over Tokyo Bay by using Radio Sonde, Dopper Sodar and airplane in summer 1998.<BR>The following results were obtained; 1) The atmospheric boundary layer (ABL) over Tokyo Bay was composed of multiple layers.Especially, it was composed of three layers on August 10. 2) These multiple layers were formed by the effect of various kinds of return flows from the land. The upper boundary layer about 1250-2000m over Tokyo Bay was hotter and drier than the one over the land. 3) The airplane observation suggests that the air pollutant might be more concentrated over Tokyo Bay rather than over the land due to the difference of the boundary layer structure.
著者
瀬尾 和寛 伊豆原 浩二 安藤 良輔
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.173-182, 2007

本論文では、日独の代表的な自動車産業都市における比較研究を通じて、企業と地域社会が共生した持続可能な都市とはどのようなものなのか、そのために立地企業は企業市民としてどのような役割が求められるのかについて考察した。わが国の産業都市では、都市化とモータリゼーションが短期間且つ急速に進行したため都市設計における計画的な配慮が追いつかなかった。現在もなお、交通渋滞、危険市街地の存在などの課題が残されているとともに、交通負荷、環境負荷の大きい都市構造といった課題も生じている。このような状況下で、企業は企業市民として地域社会と共生した持続可能な都市建設を目指して、社会に貢献していくことが求められる。
著者
長野 正孝 山本 修司
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.81-96, 1992-06-05 (Released:2010-06-15)
参考文献数
7

中米地峡運河は、16世紀からその必要性が叫ばれていたが、20世紀初頭になって、水路と人造湖、閘門、ダムを擁する構造物として、パナマに完成した。それに至るまで、技術の進歩と計画規模の増大という相克の歴史があった。すなわち、中米地峡運河の計画は、それぞれの時代に新しく生まれた土木技術を取り入れながら、より優れたものになってきたが、一方では、この200年間に船舶が飛躍的に大型化したことによって、要求される運河の規模が大きくなり、膨大な土量を掘削し、巨大な閘門を建設することを余儀なくさせられてきた。本論では、その歴史について、技術面に焦点をあてて、以下の点について、分析、評価を行った。第一に、18世紀までのヨーロッパの技術では、この中米地峡に、運河を建設することは不可能であったことを幾つかの角度から傍証した。第二に、レセップスの時代には、技術的な制約はほぼ解決し、中米地峡運河は、パナマにおいて、その規模は別にして、可能となっていたことを傍証した。すなわち、この時代には、連続して閘門をつなぎ大きな水位差を克服する技術や大きな水圧に耐える鋼鉄製ゲート、近代測量技術、コンクリート技術などがほぼ確立し、水路掘削に不可欠な掘削機械、浚渫船、ダイナマイトなども登場した。第三に、何故、近代運河に鋼鉄製ゲートが必要となってきたかについて分析した。すなわち、伝統的なヨーロッパの閘門式運河では、その水位差が5mになると限界に達するという経験則があったが、本論では、その原因の一つがゲートの材質にあることを明らかにし、中米地峡運河実現のためには鋼鉄製ゲートが必要であったことを傍証した。第四に、閘門をコンクリート構造にすることによって、大型の閘門と給水用のダムが可能になったことも明らかにした。すなわち、19世紀末からフランスとアメリカによって行われた現パナマ運河のプロトタイプの計画から、重力式コンクリート構造が不可欠となった背景とその技術水準を分析した。第五に、パナマ運河の最近の計画と掘削土量の変遷について評価し、将来の運河のあり方を示唆した。
著者
加藤 哲男 李 偉国 川上 洋司 本多 義明
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.899-906, 2000

本研究は実際に顕在化した事故のみならず潜在的な事故 (ニアミス) のデータを収集し分析することにより, 近年増加傾向にある高齢者事故の減少に役立てられることを明らかにすることを目的とする. 福井県を対象地域として調査分析を行った結果, 顕在事故と潜在事故との間に関連性が認められたこと (基準連関妥当性), 運転者の意識と解読者の判定との相違点が事故分析に有効であること (構成概念妥当性) が検証された. 高齢者事故の典型ケースとして, 顕在・潜在いずれの事故データからも無信号交差点での出合頭事故が抽出された. 高齢者事故の減少には, 安全意識の向上策のみならず, 運転者がヒューマン・エラーを犯し難い交通環境の整備改善も必要である.
著者
國枝 晋二 阿部 頼政
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
舗装工学論文集 (ISSN:18848176)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.13-24, 2003 (Released:2010-07-30)
参考文献数
10

路面の不陸は乗り心地のみならず, ハンドル操作にも影響を及ぼすと考えられる. そこで, 著者らは車輪が接地する4点の高低差で表される路面の形状に着目し, 操舵を乱しやすい路面を表す指標「ワンダリング指数 (WI) 」を開発した. 本論文は車輪が接地する4点の相互関係と運転者が行う操舵仕事との関係から, WIの有用性とその測定法を検討するものである. モデル区間における実験の結果, WIと操舵仕事には関連性のあることがわかり, 測定法も使用にたえうる精度であることがわかった. これらの結果をふまえ, 路面性状自動測定車へWI測定システムを搭載するための具体的な方法を提案する.
著者
松本 大毅 広城 吉成 堤 敦 神野 健二 新井田 浩
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
水工学論文集 (ISSN:09167374)
巻号頁・発行日
vol.49, pp.127-132, 2005-02-01 (Released:2011-06-27)
参考文献数
11

Sayanokami spring water exists in the new campus of Kyushu University, which is located on the western part of Fukuoka City. This spring water is one of the important water resources for agriculture around the new campus area. The construction of the new campus started last June, 2000. In this study, to understand the hydrological properties of the Sayanokami circumference, 222Rn and tritium were used as tracers, respectively. Consequently, it was found out that the residence time of Sayanokami spring water is 10-20 years. Moreover, the residence time and the catchment area of Sayanokami spring water were estimated using groundwater flow model. As a result, the residence time of Sayanokami spring water was evaluated to be about 25 years at most and the catchment area was specified. It is concluded that the accuracy of estimation of residence time and catchment area of the spring water can be improved by analysis of radioactive isotopes and groundwater flow model.
著者
福山 正治
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1994, no.488, pp.31-40, 1994-04-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
10

波動理論を用い時間, 距離空間上での交通密度分布特性を分析する手法を示す. 単独交差点での密度分布特性の考察により, 密度分布を規定する微分方程式の特性を調べる. さらに, 連続に定義される波を衝撃波 (疑似衝撃波) で近似し, 数値解法により密度分布を形成していく過程を示す. また, 疑似衝撃波の概念を用いたモデルの一般化を図り, 道路ネットワーク上での密度分布の分析を可能とするモデルを提示する. 特に, 需要の変化, 交通流の分岐を新たに取り入れている.
著者
椎葉 祐士 秋山 慶介 小林 一郎 上田 誠
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_142-I_149, 2012

本研究では,発注者と施工者による地形改変モデルを用いた施工計画立案を提案する.自然災害が発生すると,2次災害を防ぐため迅速な対応が求められ,応急・緊急復旧工事が行われる.応急・緊急復旧工事では時間短縮のため設計図面作成を設計業者に依頼しない.そのため,施工計画立案は発注者と施工者の対策検討,施工方法検討で行われるが,協議項目の多さからやり取りが複雑になっている.地形改変モデルは,地盤モデルと掘削モデルを用いることで,対策検討等の協議項目を考慮した施工計画立案を可能にする.したがって,発注者と施工者が本モデルを利用して施工計画を立てることで協議に掛かっていた時間を短縮することができ,速やかに施工を行うことができる.
著者
増渕 文男
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.57-67, 1993-06-01 (Released:2010-06-15)
参考文献数
19

昭和30年代後半に交通戦争と呼ばれる社会的な問題が生じた。そこで歩行者に対する道路横断時の安全対策として、完全な歩車分離式の横断歩道橋が考えられた。国内最初のものは昭和34 (1959) 年、愛知県に建設され、その後全国各地へ普及した。しかし、近年の社会環境の大幅な改善により、景観の観点からみると経済性に徹した横断歩道橋は、その存在に問題が生じてきた。本論文はこの横断歩道橋に着目した。類似の構造物があるため、これを整理し、横断歩道橋は人を渡す跨道橋の一部と定義した。そして跨道橋の建設事例や設計基準の変遷を調べ、我国の現在に至る跨道橋の設計思想を分析した。この結果、跨道橋の初めての建設年表を作成し、我国最初の横断歩道橋の建設とその前後の経緯を明確に整理した。また道路と跨道橋の法的関係、昇降階段の歩道への設置の経緯、そして構造形式の変遷など歴史的事実が判明した。
著者
中尾 尚史 森屋 圭浩 榎本 武雄 星隈 順一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.I_317-I_328, 2015

本論文は,岩手県宮古市の閉伊川の河口付近に架かる宮古橋付近での津波の状況を基に,その津波に対して宮古橋の上部構造が流出しなかったメカニズムを明らかにすることを目的として,周辺で撮影されていた画像の分析及び数値解析により検討を行った.その結果,宮古橋付近には波先端の水位勾配が非常に小さな波が発生し,その波が徐々に上昇することで宮古橋に作用したことがわかった.また,数値解析からは,津波が上部構造に作用した直後に,床版張出部底面,津波作用側の耳桁,および桁間に生じる圧力により,水平方向の力および鉛直方向の力が最大になるが,それらの力は上部構造を流出させるに必要な値以下であったことがわかった.
著者
松永 信博 増田 壮佑 中牟田 大嗣 徳永 貴久 矢野 真一郎 押川 英夫 橋本 彰博 藤田 和夫 古賀 雅之 岩下 智明 原田 敦彦
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
水工学論文集 (ISSN:09167374)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.1415-1420, 2007 (Released:2010-08-25)
参考文献数
11

Laboratory experiments were carried out on water quality purification by a porous concrete block including Bacillus subtilis natto group. The block is called EcoBio-Block (EBB). The time variations of biochemical oxygen demand (BOD) and chemical oxygen demand (COD) were obtained experimentally under the aerated condition by changing the weight ratio of EBB to water. The time variations of BOD and COD were expressed universally by normalizing the data. The reduction rate of BOD increases with the weight ratio. On the other hand, that of COD takes the maximum value at the weight ratio of 0.01 and decreases after that. The rapid reduction of BOD and COD seen in the early stage may be due to the adhesion or adsorption of organic matter by EBB. The mineralization of organic matter and the nitrification of NH4-N by EBB become active at the later stage and the activity increases with the weight ratio. It was experimentally revealed that EBB has also the very high ability for the water quality purification in the DO-saturated water and it depends strongly on the weight ratio of EBB to water.
著者
片岸 将広 岡田 茂彦 高山 純一 石川 俊之 埒 正浩
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.597-606, 2008-09-30 (Released:2010-06-04)
参考文献数
11

本論文では、バスレーンを活用した「自転車走行指導帯」(幅1.25mの着色帯) の設置による交通安全対策の効果と課題について述べる。道路交通法上、自転車は「車道の左側端」を走行しなければならないが、実態としては歩道走行や右側逆走など無秩序な走行が多くみられ、ルールと実態の乖離が近年の自転車関連の交通事故増加につながっていると考えられる。本論文では、バスレーンを活用した「自転車走行位置の明確化」と「交通ルール及びマナーの指導強化」を実施することが、歩行者・自転車・バス・クルマのそれぞれにとって安全・安心な道路空間の創出に効果的であることを、対策前後の自転車走行実態調査やアンケート調査等から明らかにしている。
著者
森杉 壽芳 小池 淳司 佐藤 博信
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.131-140, 1995

近年、国会・中央省庁等の首都機能移転に関心がもたれ、政府をはじめとする各種研究機関等で多数の提言, 提案がなされてきた。このような首都機能移転の社会的意味を判断するためには、その効果を把握する必要がある。そのため、本研究では、首都機能移転によって影響を受ける主体を東京, 新首都, その他の地域及び移転する政府自身に分類し、それぞれの主体に帰着する効果を一覧表にして示す「地域間帰着便益構成表」を提案する。この表では、東京だけでなく、新首都や他の地域を便益を享受する主体としてとりあげることで、首都機能移転に関する個別の効果を国土及び国民全体の観点から総合的に見ることができる。また、必要に応じて、さらに細かい便益の帰着構造を把握し、表の中に位置づけることができる。
著者
鈴木 理 浜岡 秀勝
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.781-790, 2007

本研究では歩車分離式信号交差点において、車両信号と歩行者信号の現示のずれによる車両の危険行動と安全性を発進時における赤発進、通過時における青ブレーキ、停止時における通過/停止判断に着目し、それぞれの車両挙動を比較検討した。その結果、比較交差点すべてにおいて歩車分離式信号交差点の方で危険性の高い車両挙動が確認された。しかし、危険行動減少策として、発進時においては歩行者増加や交差点部の色の変更、通過時においては歩行者信号設置位置の変更、停止時においては黄色時間延長、などが考えられた。今後の課題として、歩行者信号無交差点との車両挙動を比較することが挙げられる。
著者
河野 哲也 永田 茂 小島 清嗣 北野 哲司 河合 亜紀
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.129-132, 1999

名古屋周辺では, 都市ガスの供給における地震時緊急対応を目的として約100台の地震計 (SIセンサー) が高密度に設置され, 地震動分布や被害評価に活用されている.本報告では, <I>Kriging</I> 法を用いた地震動分布推定への適用を前提として, 高密度地震観測網で観測された愛知県東部地震, 岐阜県美濃中西部地震の最大加速度とSI値の観測記録を基に, これらの距離相関特性について検討を行った.さらに, 評価された距離相関モデルをもとに<I>Kriging</I>法により地震動分布予測を行い, 他の機関によって観測された最大加速度やSI値との比較から推定精度に関する検討を行った.