著者
安達 實 北浦 勝 上田 信二
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.637-644, 1996-06-05 (Released:2010-06-15)
参考文献数
19

富山県は、南に日本アルプスをひかえ、東や西も山に囲まれ、これらの山々から流出する土砂の堆積により、富山平野や砺波平野の扇状地が出来た。しかし多量の雨と雪は、洪水となって平野を奔流し、氾濫による災害が多く、富山県の歴史は河川との闘いの歴史でもあった。なかでも大雨ごとに災害を受ける庄川は、早くから治水ぶ始まった。庄川の河道の変遷、災害、松川除を中心とした藩政期の治水への取り組みと、明治維新から昭和初めまでの治水について述べる。
著者
伊東 孝
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.219-229, 1994-06-09 (Released:2010-06-15)
参考文献数
15

1940 (昭和15) 年に竣工した勝閧橋は、東洋一の可動橋といわれた。橋桁がハの字に開く双葉の可動橋は、わが国でははじめてのタイプであり、シカゴ・タイプの可動橋ともいわれた。シカゴ市での現地調査とヒアリングおよび文献などから次のことが判明した。(1) シカゴ市の管理橋だけでも50の可動橋が存在し、そのうち30橋が稼動している。このほか鉄道橋の可動橋もある。かつては舟運交通のために橋を開閉していたが、現在では春と秋にミシガン湖に出入りするレジャー用のヨットのために橋を動かしている。(2) 可動橋の発展は、4期にわけられる。重要なのは、二期の都市美運動に端を発する検討時期である。可動橋のデザインと装飾は、シカゴ・プランにもかかわったE. H. ベネットが中心になってまとめ、モデルはパリのネオ・バロック様式にあった。
著者
本田 あゆこ 森地 茂
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.501-512, 1997-06-05 (Released:2010-06-15)
参考文献数
41

本研究は明治から戦前にいたる道路整備の過程の中で, 有料道路制度に関連する3つの事項, 道路の有料化の規定, 有料道路の経営方法, および有料道路の通行料金設定に対する当時の人々の考え方を, その特徴的なものを抽出し, 時代をおって整理し, それらが戦後の有料道路にどのような関連性を持つのかを考察したものである。
著者
松浦 茂樹 山本 晃一 浜口 達男 本間 久枝
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.193-204, 1988-06-20 (Released:2010-06-15)
参考文献数
14
被引用文献数
1

河川環境が重視されている今日、樹木が注目されている。河川周辺の樹木と云えば、我が国には治水伝統工法の一つとして水害防備林がある。水害防備林は、立地位置より堤塘林、護岸林、水除林に分類される。水害防備林は、近世までは重要な治水施設として管理・育成されていた。もちろん洪水の疎通の支障となる堤防上の樹木は、大風によって揺さぶられ堤防が危険になる等の否定する意見もあったが、幕府によって奨励され各藩でも整備された。明治になっても太政官による「治水法規」の中に、堤脚を保護する竹木は保存するようにと指示されているように、水害防備林は重要視された。1897 (明治30年) 発布の森林法でも保安林に編入された。明治末年から、政府により全国的な治水工事が進められた。近代治水事業は都市部そして大きな平野部での築堤事業を中心に行われ、一定の流量を氾濫原も含めた河道内に収めようとの考えを基本に進められた。河道内の樹木は洪水疎通に支障があるかどうかとの観点から見られ、それ以外の機能は検討範囲外に置かれていたというのが実状であろう。一方それ以外の機能に注目していたのが林学、農学の関係者で、築堤による治水に加えプラス・アルファの効用を水害防備林に求めてきた。戦前でも水害防備林、遊水林の造成が奨励され、昭和20年代の大水害後には、現地調査を中心に研究が進められた。しかし社会経済の高度成長時代は、水害防備林に関心が払われることは少なかった。河川環境が注目されている今日、樹木は重要な素材となり得るものである。また超過洪水対策が重要な課題となっているが、超過洪水対策の観点から、水害防備林のもつ効用を再度整理しておく必要があると筆者らは考えている。
著者
細田 尚 磯野 太俊
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
応用力学論文集 (ISSN:13459139)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.825-834, 2008
被引用文献数
1 1

This paper describes the fundamental characteristics of vertical heat transfer due to thermal convection during the cooling period (September to February) in the northern part of Lake Biwa. The seasonal variations of the vertical water temperature and water quality distributions are firstly shown with the comparisons of calculated results by 1-D model and observed ones to explain the fundamental features of heat and mass transfer occurring in Lake Biwa through a year. Based on the examination of these results, it is pointed out that the thermal convection during the cooling period is the main mechanisms of DO transfer from the water surface to the bottom of lake. Then the mixing mechanism caused by thermal convection is investigated in detail numerically using 3-D CFD model. It is shown that thermal convection cells are observed in the computational domain, changing the positions of submerging portion temporally and promoting the mixing near the interface between the thermally stratified two layers. It is also pointed out that a fractal structure is observed in the flow generated by thermal convection.<BR>A stochastic model with Monte-Carlo simulation, which is similar to Ising model and forest gap model, is proposed to consider the results of numerical experiments. It is pointed out that the spatial flow structures can be simulated by the stochastic model qualitatively.
著者
室井 寿明 森地 茂
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.181-192, 2010 (Released:2017-11-29)
参考文献数
22

都市において大震災が発生した場合,複数の都市鉄道路線で復旧に数ヶ月もの期間を要する恐れがあり,鉄道の長期途絶が経済社会活動の停滞に与える影響は極めて大きく,代替交通手段の確保が必要である.そこで本研究では,鉄道が復旧するまでの交通機関として代行バスに着目した.まず,阪神・淡路大震災時の代行バスの成果と課題を整理し,その技術的・制度的工夫および成果と課題について把握し,震災時の都市鉄道の効果的な代行バスの運行に資するための提案を試みた.
著者
堀江 興
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.57-68, 1997-06-05 (Released:2010-06-15)
参考文献数
22

A second half of the 1950s, Tokyo Metropolitan City Planning Council approved the underground parking garage construction at the part of Hibiya Park in the central area of Tokyo. In this council, many members discussed the right and wrong of the parking garage construction concerning the fundamental law, ownership, supervision, toll system and management by private enterprise. On march 1957, this planning and project were approved at the Council. The Japan Highway Corporation (public sector) began the construction this parking garage and spent one year and eight months. The total cost was about thousand and forty million yen. This garage began the operation on June 1960, and is now managing by private enterprise.
著者
金田一 淳司 岸 邦宏 佐藤 馨一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.399-406, 2004-09-30 (Released:2010-06-04)
参考文献数
12

都市の交通渋滞対策として, 環状道路の整備が推進されているが, ほとんどの都市で建設が進んでいないこのような中, 札幌では約70年の歳月を要したが, 日本初の一般道路による環状道路が実現した.研究成果は, 札幌環状通完成までの札幌の都市建設や都市・道路計画などを対象に, 歴史的背景, 史実, 計画の変遷を計画史の視点より研究した.その結果, 戦時体制下の国防, 防空と防火の思想を背景とした火防線を理想型の環状系広路として計画し, 実現性を踏まえた「アーク (環状系) 道路」を配置し, その思想を今日まで持続した点にあったとともに, 計画史的評価による新たな事業評価も可能であることを明らかにした.
著者
松山 正將 花渕 健一 菊地 清文 佐伯 吉勝 高橋 則雄
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.521-528, 1998-05-01 (Released:2010-06-15)
参考文献数
14

仙台城 (愛称: 青葉城) とは、本丸や二の丸等を総称した平山城のことで、その立地条件の特徴として自然地形を巧みに利用した築城であることは良く知られている。本報告はその自然地形の中から本丸酉側に位置する青葉山丘陵の「御裏林」を対象に、防備性では堀切・切通を、潅漑技術ではその湧水位置と湧水量を調査し、これまでの資料と比較検討を行い、仙台城量の保全の在り方について考察する。
著者
金子 雄一郎 山下 良久 小林 啓輝
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_87-I_94, 2013

近年鉄道駅において,ホームからの転落事故や列車との接触事故が多発しており,利用者の安全確保が喫緊の課題となっている.このような状況を受け,国土交通省は2011年8月にホームドア等の整備促進に関する基本方針を定めており,今後はこれらの施策の事業評価において,利用者の安全性向上効果を計測する必要性が高まると考えられる.そこで本研究では,鉄道駅へのホームドア設置による安全性向上便益について,仮想的市場評価法を用いて計測を試みた.具体的には,東京圏の鉄道利用者を対象にWebアンケート調査を実施し,ホームの安全に対する意識を把握するとともに,ホームドア設置による価値について,提示額に対する賛否を二段階二項選択方式で尋ねた.これらの回答を基に,ロジットモデルを用いて支払意思額を推定し,これに受益者数を乗じることで便益を計測した.
著者
小野 正揮 新舎 博 中川 大輔 丸岡 弘晃 堤 彩人
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集C(地圏工学) (ISSN:21856516)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.365-379, 2015

東京都新海面処分場は東京港内の最後の廃棄物処分場であり,できるだけ長く利用することが求められている.そこで,Cブロックにおいて,粘土の減容化施工を実施した.施工は幅150 mm×厚さ3.9 mmのPBDを1.8 m間隔の正方形配置で,平均A.P. +1.5 m~-33.8 mまで水上から打設し,-65 kN/m<sup>2</sup>の負圧を310日間継続して作用させるものである.工事は2005年度の試験施工から始め,本施工は2007年度~2015年度まで実施した.施工面積は38.3万m<sup>2</sup>であり,平均沈下量は5.13 m,総沈下容積は216.7万m<sup>3</sup>である(2015年4月の推定値).この沈下容積は東京都の浚渫土埋立処分計画量の約2.3年分に相当する.本文は地盤工学の観点から,減容化施工とその効果について,総合的にまとめたものである.
著者
森 信人 高木 友典 間瀬 肇 安田 誠宏 島田 広昭
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.I_457-I_462, 2015

日本海沖では,稀に冬季を中心に急速に発達し台風並みの暴風雨をもたらす温帯低気圧が発生する.一方,太平洋沖では,夏季に台風が接近または上陸し,両者は沿岸部に大きな被害をもたらす.近年の研究により,波浪のスペクトル形状から最高波高<i>H</i><sub>max</sub>の頻度や期待値を求めるという方法が提案されている.しかし,実際の気象条件下で,どの程度の精度で推定可能かは不明である.そこで本研究では,ここ数年で特徴的な気象擾乱である,2012年4月に発生した日本海低気圧と同年9月に発生した台風1216号,および2014年10月に発生した台風1418号を対象に,スペクトル型波浪モデルを用いて有義波高<i>H</i><sub>1/3</sub>および最高波高<i>H</i><sub>max</sub>の推計を行った.
著者
日野 智 岸 邦宏 相浦 宣徳 佐藤 馨一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.667-674, 2001

近年、航空会社には効率性を重視した経営が求められている。そのため、採算性の低い地方航空路線ではサービス水準が低下する恐れがある。そこで、本研究はコミューター航空をフィーダー路線として活用したハブ・アンド・スポークシステムの実現可能性を明らかにした。女満別空港における意識調査から時間的な制約条件から利用者は乗り継ぎ便を選択し、運賃以外にも交通方向と目的の組み合わせが影響していることが明らかとなった。また、乗り継ぎ便選択率モデルを構築し、利用者数算出とコミューター機を含めた機材運用の設定を行った。結果として、コミューター機を活用することが座席利用率を向上させうることを示した。
著者
五十嵐 日出夫
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文報告集 (ISSN:03855392)
巻号頁・発行日
vol.1971, no.196, pp.87-93, 1971-12-20 (Released:2010-02-25)
参考文献数
8
被引用文献数
1
著者
宮本 邦明 鈴木 宏 山下 伸太郎 水山 高久
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
水理講演会論文集 (ISSN:09134131)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.361-366, 1989-02-25 (Released:2010-06-04)
参考文献数
6

Eruptions of the active volcanoes covered by snow pack or gracier have caused the large mud flow, called Volcanic Mud Flow. In this study, the mechanism of the occurrence and the growth, and the mechanism of the flowing down and flooding proccesses of the volcanic mud flows are discussed by reconstruction of one at Mt. Tokachi in 1926.

2 0 0 0 OA Solution of Raumen

著者
Katunobu Yokoyama
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
Doboku-Gakkai-si (ISSN:0021468X)
巻号頁・発行日
vol.1949, no.3, pp.29-36, 1949-03-15 (Released:2010-08-05)

ラーメンの解法には種々の試みがなされてゐるが, 全部が全部と言つて良い程式を覺えねばならないと云ふ缺點を有して居るが, 獨りモーメント分配法は固定梁の端モーメント, 格點に於ける分配率, 格點より隣接格點への傳達率の觀念さへ念頭に置けば別に面倒な式を覺へずとも如何程でも眞に近い値を求めることが出來る.しかし之には目の子式運算と云ふ缺點を有し複雜な構造物には不向である.私は以下述べる如き格點子なる量を考へることに依り規則的な式の作法に成功した.
著者
松浦 茂樹 藤井 三樹夫
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.61-76, 1994

1875 (明治8) 年、第1回地方官会議が開催され、ここで「堤防法案」が審議された。治水は河身改築・砂防工事等を主とした「預防ノエ」と、築堤を主とした「防禦ノエ」とからなり、地域で工事を行なうことが難しいときは、前者は内務省、後者は地方庁で行なうと政府から提案された。工事費については、地租の改正に従って新たな制度の整備を図るが、治水は一地域に限られたものであって、その地域で負担するのを原則とし、それが困難なとき国から補助すると規定された。しかし「堤防法案」は、政府原案を修正した上で成案をみたが、制定には至らなかった。ただし淀川では、太政官の指令によって土木寮分局が設置され、その事務規程中、成案をみた「堤防法案」の工事執行、費用分担と類似した規定が設けられた。<BR>1878 (明治11) 年、地方財政制度が確立され、治水事業は地方庁で行なうのが原則とされた。当初は下渡金という名の補助金があったが、1881年に打ち切られた。これ以降、大河川での「預防ノエ」以外は地方庁で行なわれることとなったが、地方庁の財政が逼迫し、容易に進まなかった。このため内務省は、補助制度の確立を目指し、1887 (明治20) 年頃には、一定の成果を得た。また、木曾川等では、国直轄の河身改修、県負担の築堤が合わさって大規模な事業が着手された。<BR>1896 (明治29) 年、「河川法」が制定されたが、それは「防禦ノエ」を国直轄で行なうものであった。それまで「預防ノエ」のみ直轄で行なっていたが、淀川流域を中心とし、地域からの「防禦ノエ」に対する国直轄施行の要望が強まり、いよいよ国として「防禦ノエ」に乗り出さざるを得なくなり、新しい制度が必要となったのである。
著者
里見 知昭 酒匂 一成 安川 郁夫 深川 良一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集C (ISSN:1880604X)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.564-578, 2009
被引用文献数
1

本論文では,京都市の重要文化財後背斜面を対象に,現地計測結果(10分間雨量, 間隙水圧, 地表面変位)を用いて降雨による斜面の崩壊危険度をリアルタイムに評価することを目的としている.具体的には多変量解析手法の一つである主成分分析を適用した評価方法を提案した.分析結果に基づく有効な雨量指標の組み合わせ,主成分得点を評価指標とした際の避難勧告・解除等のタイミングの基準設定の有効性を検討するため,3ケースの計測結果を用いて斜面の崩壊危険度を評価した.その結果,主成分分析を使うことで多変量データ間の関係を効果的に表現でき,避難勧告・解除等のタイミングがより具体的に設定できることが分かった.さらに,人工降雨装置を用いた室内土槽崩壊試験を行い,本手法の実効性を示した.
著者
日下 拓哉 國生 剛治 新井 良太郎
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集C(地圏工学) (ISSN:21856516)
巻号頁・発行日
vol.69, no.1, pp.80-90, 2013

斜面や構造物近傍などの地盤の液状化において,初期せん断応力の影響は重要である.本研究は,中空ねじりせん断試験機により初期せん断応力を水平面または45°傾いた面に排水条件で加え相対密度30~50%で非塑性細粒分を0~30%混ぜた砂の液状化試験を行った.その結果,液状化破壊を4種類(水平地盤での繰返し破壊CF,初期せん断応力比αが小さい範囲での繰返し破壊CBF,αが大きな範囲での延性的破壊BGFと脆性的破壊BSF)に分類できることを示した.特に非塑性細粒分を含む緩い砂では,繰返しせん断による水圧上昇の途中で初期せん断応力によりひずみが急増する脆性的破壊BSFの重要性を指摘した.そして,初期せん断応力下での体積圧縮性の違いから脆性的破壊と延性的破壊に分かれるメカニズムを非排水単調せん断試験との比較より明らかにした.