著者
五島 寧
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.103-116, 1998
被引用文献数
1

This study clarified about the block formation inside Thi-pak-sia<SUP>n</SUP> (Taipei Castle) under Japanese rule.The frame of Tai-pak-sia<SUP>n</SUP>had been constituted by walls and streets. The Government-General tried to improve the urbansanitation with utilizing the frame. As a result Three-Tracks-Street was built at the place that castle wall had been built, and the major streets continued to exist. However, the direction effected by Peng Shui also continued to exist; these instances do not mean accession of traditional space order. The plan was merely the utilization of existing geographical features; because traditional planning philosophy had not been considered.
著者
野城 智也
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
建設マネジメント研究論文集 (ISSN:18848311)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.49-58, 1998-11-30 (Released:2010-06-04)
参考文献数
8

本研究は、建設マネジメント「学」を、「プロジェクト」という視座から体系化することによって学問として成立させえる可能性について考察を加えたものである。具体的には、国際規格ISO10006に示された10種類のプロセス (戦略決定、相互依存に係わるマネジメント、範囲、時間、コスト、経営資源、要員、コミュニケーション、リスク及び購買に関連したプロセス) が、現在の建設マネジメントの研究関心動向をどのくらい包括しえるのかを検討した。ここでは、建設マネジメントの研究関心動向は、「課題キーワード」として表現した。これは、土木学会、建築学会等の研究活動タイトル及び建設マネジメントにかかわる学術雑誌より抽出したものである。これらの「課題キーワード」と、ISO10006のプロセスの対応性を検討した結果、紛争に関するマネジメント、経営資源の制約条件に関する検討、発注契約の制約条件に関する検討, 委任契約や、請負契約にかかわるプロセスを付加すれば、「課題キーワード」の大半は、ISO10006の提示するプロジェクトプロセスと対応づけることができることがわかった。この分析をもとに、本論文は、プロジェクトに視座をおいた建設マネジメント学のアドレス体系の試案を作成した。この体系では、具体的な研究的関心が体系のなかでの位置づけ (アドレス) が得られる構造を持つことができるように、プロジェクトプロセスを主軸とするとともに、補完的アドレスとして、建設市場にかかわる経済環境・条件、建設産業及び建設企業、技法・テクニック、研究手法・方法にかかわるカテゴリーが用意されている。
著者
萩原 剛 太田 裕之 藤井 聡
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.117-123, 2006
被引用文献数
3

人々の自発的な交通行動変容を促すコミュニケーション施策である「モビリティ・マネジメント」を実務的かつ広範に展開していくためには、なるべく多数の人々と、なるべく安価に接触できるようなコミュニケーション技術を検討する必要がある。この認識の下、本研究はアンケート調査の「回収率」に着目し、回収率の向上に影響を及ぼす要因について分析を行った。その結果、配布方法や報酬の提供方法によって、回収率が大きく異なることが示された。また、これらの方策に要するコストを算出することで、より効率的・効果的なアンケート回収率向上方策について検討した。
著者
高橋 浩一 松本 伸 大河内 保彦 龍岡 文夫
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.2004, no.777, pp.53-58, 2004-12-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
5

りんかい線大井町駅部は, 用地上の制約から, シールドトンネルのセグメントの一部を撤去し, 隣接する立坑間を地中開削し, 接合して構築した. この際下部シールドトンネルが, 水圧300kN/m2を超える東京礫層に位置するため, 止水対策が最重要視された. 工期上の制限から, 薬液注入工法を採用し, 注入を1次, 2次, 補足注入の三段階とし万全を図るとともに, 注入効果を比抵抗トモグラフィ等で確認した. 確認試験結果は注入の良好性を示し, 補足注入も1次注入の1/10以下であった. さらに, 漏水のリスク低減のためのディープウェルを計画し, 三次元浸透流解析で事前検討を行なった. その結果, 大きな漏水もなく, ウェルの水位低下量, 地表面沈下等も予測と矛盾のない範囲で安全な施工が達成された.
著者
長弘 雄次 田中 邦博
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.517-529, 1996-06-05 (Released:2010-06-15)
参考文献数
13

近時の土木工事において、国土の有効利用の立場から大深度地下空間の利用が大きくクローズアップして来ている。明治以来、日本経済の近代化に大きな役割を果たした石炭産業において、通気・運搬・排水など、その操業に重要な影響を与えた土木技術としての地下空間の開発について、特に全国の主要産炭地としての九川地区の炭鉱の立坑掘鑿に関する史的研究の成果を敢りまとめた。
著者
岩崎 宏
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.151-162, 1990-06-25 (Released:2010-06-15)
参考文献数
34

燈台の建設で有名なスコットランドのスチブンソン家。そのなかでトマス・スティーヴンスン(1818-1887)は、港湾工学の分野でも実際の海の波についての優れた観察者の一人であった。今、海の波の発達、推算に関して対岸距離 “Fetch”という言葉が用いられているが、これはオックスフオード英語辞典によれば、エンサイクロペディア・ブリタニカ第九版のトマス・スティーヴンスンの解説を引用して初出文献としているのである。しかし、その後百年の間に、風速や吹続時間、風域などをあわせて考えるようになり、波の理論、波の観測、確率や統計的処理などの学問が進展してくると、初期の研究者の名も次第に忘れられてしまいそうである。また、トマス・スティーヴンスンは、わが国明治初年の洋式燈建設にとって忘れることのできない功績者である。即ち在英のまま日本政府の技術顧問となり、来日したブラントンをはじめとする技術者集団を指導し、バックアップした役割は高く評価されてよい。一方、トマス・スティーヴンスンの息子は文学に転向して、家業を継がなかったが、「宝島」や「ジキル博士とハイド氏」などの小説で有名になった作家のロバート・ルイ・スティーヴンスンである。エジンバラ大学で土木工学を専攻し、父に従って燈台や港湾の建設現場で波の観側をしていたことは、むしろ英文学研究者の方がよく知っている。本文は、スチブンソン家の人々を紹介すると同時にトマス・スティーヴンスンについて、その代表的著書「港湾の設計と建設」の中から二、三の話題をとりあげ、また息子ロバート・ルイ・スティーヴンスンのエッセイ「土木技術者トマス・スティーヴンスン」に触れたいと思う。
著者
大中 晋 遠藤 秀文 西平 守孝 吉井 一郎
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
海洋開発論文集 (ISSN:09127348)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.825-830, 2008 (Released:2010-08-25)
参考文献数
4

The large-scale coral transplantation has been implemented on the reef flat area at Kuta Beach in Bali Island of Indonesia. The transplantation area is about 1.3 ha and there is no other example like this big scale coral transplantation. The asexual reproduction was applied as transplantation method by fixing coral fragments using nail with cable-tie and the limestone was adopted as artificial substrate for coral transplantation. The major species of coral to be transplanted is Acropora sp. which was taken from the same coral reef area. More than a half year has already passed after the completion of the first coral transplantation and high degree of survival rate with more than 98% could be maintained until now.
著者
岡田 憲夫 稲松 敏夫
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.149-156, 1985-06-25 (Released:2010-06-15)
参考文献数
3

河北潟は、石川県内灘町の日本海海岸の近く。内灘砂丘をはさんで2, 248haの大きな湖沼であるが、前田藩主の奨励によって、延宝6年 (1673年) 第1回の埋立てが行われてから、180年後嘉永2年 (1849年) 7回目に銭屋五兵衛の埋立てが着工された。五兵衛の埋立計画は周囲27km、面積23km2 (2, 300町歩)、50, 000石増収を目的とした20年計画の壮大なものであったが、着工後2年目で、所謂魚の中毒事件で漁民の告訴によって、銭屋五兵衛一家が捕えられ、埋立工事も中断した。その後数回、沿岸農家から埋立申請が出されたが、着工に至らなかった。終戦後、昭和28年頃より内灘砂丘米軍試射場反対運動が起り、その後昭和38年農林省北陸農政局により埋立方式でなく, 干拓方式によって、干陸工事が行われ、昭和50年干陸式を行い、現在2, 248haの潟面積の中60%1, 358haが干拓され、その8割が畑地、2割が酪農地として20余戸が酪農家として入植している。本稿は, 藩政時代特に銭屋五兵衛時代の埋立工事と、現在施工された干拓工事の技術上の相異点と、時代的背景、並びに銭屋五兵衛の埋立工事及び魚中毒事件の背景についてまとめた。尚、60年5月21日完工式が行われる。第1回の埋立工事より実に312年目にあたる。
著者
盛岡 通
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.111-118, 1983

ブラジルにおける (日系入の最初) の計画開拓地であるジストロのまちづくりには、通史的に見てエポックがある。蜜ず、開発会社海興による植民管理的、状況対応主義的なまちづくりがなされた。つぎに、1930年頃には植民自治団鉢郷を主体としてむら社会の秩序をともなったまちづくりがなされた。むらびとのほかにも、街の商人、海興の勤め入や青年達のつきあいが広がり、市街地解放とともにさらに商店も増加し, 社会施設も整備された。<BR>このブラジル社会のまちびとは戦後のまちづくりにも活躍した。それはRBBCというソシエダーデを核として、まち隨一の会路やスポーツ・センターをつくり、農村電化事業などをも推進したことである。現在は行政によるまちづくりが主であるが、それも日系人のまちづくりの履歴に影響されているところが少なくない。<BR>伊系、独系移民都市と比較すると、日系移民都市では学校、自治組織の寄合所、産業組合などが街の中核施設となり、つきあいも多重的階層型であったのが特徴である。また、つきあいの社会化とそれにともなう都市施設の建設はどの都市でも共通するが、日系移民者肺においてはむら組織とその影響がまだ残るソシエダーデを通じて関与してきたことが見落せない。
著者
Tsutomu DOI Toru KIUCHI Akihiro MIHOSHI Hiroshi KITAGAWA Kazuo NISHII
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
INFRASTRUCTURE PLANNING REVIEW (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.367-374, 1995-08-31 (Released:2010-06-04)
参考文献数
11
被引用文献数
1

本研究は、鉄道沿線の地域イメージとその構造的特徴を分析することを目的としている。.こごでは、関西の私鉄の中から、阪急神戸線、近鉄奈良線、南海高野線の3つの沿線地域を取り上げる。本研究ではまず、これらの沿線に存在する物に関する普通名詞・固有名詞を抽出する。次いで、それぞれの名詞のイメージに類似する名詞をこれらの抽出された名詞群から選ぶという意識調査を実施する。この調査データを用いて、想起率が高いモノ・コトを選定する。また、モノ・コトのイメージにおける類似度の関係をイメージ空間上に布置したイメージマップを作成することにより、沿線イメージの構造の特徴を明らかにする。さらにこれらの特徴を考慮しながら、これからの鉄道沿線の地域づくりにおける基本的課題に言及する。
著者
庄野 豊 井上 義之 中園 眞人 中川 浩二
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1995, no.528, pp.103-113, 1995-12-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
6
被引用文献数
2 2

本論文は, 高速道路の景観設計に関し, 設計方法・手順の異なる区間の主要構造物を対象とした, スライド写真による心理評価実験を行い, 設計方法・手順と構造物のデザイン評価との関係を統計的手法を用いて明らかにし, 建設の初期段階に景観設計を位置づけ, 区間全体の特色を基にしたトータルテーマを設定したうえで, このテーマを具体化するデザインを行う方法の有効性を論じたものである.
著者
浦中 邦彰 小谷 通泰 三鈷 孝政
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.849-858, 2001-09-30 (Released:2010-06-04)
参考文献数
10
被引用文献数
1

阪神・淡路大震災では、都市間ならびに都市内幹線道路が大きな被害を受けただけでなく、地区内道路でも家屋の倒壊や火災等により、道路の損傷や閉塞が数多く生じた。その結果、通行可能な限られた道路区間に大量の自動車交通が集中したため大渋滞が発生し、緊急・救援車両の通行に支障が生じたのをはじめ、発災直後の市民生活に多大な影響を及ぼした。そこで本研究では、特に被害の大きかった神戸市臨海部の既成市街地を対象に、発災当日と翌日に撮影された航空写真を用いて、道路機能障害や自動車交通の分布実態を明らかにし、地区道路や幹線道路における機能障害が自動車交通に及ぼす影響を分析する。
著者
昌子 住江
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.282-287, 1988-06-20 (Released:2010-06-15)
参考文献数
23

汚物掃除法 (明治33年法律第31号) により塵芥の処理は市の義務となった。当時横浜市では、塵芥処理を民間の業者に請負わせており、その処理方法は埋め立てと千葉方面への肥料としての搬出であった。1911 (明治44) 年市では全市のごみを焼却すべきであるとの方針を示したが、焼却場予定地の住民による激しい反対運動で建設は進まず、震災復興事業の一環として滝頭に焼却場が完成したのは1931 (昭和6) 年であった (その二年前には一部が完成して焼却を開始していた)。この焼却場は、ごみの焼却熱を利用して発電を行ない、場内で使用するとともに余った電気を市電に送電する計画をもっていた。大正期には、大阪をはじめいくつかの市でごみ発電の可能性が検討されたが、水分の多い日本のごみでは安定した発電量が得られないなどの理由から見送られていた。横浜市では、第一次大戦後の電力・電灯需要の増大に対応し、低廉な価格で供給するための市営電力事業が計画されており、焼却の試験炉が予算化された1921 (大正10) 年には市街電車の市営化もなって、電力市営への世論も高まっていた。丁度この年、市内に電力を供給していた横浜電気が東京電灯と合併したが、料金は以前のままで東京より高く、市会でも不満が高まっていた。1925 (大正14) 年焼却場の建設をめぐって再び反対の姿勢を強める住民にたいして、市側は市電に売却して電車を動かす一挙両得の計画であると説得している。市電への送電は、1929 (昭和5) 年11月から1935 (昭和10) 年1月まで行なわれたが、重油を炊いて熱量を補ったため、費用がかさむのと煤煙問題で市会では毎年のように批判が出された。1935 (昭和10) 年に東京電灯の電力料金が値下げされ、焼却場からの料金より安くなったのを期に、市電への送電は中止されたのである。
著者
矢嶋 尚彦 明道 俊治 森 康男 辻 光弘
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.997-1002, 2003-09-30 (Released:2010-06-04)
参考文献数
8

本論文は, 交通集中渋滞が深刻な地点である中国自動車道下り線宝塚東トンネル付近の渋滞発生時の交通現象に関する研究結果を報告するものである. 当該トンネル付近は, トンネルの連続, 上り勾配やサグの存在, インターチェンジ合流部との近接といった交通容量の低下要因が重なり, 複雑な交通現象を呈している. このような背景から, 本研究は, 車両感知器データ, 走行調査データ, およびトンネル内外のビデオ観測データをもとに, 渋滞発生時における地点別の交通量, 速渡, 車頭時間の変化, 車群形成といった交通特性生について詳細な分析を行い, 渋滞発生のメカニズムについて推定を行ったものである.
著者
軽部 大蔵 深川 義隆 本田 周二 河井 克之
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.2000, no.665, pp.1-18, 2000-12-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
15

大水深の海域に大規模な埋立地を造成すると, 大きな荷重増加が海底地盤の深所にまで及ぶことになる. このことが造成地の沈下挙動の予測に幾多の問題を引き起こしている. 本論文は, 神戸ポートアイランドおよび六甲アイランドの多くの地点や構造物について続けられている長期沈下測定記録の一部を埋立経歴とともに整理したものである. それによれば, プレローディングは, その撤去後の地表面沈下の軽減に有効であり, このことは, 地震時沈下にも当てはまる. また, 双曲線法の長期沈下予測への適用性も詳しく検討され, その限界が示された.
著者
河井 正 金谷 守 田中 幸久 石川 博之 武田 智吉
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.705-708, 1997
被引用文献数
2

外洋に面した人工島を保護するケーソン式防波護岸の地震時挙動を検討するため、遠心力載荷模型実験を実施した。実験ではケーソン式防波護岸が異なる地盤条件のもとで建造されることを想定し、岩盤上に設置された場合と砂層上に設置された場合の両方の場合について検討した。また一方でケーソン式防波護岸の一部である消波工部分の地震時挙動を把握するため、消波工のみからなる堤体の加振実験も実施した。その結果、岩盤設置型の防波護岸では水平震度1.0で加振してもケーソンの変位があまり生じないこと、消波ブロックのような異形材料の集合体でも、動的変形特性にひずみ依存性が認められる結果が得られた。
著者
渡辺 和好 舘谷 清 松木 賢治 星 清
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
水理講演会論文集 (ISSN:09134131)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.55-60, 1989-02-25 (Released:2010-06-04)
参考文献数
7

Operational comparisons are presented using the optimization techniques to identify the parameters in Sugawara' s Tank model which has been widely employed for long-term runoff analysis. Themathematical optimization techniques tested herein are both the Powell and Newton methods. Computational burden is too stringent in the application of the Powell method to parameter optimization in the Tank model, because a great number of runoff computations are required. The efficiency of optimization performance resulting from use of the Newton method clearly depends on how effectively the sensitivity coefficients can be derived. An important feature of the proposed approach is the theoretical derivation of sensitivity coefficients which can directly be used in the optimization scheme of the Newton method.A vector differential equation in terms of storages in the four tanks is numerically integrated using the transition matrix which is computed by expanding the matrix exponential. The elements of this transition matrix play a significant role in eliminating additional computations involved in the solution of sensitivity coefficients. On the basis of the simulation results, the Newton method coupled with sensitivity coefficients appears to have potential performance advantages for optimizing the parameters in the Tank model.
著者
市古 太郎 馬場 俊介
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.173-182, 1994-06-09 (Released:2010-06-15)
参考文献数
21

In Nagoya by both of land readjustment introduced by 1919 Town Planning act. and land consolidation carried out until then good residential area in the suburbs were builded in cooperation with land owners and planners. The style of this development is even unequal and ideal, but in practically there were not so a lot of area which had been completed with the original policy.The following three points have considered in this paper. First; development policy is arranged. Second; weakpoints involved the policy and factors prevented from realization are pointed out. Third; plans realized finally is considered in addition to knowledge given by present circumstances.
著者
俵谷 祐吉 戸嶋 守
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.463-470, 1996-06-05 (Released:2010-06-15)

仙岩道路を有する一般国道46号は、明治8年、内務省の許可を得て開削された仙岩峠の道が下敷きとなっており、現在はさらに緊密に秋田県と岩手県のあらゆる面をつなぐ太い動脈となっている。古代から中世にかけては豪族たち強者どもの戦の道として、藩政期は武士たちの往還や経済交易、文化交流の道として、様々な役割を果たしてきた。厳しい豪雪地帯の自然条件が、あらゆるものを拒否しつづけた中で、道に対する試行錯誤はあくことなく繰り返され、ついに大動脈たる地位を獲得した仙岩道路は、現在、一般国道46号として、地域や多くの人のためにその責任を果たしている。本報告は、自動車道路となってらも年間のおよそ半分は交通が途絶した、山岳横断道路のたくましい歴史の実態と、社会に貢献する道路建設の背景を述べるものである。
著者
橋本 成仁 谷口 守 水嶋 晋作 吉城 秀治
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.737-742, 2010 (Released:2017-11-29)
参考文献数
5

住宅地内の道路などではドライバーは街路全体から受ける雰囲気からその道路に適していると感じる走行速度で運転しており、無意識のうちに安全な走行速度で走るような街路を実現することが安全な生活空間を形成する上で重要であると考えられる。そこで本研究では、主に岡山市内の街路54路線において合計1,906台の自動車の走行速度を実測し、速度と街路空間要素の関係を分析した。その結果、自動車の走行速度や速度のばらつきにどの街路空間要素がどれほど影響を及ぼすかを定量的に明らかにした。この結果は、街路空間の改良によって自動車の走行速度をコントロールし得ることを示唆したものと考えられる。