著者

山田美妙 編

出版者

日本大辞書発行所

巻号頁・発行日

vol.第10巻, 1893

著者

岡田 大一

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要 (ISSN:02867397)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.251-260, 1983-03-31

著者

山岸 弦記 朴 民根

出版者

日本比較内分泌学会

雑誌

比較内分泌学 (ISSN:18826636)

巻号頁・発行日

vol.43, no.161, pp.85_1, 2017 (Released:2017-06-11)

参考文献数

8

著者

宇田川 潤 日野 広大

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.188-194, 2016 (Released:2016-09-30)

参考文献数

47

被引用文献数

10 20

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Epidemiological studies suggest that exposure to prenatal stressors, including malnutrition, maternal immune activation (MIA), and adverse life events, is associated with increased risks of schizophrenia, autism spectrum disorder (ASD), and attention-deficit hyperactivity disorder (ADHD). However, the underlying pathophysiological mechanisms are unclear. The first trimester of pregnancy is particularly a vulnerable period. During this period, the self-renewal of neural stem cells and neurogenesis vigorously occur, and synaptic connections are partially formed in the telencephalon. Disturbance of this neuronal proliferation and migration during the first trimester may underlie the increased susceptibility to these disorders. Epigenetic modifications, such as DNA methylation and histone modification, are critical mechanisms for regulating gene expression. They can be affected by stress and are associated with an increase in susceptibility to schizophrenia and developmental disabilities. Injection of polyinosinic–polycytidylic acid or lipopolysaccharide induces MIA, enhances the expression of proinflammatory cytokines, and leads to the activation of microglia and the subsequent epigenetic modification of neurons or glia in the offspring. Furthermore, maternal high-fat diet and obesity similarly induce MIA and therefore may increase the risk of developmental disabilities. In addition, maternal stress reprograms the hypothalamic–pituitary–adrenal (HPA) axis, which regulates the stress response in the offspring. Thus, exposure to prenatal stress may increase the susceptibility to schizophrenia, ASD, or ADHD in the offspring through epigenetic modifications, MIA, and alteration of the HPA axis.

著者

新藤 恵久

出版者

日本歯科医史学会

雑誌

日本歯科医史学会会誌 (ISSN:02872919)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.195-196, 2000-04-25

著者

小松 和生

出版者

富山大学経済学部

雑誌

富山大学紀要. 富大経済論集 (ISSN:02863642)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.462-487, 1983-03

著者

箕曲 在弘 鈴木 琢磨

出版者

東洋大学社会学部

雑誌

東洋大学社会学部紀要 = The Bulletin of Faculty of Sociology,Toyo University (ISSN:04959892)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.49-65, 2018-03

著者

福田 義昭

出版者

東洋大学アジア文化研究所

雑誌

アジア文化研究所研究年報 = Annual journal of the Asian Cultures Research Institute (ISSN:18801714)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.1(366)-22(345), 2017

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This article is a sequel to my two earlier articles on the literary representation of Muslims in Japan during the Showa period. While the earlier articles each dealt with several writers, this article exclusively deals with works of the Taiwanese-Japanese writer Chin Shunshin (1924-2015). Chin was born in the city of Kobe and encountered Tatar children there in his youth. As he studied Hindustani and Persian at Osaka School of Foreign Languages he increased his interest in the Islamic world. He reminisces about his frequenting the Kobe mosque during the WWII. After the war, he made several visits to countries of the "Silk Road" and met in Istanbul some Turks of Tatar origin, who had lived in Japan until the aftermath of the war and spoke Japanese fluently. Chin wrote a lot of novels set in Kobe, some of which include Tatar characters. He drew attention to the "statelessness" of the Tatars and depicted them with sympathy and understanding. For him, Tatars were co-members of the community of strangers of Kobe who shared Japanese as the common language.

著者

永田 光明子 西本 加奈 山田 麻和 早田 康一 原田 直樹 大木田 治夫

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第26回九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.146, 2004 (Released:2004-11-18)

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【はじめに】 脳卒中患者のうち全体の約3割が抑うつ状態を呈する.発症後4ヶ月で23%の患者が抑うつ状態を示すとの報告もある.脳卒中後のうつ状態は、患者の意欲を奪い、このことが病気からの回復を遅らせ、QOLを低下させる.今回、脳出血のため回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期リハ病棟)に入院し、独居での自宅復帰を主目標にリハビリテーション計画を立案・実施したが、抑うつ状態の増悪により自宅退院が困難となった症例を担当したので、若干の考察を加えて報告する.【症例紹介】 56歳、女性.左被殻出血による右片麻痺、失語症.H15.9.29 発症、10.1より早期リハ開始、10.3定位血腫除去施行、11.6当院回復期リハ病棟入棟.病前性格:几帳面で完璧主義.家庭背景:子供は独立して夫と二人暮らし、夫は仕事の都合で週末しか自宅に戻ることが出来ない.【経過】 入院時、症例のADLは食事以外の全項目に介助が必要な状態であった.心理的には発病に対するショックが強く悲嘆的な発言が多かった.PTプログラムには従順で意欲的であったが、その反面疲労時に目眩・動悸の訴えがあり、夜間は不眠の訴えも聞かれた.そのため主治医から抗うつ剤が処方されていた. 発症後4ヶ月半(H16.2月中旬)、症例・家族ともに身体機能の更なる回復を期待しており、退院はまだまだ先の事と考えていた.しかし、リハチームとしては3月末を退院目標とし、夫との外泊に加え、夫不在時に自宅に戻り食事の支度・入浴を自力で行う独り外出・外泊の計画を立てた.それは、症例と家族が退院後の生活を具体的にイメージする事がソフトランディングな退院につながると考えたためであった.そこで、本人・家族に独り外泊についての説明を行い、発症後5ヶ月目(H16.2月末)に独り外泊を実施した.<発症後4ヶ月半でのPT評価> Br. Stage:上肢II、手指II、下肢III.筋緊張:全体的に低下しており、肩関節に亜脱臼1横指あり.感覚:右上下肢、表在・深部感覚共に中等度鈍麻(上肢>下肢).FIM運動項目は74/91点で緩下剤調整・座薬の挿入に介助が必要、浴槽移乗と階段昇降に監視が必要なことを除外して入院生活は全て自力で可能、FIM認知項目は28/35点で問題解決に制限が見られた.<症例の心理状態> 独り外泊直前:うつスケールGDS-15は11点で重いうつ症状を示した.外泊については、夜間の転倒に対する不安、再発に対する不安、トイレ・入浴が独りで出来るかという不安が聞かれた. 独り外泊直後:GDS-15は9点となり、生活に対する希望と幸福感に変化が見られた.しかし、片手・片足での生活はきつい、排便について自己処理が出来ない等、具体的な不安が挙げられた.<独り外泊後の経過> 外泊時、調理・入浴とも見守りで可能で、転倒もなく無事過ごすことが出来た.排便についての不安が外泊前よりも強くなっていたため、PTでは腹筋運動をプログラムに追加し、病棟では座薬の自己挿入練習を開始することとなった. しかし、症例は3月初旬に2度便失禁を体験し、直後より極度のうつ状態に陥った.症例からは「もう何も出来ない」「死にたい、殺して.」など様々な不安が聞かれた.日中はベッド臥床して過ごし、リハビリ拒否となった.また、排泄への不安から摂食拒否になり、抗うつ剤による治療が継続されたが、最終的には自殺企図が生じ、3月末精神科へ転院となった.【考察】 本症例は、病棟でのADLが自力で可能となり、試験外泊で退院後の生活を体験した.PTは主目標である自宅復帰が可能と考えたが、症例は外泊後抑うつ状態が増悪し目標は達成されなかった. 脳卒中後の抑うつ症状は、病巣部位と病前性格・身体機能障害の程度・社会経済的要素などのマイナス作用により発症する.そのため、目標とするADL・ASL能力の獲得に向けて集中的にアプローチが行われる回復期リハ病棟では、練習中の失敗体験や予後告知、介護者となる家族との関係変化等により患者の抑うつが発症する可能性が高いと考える. 排泄行為は生きていく上で欠かす事の出来ない生理的欲求である.日常生活では誰もが人の目に触れない所で行っており、その行為に失敗した時の羞恥心・心理的な苦痛は計り知れない.症例は外泊前から排便コントロールに介助が必要だったが、独り外泊後2回の便失禁を体験し、大うつ病に至った.退院計画を具体的に進める際、無理に排便コントロールの独立を目標にせず、介助出来る支援体制を整えれば、排便に対する不安は軽減した可能性もある.試験外泊時にその時点の身体機能で遂行可能な自宅生活を想定し、それをサポートする地域社会の支援体制が求められる.

著者

高橋 直

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

心理學研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.94-101, 1996

被引用文献数

1

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This study examined the effect of trash-receptacle availability on littering behavior in a naturalistic setting, namely a shopping mall. The procedure employed was an ABAB design, with (A) a baseline period, (B) an intervention period, (A) a second baseline period, and (B) a second intervention period. During the intervention periods, receptacles for empty cans and bottles were placed next to every trash receptacle that had been in place. The arrangement had a highly significant effect on littering behavior. For the first intervention period, a 22% reduction in litter was obtained, and it was reduced 34% for the second period. It seems that receptacles themselves were a powerful cue to induce people to deposit their litter. Conditions for findings of applied behavior analysis to generalize to more realistic every-day situations were also discussed.

著者

長谷川一興, 堀田要三郎 著

出版者

田沼書店

巻号頁・発行日

1902

著者

平川 新

出版者

近世史サマーフォーラム2009実行委員会

雑誌

近世史サマーフォーラムの記録

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.1-29, 2010-03-03

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帝国の技法 : 個から迫る歴史世界 (近世史サマーフォーラムの記録 ; 2009)

著者

鈴木 孝尚 山本 武男

出版者

防衛調達基盤整備協会第一事業部

雑誌

防衛調達と情報管理

巻号頁・発行日

vol.1, no.4, pp.29-31, 2001-02

著者

宮澤 健一

出版者

The Japan Academy

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.87-115, 2006 (Released:2007-06-22)

被引用文献数

1

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With Japan's quicker-than-expected declining birth rate and aging population, the scale of activities in its medical, care and welfare sectors exceeds those of education and research, which are also components of Japan's public domain. This is bringing new issues into questions, including policy-related ones. In providing answers, it will be necessary to investigate the state of the medical, care and welfare sectors, while also taking a look from a wider perspective at the influence and function of these sectors as they interact within the wider economy and society. In elucidating this situation, I use as a tool input-output, or inter-industry, analysis, while attempting to widen its scope.

著者

近藤 廉治

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.419-423, 1964-06-15

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I.おじろく,おばさ制度 耕地面積の少ない山村では農地の零細化を防ぐために奇妙な家族制度を作つた所があつた。長野県下伊那郡天竜村(飯田の近く)では16-17世紀ごろから長兄だけが結婚して社会生活を営なむが他の同胞は他家に養子になつたり嫁いだりしない限り結婚も許されず,世間との交際も禁じられ,一生涯戸主のために無報酬で働かされ,男は「おじろく」,女は「おばさ」と呼ばれた。家庭内の地位は戸主の妻子以下で,宗門別帳や戸籍簿には「厄介」と書き込まれていた。かかる人間は家族内でも部落内でも文字通りの疎外者で,交際もなく,村祭りにも出ることもなかつた。明治5年には人口2,000人の村に190人の疎外者がいた。昭和35年には男2,女1となつて今や絶滅に瀕しているが,このような社会からの疎外者はどんな人間になつているかを検する機会を得た。

著者

本庄 武

出版者

法と心理学会

雑誌

法と心理 (ISSN:13468669)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.76-91, 2002 (Released:2017-06-02)

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本稿は、規範意識の維持・回復・強化を図ることを刑罰の目的とする理論である積極的一般予防論について、心理学理論に依拠しつつ検討するものである。第1に、積極的一般予防論が刑罰制度一般の存在根拠たり得るかについては、それを肯定し得る理論も存在したが、認知的発達理論によれば、刑罰による権威的な対応は萎縮効果をもたらし規範意識の発達にとって妨げとなると解し得た。第2に、積極的一般予防論が新たな立法により重罰化を行う根拠になり得るかについては、重罰化の効果を否定的に解し得る研究が存在した他、刑罰一般の積極的一般予防効果を根拠付け得る研究によっても規範意識を涵養するためにどの程度の刑罰が必要かを明らかにすることは困難に思われた。

著者

狩野 裕

出版者

日本統計協会

雑誌

統計 (ISSN:02857677)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.42-47, 2016-01

著者

林 徹

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.91-92, 2010-02-15 (Released:2010-03-31)

参考文献数

1

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食品にガンマ線や電子線などの放射線を照射すると,脂質が分解して炭化水素など種の放射線分解生成物が生成する.放射線照射によりトリグリセリドのアシル基-酸素結合が開裂すると,元の脂肪酸と同じ炭素原子数の2-アルキルシクロブタノン(2-ACB)が生成する(図1).この物質の存在が知られる以前には,放射線照射によって食品中に生成する分解生成物として,非照射食品中にも含まれる成分か,他の調理加工などによっても生成が誘発される既知の物質しか検出されなかった.ところが,2-ACBは加熱,マイクロ波照射,紫外線照射,超高圧処理,超音波処理などによって生成することはなく,放射線照射によってのみ生成する化合物である.すなわち,この物質は,現在知られている唯一の放射線特異分解生成物(Unique Radiolytic Product)である.前駆体となるトリグリセリドの脂肪酸組成に対応して異なるシクロブタノンが生成し,パルミチン酸から2-Dodecylcyclobutanone,パルミトレイン酸から2-Dodec-5′-enylcyclobutanone,ステアリン酸から2-Tetradecylcyclobutanone,オレイン酸から2-Tetradec-5′-enylcyclobutanone,リノール酸から2-Tetradecadienylcyclobutanoneが生成する.2-ACBは放射線照射により特異的に生成し,かつその生成量は線量に依存して増加するので,照射食品の検知に利用できる.2-ACB分析は,鶏肉,畜肉,液体卵,カマンベールチーズ,サケを対象とした検知技術として,ヨーロッパ標準法及びコーデックス標準法となっており,国際的に認知された照射食品検知技術である.照射食品の安全性を判断するには,放射線特異分解生成物である2-ACBの毒性を評価する必要がある.ドイツの研究者がコメットアッセイにより2-ACBには細胞のDNA損傷を誘発することを見出して,その安全性が問題となった.しかしエームス試験や復帰突然変異原性試験では,このような2-ACBの毒性は観察されなかった.また,非常に高濃度の2-ACBをラットに投与しても,それ自身が発ガン物質として働くことはなかった.しかし,ラットに発がん物質であるアゾキシメタンとともに2-ACBを投与したところ,3ケ月後の観察ではアゾキシメタンと水を投与したコントロールと比べて異常はなかったが,6ケ月後に2-ACB投与群で腫瘍数および腫瘍サイズの増大が認められ,2-ACBには発がん促進作用活性のあることが確認された.この投与実験で使われた1日当たりの2-ACBの用量は3.2mg/kg体重であり,ヒトが照射食品から摂取する2-ACBの最大量と想定される1日あたりの値の5-10μg/kg体重のよりもはるかに多く,約500倍であり,本実験結果が実際の食生活における照射食品の危険性に直接結びつくものではないと考えられている.また,米国で行われた100トン以上の照射鶏肉を用いたマウスや犬を対象とした大規模な長期動物飼育試験では,59kGyという高線量照射したにもかかわらず毒性は認められなかった.なお,この時に使用された照射鶏肉には2-ACBの存在が確認されている.これらの結果を総合的に考慮して,WHOや米国FDAなどの機関は,照射食品中のアルキルシクロブタノンの毒性が実際に問題になることはないと判断している.

著者

室井 康成

出版者

専修大学人間科学学会

雑誌

専修人間科学論集. 社会学篇 (ISSN:21863156)

巻号頁・発行日

no.8, pp.65-105, 2018-03

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2000年以降、いわゆる「荒れる成人式」問題が顕在化している。一般に成人式は、多くの日本人が加齢の過程で経験する重要な人生儀礼の一種として理解されているため、その荒廃ぶりは現代の若者の未熟さを示すものとして、しばしば睥睨の対象となっている。それは成人式が、近代まで日本各地において、15歳前後の若者に対して行なわれてきた成人儀礼「元服」の現代版として捉えられることも一因だと思うが、実は両者に連続性はない。これまで現行の成人式は、敗戦直後に埼玉県蕨市で行なわれたものが全国に普及したとする説が有力であったが、本稿の調査を通じて、それがすでに戦前の名古屋市で行なわれていたことが明らかとなり、その開催趣旨や運営方式から、そこに元服的要素はなく、あくまでイベントとして開催されていたことを確認した。翻って成人式定着以前の類例を、各地の民俗事象を手掛かりに見てゆくと、何歳を成人と見なすかという基準は、ほぼ集落単位で取り決められており、全国一律の基準などなく、またその認定時期も個人の成熟度に応じて、かなりの柔軟性を持っていたことが明らかになった。この場合の成熟度とは、男子は「親の仕事を手伝う能力」、女子の場合は「結婚可能性」であり、いずれも個人差を前提としていた。だが、そうした柔軟性を駆逐したのが、明治期の徴兵制に起源をもつ「成人=20歳」という新基準であったが、これも全国民の間で共有されたと政府が認めたのは、戦後10年を経た頃であった。逆説的だが、「成人=20歳」という認識も、戦後の官製成人式の普及によって国民の間に浸透したのである。しかし、現在では新成人の約半数は就学者であり、しかもその段階で既婚である者も少ないであろう。前代に比べて現代の若者が幼く見えたとしても、それは仕方のないことである。法の規定とは別に、成人と見なす基準は時代や個人の境遇によって変わるということは、近代の民俗史が語るところだが、そうした様々な差異を無化して、無作為に人を一堂に集めるから荒れるのであり、そこに官製成人式の限界がある。とはいえ、多くの人が経験し、しかも70年以上の歴史をもつ行事であれば、それは十分に民俗学の対象である。通常、民俗学はその対象を「保護・顕彰」すべきものとして捉えるが、本稿では、現行の成人式が民俗的根拠を欠いた意義なきものであることを論じ、その廃止を提言する。

出版者

[防衛庁海上幕僚監部]

巻号頁・発行日

2003