著者

小熊 利江

出版者

Centre for Global Communication Strategies, College of Arts & Sciences, The University of Tokyo

雑誌

Eruditi : The CGCS Journal of Language Research and Education

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1-16, 2017-06

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Section 1: Original ResearchThis study investigates a student-led Japanese language class at a university in Moscow. It was an experimental class for Russian students who were accustomed to a traditional passive-learning style. It aims to foster the students' autonomy in Japanese language learning. The purposes of the study are (1) describing the student-led class in detail to share the practice, (2) investigating what the students thought of the class which was their first experience with an active-learning style as opposed to a passive-learning style, and (3) analyzing what they had learned from the student-led class. For these purposes, students' reflection notes and a year-end survey are used for analysis. The design of the class is one in which each student has to search what the entire class should learn and conduct the class on his or her own. It has been revealed that the students took a long time to prepare the materials before leading the class, which made them learn on their own. The types of learning materials that they chose for the class are discussed in the paper. Some students used the same resources or topics as other students. It indicates that they had learned about the new learning resources from each other, in addition to where they should look for the materials. The study also examines how the student-led class was perceived by Russian students. It was apparent that the students highly evaluated the new style of the class. It was observed that the students understood other students' thoughts and opinions through discussion, which in turn led to them better understanding their own. The students were stimulated by one another. Lastly, their reflections showed some clear assessments of what they have learned. However, it seemed difficult for them to put their learning into words; students might need further support from the teacher in this area.

著者

林桂一 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1943

著者

山口 二郎

出版者

JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.202-225,267, 2006 (Released:2010-04-30)

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Nowadays, the Koizumi government has put his structural reform into practice to some extent. His policy based on neo-liberal ideology is changing policy system which realized parity among the regions and classes in the post war Japan. As the result of 2005 general election showed, the people give support to his reform. This paper aims at grasping the notion of equality that the LDP and the bureaucracy have been pursuing for fifty years. Then, it tries to answer a puzzle, why ordinary people support the neo-liberal policy which causes pain and disadvantage to themselves.Japanese-style equality was brought about by combination of discretionary policy and socialization of risk. Although the socio-economic system in post war Japan is often called “successful social democracy”, it is far from the true one in west European countries. Universalistic approach was quite weak in social policy, and discretionary policy such as subsidy and public investment projects functioned as redistributive policy for backward sectors. Discretionary approach also caused chronic corruption and unfair vested interests in the bureaucracy.Koizumi was good at attacking this corrupted complex, and aroused expectation among the people. They supported Koizumi's reform because they expected him to slash the corruption and vested interests. However, they do not appreciate real outcome of the structural reform. Our opinion poll in early 2006 shows that they still approve the notion of welfare state and have deep concern about inequality in recent Japanese society.Koizumi's reform removed various shelters in Japanese society, and people become exposed to many kinds of risk. In this context, it is likely that debate on role of the government becomes serious in party politics.

著者

松宮美奈 向山ゆう子 小林寿絵 中村大輔 髙木寛奈 上杉上 水落和也

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

第49回日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

2014-04-29

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【はじめに】線維筋痛症は原因不明の全身疼痛が主症状で,うつ病など精神神経症状・過敏性腸症候群など自律神経症状を随伴する疾患である。2013年の線維筋痛症診療ガイドラインによれば,有病率は人口の1.7%(日本推計200万人)であり,80%が女性で40~50代に多く,10歳前後に多い若年性線維筋痛症(Juvenile Fibromyalgia:JFM)は4.8%のみである。発症要因として外因性と内因性のエピソードがあり,治療はプレガパリンを中心とする疼痛制御分子の標的療法が中心で,運動療法は,成人例に対して長期間に渡り有酸素運動を行い疼痛が軽減した報告がある(エビデンスIIa)が,JFMでは,いまだ確立した治療法がない。JFMでは患児と母親の相互依存性や,まじめ・完璧主義・潔癖主義・柔軟性欠如などコミュニケーション障害を伴う性格特性が特徴であるとも言われており,当院では,小児リウマチセンターにおいてJFMの集学的治療を実践している。その内容は,生活環境からの一時的な隔離を意図した短期入院による母子分離,臨床心理士による心理評価と小児精神科によるカウンセリング,ワクシニアウイルス接種家兎炎症皮膚抽出液(ノイロトロピン®)点滴静注を中心とした薬物療法,そしてリハビリテーション治療である。【目的】本研究の目的は,JFMに対する理学療法(PT)の実施状況と集学的治療による効果を明らかにし,JFMに対するPTの課題を明確にすることにある。【対象と方法】2007年4月から2012年12月までにJFMと診断され当院小児科に入院し,PTを行った症例を対象とし,患者属性,発症要因,入院期間,PT実施期間,PT内容,PT開始時及び退院時の運動機能と移動能力を診療録より抽出し後方視的に調査した。【倫理的配慮,説明と同意】当院では入院時に臨床研究と発表に対する同意を文書で得ている。【結果】調査期間に小児科に入院したJFM症例は33名であった。33名のうち6名は調査期間内に複数回の入院があり,これを別の入院例とみなして,対象を42例としたが,診療記録不十分のため調査項目の確認ができなかった3症例を除外し,39症例(30名)を対象とした。平均年齢は12.2歳(7~16歳),平均発症年齢12.1歳(7~15),性別は男児7例,女児32例であった。入院期間は中央値17日(7~164日),PT期間は中央値12日(1~149)だった。発症の誘因としては,内因性誘因では家族関係のストレス27例,学校関係のストレス22例であり,外因性誘因と内因性誘因の重複が11例にみられた。主症状は筋・関節痛39例,左上肢の慢性疼痛1例であり,ほぼ全例に睡眠障害や冷感,起立性調整障害など自律神経系合併症状を認めた。PT内容は,独歩可能な症例には歩行練習(屋外歩行やトレッドミル,水中歩行),自転車エルゴメーターなどを実施し,歩行困難な症例には下肢自動運動や座位・立位練習,車いす自走や歩行補助具を使用した段階的歩行練習を行っていた。また,キャッチボールやサッカーなどレクリエーショナルアクティビティも随時行われていた。PT中は疼痛が増強しない範囲で負荷を設定し,疼痛を意識させずに運動できるよう配慮し,受け入れのよい課題を選択し,目標を本人と相談しながら実施するなどの配慮がうかがえた。PT実施率は高く,疼痛や体調不良でPTを欠席したものは1症例,1日のみであった。入院中の疼痛の変化は改善28例,変化なし5例,悪化6例であり,移動能力は入院時に歩行(跛行なし)20例,歩行(跛行あり)9例,車いす移動10例が,退院時は歩行(跛行なし)28例,歩行(跛行あり)6例,車いす移動5例であった。【考察】成人の線維筋痛症では手術や感染などの外因が誘因となることがあるが,今回調査した小児では全例が内因性誘因を有していた。PTの介入は母子分離環境による心理社会的効果と薬物療法による疼痛軽減に合わせて,できる範囲の運動を導入することで,気晴らし的効果と身体機能維持改善の効果が期待できると思われた。PTの効果のメカニズムとして,JFMではセロトニン欠乏が睡眠障害や疼痛を引き起こすという知見が最近得られており,歩行などのリズム活動がセロトニン神経を賦活化し疼痛の悪循環を断ち切る可能性もある。疼痛で活動性が低下し,休学を余儀なくされている症例も多く,生活機能障害に対するPTの予防的・回復的・代償的な関わりはJFMの集学的治療に重要な役割を果たすと思われる。【理学療法学研究としての意義】線維筋痛症に対する運動療法の効果は成人では文献が散見されるが,小児では少ない。今回の調査は,JFMに対して症状の改善に運動療法が寄与した可能性を示唆している。

著者

北小屋 裕 近藤 久禎 横堀 將司 中田 敬司

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.16, no.5, pp.702-706, 2013-10-31 (Released:2013-11-25)

参考文献数

9

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老人保健施設で発生した心肺停止症例に対して,臨場した医師の具体的指示を受け,救急救命士が特定行為を実施した事案を経験した。この事案に対し,救急現場に医師が臨場している場合には医師が救命行為を実施するべきであり,たとえその医師から特定行為の具体的指示を受けたとしても救急救命士は特定行為を実施するべきではないとの指摘を地域メディカルコントロール協議会より受けた。救急救命士が特定行為を行いうる指示要件や場所的要件,医師が臨場した場合の救急救命士の特定行為について,救急救命士法の解釈を中心に考察した結果,医師臨場下で特定行為を実施することは法的には問題ないが,医師の身分確認やメディカルコントロール協議会との整合性などいろいろな問題点をクリアする必要性が明らかとなった。

著者

鈴木 聖子

出版者

University of Tokyo(東京大学)

巻号頁・発行日

2014

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審査委員会委員 : (主査)東京大学教授 渡辺 裕, 東京大学教授 古井戸 秀夫, 東京大学教授 佐藤 健二, 東京大学准教授 小林 真理, 神戸大学教授 寺内 直子

著者

山内直一 編

出版者

興信社出版部

巻号頁・発行日

vol.第1編, 1910

著者

大井 晴策 福田 一彦

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.62, no.10, pp.677-679, 2011-10-15 (Released:2013-09-02)

参考文献数

4

著者

[千葉俊一]

出版者

博文社

巻号頁・発行日

1947

著者

寺尾 徹 村田 文絵 山根 悠介 木口 雅司 福島 あずさ 田上 雅浩 林 泰一 松本 淳

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100300, 2017 (Released:2017-05-03)

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1. はじめにインド亜大陸北東部は,陸上における世界的な豪雨域である。とりわけメガラヤ山脈南斜面には年降水量10000mmを大きく超える地域が広がり,世界の年間雨量極値(Cherrapunjee, 26,461mm, 1860年8月~1861年7月)を持つ(木口と沖, 2010)。この領域の降水は、アジアモンスーン循環を駆動する熱源であり、当該地域に住む人々の生活に本質的な影響を与えている。われわれの研究グループは、現地の観測網の充実による降水過程の解明、過去のデータを取得、活用することによる経験的な知見の集積を進めてきた。災害や農業、公衆衛生をはじめとしたさまざまな人間活動との関係を研究してきた。 2. 観測ネットワークわれわれの研究グループは、2004年以降,当該地域に雨量計ネットワークの展開を開始しており、2007年頃までに雨量計は40台に達し、現在まで維持管理している(図1)。自動気象観測装置も活用してきた。現地気象局等との協力関係を発展させ、過去の各気象局の持つデータの収集を進めてきた。 3. データレスキューインド亜大陸北東部のうち、英領インド東ベンガルおよびアッサムの一部は、1947年にパキスタン領となり、その後バングラデシュとして独立した。そのため、現インド気象局では降水量データのデジタル化がなされていない。バングラデシュ気象局もパキスタン独立以前のデータの管理をしていない。そのため、デジタルデータは1940年代以前が空白となっている。 英領インド気象局の観測は充実しており、バングラデシュでもっとも雨の多いSylhet域の降水観測点は、現バングラデシュ気象局の観測点の数倍ある。バングラデシュ最多雨地点とされるLalakhalには現気象局の観測地点がなく、旧いデータも保管されていない。 われわれの、データレスキューで得られた1891-1942年のSylhetとLalakhalの雨量データから、この二地点の当時の降水量の差を解析した結果、Lalakhalの方が30%近く月降水量が多いことが確かめられている。 当日は、われわれの研究成果を概観し、データレスキューの現状と、われわれの雨量計の観測データやリモートセンシングデータなどを活用した、初期的な解析結果をお示しする。 図1インド亜大陸北東部に設置した雨量計観測網。雨量計は○印で表されている。参考文献木口雅司・沖大幹 2010. 世界・日本における雨量極地記録. 水文・水資源学会誌 23: 231-247.

著者

辻合 秀一

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム制御情報学会 研究発表講演会講演論文集 第50回システム制御情報学会研究発表講演会

巻号頁・発行日

pp.333, 2006 (Released:2006-12-01)

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速記は百年以上の歴史があり,紙と鉛筆を使って会話を記述してきた.しかし,電子媒体による記録の進歩により,速記の記述と電子記録の2つシステムにわかれてしまった.本発表では,速記を直接コンピュータに入力するシステムを提案することにより,速記の新しい方向を提案するものである.また,直接入力するため,タブレットPCを用いた.

著者

山元 亮典 橋本 周司 三輪 貴信 ギエルモ エンリケズ フェイイー ヤップ

雑誌

第78回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, pp.255-256, 2016-03-10

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リズムタップダンスでは,一定のリズムでもってステップを踏むことが,よいパフォーマンスの条件とされている.したがって,ダンサーがリズムタップダンスの技術を修得する際には,ステップのリズムを定量的に計測し,演奏の特徴を評価することが役立つと考えられる.そこで,本論文では,9軸モーションセンサと圧力センサを内蔵し,ステップのタイミングと種類を同時に計測することが可能なリズム計測タップシューズを提案し,実際にこのシューズを用いてユーザ実験を実施することで,提案手法の有効性を評価する.また,提案手法によって計測されたリズムにダンサーの演奏の特徴がどのように現れるかを考察した結果について述べる.

著者

篠原 真毅

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.67, no.7, pp.353-356, 2016-07-01 (Released:2017-07-01)

参考文献数

12

被引用文献数

2

著者

橋本達也 藤井大祐 [著]

出版者

鹿児島大学総合研究博物館

巻号頁・発行日

2007

著者

大阪府立近つ飛鳥博物館編

出版者

大阪府立近つ飛鳥博物館

巻号頁・発行日

2012

著者

上村俊雄著

出版者

ニュー・サイエンス社

巻号頁・発行日

1984

著者

原口 耕一郎

雑誌

人間文化研究 (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.204-188, 2008-06-25

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『古事記』『日本書紀』においては、かなり古い時代の記事から隼人は登場する。この隼人関係記事の信憑性をめぐって、大きく二つの議論がある。一つは天武朝以降の記事からならば、それなりに信を置くことができるとする理解であり、これは現在の通説になっているといえよう。もう一つは、天武朝より前の時期の記事にも史実性を認めようとする理解である。小論は、これまでの隼人研究史を回顧し、隼人概念の明確化をはかり、『記・紀』に史料批判を加え、天武朝より前の隼人関係記事については、ストレートには信を置きがたいことを論じようとするものである。つまり、可能な限り通説の擁護を目指すことが小論の目的である。まず、文献上にあらわれる隼人様を整理し、隼人概念の明確化を行う。次に考古資料と隼人概念との対比を、最近の考古学研究者の見解を踏まえながら行う。さらに畿内隼人の成立について触れる。その結果、『記・紀』編纂時における政治的状況、すなわち日本型中華思想の高まりの中で、政治的に創出された存在としての隼人の姿が明らかにされるであろう。このような、現在の隼人理解において中核的なテーゼをなす、「隼人とは政治的概念である」という主張を確認したうえで、天武朝より前の隼人関係記事は漢籍や中国思想により潤色/造作を受けていることを明らかにする。

著者

鏡山猛 田村圓澄編

出版者

角川書店

巻号頁・発行日

1970

著者

原口 耕一郎

出版者

名古屋市立大学

雑誌

人間文化研究 (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.204-188, 2008-06

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『古事記』『日本書紀』においては、かなり古い時代の記事から隼人は登場する。この隼人関係記事の信憑性をめぐって、大きく二つの議論がある。一つは天武朝以降の記事からならば、それなりに信を置くことができるとする理解であり、これは現在の通説になっているといえよう。もう一つは、天武朝より前の時期の記事にも史実性を認めようとする理解である。小論は、これまでの隼人研究史を回顧し、隼人概念の明確化をはかり、『記・紀』に史料批判を加え、天武朝より前の隼人関係記事については、ストレートには信を置きがたいことを論じようとするものである。つまり、可能な限り通説の擁護を目指すことが小論の目的である。まず、文献上にあらわれる隼人様を整理し、隼人概念の明確化を行う。次に考古資料と隼人概念との対比を、最近の考古学研究者の見解を踏まえながら行う。さらに畿内隼人の成立について触れる。その結果、『記・紀』編纂時における政治的状況、すなわち日本型中華思想の高まりの中で、政治的に創出された存在としての隼人の姿が明らかにされるであろう。このような、現在の隼人理解において中核的なテーゼをなす、「隼人とは政治的概念である」という主張を確認したうえで、天武朝より前の隼人関係記事は漢籍や中国思想により潤色/造作を受けていることを明らかにする。

著者

宮崎考古学会

出版者

宮崎考古学会

巻号頁・発行日

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