著者

今枝 立至

出版者

名古屋大学

巻号頁・発行日

2019-03-25

著者

劉 羽虹

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.84, no.765, pp.2407-2415, 2019-11

著者

中原 東郎

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.1, no.5, pp.515-523, 2001-05-01 (Released:2013-04-25)

著者

大隅 典子

巻号頁・発行日

pp.1-24, 2019-12-03

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会議名: 第42回日本分子生物学会年会研究倫理フォーラム

著者

清水 晶平 望月 翔太 山本 麻希

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.173-182, 2013-12-25 (Released:2014-12-25)

参考文献数

37

被引用文献数

4 3

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イノシシ(Sus scrofa)による農業被害が近年深刻な社会問題となっている.被害の地理的発生要因を解き明かすことは,被害対策を効率的に実施するうえで重要である.本研究の調査地である新潟県上越市柿崎地区では,被害地域が大きく拡大した後,電気柵を設置したことにより,被害地域の縮小に成功している.そこで本研究では,新潟県上越市柿崎地区におけるイノシシ由来の農業被害に対し,被害の拡大前期(2004年~2007年),拡大期(2008年),そして,減少期(2009年~2010年)の3期に分け,3つの期間における被害地点とその周辺の地理的要因との関係を明らかにすることを目的とした.本研究では,「水稲共済損害評価に係る獣害(イノシシ)申告データ」と,現地踏査により作成した土地利用図を使用して分析した.被害地点と被害のない地点について,林縁や河川からの距離など,被害地点の景観構造を示す変数を説明変数としたロジスティック回帰分析を行った.また,電気柵を張る前と後の被害地点についても,同様にロジスティック回帰分析を行った.この結果,林縁,沢,耕作放棄地に近いほど被害が増加する傾向が認められた.河川,道路,都市部に関しては距離が遠いほど被害が増加する傾向が認められた.また,電気柵を設置したことにより,被害の分布が都市部に近づいていることが判明した.イノシシによる被害は見通しの悪い林縁や耕作放棄地の周辺で発生していることが明らかになり,イノシシによる被害対策には,林縁の刈払いや耕作放棄地の管理と個体数調整を同時に考慮した対策を見出す必要性があることを示した.電気柵を設置する場合は,十分な捕獲計画と併用するか,被害がまだ起きていないエリアも全体的に電気柵で一気に囲ってしまうなどの配慮が必要であろう.

著者

諏訪 好英 藤井 修二

出版者

日本エアロゾル学会

雑誌

エアロゾル研究 (ISSN:09122834)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.292-305, 2012 (Released:2013-01-18)

参考文献数

45

被引用文献数

1

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DSMC (Direct Simulation Monte Carlo) technique is a direct approach to solve the Boltzmann equation. To simulate small scale phenomena of gas mixture close to molecular size, such as behavior of nano-particles, particle formation from gas, etc., DSMC technique was extended to the rarefied gas mixture. This advanced technique was applied to the fundamental problems, such as Rayleigh’s problem, velocity distribution of gas molecules in equilibrium gas mixture, and time-dependent change of distribution of diffused gas molecules. Simulated results using DSMC technique extended to gas mixture showed a good agreement with theories and previous studies. Also, characteristics of Bird-scheme and Nanbu-scheme which have been widely applied to treat collisions between molecules in DSMC method were studied. Finally, a practical problem, the deposition of sputtered molecule, was simulated, and this technique was proved to be a powerful tool for solving this sort of problems.

著者

山本 志乃

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.155, pp.1-19[含 英語文要旨], 2010-03

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旅の大衆化が進んだ江戸時代の後期、主体的に旅を楽しむ女性が多く存在したことは、近年とくに旅日記や絵画資料などの分析から明らかになってきた。しかしながら、講の代参記録のような普遍化した史料には女性の旅の実態が反映されないことから、江戸時代の女性の旅を体系的に理解することは難しいのが現状である。本稿では、個人的な旅日記を題材に、そこに記された女性の旅の実態を通して、旅を支えたしくみを考える。題材とした旅日記は、❶清河八郎著『西遊草』、❷中村いと著「伊勢詣の日記」、❸松尾多勢子著「旅のなくさ、都のつと」の3点である。❶は幕末の尊攘派志士として知られる清河八郎が、母を伴って無手形の伊勢参宮をした記録である。そこには、非合法な関所抜けがあからさまに行われ、それが一種の街道稼ぎにもなっていた事実が記されており、伊勢参宮を契機とした周遊の旅の普及にともない、女性の抜け参りが慣例化していた実態が示されている。❷は江戸の裕福な商家の妻が知人一家とともに伊勢参宮をした際の日記で、とくに古市遊廓での伊勢音頭見物の記録からは、旅における女性の遊興と、その背景にある確かな経済力を確認することができる。❸は、幕末期に平田国学の門下となった信州伊那の豪農松尾家の妻多勢子が、動乱の最中にあった京都へ旅をし、約半年にわたって滞在した記録である。特異な例ではあるが、身につけた教養をひとつの道具として、旅先の見知らぬ土地で自ら人脈を築き、その人脈を故郷の人々の利用に供したことは注目に値する。女性の旅人の存在は、街道や宿場のあり方にさまざまな影響を及ぼしたと思われる。とくに、後年イギリスの女性旅行家イザベラ・バードが明記した日本の街道の安全性は、女性の旅とは不可分の関係にあり、江戸時代後期の日本の旅文化を再評価するうえで、今後さらに女性の旅の検証を重ねていくことが必要である。

著者

蘆田伊人 編

出版者

雄山閣

巻号頁・発行日

vol.第10巻 風土記稿6, 1933

著者

泉鏡花 著

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

vol.第2巻, 1910

著者

米島 万有子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.16, 2014 (Released:2014-10-01)

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1.研究背景と目的 終戦後まもなく蚊の発生原因としてみなされていた彦根城堀の一部の埋め立ては,マラリア防疫の偉業として知られている(小林1960).しかし,その埋め立てが実際に蚊の発生を抑制した程度は不確かである.さらに,彦根城堀の埋め立てをめぐり衛生土木事業による歴史的景観を問題視する一部の住民組織と行政が対立した経緯も明らかになっている(米島2011).このような歴史的景観としての堀の環境衛生問題は,過去の出来事に限定されない.京都新聞の記事(2010年5月3日付 二条城が蚊の「大量発生源」?住民指摘、京都市が生息調査)によれば,2009年の秋に二条城北側周辺の住民から「蚊が多い」こと,さらに堀を蚊の発生源と指摘する意見が寄せられ,堀に環境衛生上の問題を懸念する意見が表明された.京都市は蚊の発生調査を実施し,記事が掲載された5月の時点において幼虫は確認できなかったとされている.しかし,住民の蚊の被害実態や堀についての歴史的景観としての評価ならびに環境衛生問題への懸念について明らかにされていない点が多い.そこで,本研究は郵送質問紙調査により,二条城周辺の住民の蚊による被害実態および蚊の発生をめぐって堀に対する意識を明らかにし,堀の景観保全と健康・公衆衛生との関係を検討する.2.研究方法 調査は,二条城北側の住宅地から蚊の発生に対する苦情が寄せられたことから,二条城の北側に位置し,堀川通,千本通,竹屋町通,丸太町通の範囲内にある,京都市上京区の12町を対象とした.調査票の配布対象は,これらの町内にある全住宅および事業所2,853軒である.調査票は,指定した地域のポストが設置されている住宅,事業所全て(郵便の受取拒否をしている場合を除く)に配布できる日本郵便のタウンプラスを用いて,2013年1月下旬に上記の町内全戸に郵送配布し,郵送で回収した.調査票の回収数は882通(30.9%)であり,そのうち自宅752通(85.3%),事業所70通(7.9%),自宅兼事業所47通(5.3%),その他7通(0.8%),無回答6通(0.7%)だった.3.結果 アンケート調査の結果,蚊による吸血被害に「毎日」あるいは「2,3日に1回」の高頻度で遭っている回答者が全体の48.2%を占めた.特に高頻度の吸血被害は,二条城の堀に隣接しない町(42.6%)よりも,堀に隣接する町(54.5%)の居住・勤務者の方が多い.また,自宅ないし事業所敷地内で蚊に刺されることについて,気になるという回答率は71.1%にのぼった.すなわち二条城北側の住宅地,とりわけ堀と隣接する町では,蚊に悩まされていることが明らかになった.京都市が二条城堀において蚊の発生調査を行った結果,蚊の発生は認められなかったことを伝えた上で,堀が蚊の発生源になっていると思うかについて問うたところ,高頻度で蚊の吸血被害を受けている人ほど堀が蚊の発生源と認識している傾向があった. 次に,二条城の堀から蚊が発生する疑いを受け,堀に対してどのような対策をとった方がよいのかについて質問した.ここでは,A:現段階で,堀から蚊が発生する可能性に備える場合,B:将来,堀から蚊の発生が確認された場合,C:将来,堀から発生した蚊からウエストナイル熱ウイルスが確認された場合の3つの状況を設定し,それぞれの好ましいと思う対策について回答を求めた.その結果,Aの蚊の発生がない段階では,将来の蚊の発生を未然に防止する対策には消極的であった.しかし,C堀から発生した蚊からウイルスが検出される状況では,「堀を埋め立てる」べきとの回答数が著しく増加した.他の質問項目と照らしてみると,地域住民は,城(建造物)と堀をひとまとまりとして,歴史的価値ないし観光資源としての価値を認めてはいるものの,感染症という脅威にさらされた場合には,彦根市のマラリア対策と同様に,健康・身の安全を守るためには堀を埋め立てる選択肢もやむを得ないと考える意見も多く示された.4.おわりに 蚊による被害を受けている人ほど堀を蚊の発生源としてみなしている傾向があり,堀の水の衛生環境が悪い印象を与えていることが考えられる.また,堀の景観上の価値を認めつつも,仮に堀が原因で健康に支障が生じる場合には,保全よりも堀の埋め立てを推進する意見がみられることから,彦根の事例と同様に堀の保全と衛生的と思われる環境の形成との間には,潜在的に対立しうる関係が認められる.歴史的景観としての堀の保全には,その景観が「衛生的である」ことにも配慮する必要がある.

著者

片岡 栄美

出版者

日本スポーツとジェンダー学会

雑誌

スポーツとジェンダー研究 (ISSN:13482157)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.49-63, 2019

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本研究は,ブルデューの男性支配と象徴権力の理論を用いて,日本の大学生におけるスポーツ嗜好のアイデンティティをもつ学生の価値,態度,文化資本を,量的な調査データに基づき明らかにした.体育会系アイデンティティの保持者は男女ともに,ジェンダー役割意識に関する非民主的価値と男性支配的価値を示した.彼らのコミュニケーション能力は高く,かつ男子体育会系の大半が権力志向でもある.とくに男性の体育会系は権威主義的価値観や伝統重視の価値観をより強く持っている.かれらは政治的な無関心を示す傾向が強く,マスメディアの情報を信頼しており,また一般的他者への信頼も高い.それゆえ,かれらは現在の社会体制を疑うことはあまりなく,社会の問題や社会の矛盾に気がつきにくいナイーブな存在でもある.また体育会系学生の文化資本は,他の学生よりも相対的に低かった.これらの価値態度,いいかえれば,ハビトゥスは近い将来の日本の保守的・非民主的な階層フラクションを体現するものである.

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.458-464, 1997-06-25 (Released:2009-05-25)

著者

高橋 靖以

出版者

新潟大学人文学部

雑誌

北方言語研究 (ISSN:21857121)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.107-114, 2018-03-10

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This paper analyzes evidential nominalizer in the Horobetsu dialect of Ainu. In the dialect, evidential nominalizer may function as a marker of complement clause and adverbial clause. This versatile nommahzat10n may be interpreted as the grammaticalization of evidential nominalizer.

著者

森田 ゆり

出版者

金子書房

雑誌

児童心理 (ISSN:0385826X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.8, pp.827-832, 2005-06

著者

Susumu Yokoya Manabu Iwadate Hiroki Shimura Satoru Suzuki Takashi Matsuzuka Satoshi Suzuki Shigeyuki Murono Seiji Yasumura Kenji Kamiya Yuko Hashimoto Shin-Ichi Suzuki

出版者

THE FUKUSHIMA SOCIETY OF MEDICAL SCIENCE

雑誌

FUKUSHIMA JOURNAL OF MEDICAL SCIENCE (ISSN:00162590)

巻号頁・発行日

pp.2019-26, (Released:2019-12-13)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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The Great East Japan Earthquake, which occurred on March 11, 2011, and its subsequent Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant accident, prompted implementation of the Thyroid Ultrasound Examination (TUE) program as a part of the Fukushima Health Management Survey. The purpose of this program is to support residents of Fukushima Prefecture, and to analyze the health effects of the released radionuclides. Regardless of relatively high participation rates and a well-planned diagnostic flow, it is conceivable that not all thyroid cancer cases can be detected by the TUE program. The aims of the present study were to identify and characterize these “outside” cases, targeting patients at Fukushima Medical University (FMU) Hospital. As of June 30, 2017, we have successfully identified 11 outside cases. These corresponded to 5.7% of the 194 subjects who were identified as having thyroid cancer or suspected thyroid cancer in the TUE program. Although the outside subjects of other institutes were not investigated, the present study may have identified the majority of outside subjects in Japan, considering that FMU Hospital treats a large number of thyroid cancer subjects. Furthermore, the characteristics of the 11 subjects were not different from those of the subjects identified in the TUE program. These findings confirm that the TUE program was able to identify subjects of thyroid cancer adequately and sufficiently.

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

no.(204), 2016-02

著者

松田 洋和

出版者

医用画像情報学会

雑誌

医用画像情報学会雑誌 (ISSN:09101543)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.44-48, 2013 (Released:2013-08-28)

参考文献数

5

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A forensic examination is a top-to-toe examination looking for injuries and taking samples that may be used as evidence in a police investigation and any subsequent prosecution. The type of forensic examination most people know about revolves around violent crimes. Forensics used in these investigations can uncover scientific evidence that may provide enough proof or evidence to convict a violent criminal. A forensic examination can be very time-consuming but is vitally important. Histories from caregivers should be obtained separately and as soon as possible; careful documentation is essential. In this paper, important points of the causal relationship between the cause of death and characteristic autopsy findings are discussed in the three cases.

著者

高木 鉦作

出版者

日本行政学会

雑誌

年報行政研究 (ISSN:05481570)

巻号頁・発行日

vol.1989, no.23, pp.1-39, 1989-05-01 (Released:2012-09-24)

著者

西村真次 (酔夢) 著

出版者

参文舎[ほか]

巻号頁・発行日

1907

著者

伴 信太郎

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement 2005.32.3

巻号頁・発行日

pp.52, 2005-10-07 (Released:2018-03-08)