著者

竹内 桂

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.35-46, 2016 (Released:2019-12-01)

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本稿は,1974年の第10回参議院議員選挙の徳島地方区における保守系候補者の対立を検討する。徳島地方区では,三木武夫副総理の直系で現職だった久次米健太郎と,田中角栄総理の系統で新人の後藤田正晴との間で事実上の一騎打ちとなり,その争いは「阿波戦争」や「徳島戦争」などと称されるほど激しいものとなった。 本稿では,その争いの発端から選挙の結果までを対象に,①徳島地方区の自民党公認候補の決定過程,②公示までの動向,③選挙戦の展開を明らかにする。その上で,久次米が当選を果たした要因を検証する。さらに,この参院選が,三木武夫が権勢を誇っていた徳島県政の勢力図を変えていく契機となったことを指摘する。

著者

坂田 寿子

出版者

埼玉大学大学院文化科学研究科

雑誌

埼玉大学大学院文化科学研究科博士学位論文 : 論文内容の要旨及び論文審査結果の要旨

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-4, 2018

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博士の専攻分野の名称 : 博士(学術)学位授与年月日 : 平成30年3月23日

著者

Junichiro Irie Emi Inagaki Masataka Fujita Hideaki Nakaya Masanori Mitsuishi Shintaro Yamaguchi Kazuya Yamashita Shuhei Shigaki Takashi Ono Hideo Yukioka Hideyuki Okano Yo-ichi Nabeshima Shin-ichiro Imai Masato Yasui Kazuo Tsubota Hiroshi Itoh

出版者

The Japan Endocrine Society

雑誌

Endocrine Journal (ISSN:09188959)

巻号頁・発行日

pp.EJ19-0313, (Released:2019-11-02)

被引用文献数

8 112

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Recent studies have revealed that decline in cellular nicotinamide adenine dinucleotide (NAD+) levels causes aging-related disorders and therapeutic approaches increasing cellular NAD+ prevent these disorders in animal models. The administration of nicotinamide mononucleotide (NMN) has been shown to mitigate aging-related dysfunctions. However, the safety of NMN in humans have remained unclear. We, therefore, conducted a clinical trial to investigate the safety of single NMN administration in 10 healthy men. A single-arm non-randomized intervention was conducted by single oral administration of 100, 250, and 500 mg NMN. Clinical findings and parameters, and the pharmacokinetics of NMN metabolites were investigated for 5 h after each intervention. Ophthalmic examination and sleep quality assessment were also conducted before and after the intervention. The single oral administrations of NMN did not cause any significant clinical symptoms or changes in heart rate, blood pressure, oxygen saturation, and body temperature. Laboratory analysis results did not show significant changes, except for increases in serum bilirubin levels and decreases in serum creatinine, chloride, and blood glucose levels within the normal ranges, independent of the dose of NMN. Results of ophthalmic examination and sleep quality score showed no differences before and after the intervention. Plasma concentrations of N-methyl-2-pyridone-5-carboxamide and N-methyl-4-pyridone-5-carboxamide were significantly increased dose-dependently by NMN administration. The single oral administration of NMN was safe and effectively metabolized in healthy men without causing any significant deleterious effects. Thus, the oral administration of NMN was found to be feasible, implicating a potential therapeutic strategy to mitigate aging-related disorders in humans.

著者

石森 大貴

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.4-11, 2019-12-15

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従来,防災情報はテレビやラジオといった「放送」が情報伝達の役割を担ってきました.放送は輻輳による障害がありません.しかしスマートフォンの普及で,情報収集の手段は放送からインターネット通信に変化してきています.そのなかで放送では発生しなかった通信の輻輳が発生したり,設備が物理的に損傷して,災害時に情報にアクセスできない障害が各地で多発しています.近年発生した障害事例および大量アクセスに耐えられる情報伝達インフラのスケーラビリティ向上方法について解説しました.

著者

清水 唯一朗

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.2_13-2_36, 2016 (Released:2019-12-10)

参考文献数

24

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日本の選挙区制度は, 1889年の小選挙区制にはじまり, 大→小→中→大→中選挙区制と転変を経て, 今日, 小選挙区比例代表並立制に到達している。 他方, 個別の選挙区割りは, 明治以来, 相応の連続性をもって現代に維持されている。選挙区を空間的な政治制度として捉え, その歴史的展開を論じることは日本の選挙制度を理解する上で欠かせない作業となろう。よって本稿では, 選挙区を空間的政治制度として捉える第一歩としてその始点となる1889年の選挙区がどのような考えのもとでどう線引きされたのかを, 当時の議論から明らかにする。そこでは内閣, 内務省, 府県知事だけが策定に関与した結果, 選挙事務の実施という行政的な側面と, 選挙を安定的に運営すべく旧藩域を極力維持する方法が取られた。とりわけ旧秩序の継承と小選挙区の選択は選挙に対する地方名望家の影響力を残し, その後の立憲政治の展開に大きな制約を与えることとなった。

著者

沢山 美果子 Mikako Sawayama

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Ethnology (ISSN:0385180X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.459-483, 2016-01-28

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本稿では,江戸時代,とくに女と子どものいのちを救うための努力がなされていった18 世紀後半以降の民間療法に焦点をあてる。歴史人口学の研究成果によれば,江戸時代,女性が出産でいのちを失う率は高く,また乳児死亡率も高かった。「家」の維持・存続を願う人々にとって,女と子どものいのちを守ることは,重要な課題であった。そのため,江戸時代には,人々の生活経験をもとにした様々な民間療法が生みだされていた。ここでは,仙台藩の上層農民の家に写本として残された民間療法,その支藩である一関藩の在村医が書き残した民間療法を手がかりに,江戸時代の人々は,身体という内なる自然に起きる危機としての妊娠,出産にどのように対処し,母と赤子のいのちを守ろうとしたのか,そこには,どのような自然と人間をめぐる人々の認識や身体観が示されているかを探った。 考察の結果,次のことが明らかとなった。江戸時代後期には,人々が生活の中で経験的に蓄積してきた身体をめぐる民間の知恵を文字化した民間療法が広く流布していくが,そこに記された,妊娠・出産をめぐる処方,とりわけ対処が困難な難産の処方では,自然の生産物である動植物や清浄な身体からの排泄物が用いられる。それは,脅威としての自然を恵としての自然につくりかえ,自然と人間の一体化を図り身体を回復させることで,内なる自然に起きた困難を取り除こうとする試みであった。そこには,江戸時代の人々の,自然と人間を切り離せないものとして捉える捉え方が示されている。

著者

木村 悠之介

出版者

神道文化会

雑誌

神道文化

巻号頁・発行日

no.31, pp.47-81, 2019-06-30

著者

金 玲花 中野 亜里沙 安藤 元一

出版者

東京農業大学

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.137-144, 2014 (Released:2014-10-29)

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自由行動ネコが野生鳥獣にどのような捕食圧を与えているか,神奈川県厚木市で調査した。神奈川県自然環境保全センターの傷病鳥獣保護記録を調べたところ,保護鳥獣の10%はネコに襲われたものであり,キジバトやスズメなど地上採餌性の種,あるいはヒヨドリなどの都市鳥が多かった。育雛期である5-7月には鳥類の巣内ヒナが半数以上を占め,ネコの襲いやすい位置に営巣するツバメなどが多かった。同市の住宅地帯および農村地帯におけるアンケート調査では,ネコは13%の世帯で飼育されていた。このうち屋外を自由行動できる飼いネコの比率は,住宅地で29%,農村で59%であり,生息密度に換算すると住宅地で2.2頭/ha,農村で0.35頭/haと推定された。こうしたネコが家に持ち帰る獲物の種類は,住宅地では小鳥と昆虫が多く,農村ではネズミ,小鳥や昆虫など多様であった。持ち帰った獲物の半分以上は食されなかった。これらのネコが年間60頭程度の鳥獣を捕らえると仮定すると,1年に捕食される鳥獣はそれぞれ132頭/ha,21頭/haと推定された。飼いネコによる生態系への影響を避けるためには,室内飼いが望まれる。

著者

出口瑞月 述

出版者

天声社

巻号頁・発行日

vol.第58の巻 真善美愛 酉之巻, 1925

著者

Tetsuro Miyazaki Kazunori Shimada Yoshitaka Iwama Atsumi Kume Katsuhiko Sumiyoshi Yayoi Sato Hirotoshi Ohmura Yoshiro Watanabe Hiroshi Mokuno Hiroyuki Daida

出版者

Japan Atherosclerosis Society

雑誌

Journal of Atherosclerosis and Thrombosis (ISSN:13403478)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.6-12, 2008 (Released:2008-03-04)

参考文献数

36

被引用文献数

9 10

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Aim: The critical role of hyperinsulinemia, independent of hyperglycemia, in the pathogenesis of atherosclerosis has not been fully determined. We investigated the association between secretion patterns of insulin after oral glucose load and the severity of coronary artery disease (CAD) in patients with normal glucose tolerance (NGT).Methods: We enrolled 116 subjects with NGT from 243 patients who had undergone coronary angiography and a standard 75-g oral glucose tolerance test. The patients were divided into 0-vessel, single-vessel and multi-vessel disease groups on the basis of the severity of CAD.Results: The 2-h insulin levels in the multi-vessel disease group (p=0.005) and the single-vessel disease group (p<0.05) were significantly higher than those in the 0-vessel disease group. Multivariate analysis revealed that the levels of 2-h insulin were an independent variable for the presence of CAD (p=0.02) after adjustment for gender and the presence of each criterion of metabolic syndrome using the definition of the International Diabetes Federation.Conclusion: A slight but significant increase in prolonged insulin secretion, which is associated with the early stage of insulin resistance, in subjects with NGT, may play an important role in the pathogenesis of atherosclerosis.

著者

空海//撰

巻号頁・発行日

1352

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空海(774−835)が著した日本ではじめての梵字の解説書。梵字の起源、陀羅尼の意義、個々の文字の意義を述べる。本版は、南北朝時代正平7年(1352)、紀州高野山において法眼重祐の発願により刊行された。巻末に刊記がある。高野山では京都、奈良の影響をうけて鎌倉時代中期頃から刊経が興隆、その出版物は高野版と総称される。南北朝時代には、用紙、刊刻、墨色みな粗悪になったといわれるが、本版は、紙質はやや劣るものの、両面刷、墨色漆黒、版式も整っている。本文14丁。装幀は粘葉装。後代のものであるが、朱色地に茶色斑点入の高野山特有の表紙を付す。

著者

岩本 美砂子

出版者

日本女性学会

雑誌

女性学 (ISSN:1343697X)

巻号頁・発行日

no.5, pp.8-39, 1997

著者

岩澤 美帆

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.47-61, 2017 (Released:2017-11-20)

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婚姻関係にない父母のもとに生まれる婚外子は婚内子に比べ養育に必要な資源や投資が制限されやすく,その実態把握は次世代育成に関わる重要な関心事となる。しかしながら今日の欧米社会と異なり婚外子割合が低い日本では,標本調査による婚外子の捕捉が難しかった。2001年に始まった出生児を対象とした大規模調査である「21世紀出生児縦断調査」では約600ケースの婚外子を含むため,家庭環境や暮らし向き等の定量的な記述が可能である。本稿では米国や日本における婚外出生をめぐる議論や知見を整理した上で,上記調査データ6年分を二次利用し,婚外子の人口学的特徴,両親の属性,経済状況,母親や子供の人間関係,父親の育児参加等,子供の成長に影響を与える諸側面について,父親との同別居による違いおよび婚内子との比較の観点から明らかにした。 日本の婚外子は婚内子に比べて第1子が多いこと,都市部在住が多いこと,低体重児が多いこと,両親に喫煙者が多いこと,経済的に困窮している世帯が多いこと,母親のネットワークが狭いこと,子供の遊び相手の範囲が狭いこと,父親がいない世帯では母方祖父母との同居割合が高まるが,母親とその親との精神的結びつきは希薄である可能性などが明らかになった。0歳時点で父親と同居している割合は,8,9割とされる北欧社会,5割とされる米国に比べても低く,3人に1人以下であった。一方で半数の子供が6歳までに父親あるいは母親の新たなパートナーとの同居経験がある。別居の父親の状況や子供との関係については情報が限られるが,別居の父親からの支援は極めて限定的であることが推測される。質的な調査によってこれまでも日本の婚外子に対する社会的なサポートの必要性が指摘されてきたが,量的調査によっても,日本の婚外子とその家族が経済的に困窮し,家族の結びつきが弱く孤立しやすい状況にあることが確かめられた。一方で,継続的に父親と同居している婚外子や母親の社会経済的地位が高いケースも一定数含まれているほか,同居している婚外子の父親の育児参加は,婚内子の父親と変わらないなど,婚外子をめぐる環境が多様であることも明らかになった。

著者

山岡 龍一

出版者

早稻田大學政治經濟學會

雑誌

早稲田政治経済学雑誌 (ISSN:02877007)

巻号頁・発行日

no.364, pp.20-33, 2006-07

著者

進藤 和子

出版者

日本温泉地域学会

雑誌

温泉地域研究 = Journal of studies on spa region (ISSN:13487965)

巻号頁・発行日

no.33, pp.49-54, 2019-09

著者

田中 孝治

出版者

産業經理協會

雑誌

産業經理 (ISSN:02874288)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.129-152, 2019-07

著者

黒崎 史平 岡田 博

出版者

日本植物分類学会

雑誌

分類 (ISSN:13466852)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.143-148, 2013-08-26 (Released:2017-03-25)

著者

杉山 昂平 森 玲奈 山内 祐平

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.43058, (Released:2019-12-16)

参考文献数

31

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人々が興味を深めるとき,ゆるやかな社会関係はいかに関与するのだろうか.本研究の目的は,興味追求としての趣味に着目し,強固な実践共同体に対比されるゆるやかな実践ネットワークが,趣味人の興味の深まりにいかに関与するのかを明らかにすることである.事例としてデジタル時代のアマチュア写真を取り上げ,アマチュア写真家14名に対してインタビュー調査を行った.その結果,興味の深まりに関与する実践ネットワークとして「刺激的な隣人」と「不特定の観衆」の存在が明らかになった.「刺激的な隣人」は自立的に興味を追求する多様な趣味人の姿を可視化し,「不特定の観衆」は作品に対してフィードバックを与え,それ自体が深い興味の対象になったり,興味を深めるさらなる行動を促したりする.こうした実践ネットワークはSNSによって形成されることもある一方,展覧会や撮り歩き会のような,趣味の世界における対面的な活動によっても形成されていた.

著者

Mie Kazama Keiko Maruyama Kazutoshi Nakamura

出版者

Tohoku University Medical Press

雑誌

The Tohoku Journal of Experimental Medicine (ISSN:00408727)

巻号頁・発行日

vol.236, no.2, pp.107-113, 2015 (Released:2015-05-29)

参考文献数

32

被引用文献数

23 54

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Dysmenorrhea is a common menstrual disorder experienced by adolescents, and its major symptoms, including pain, adversely affect daily life and school performance. However, little epidemiologic evidence on dysmenorrhea in Japanese adolescents exists. This cross-sectional study aimed to determine the prevalence of and identify factors associated with dysmenorrhea in Japanese female junior high school students. Among 1,167 girls aged between 12 and 15 years, 1,018 participants completed a questionnaire that solicited information on age at menarche, menstruation, and lifestyle, as well as demographic characteristics. Dysmenorrhea was defined based on menstrual pain using a Visual Analog Scale (VAS), with moderate or severe (moderate-severe) dysmenorrhea, which adversely affects daily life, defined as VAS ≥ 4, and severe dysmenorrhea defined as VAS ≥ 7. The prevalence of moderate-severe dysmenorrhea was 476/1,018 (46.8%), and that of severe dysmenorrhea was 180/1,018 (17.7%). Higher chronological and gynecological ages (years after menarche) were significantly associated with a higher prevalence of dysmenorrhea regardless of severity (P for trend < 0.001). In addition, short sleeping hours (< 6/day) were associated with moderate-severe dysmenorrhea (OR = 3.05, 95%CI: 1.06-8.77), and sports activity levels were associated with severe dysmenorrhea (P for trend = 0.045). Our findings suggest that dysmenorrhea that adversely affects daily activities is highly prevalent, and may be associated with certain lifestyle factors in junior high school students. Health education teachers should be made aware of these facts, and appropriately care for those suffering from dysmenorrhea symptoms, absentees, and those experiencing difficulties in school life due to dysmenorrhea symptoms.

著者

東 浩司

出版者

日本植物分類学会

雑誌

分類 (ISSN:13466852)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.189-202, 2013-08-26 (Released:2017-03-25)